刊行にあたって

私たちにとって「私たち」は最大の謎です。みんな何してるんだろう、どうやって生きているんだろう。社会学はこの素朴な問いから始まります。この問いを特定の対象に限定し、実証的・経験的な方法を携えて理解しようとする。社会学を一言でいえばこうなるのかもしれません。人びとによって問われる「人びと」という問題。

この問いには終わりはありませんが、それでも社会学者は、短い一生のあいだでようやく見えてきた問いのかけらを瓶に入れて海に流すのです。

一九九五年に岩波書店から「岩波講座 現代社会学」が刊行されてから、三〇年近くが経ちました。当時に比べると、社会全体も、そしてもちろん社会学そのものも、その姿を大きく変えました。しかしこの間、日本語圏の社会学の発展や変容をまとめるシリーズはほぼ存在しませんでした。

こうした状況のなかで、このたび同じ岩波書店から、新しい「岩波講座 社会学」をスタートさせることになりました。

このたびの新しい講座では、幅の広さを確保しながらも、目新しさを追うのではなく、地道で実直で実証的な論文集をつくることを目指しています。堅実な研究を通じて各領域の到達点を示すために、世代的にも、現役のにも参照される講座、テーマや対象だけでなく、理論枠組や方法論の領域においても三〇年先の社会学を照らし刊行にあたって中堅世代から若手までが中心となります。このようにして、社会学の「次の三〇年」を構想する講座、三〇年後出すような講座を目指しているのです。

v思えば、この長い時間のあいだに、社会は大きく変わりました。そして、社会そのものの鏡としての社会学も本当に大きく変わりました。社会学者も世代交代し、新たなテーマや対象、理論枠組、そして方法論が議論されるようになってきたのです。社会学が生まれて一〇〇年、前回の講座から三〇年。この間に蓄積された遺産を受け継ぎ、次の三〇年、そして次の一〇〇年の社会と社会学を構想するために、いまできることは何か。これが、この新しい講座を再スタートさせる際の、私たちの問題意識でした。

若い学生や大学院生、そして現役の研究者が参照できる新たな出発点としての「岩波講座 社会学」を、いまこの時代につくる意義が、ここにあるのです。社会学者自身が社会学を振り返るために、そして次の世代が乗り越えるための踏み台をつくるために、当講座にぜひご期待ください。

岸

私たちの小さな問いのかけらを入れた瓶が、海流に乗って、遠いあなたに届きますように。それが編集に携わった私たちの願いです。
二〇二三年七月
文責

北田暁大

政 彦

編集委員

岸 政 彦
筒井淳也

丸山里美
山根純佳vi

目次vii

目次刊行にあたって

未婚化の中で失われた結婚、存在感を増す結婚…
 ……………………岩 澤 美 帆

──二二カ国の比較分析 … …………………………………………………………………不破麻紀子

マクロレベルのジェンダー不平等と家事分担…
伊 達 平 和023

データから読み解く成人の親子関係
──居住形態と育児援助のあり方から──多産多死の時代における〈家族〉の寿命 ………………………………………中 島 満 大

人口学的条件と〈家族〉の実現性

家族研究における量的調査研究のインパクト ……………………………保 田 時 男…
 ……………………………………………施高学歴が家父長制意識に及ぼす影響についての比較社会学

利 平047001069091

111viii

家族の近代と親密性の論理…
 …………………………………………………………野田潤──フィールドワークにもとづく会話分析から …………………………………戸 江 哲 理

