天理大学

天理大学に対する大学評価（認証評価）結果

Ⅰ

評価結果

評価の結果、貴大学は本協会の大学基準に適合していると認定する。
認定の期間は2023（平成35）年３月31日までとする。

Ⅱ

総評
貴大学は、1925（大正14）年に天理外国語学校として設立し、1949（昭和24）年に文学部のみの単科大学として開学した。その後、学部・研究科の新設、学部の改組を経て、2015（平成27）年に体育学研究科を新設し、４学部２研究科体制となった。キャンパスは、奈良県天理市に杣之内キャンパスおよび体育学部キャンパスを有している。建学の精神および教育目標を掲げ、教育研究活動を展開し、2005（平成17）年度に宗教性と国際性の涵養によって身についた「他者への献身」をモットーとした「天理スピリット」を徹底していくことが再確認されている。
2008（平成20）年度に本協会の大学評価を受けた後、当時受けた指摘を真摯に受け止め、「ＦＤ委員会」などを中心に、改善・改革に努めてきた。また、学生が自分のレベル、ニーズに応じて科目選択を行い、英語運用能力の向上につなげる「英語教育プログラム」や、自己の個性や能力を伸ばし、自らの進路を開発しようとする意欲的な学生のための学部横断的プログラムである６つの「ディベロップメントプログラム」
を開設している。たえず創設の原点に立ち返りながら、独自の建学の精神を実践する
教育プログラムを検討しようとする姿勢は、今後も継続していくことに期待したい。
一方、臨床人間学研究科における研究指導計画が明確でない、情報ライブラリー本館・分館では職員配置を全面的に外部業者に委託している、全学的な研究倫理規程を策定しておらず、研究倫理委員会も設置していないなどの課題がある。今後は、こうした課題の解決に向け、内部質保証の方針を定め、組織的、定期的な自己点検・評価活動を実施し、全学的な内部質保証システムの体制を整備することが望まれる。

Ⅲ

各基準の概評および提言
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理念・目的

＜概評＞
貴大学は、
「『陽気ぐらし』世界建設に寄与する人材の養成を使命とする」との建学の精神、また、教育目標である「人間のふるさとである『ぢば』の恵まれた宗教

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的環境のもとで、祈りと献身の生活を基盤とする教員、職員、学生のふれあいを通して、豊かな教養を体得させ、専門的学識を授けることを目標とする。そのため、本学は人間学部、文学部、国際学部、体育学部および大学院臨床人間学研究科を設置するとともに、学際領域研究の場を提供し、各人の資質を引き出し、伸ばすことを目指す」に則り、人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的として「天理教教義に基づいて、広く知識を授けるとともに深く専門の学芸を教授研究し、もって人類の福祉と文化の発展に貢献する人材、殊に世界布教に従事すべき者を育成する」ことを学則に定めている。
研究科については、「天理教教義に基づいて、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究め文化の進展に寄与することを目的とする」と大学院学則に定めている。これらに基づき、各学部・学科・専攻、研究科それぞれにおいて教育研究上の目的を学則、大学院学則に定めている。これらは、『学生募集要項』『大学案内』や
大学ホームページに掲載・公表している。さらに、総合教育科目に「天理教学」｢建学の精神と現代社会｣を設置し、臨床人間学研究科では「天理教人間学特論」を設置し、授業科目を通じて学生に建学の精神の理解を促しているほか、「創立記念日」の集いや、｢『建学の精神』育成活動特別助成｣などを通じて、学生・教職員に建学の精神を周知していることは、評価できる。
建学の精神・教育目標・目的の適切性については、組織的、定期的な検証体制が整備されていないため、今後はその体制を整備し、機能させることが望まれる。

２

教育研究組織＜概評＞
貴大学の理念・目的を実現するため、人間学部・文学部・国際学部・体育学部の４学部と臨床人間学研究科の１研究科を有し、2015（平成 27）年には体育学部を基礎とした体育学研究科を設置した。教育研究組織として、人間学部に総合教育研究センターを、国際学部に言語教育研究センターと地域文化研究センターを設置し、その他に情報ライブラリーと人権問題研究室を設けている。さらに、附属施設として天理図書館、天理参考館、おやさと研究所を設置している。
総合教育研究センターでは、建学の精神や教育目標に沿った総合教育を全学に実施するため、基礎教育、教養教育を担当する総合教育研究部門、教職課程、司書課程を担当する資格課程教育部門、現地宿泊型の林業体験をする実習科目「森に生きる」を担当する「建学の精神」実践教育部門の３部門を設置している。また、全学的な外国語教育の実施と語学教授法の研究を行う言語教育研究センターと、国際貢献活動を通じて国際理解や異文化交流のエッセンスを身につけさせることを目的

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とする研究部門、教育部門、国際参加プログラム推進部門の３部門からなる地域文化研究センターを設置している。これらの組織は、貴大学の理念・目的を実現するにふさわしく、特に、各学部に附置している教育研究組織は、それぞれの目的の実
現に有効な機関といえる。
教育研究組織の適切性の検証については、「自己点検評価委員会」が行い、不定期
ではあるものの、各学部・研究科においても適切性の検証を行っている。なお、将来構想を検討するため、2012（平成 24）年に「天理大学基本構想委員会」を設置しており、今後、同委員会の権限、手続きを明確にすることが期待される。