子育てひろばの和やかな雰囲気はどうつくられるのか衆

介護家族による「特権的知識のクレイム」
──誰が、相手の「本当の姿」を知っているのか？ ……………………………木 下〈血縁〉の家族社会学

──親子関係を分析する新たな枠組みの構築に向けて ………………………野 辺 陽 子

家族福祉論の解体

松木洋人

──家族／個人の政策単位論争を超えて ……………………………………………久保田裕之
OVERVIEW…
 ………永 田 夏 来

二一世紀における日本の家族社会学の展開とその課題

次目

ix

157

133

177221

201243

装丁 鈴木成一デザイン室x

未婚化の中で失われた結婚、存在感を増す結婚 

はじめに

岩澤美帆

日本の未婚化は一九七〇年代から進展しすでに四〇年以上が経過した。この長きにわたる未婚化の過程で、一体どのような結婚が失われてきたのだろうか。また、今日形成されている結婚はかつての結婚と同じなのだろうか。あるいは、未婚化の中で、むしろその存在感を増している結婚の形はあるのだろうか。ただし、こうした観点で、結婚の変化を捉えることは思いのほか難しい。それは、長期にわたって結婚の特徴を記録したデータが限られていることに加え、さまざまな年齢で経験される結婚というものを、時代や世代で適切に比較することには方法論的困難を伴うからだ。そこで本章では、人口学における生命表分析の手法を用いて、従来の観察方法の限界を補完してみたい。

本章では、戦後の日本的家族を特徴づけていた、以下の五つの結婚のタイプ──（ａ）
高度経済成長期型マッチ（夫の地位が妻のそれを上回る）
妻上方婚、（ｄ）
メイクに支えられた結婚、（ｂ）
生殖／共棲を前提とした結婚、（ｃ）（長男である夫が）直系家族世帯を形成する結婚──の発生に着目する。具体的には、性役割に基づく結婚、（ｅ））夫妻の出会

未婚化の中で失われた結婚，存在感を増す結婚

001

を、「出生動向基本調査」「国勢調査」「人口動態統計」から計算できる女性の年齢別未婚者初婚率（初婚ハザード）（国立社会保障・人口問題研究所編 二〇一二ａ・二〇一二ｂ）
から得られる初婚の具体的な諸側面──（1い方、（）
婚前妊娠／婚前同棲の有無、（）
年齢や学歴に関する夫妻の組み合わせ、（）
結婚直後の夫妻の働き

4）
結婚直後の親との同居の有無──における各初婚タイプ（たとえば、夫妻の出会い方を例にとれば、職場で出3

結婚の変化についてわかってきたこと存在感を増している結婚の特徴を明らかにしてみたい。

長期から低成長期、そして平成の経済停滞期にかけて進展した未婚化の過程で失われた結婚の特徴と、逆に今日、が実際に生涯に経験する構成と近いものになる。すなわちここでは、人口学的手法を用いて、昭和の高度経済成れた、女性が各タイプの結婚を五〇歳までに経験する確率は、一九四〇年代 ─一九八〇年代前半に生まれた女性を作成する。この期間別の初婚表によって再構成さ初婚表（死亡研究において用いられる死因別生命表に対応するもの）をもとに、一九六五年から二〇〇九年までのデータが得られる範囲で、五年間隔で女性の初婚タイプ別多重減少で分解し、それ会った「職縁結婚」なのか、友人を介した「友縁結婚」なのか、学校で出会った「学縁結婚」なのかなど）

方、（25（ ）結婚はなぜ減っているのか

1（ Lesthaeghe 2010）と呼ばれているが、ギデンズ、ベックなどが展開する後期近代社いたものは「第二の人口転換」。家族人口学的側面に軸足をおを重視する価値観の広がりが家族形成を変えたというものである（阿藤 一九九七）

高所得国全般に共通するのは、豊かな社会の到来に伴い、伝統や宗教に関わる規範が弱まり、自由や自己実現化的背景が絡むもの、そして（三）西欧社会には当てはまるが日本には当てはまらない説明を紹介する。

が減少している高所得国全般に当てはまる説明、（二）日本あるいは南欧諸国や東アジアなど、非北西欧社会の文分析に先立ち、未婚化の要因についてのこれまでの理解を振り返ってみたい。ここでは（一）日本と同様に結婚