３

教員・教員組織＜概評＞
教員に求める能力・資質、あるいは任用にあたっての基準・手続きは、「天理大学人事委員会規程」「天理大学教員資格審査規程」「天理大学大学院担当教員資格審査規程」などに定めている。大学として求める教員像については明文化していない
が、貴大学を設置する学校法人が「めざす教職員像」を定め、これを『学務ガイド』に明示している。
学部・研究科ごとの教員組織の編制方針について、人間学部では「教員組織の編成は、本学の編成方針に準拠し、行っている」としているが、文学部、国際学部、体育学部においては、教員組織の編制方針は定めていない。また、臨床人間学研究
科では「カリキュラムに応じた教員組織を編成している」としているが、編制方針の具体化や教職員間の共有は十分でないので、今後、方針を明文化し、教職員間の共有を進めることが望まれる。
教員の募集・採用・昇格等の基準については、「天理大学人事委員会規程」「天理大学教員資格審査規程」「天理大学大学院担当教員資格審査規程」「教員資格審査評
価基準」「天理大学契約教員に関する規程」に、その責任主体・組織、権限、手続きを定め、これらに基づき教員人事計画の策定、新規採用、昇格や、兼任教員、契約教員の人事を実施している。手続きの明文化については、「天理大学人事委員会規程」「天理大学教員資格審査規程」の覚書に依拠している部分があり、規程の整備の必要性については検討が望まれる。
専任教員については、法令によって定められた必要な専任教員数を満たしており、特定の範囲の年齢に著しく偏らないように配慮している。
教員の資質向上を図るための取り組みとして、新採用教員オリエンテーション時に建学の精神や大学の歴史などについて学ぶ機会を設けているほか、教育研究活動の助成、出版助成、人権教育推進研修会、自己点検・評価に関する研修会などを開

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催している。また、このほか、学報・紀要などの研究誌を定期的に発行し、研究成果の公表の場を設けている。教員の教育研究活動の業績については、各教員の「教育・研究業績一覧表」を毎年更新し、大学ホームページにおいて公開している。また、「教員資格審査評価基準」に基づき、教員の多様な教育研究活動の業績を、昇格資格審査に必要な基準ポイント数に算入することによって教育研究活動の活性化を図っている。
教員組織の適切性の検証については、「天理大学人事委員会」が責任主体となって行うことになる。今後は、検証プロセスを適切に機能させ、改善につなげていく
ためにも、その権限や手続きを明確にする必要がある。

４

教育内容・方法・成果（１）教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
＜概評＞
大学全体
各学部・学科・専攻、研究科の教育研究上の目的に則り、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）および教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を定め、これらの方針は連関している。また、教職員向けの『学務ガイド』、大学ホームページなどにおいてこれらの方針を公表している。ただし、『学生募集要項』にはこれらの方針は掲載していない。
教育目標、教育研究上の目的、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針の適切性の検証については、学部改組等の必要性が生じた場合、適宜、各教授会および「全学協議会」を中心に検証を行い、教育課程の編成・実施方針の適切性については、
毎年、次年度のカリキュラム内容を検討する際、教育目標、学位授与方針との整合性を図りながら、各学科・専攻・センター・課程・大学院研究科が検証を行っている。ただし、教育目標および教育研究上の目的、学位授与方針は定期的な検証対象ではなく、また、各学科・専攻などの教育課程の編成・実施方針の適切性の検証については、検証の責任主体、権限、手続きが明確でない。今後は、定期的かつ組織的な検証が行えるよう、検証体制の構築が望まれる。

人間学部
教育研究上の目的に基づき、学位授与方針は、社会における人間関係を宗教、臨
床心理、生涯教育、社会福祉の面から捉えるための、基礎的な理論や専門的な知識を獲得し、自ら選択した課題に対して、自ら解決する能力を卒業論文または卒業課
題研究において実証することによって、社会人としての理解力と自立する能力とを

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修得した者に学位を授与することを定めている。
教育課程の編成・実施方針は、「人間学に関する各学科に共通する基礎知識の獲得を基礎とし、年次の進級と共に講義・演習・実習により学科・専攻の専門性を深めていき、各領域における課題の認識と解決を卒業論文作成または卒業課題研究によって修得させる」と定め、さらに学科や専攻においても、学位授与方針で示した学習成果の獲得が行えるよう、それぞれの教育課程の編成・実施方針を定めている。

文学部
教育研究上の目的に基づき、学位授与方針は、日本の言語文化や歴史、考古学・民俗学の基礎的な理論や専門的な知識を取得し、関連資料を読解する能力と技術、
また、諸説への批判能力を身につけて、自らの見解を的確に卒業論文において実証することによって、文化と歴史に対する自らの見識と批評する能力とを修得した者に学位を授与することを定めている。
教育課程の編成・実施方針は、「『大和の文化遺産を学ぶ』を学部共通科目に設け、文化と歴史への関心と興味を持たせ、年次の進級と共に専門分野の基礎から、講義・演習・実習を通じてより専門的な知識と技能を養い、自らの見解を的確に表現する能力を卒業論文によって修得させる」と定め、さらに学科や専攻においても、それぞれの教育課程の編成・実施方針を定めている。

国際学部
教育研究上の目的に基づき、学位授与方針は、国際社会に通用する語学力と異文化共存を理解するための基礎的な理論や専門的な知識を身につけ、海外実践教育を通して得た国際社会への自らの問題意識を卒業論文または卒業研究において解明することによって、国際人としての自覚と相互理解力を修得した者に学位を授与することを定めている。
教育課程の編成・実施方針は、「実践力の養成を目指した実効性のある教授法に基づく外国語科目と、異文化理解、国際協力を学ぶ基礎科目、専攻科目を進級年次に沿って履修させ、加えて、海外や国内実習による国際社会への参加によって得た自らの問題意識を卒業課題研究または卒業論文で解明させる」と定めている。

体育学部
教育研究上の目的に基づき、学位授与方針は、スポーツに関する基礎的な理論や専門的な知識・技能を取得し、教育界や実社会でスポーツを通じて自らの資質を活用する能力を身につけ、実践力を高めるための自らの目標を設定し、卒業研究においてその達成を図ることによって、スポーツリーダーとしての実行力と技能とを修