1002

会論と流れを同じくするものと理解される。

す る。
「女性の経済的自立」は家庭役割から解放された女性は、より高い教育を受け、雇用労働者化（脱主婦化）結婚や出産の機会費用を高めることになり、実際に日本でも高学歴や賃金の高い女性ほど結婚していないことが。一方で、経済の低成長とグローバル化の中で、若者の間で不安定な雇用形態示されてきた（津谷 二〇一一など））。「選択の自由」と引き替えに個人が増加し、家族形成を躊躇させているとの指摘もある（ Blossfeld et al. eds. 2005

がリスクを引き受けることになった今日の社会では、若者はリスク回避のために自らの人的資本（教育および職業に投資を続け、結果的に家族形成が先送りされている。日本でも若者の雇用環境の悪化と未婚化との関連経験）。
を指摘する研究は少なくない（酒井・樋口 二〇〇五など）

上記の要因は高所得国に共通するものだが、日本や南欧、東アジアの新興国では結婚の先送りがより顕著であり、それが著しく低い出生率に結びついている。その背景としては、性役割や親族関係が強固であるといった文）。欧米諸国では男女の賃金格差の縮小が見化的な特徴が指摘されている（ McDonald 2000; Goldscheider et al. 2015

られるが、日本や東アジアでは、家事や子育ては女性の役割とする性役割意識が根強く、極端な未婚化につながっている。結婚後は夫の経済力に依存するため、女性は社会経済的地位の高い男性を配偶者に求めざるを得ないが、男女の学歴差が縮小する中で、配偶者選択におけるミスマッチが起きやすくなっている（ Raymo and Iwasawa。成人しても離家をせず親元で暮らすことに寛容な社会であることも結婚が先送りされやすい一因とみら）
2005

れている。こうした価値観は少しずつ変化するものの、新興国ほど社会経済の急速な変化のスピード（「圧縮されに価値観の変化が追いつかず、深刻な社会内の軋轢や世代間の葛藤を引き起こすとの指摘もある（ Changた近代」）

その他の要因として、日本や東アジア諸国は、配偶者選択において当事者が積極的に関わる文化を有してこな）。
2022

未婚化の中で失われた結婚，存在感を増す結婚003

かった側面も無視できない。皆婚社会と言われた時代の日本の結婚は見合い制度や職場の緊密な人間関係に支えられていたが、個人主義の普及や企業文化の変容によって、そうしたシステムの機能は失われた（岩澤・三田 二。近年は、マッチングアプリなどの利用が急速に拡大しているが（「第一六回出生動向基本調査」）、その補完〇〇五）の度合いは測りがたい。の普及と婚外出生の増加
欧米では指摘されながらも、日本には当てはまらない要因もある。経口避妊薬（ピル）（生殖と結婚の分離）
は、欧米諸国では未婚化の要因とされるが、日本には当てはまらない。欧米では一九六〇年代に若年世代で低用量ピルが普及したことで意図しない妊娠が抑制されるとともに、非婚カップルが子どもを持つことに対する社会の寛容性が高まったことも、結婚の先送りに寄与してきた。しかし日本においては、もともと若年未婚者の妊娠が少なかったことに加え、ピルの認可が一九九九年と遅く、その後も欧米ほどの普及は見られていないことから、ピル革命では未婚化を説明できない。さらに、全出生に占める婚外出生割合が五〇％を超えているフランスやスウェーデンとは異なり、日本のそれは二〇二〇年時点でも二％程度にとどまっている。日本

でも婚前性交に対する抵抗感は薄れたことから、婚前妊娠の機会は増大しているが、婚外出生に対する抵抗感は今なお強い。その結果、未婚で妊娠した場合は、人工妊娠中絶をするか、子どもを嫡出子とするために婚姻届をの二者択一になっている。
出すか（妊娠先行型結婚）（ ）結婚はどのように変化しているのか