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得した者に学位を授与することを定めている。
教育課程の編成・実施方針は、初年次は体育・武道・スポーツ・健康に関する基礎教養から専門領域への関心を高める科目を履修させ、２年次には５コース（競技・武道・教育・創造・健康）を設け、それぞれの専門性を高められるよう専攻領域関連科目を重点的に配置するほか、コース選択による専門科目と３、４年次に配当した総括的な演習と卒業研究の履修によって自らのキャリアデザインを描かせ、卒業研究において自らの目標の達成を図らせること、「公認スポーツ指導者」「健康
運動指導士」などの資格の取得に必要な科目を配置し、必要な知識を修得させることを定めている。

臨床人間学研究科
教育研究上の目的に基づき、学位授与方針は、臨床心理士としての実践活動に必要な知識、技能を取得し、自ら選択した課題に対して、自らの見解を的確に修士論文にまとめ実証することによって、職業人、研究者として自立する能力を習得した者に学位を授与することを定めている。
教育課程の編成・実施方針は、臨床家を目指す者に求められる専門性を、教育・
医療・宗教性という視点から専門科目の講義や演習、実習を通して知識のみならず体験として身に付け、あわせて付属のカウンセリングルームでの臨床実践訓練からそれを深め、将来、臨床心理士として実社会で活動していくために必要な知識と技
能、人間性を培わせることと定めている。

（２）教育課程・教育内容
＜概評＞
大学全体
各学部・学科・専攻・コースの教育課程の編成・実施方針に基づき、学士課程の教育課程では、「総合教育」と「専門教育」によって編成し、「総合教育」では、貴大学で学ぶことの目的意識と社会人としての一般的な教養を身につけ、「専門教育」
では、修得した専門的な知識を自らの人生に役立たせ、国際社会において自立できる能力を養成することを目指している。また、授業科目を、「総合教育科目」「専門教育科目」および専門教育科目内の「資格科目」によって構成し、さらに「専門教育科目」は、「共通科目」と「専攻科目」により体系的に配置して、教育課程を編成している。このほか、２つの学部横断的プログラムを開設しており、まず、「ベーシック群」「レベルアップ群」「スキルアップ群」「アカデミック群」といった４つの科目群から構成される「英語教育プログラム」では、学生が自分のレベル、ニ

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ーズに応じて科目選択を行うことで、英語運用能力の向上につなげている。「ディベロップメントプログラム（Development Program）」では６つのテーマを開設して
おり、なかでも「国際協力プログラム」では現地の小学校での絵本の読み聞かせや語劇などの活動を通じて国際協力のあり方を学び、「国際スポーツプログラム」では現地の小学校において学生が自らスポーツ大会の企画・運営を行うことで、体験的に国際協力の意味について考え、実践力を身につけるのと同時に異文化への興味・関心を広げている。これらの活動を通じて、自己の個性や能力を伸ばし、その後の研究テーマの選択や進路に影響を与えている。これらの２つのプログラムの取り組みは建学の精神に則り、標榜している「国際性」を具体化しており、高く評価できる。
臨床人間学研究科においては、教育課程の編成・実施方針に基づき、臨床心理士の受験資格取得可能なカリキュラムを編成しており、教育課程の科目構成は、基本的な知識および研究法を学ぶ基幹科目、心理臨床の実践に必要な技術を身につける
実習、演習からなる臨床科目、専攻の特色として打ち出している教育、医療、宗教という３つの現場にかかわる専門知識を深めるとともに、各分野に関連する分野の基礎的素養の涵養を図る関連科目、修士論文作成指導を中心とする研究科目の４群に分かれ、段階的かつコースワークとリサーチワークが組み合わされた教育課程となっている。
教育課程の適切性の検証については、学部・学科・専攻、研究科ごとに教育課程の検討は行っているものの、大学全体として検証体制を構築できていないため、今後は、組織的、定期的な検証体制を構築することが期待される。

人間学部
教育課程については、教育課程の編成・実施方針に基づき、必要な授業科目を適切に開設しており、順序性を持って体系的に編成している。幅広く深い教養および総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養する教育課程として、宗教学科と人間関係学科に学部共通科目「人間論１～６」を開講し、人間学の視座の育成を図っている。また、宗教学科では天理教学と宗教学を２本柱として、「信仰の学」とともに、宗教学一般と世界の諸宗教に関する幅広い理解を深めることとしている。さらに臨床心理専攻・生涯教育専攻・社会福祉専攻の３専攻からなる人間関係学科では、学科共通の人間に関する基礎知識の修得を図ることを目的として、学科共通科目を開設しており、「人間関係学」に関する知識を順次深められるようにしている。

文学部
基礎・応用・発展という段階に応じた体系的な授業科目を開設している。国文学

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国語学科では、１年次に国文学・国語学の各「概論」「基礎演習」などの専門分野
別の基礎科目を設け、２年次以降は選択必修の「講義科目」として各時代の文学を対象とした「特論」などを配置している。３年次には、各時代の「国文学演習」と「国語学演習」を配当し、４年次に「卒業論文演習」を設けている。歴史文化学科
では、「共通科目」として各「概論」科目や「歴史学の歩み」「美術史」「地誌」等の科目を開設している。また、歴史学専攻と考古学・民俗学専攻の２専攻では、４年次に「卒業論文演習１・２」を配置している。さらに、「大和の文化遺産を学ぶ
１～５」「笑いと文化」「演劇と人間」といった、学科・専攻間で共通となる文化的教養を修得するための学部共通科目を開設している。