人化、多様化、二極化、リスク化といった言葉で語られる変化を遂げた。以下では、本章の目的とも重なる調査（落合［一九九四］二〇〇四）と名付けた性役割に基づく日本の家族は、その後、個落合恵美子が「家族の戦後体制」

ここまでは結婚が生じにくくなった理由を示したが、生じた結婚にはどのような変化が起きているのだろうか。

2004データを用いての定量的変化を示した研究成果を紹介したい。

二〇一一年の『家族社会学研究』における特集「日本の家族の変化とこれから」では、一九八〇年代以降の世帯形成の変化、二〇〇〇年代における同居世帯員や夫婦の働き方、収入の変化、一九九八年以降の母親の就業や夫妻の家事／育児分担、結婚満足度の変化などが示されている。また、東北大学グローバルＣＯＥプログラムに）。結 婚 のよる英文論文集でも、親子関係や家庭内の性別役割分業の時代変化が論じられている（ Tanaka ed. 2013

特徴に関連しては、未就学児を持つ母親の半数以上が専業主婦であり、父親の家事／育児参加も低調なままであるなど、家庭内での性役割の状況が二〇〇〇年代まではほとんど変化していないことが示されている（稲葉 二〇。その一方で、家族間のコミュニケーションは増加し（松田 二〇一三）、三世代同居に対する好感度が増し、一一）（配偶者のそれよりも）実家の墓に入りたい女性が増加し、親の収入に頼る若者が増えるなど（岩井 二〇一一）、（血縁親子関係がより緊密になっている状況もうかがえる。ただし、こうした変化は、さまざまな年齢層、結婚持の）続期間にある対象者の最近の回答を比較したものであり、戦後の結婚の有り様を長期的に評価するには十分ではない。

、藤見（二〇〇九）、 Kato（ 2013）
による「全国家族調査」を用いた分析は、出生その点で、澤口・嶋﨑（二〇〇四）
コーホート、あるいは結婚コーホート別に結婚の特徴がどのように変化しているのかを示しており、比較的長期は、一九二〇年─一九六〇年代生まれにかけて、の時代変化を捉えることができている。澤口・嶋﨑（二〇〇四）は、一九四五年と女性の結婚前後の就業率が若い世代ほど上昇していることを示している。また藤見（二〇〇九）

一九八五年の結婚コーホートを比較し、夫妻の父親の組み合わせの主流が自営業同士から雇用者同士に移行したこと、夫妻が長男長女である組み合わせが増加していること、学歴同類婚が減り、夫の学歴が高い組み合わせが増加していること、夫が五歳以上年上の割合が減少していること、見合い結婚が減少していること、仲人が親族未婚化の中で失われた結婚，存在感を増す結婚005

から職場／学校関係者へと変化していることなどを示している。一方、変化がないものとして、結婚後に夫の姓（ 2013）に よ れ ば、一 九 九 〇 年 代 結 婚 コ ー ホ ー ト で は 挙 式 率 が 八 九・八 ％ に、仲 人 依 頼 割 合 が 七Katoや挙式した割合（九四％）、仲人を立てた割合（九四％）が指摘されているが、その後のデーを選択する割合（九五％）タを加えた（）はさらに、結婚時に妻が無職である割合が減り、非正規雇用で七・六％にまで下がっているという。
2013Kato
および正岡ら（一九九九）
は、結婚直後の親とのある割合が増加していることを示している。また、伊藤（一九九四）

同居割合を算出し、少なくとも一九五〇年代生まれまでは「跡取り」の同居率が安定的であることを示している。

結婚の構成変化をいかにして測るか（ ）結婚の変化を測る困難

2とから、初婚の構成に本来の生起率とは無関係な歪みが生じるおそれもある。

年齢が上昇している状況下では、初婚過程が早めに完結する高年齢層と遅めに始まる低年齢層が組み合わさるこかったのか、あるいは未婚人口の規模が大きかったのかを区別して考察する必要がある。世代を追うごとに初婚況によって決まる。すなわち、ある年次に、ある特徴を持つ初婚が多数発生した場合、そうした初婚が生じやすも依存する。そして、未婚者の人口規模は、未婚者が含まれる世代の人口規模と、その時点以前の初婚の発生状限界を持つ。第一に、ある年の初婚の発生は、未婚者から初婚が発生する頻度のみならず、未婚者の人口規模に生コーホート別の初婚の構成分析は、未婚化の進展過程での初婚の起こりやすさの変化を捉える上では、二つのどのような結婚が増加しているのかは、ある程度把握することができる。しかし、結婚コーホート、あるいは出

上記の先行研究で示されたように、結婚コーホートにおける構成変化をみることで、どのような結婚が減り、1006

第二に、結婚コーホートを用いた構成分析は、結婚した人だけを分析対象とするが、未婚化が進んでいる状況下では、生涯未婚者を含めるか否かで、当該の出生コーホートの結婚経歴の見え方が大きく変わる。たとえばある特徴を持つ初婚が全初婚に占める割合が増加していても、未婚者を含めた全女性を対象にすれば、生涯経験確率はむしろ低下しているかもしれない。そこで、結婚に至らない人も含めた構成変化を捉える手段としては、出生年別に結婚経験を観測し、経験された初婚の構成と同時に、未婚に留まる人の割合を把握する方法が考えられる。しかし現実の生涯経験を比較するためには、対象世代が初婚過程を完了する必要があるため、若い世代で起きている最新の動向を捉えることができないという限界がある。
（ ）死因別生命表の初婚への応用

では、生涯未婚者割合の増加を考慮しつつ、若い世代の行動変化も加味した上で、当該年の初婚の起きやすさのみに依拠する初婚発生はどのように把握すればよいのか。ここでは、生命表分析という、人口学における主要な方法論に着目し、初婚を事象とみなした期間生命表──期間初婚表──の作成を試みる。初婚表では、未婚者が動因となって、加齢とともからどの程度の頻度で初婚が発生するかを示す年齢別未婚者初婚率（初婚ハザード）に初婚が発生すると考え、発生する初婚数や残存する未婚人口が記述できる。

に従って加齢とともに減少する過程を通常の期間生命表はゼロ歳人口がその年の年齢別死亡率（死亡ハザード）記述するものであるが、初婚を死亡に置き換え、ゼロ歳人口は一五歳時未婚人口に対応させることで、その年のに従って未婚者が既婚者に移行する過程を記述することができる。
年齢別未婚者初婚率（初婚ハザード）によって人口が減少する過程を記述するが、ここでは、さまざさらに通常の生命表は、一つの減少要因（死因）を競
まな初婚のタイプ（たとえば、職場で出会った「職縁結婚」、友人を介した「友縁結婚」、学校で出会った「学縁結婚」）

未婚化の中で失われた結婚，存在感を増す結婚

0072合する減少要因と見なし（あるタイプの初婚が起きれば、その後、他のタイプの初婚は起きない）、タイプ別の初婚が加）を作成する。そして、特定の初婚タイ齢とともに未婚人口を減少させる多重減少初婚表（ multiple decrement table）
を も 作 成 す る こ と に よ り、
プのみを減少要因とした初婚タイプ別単一減少初婚表（ associated single decrement table

競合する他の初婚発生の影響を受けない、特定初婚タイプの純粋な初婚過程も推定する。なお、一般的な生命表を ～xに）など
および多重減少生命表を解説したものには、サミュエル・プレストンら（ Preston, Heuveline, and Guillot 2001