国際学部
教育課程の編成・実施方針に基づき、順次的・体系的に科目を開設している。
外国語学科は、英米語専攻、中国語専攻、韓国・朝鮮語専攻、日本語専攻で構成しており（2015（平成 27）年４月から「スペイン語・ブラジルポルトガル語専攻」
を新設）、専攻言語の学修プログラムの必修に加え、他の関連語学を選択必修として履修させている。さらに日本および国際社会についての基礎知識や文化・歴史・
社会・文学などの専門的な講義科目を履修させ、段階的に各言語専攻の地域を包括的に学び４年次の「卒業論文」「卒業課題研究」へとつなげている。また、英米語専攻、中国語専攻、韓国・朝鮮語専攻では「海外語学実習」が、日本語専攻では「日本文化実習」が必修科目として置かれている。
地域文化学科では、入学時に「アジア・オセアニア研究コース」「ヨーロッパ・ア
フリカ研究コース」「アメリカス研究コース」の３つの研究コースと、英語以外の９つの地域言語から各コースに対応する一つを選択させている。また、研究コース
を理解するうえで必要な基礎知識や研究コース専門科目を「講義」「演習」などで学ばせ、さらに「異文化実習」によって多言語・多文化が併存する国際社会の現状を体験させるなど異文化理解と国際協力の感覚と能力を修得させる教育内容となっており、それらが４年次の「卒業論文」へとつながっている。

体育学部
教育課程の編成・実施方針に基づき、順次的・体系的に科目を開設している。
競技、教育、創造、健康、武道の５つのコースを設け、２年次の春学期にコースを選択し、それぞれの専門領域を学修することになっている。まず、１年次では講義科目として「天理スポーツ学（リーダーシップとスポーツ倫理を含む）」と「体育原論（体育原理、学校体育史を含む）」を、また、競技、教育、創造の各コース
は「スポーツ学概論」、健康コースは「健康学概論」、武道コースは「武道学概論」

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を、それぞれ選択必修することになっている。２年次以降では５コースの専門性に関係する「コース科目」を開設し、講義科目として競技コースは「スポーツ心理学」「スポーツトレーニング論」「スポーツコーチ論」、教育コースは「スポーツ教育学」「スポーツ経営学」「保健体育科指導法１」、創造コースは「スポーツ文化論」「生涯スポーツ論」「スポーツマネジメント」、健康コースは「心身健康論」「健康栄養学」「健康運動論」、武道コースは「柔道論」または「剣道論」「柔道史」または「剣道史」「武道思想史」の各３科目を必修として履修するよう設定している。さらに、３年次では必修科目として演習科目の「体育学演習１・２」を配置している。４年次ではその専門性を高め、さらに専門を深化させるように、必修科目の「卒業研究」と演習科目の「体育学特別演習１・２」を開設している。全体として実習の比重の高いカリキュラム構成となっており、実践性の高さを特色としている。

臨床人間学研究科
教育課程の編成・実施方針に基づき、臨床心理の専門家養成に重点を置き、教育、
医療および宗教の各心理臨床現場において高度な専門知識と技能をもって実践的に活躍できる専門家の養成を目指して授業科目を配置しており、学生の順次的・体系的な履修への配慮を行っている。また、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会より指定大学院（第１種）を受け、受験資格取得可能なカリキュラムを編成している。科目構成は、基本的な知識および研究法を学ぶ基幹科目、心理臨床の実践に必要な技術を身につける実習、演習からなる臨床科目、特色として打ち出している
教育、医療、宗教という３つの現場にかかわる専門知識を深めるとともに、各分野に関連する分野の基礎的素養の涵養を図る関連科目、修士論文作成指導を中心とする研究科目に分かれており、教育上の目的を達成するために必要な実践的な教育および研究を着実に重ね得るよう段階的に構成しており、コースワークとリサーチワークを適切に組み合わせている。
学部において心理学を専攻しなかった学生については、学修状況に応じて、学部の「心理検査投影法実習」や「心理教育統計学」の授業を受講するように指導している。また、臨床実践および研究の指導において体系的な教育内容を提供し、カリキュラムは臨床心理学の３つの視点（教育の視点、メディカルな視点、スピリチュ
アルな視点）を中心に構成している。また、「臨床人間学特論」「心理療法と宗教」「現代社会と宗教」などの科目を設置して、宗教的精神性を基盤とした他者への献
身、相互扶助の精神の涵養を企図している。

＜提言＞
一

長所として特記すべき事項

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１）
「英語教育プログラム」では、学生が自分のレベル、ニーズに応じた科目選択を行い、学部・学科・専攻の枠を超えて着実に英語運用能力を向上させている。また、将来の進路や国際社会での活躍に役立てるように６つのテーマから構成される「ディベロップメントプログラム」を開設し、幅広い学修から学生の興味・関心を広げ、自己の個性や能力を伸ばし、その後の研究テーマの選択や進路に影響を与えている。これらの学部横断的プログラムの取り組みは、建学の精神に則って標榜している「国際性」を具現化しており、評価できる。

（３）教育方法＜概評＞
大学全体
教育課程の編成・実施方針に基づき、段階的なカリキュラムのもと、講義・演習・実習という授業形態を採用している。
少人数のクラス編成を前提に、「オフィスアワー制度」「クラス担任制度」を全学的に実施し、新入生への学修指導に関しては、新入生オリエンテーションで、教員だけでなく専攻の学生による学修へのアドバイスを行い、大学生活へ円滑に適応できるよう指導し、２年次生以上は、春・秋学期の成績発表時に開催するオリエン
テーションで、クラス担任がＧＰＡ（Grade Point Average）ポイントの低い学生や欠席の多い学生などに助言、指導している。３・４年次生については、クラス担任と演習科目担当の教員が学修指導全般において、学生にアドバイスをしており、きめ細かな学修指導ができていることは評価できる。
１年間に履修登録できる単位数の上限については、適切に設定されている。また、
ＧＰＡの高い学生は次年度に上限を緩和して履修登録することを認めている。なお、資格課程登録を行う学生は定められた範囲内で追加登録することができるが、この修得単位は卒業に必要な単位には含まれない。
シラバスについては、「授業目的」「授業概要」「授業計画・方法」「成績評価方法」「成績評価基準」「テキスト・参考文献」「履修上の注意等」の各項目を全科目に記載し、大学ホームページで公開している。また、シラバスの作成時期に「ＦＤ委員会」から全授業担当者に対して「成績評価基準の明示について」を配付し、成績評価の方法・基準の統一を図っている。ただし、「学生による授業評価」アンケート
におけるシラバスの満足度、シラバスの記述について検討の必要性を指摘しており、責任体制を明確にする必要がある。
単位制度については、学則、大学院学則、「天理大学履修規則」「天理大学大学院履修規則」に定めている。

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教育内容・方法等の改善を図ることを目的とした、組織的な研修・研究の機会としては、年２回「学生による授業評価」アンケートを実施し、「ＦＤ委員会」が『報告書』を作成して各教員に配付している。教員はアンケートを受けて、リフレクションペーパーを提出し、改善を図っている。また、年数回、ＦＤ研修会、公開授業を実施している。各学科・専攻・研究コース・研究科では、それぞれ「学科主任会
議」「学科会議」「専攻会議」「研究コース会議」「スタッフ会議」を定期的に開催し、授業内容・方法、学生指導についての意見交換を行っている。ただし、今後は各会
議と「自己点検評価委員会」との関係などについて検討し、検証体制を明確にして、検証プロセスを適切に機能させることが望まれる。

人間学部
教育課程の編成・実施方針に基づき、基礎知識の習得から専門性を深める段階的履修を進め、学科、専攻ごとに各年次の演習、必要な実習を配置し、学生が主体的に授業へ取り組むように工夫している。また、宗教学科では、登壇による発表、学生同士でのディスカッションなどを行っている。さらに、人間関係学科臨床心理専
攻では、ディスカッションや発表などを通じて、レポートによる評価だけでなく、日々の教育効果、学生の資質向上の過程を確認している。そして、同学科生涯教育
専攻では、教員・学生のコミュニケーションと演習・実習によって「学生の経験値をまず向上させる」ことによって、専門的授業への主体的参加を促すとしている。
また、同学科社会福祉専攻では、ロールプレイやディスカッションなど学生が主体となる授業方法を採用している。

文学部
教育課程の編成・実施方針に基づき、すべての年次に配置している演習科目では、
少人数のクラス編成としている。国文学国語学科は、2010（平成 22）年度からすべての年次に演習科目を配置するとともに、学生が主体的に参加する授業環境づくりを進め、同時に学生による研究会である輪講を課外活動として行っている。そして、歴史学専攻は各年次の演習とともに、「古文書を読む会」「歴史見学会」など、学生の調査、発表による課外活動を通じて学習指導を充実させている。考古学・民俗学
専攻では、演習・実習を重視し、学生の主体的な参加、体験的学習に配慮している。

国際学部
教育課程の編成・実施方針に基づき、共通科目である講義科目、演習科目（英語教育プログラム）、実習科目とともに、外国語学科では、演習として各専攻語学科
目が１から４年次まで、また３・４年次の演習を配置し、地域文化学科では、演習

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である 10 言語の専修語科目を配置している。さらに、専攻語科目、専修語科目、演習科目では、少人数のクラス編成とし、専修語科目を担当する言語教育研究セン
ターは、チームティーチングによる学生参加、ＣＡＬＬ教室の利用による学生の主
体的な参加を促している。

体育学部
大学全体の少人数教育を重視するという方針に則り、演習科目では少人数クラス
編成としている。学生への細かな指導・助言などを行うため、オフィスアワーとして設定された時間以外にも、電話やＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サー
ビス）などを利用して、学生からの相談に随時応じている。

臨床人間学研究科
週１回、全教員が集まる「スタッフ会議」を開き、大学院学生の授業の様子、研究（修士論文執筆）の進捗状況、実習への参加状況などを、それぞれの授業担当教員が報告することで情報を共有し、大学院学生に対する個別指導の材料として役立てている。また、カウンセリングルームにおける臨床実践については、毎週全教員と大学院学生によるケースカンファランスにおける指導以外に、学外の専門家に依頼し、ほぼ毎週スーパービジョンによる個人指導を行っている。研究指導計画に基づく研究指導については、大学院ホームページや『キャンパスライフ 2014』において、研究指導の方法・内容を学生に明示していないので、改善が望まれる。
教育課程の編成・実施方針に基づき、各科目においては適切な教育方法が採られており、実習では、教員の一方的授業ではなく大学院学生に司会者や指定討論者などを担当させ、授業運営の一部に積極的にかかわらせている。また、講義でも、大学院学生の関心事をさらに深めていけるように、原則的にはシラバスに沿いつつも、臨機応変に授業内容を組みかえるなど、教員と学生の双方向的な授業を行うよう努めている。学位論文作成過程においても大学院学生が相談や指導を希望した場合や、より深い指導が必要と教員が判断した場合は、個別の教育・指導を行っている。
前回の大学評価における論文指導以外のシラバスに関する指摘に対して、教員がファシリテートする実習においては、授業内容・方法とシラバスとの整合性を確保するよう努めている。