を同期間に発生した初婚数とすると、中央未婚者初婚率

Nx、および5がある。

DxNxMx5の算出から始まる。
生命表の作成は、中央未婚者初婚率 （死亡の生命表における中央死亡率に対応する）

55＋x 歳
5 における中央未婚人口とし、より近似できる未婚者初婚率 は、

m x - 5M x =

Mx

5Mx

D55 xとして求めることができる。ここで は「人口動態統計」による婚姻の届出遅れを補正した女性の年齢別初婚数、

5mx

55 x

は「国勢調査」による未婚女性人口から求め を得る。なお、 は、コーホートの年齢別初婚率 を使って近D

Mx

5mx

1 xfが得られたあと、具体的に期間別の多重減少初婚表を5算出には、

5＝
mxi い う 関 係 が 成 り 立 つ こ と を 利 用 す る。そ し て、初 婚 タ イ プ
Ri 5mとxi

Dixm5、中央未婚i5 x

別の未婚者初婚率 のiの初婚数をイプを減少要因とした多重減少初婚表を作成する必要がある。それに必要な初婚タイプの方法論を参照されたいが、先述のようにこの分析には、結婚の各タ作成する方法については、岩澤（二〇一三）似することができる。その方法および五年五歳階級別のmx5Nx5008

者初婚率を＝iMx555し、ここでもDxi/5Nと
x5ii
m ix
5M x5D x== 5V xi
mx
5 Mx
5 Dx・
mx5Vxi

5i 仮定できれば、Mxib5mがx5が成り立つことを利用して、 を用い、 を以下のように求める。

＝imx5mxi

5

集計を行い、この比率となる を求めた。
婚年齢別（五歳階級）

妻の初歳未満の初婚の妻について、結婚歴と結婚に関する情報を用い、初婚の年次別（前後五年間の情報を用いる）る割合に相当する。そこで「出生動向基本調査」における調査時点で結婚持続期間が一五年未満、初婚年齢五〇V

Vi5 xi5 x

ここで の求め方であるが、 はある年次の年齢五歳階級で生じた全初婚のうち、特定のタイプの初婚が占めV）
─（1i5 xV）の五つの結婚の側面に着目し、その変化を観測する。

なお、一九七〇年代以降の結婚の変化といっても、さまざまな側面がある。本章では、日本の戦後の家族モデルを特徴づけていた、次節で示す（

未婚化の中で失われた結婚，存在感を増す結婚

009i
5 x5

期間初婚表から見る初婚構成の変化 ──五つの結婚の側面に着目して（ ）配偶者との出会い──高度経済成長期型マッチメイクの趨勢3

単一減少初婚表における未婚者初婚率は、その初婚タイプの純粋な生起の動向を示すことになる。その結果にのだろうか。

初婚タイプによる初婚が一切発生しない場合、その社会では最終的にどの程度、特定のタイプの初婚が発生する

それ以降の年齢で残存する未婚者の減少により他の初婚タイプによる発生数が抑制される。もし、そうした他の先述のように多重減少初婚表は競合リスクモデルであるため、ある初婚タイプの生起率が若い年齢で高ければ、も増えているが、ここには自由記入の結果から、インターネットを通じた出会いなどが含まれていると見られる。

年の二四・一％に増えている。在学期間の延伸を背景に「学校で」も三％から一〇・六％に増えている。
「その他」

一方、構成比を伸ばした出会いは「友人や兄弟姉妹」を通じた出会いで、一九六五年の一一・四％から二〇〇九には三・九％となっている。その他、「幼なじみ／隣人」「職場や仕事」を通じた初婚の構成比も減少していた。

所」を通じた初婚で、構成比では四二％を占めていた。しかしその後は構成比が年々下がっていき、二〇〇九年一九六五年の五〇歳時未婚者割合は二・三％と極めて低く、経験する確率が最も高いのは「見合い／結婚相談た。

。そこで、配偶者との出会いのきっかけ別の初婚表の変化を観察しの結婚が主流であった（岩澤・三田 二〇〇五）

日本社会は高度成長期までは恋愛結婚よりも親族や職場関係者の仲介による見合い結婚、または職場関係者と1010