＜提言＞
一

努力課題

１）臨床人間学研究科において、研究指導計画の学生への明示が不十分であるので、改善が望まれる。

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（４）成果
＜概評＞
卒業および学位の授与については学則に、卒業要件などは「天理大学履修規則」に定め、『キャンパスライフ 2014』『学生手帳』に掲載するとともに、年度初めのオリエンテーションでも特に３・４年次生には詳細に説明するなど、学生に周知している。修了要件、学位の授与については、大学院学則に定め、『キャンパスライフ
2014』に掲載し、年度初めのオリエンテーションでも詳細に説明し、個別指導の中でも適宜伝えるなど大学院学生に周知している。また、学位論文の審査基準は、大学ホームページに修士論文審査基準を掲載しており、「修士論文執筆要項」にも加えられた。
学位授与については、学則、大学院学則および「天理大学学位規程」に定められた手続きに沿って、学部卒業資格判定教授会または研究科委員会の議を経て、学長が認定する。なお、臨床人間学研究科については、全教員が口頭試問に参加し、評価基準を共有し、主査１名と副査２名が相談のうえ、評価している。
学生の学習成果を図る評価指標としては、ＦＤ委員会による「学生による授業評
価」アンケートによって調査している。教育目標に合致した成果については、進路
就職先と就職率を活用し、検証を行っている。また、人間関係学科臨床心理専攻では、臨床心理士の資格取得のための大学院進学が、成果を確認する指標の一つになっている。さらに、同学科社会福祉専攻では、近年社会福祉士や精神保健福祉士の国家試験合格率を、臨床人間学研究科については、臨床心理士の合格率を、成果を測るための指標としている。ただし、課程修了時における学習成果を測定する共通した評価指標の開発、適用には至っていないため、今後は、大学として評価指標の開発、適用を進めることが期待される。

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学生の受け入れ＜概評＞
学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）については、2007（平成 19）
年４月に「アドミッション・ポリシー」「受け入れ方針と養成する人材像」を教育目標とともに明示し、2011（平成 23）年４月にはそれを改定し、さらに、2014（平成 26）年に見直しを行い、現在に至っている。現在の学生の受け入れ方針は、人間
学部では、「『他者への献身』をモットーとし、宗教をふかく理解して人間を根源的に見つめる人材、および現代社会の諸問題に積極的に取り組む人材を育成するという目標のもとに、人生と社会に広い関心と好奇心をもつ人、人との出会いを求め人の役に立ちたいと考える人」と定め、臨床人間学研究科では、「人間の心に関心が

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あり尊重できる人、他者と自らの心に向き合い、寄り添っていける人、そして心のケアのための知識、技能の修得に向けて積極的に前進していける人」と定めている。
他の学部、学科または専攻においても、同様に求める学生像を明示した学生の受け入れ方針を設定している。これらの方針は、『2014 入試ガイド』『学生募集要項』などに明示し、大学および大学院ホームページで公表している。
学部入学試験は、一般入試、推薦入試、特別入学、編入学の４方式があり、学生の受け入れ方針と、入学者選抜方法の整合性は取れている。障がいのある学生からの受験希望があった場合に、『学生募集要項』の「受験特別措置」に沿って事前面談を行い、受験方法、入学後の支援策などを相談している。また、臨床人間学研究
科の入学試験は、秋期と春期の２時期に分けて、科目試験、卒業論文の評価、面接など多角的に評価して選抜しており、おおむね学生の受け入れ方針と入学者選抜方法の整合性は取れている。
学生募集については、入試説明会・入試相談会、高等学校などの進路指導教員を対象にした入試懇談会、高等学校訪問、オープンキャンパス、キャンパス見学（模擬授業）、大学ホームページ、各種媒体（受験雑誌・進学ネット・新聞）を通じた入試広報を行っている。また、入学試験の実施については、学長を本部長とした「入試実施本部」を設置し、入試事務局を編成して入試業務にあたり、「天理大学入試
問題作成・点検要領」に基づいて、入試問題を作成している。さらに、入学者の合否判定は、入試委員会が大綱案を作成し、学長、副学長、学部長、学科主任、専攻主任、入試委員会委員長、入試事務局長等が構成員となる「入学者選抜合否判定会議」において審議、承認している。その大綱に基づき、各教授会の合否原案を作成
し、「入学者選抜合否判定会議」の議を経て合格者を決定している。なお、2008（平成 20）年度の大学評価において勧告のあった合否判定資料の提示項目については、入学者選抜における透明性を確保するために「天理大学入学者選抜に係る個人別成
績開示取扱い内規」や「天理大学大学院入学者選抜に係る個人別成績開示取扱い内規」を整備し、規程に基づいて判定を行っている。
定員管理については、各学部・学科とも入学定員に対する入学者数比率、収容定員に対する在籍学生数比率は適正な範囲内である。ただし、外国語学科中国語専攻
および日本語専攻は、入学定員に対する入学者数比率、収容定員に対する在籍学生
数比率がともに低くなっている。
学生募集、入学者選抜の実施方法の検証については、各学部で検討し、「入試委員会」で全体を諮り、「入学者選抜要項（案）」を作成しているが、今後、定期的な検証体制についてさらに検討されることが望まれる。

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学生支援

＜概評＞
貴大学では、「学生相談（学生生活支援）の基本方針」を定め、「学生相談窓口」を設け、学生の立場に立った対応をとるなどの学生相談体制や全教職員が学生の相談に応じることなど教職員の責務を示しているものの、学生支援全般に対する基本的な考え方および修学支援・進路支援の方針については明確に示されていない。
修学支援については、クラス担任制を中心に、オフィスアワーの設定、欠席学生への対応、成績不振者への助言・指導、留年者・休退学者への対処、障がいのある学生のサポートを進めており、総合教育研究センターの「G Square」 を学生に開放している。また、導入教育として推薦入学予定者を対象とする入学前教育を実施
しているものの、補習・補充教育については授業担当教員の自主的な個別指導に任せているので、学部・学科・専攻・コースなどによる組織的な取り組みが期待される。経済的支援については、日本学生支援機構や地方公共団体・民間育英団体奨学金のほか、「天理大学奨学金」「天理大学修学援助奨学金」など大学独自の奨学金を設けている。なお、留学支援については留学生支援課と国際交流センターが連携をとりながら対応している。
生活支援については、「学生委員会」「学生相談委員会」を置き、学生支援課の学生相談窓口のほか、学生相談室、医務室を設置して、関係部署と連携しながら対応している。また、ハラスメントや人権に関しては、「天理大学人権啓発基本方針」「天理大学ハラスメントに関するガイドライン」などにより、組織的な体制が整えられ、「キャンパスライフ」「天理大学人権ブックレット」によって周知している。
進路支援については「進路・キャリア教育支援委員会」を設置し、学生部キャリ
ア支援課を中心に取り組んでいる。また、文部科学省の大学生の就業力育成支援事
業「天理スピリット『他者への献身』プログラム」の一環で導入した学生生活における活動履歴を蓄積した「Career Portfolio System」は、学生生活の目標設定とあるべき姿への成長を促すツールとして活用している。
学生支援の適切性に関しては、修学支援や生活支援は、「学生委員会」「学生相談委員会」「天理大学奨学金選考委員会」が、進路支援は、「進路・キャリア教育支援委員会」が検証し、重要事項については「全学協議会」および各学部教授会に上程し、これらで改善策を審議・決定するプロセスとなっている。

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教育研究等環境＜概評＞
教育研究等環境の整備に関する方針については、2012（平成 24）年に設置した「天

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理大学基本構想委員会」が、教育研究等環境の整備に関する構想として「天理大学キャンパス構想」を策定したが、方針は明確に示されていない。
施設・設備については、2008（平成 20）年度の前回の大学評価以降、体育学部キャンパスにおけるバリアフリー化や大学全体のリスクマネジメント体制の整備をはじめとする充実が進められた。ただし、交通安全に関する啓蒙活動などが行われてはいるものの、両キャンパス間の移動に関する問題については、未だ明確な対応が示されていない。
図書館については、開館日を増やすことで利便性の向上が図られた。十分な質・量の蔵書を有し、特に天理大学附属天理図書館は国宝を含む多くの貴重書を蔵していることは注目に値する。また、ＩＴを活用した図書館サービスを展開し、学術データベース、電子ジャーナルなどの電子媒体資料については、2012（平成 24）年度
から本格的に導入されている。また、情報ライブラリー本館にはマルチメディアコーナーやグループ学習室に加え、2015（平成 27）年からはラーニングコモンズのス
ペースが設けられた。さらに、大学から独立した体制で運営されている天理大学附属天理図書館には館長以下専門的な知識を有する専任職員を配置しているのに対して、情報ライブラリー本館・分館では全面的に業務委託しており、専門的な知識を有する専任職員を配置していないので、改善が望まれる。
人的支援については、スチューデント・アシスタント（ＳＡ）として学部学生を、
ティーチング・アシスタント（ＴＡ）として大学院学生を、一部の教室や授業において配置している。
教員の研究環境としては、専任教員全員に個人研究室が割り当てられている。また、個人研究費と研究旅費を専任教員へ支給している。加えて、「天理大学学術図書出版助成」「天理大学学術・研究・教育活動助成」「天理大学学会開催補助」の制度を設け、研究および研究成果公表の促進のため、助成を行っている。さらに、一定期間、国内外の研究機関などにおいて研究や調査に専念することができる「特別研究員制度」も設けている。
研究倫理および不正行為の事前防止に関しては、科学研究費補助金に関する公募
説明会や研究費使用に関するコンプライアンス研修会などは開催しているものの、
研究倫理規程の策定および研究者の研究活動を審査する全学的な研究倫理委員会の設置を検討している段階であり、早急な対応が望まれる。
教育研究等環境の適切性の検証については、学内諸機関および教職員への調査を行っているものの、責任主体となる組織、権限、手続きが明確でないので、改善が
望まれる。

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＜提言＞
一

努力課題

１）杣之内キャンパス図書館（情報ライブラリー）、体育学部キャンパス図書館については、専門的な知識を有する専任職員を配置していないので、改善が望まれる。
２）科学研究費補助金に関する公募説明会や研究費使用に関するコンプライアンス研
修会などは開催しているものの、研究倫理規程を策定しておらず、また研究倫理委員会も設置していないため、研究倫理を学内に浸透させるための措置を講ずる
よう、改善が望まれる。

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社会連携・社会貢献＜概評＞
社会連携・社会貢献の方針は、公開講座以外、具体的な方針を明文化していないが、建学の精神に則り、「宗教性」「国際性」「貢献性」の３本柱に基づいて、多彩な活動が行われている。
具体的には、大学の社会連携・社会貢献として公開講座を一般市民に無料で提供するとともに、附属天理図書館、附属天理参考館によるワークショップ、展示会、講演会など、附属おやさと研究所による公開講座、特別講座、カウンセリングルー
ムによる一般人を対象としたカウンセリングなどを提供しているほか、大学の地域文化研究センター主管の国際参加プロジェクト、天理市商工会との連携による「てんだりーcolors」、天理市自立支援協議会との連携による「天理わくわくショップ」などの社会連携・社会貢献プロジェクトを実施している。
また、2012（平成 24）年の創立記念日には「天理大学エコキャンパス宣言」を発表し、この実践として、教職員と学生で構成する「天理大学エコキャンパス実行委
員会」を設置し、建学の精神に根ざす「ひのきしん」として、節水・節電・省エネ
やごみの排出量抑制と適切な処理およびペットボトルのキャップ回収活動など、資源ごみのリサイクル化に努めている。これは、建学の精神とかかわる環境整備活動として評価できる。
社会連携・社会貢献の適切性の検証については、各々の活動を「全学協議会」に報告し、了承を得ることで適切性を担保しているとされるが、責任主体・組織、権限、手続きがないので、改善が望まれる。

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管理運営・財務（１）管理運営

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＜概評＞
管理運営方針を定めていないものの、教学組織と法人組織の機能分担とその権限・責任を「学校法人天理大学寄附行為」「学長選任規程」「副学長選任規程」「天理大学学部長選任規程」「天理大学大学院研究科長選任規程」「天理大学学則」「天理大学大学院学則」および「各学部教授会規程」「研究科委員会規程」に定め、これらに基づき管理運営を行っている。なお、学校教育法の一部改正への対応に関連する規程の改正については、適切に行われている。
大学の意思決定は、大学の各機関を代表する教職員で組織している「全学協議会」の審議を経て、学長が決定することになっている。また、法人と大学との連携については、「法人・大学協議会」を設置し、それぞれの役職者が会して、大学運営や将来構想における重要事項を定期的に協議している。
法人・大学の運営に必要となる事務を行うための事務組織を設け、事務職員を配置している。これら事務職員の資質向上に向けた取り組みについては、「学校法人
天理大学研修体系」に基づく「対象別研修」「課題別研修」の実施や「天理大学学
術・研究・教育活動助成規程」による教職員の諸活動の奨励を行っている。特に「『建学の精神』育成活動特別助成」の募集対象を職員に拡げていることは、職員の能力開発の観点から評価できる。
予算については、理事会にて決定された予算編成基本方針を、理事長が大学全体の予算編成責任者（学長）および各経理単位の予算編成責任者に通知し、その編成を事務責任者に委任する形で予算の立案を行っている。「法人常任会議」「常務会」で審議した予算案は、各予算編成責任者により調整（宗教法人天理教からの寄附金
内示額との調整を含む）され、評議員会を経て理事会で決定し、「学校法人天理大学予算執行規程」に基づき執行している。なお、予算配分・予算執行の適切性については「学校法人天理大学内部監査規程」に基づき、内部監査室にて検証し、その結果を予算執行責任者（学長）に通知し、改善につなげている。
また、監事による監査、監査法人による会計監査を適切に実施している。
教学の管理運営については「全学協議会」が、その適切性を検証している。

（２）財務
＜概評＞
母体である宗教法人から多額の寄付を継続的に受領していることにより財政状態は安定しており、貸借対照表関係比率はおおむね良好といえる。
しかし、消費収支計算書関係比率では、法人ベース、大学ベースともに、人件費比率が「文他複数学部を設置する私立大学」の平均に比べかなり高い比率で推移し

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ている。一方で、教育研究経費比率は同平均を 2009（平成 21）年度から 2013（平成 25）年度まで下回っている点に留意されたい。また、帰属収入に対する翌年度繰
越消費支出超過額の割合は増加傾向であり、「要積立額に対する金融資産の充足率」
は一貫して低い水準にとどまっている。
法人ベースで、帰属収支差額比率のマイナスが続いていることについては、帰属
収入予算と資本的支出を含んだ支出予算が均衡するように宗教法人からの寄附金額が決定されるとしているが、財務基盤の確立という面では、望ましいとはいえない。将来の教育研究活動を保証する体制を整備するため、寄附金に依存した状況からの転換を図っており、その着実な達成が期待される。
現在のところ、具体的な事業計画をふまえた長期的な財政計画の策定には至っていないが、今後に向けて教育研究の十全な遂行と財政確保の両立を図るためには、
具体的な数値目標を伴う中・長期的財政計画の策定と結果の検証が強く望まれる。

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内部質保証

＜概評＞
貴大学は、2008（平成 20）年度に本協会の大学評価を受け、「大学基準に適合している」との認定を受けている。その後、2012（平成 24）年度には、本協会に改善報告書を提出して指摘事項に対処してきた。
2007（平成 19）年度に自己点検・評価を行った結果である『天理大学の現状と課
題―2007（平成 19）年度自己点検・評価報告書』および「天理大学に対する大学評
価結果ならびに認証評価結果」は大学ホームページにおいて公開し、財務情報、事業報告書、学校教育法施行規則が求めている情報について大学ホームページに掲載
している。
自己点検・評価については、「天理大学学則」「大学院学則」では、「自ら点検・評価」を行うことを定め、また、「自己点検評価運営規程」「自己点検評価委員会規程」
によって、自己点検・評価の実施体制として「自己点検評価委員会」を設けている。
また、内部質保証に関する組織体制図によれば、「自己点検評価委員会」が学長に提出した報告書は「全学協議会」で審議され、各教授会の審議を受ける。さらに「大学事務局会議」等でも検討して、再び「全学協議会」で審議することになる。しかし、「自己点検評価委員会」は設置しているものの、大学全体としての組織的、定期的な自己点検・評価を行っていないため、現在検討を進めている内部質保証シス
テムを具体化し、ＰＤＣＡサイクルを整備して、定期的な検証機能がはたらく内部
質保証システムを構築するよう改善が望まれる。

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＜提言＞
一

努力課題
１）「自己点検評価委員会」は設置しているものの、大学全体としての組織的、定期的な自己点検・評価活動を実施しておらず、実質的に機能しているとはいえない。
また、同委員会の検討結果を各部局にフィードバックして改善につなげる仕組みがないので、内部質保証の方針を定めるとともに、全学的な内部質保証システムの体制を整備するよう改善が望まれる。

各基準において提示した指摘のうち、「努力課題」についてはその対応状況を「改善報告書」としてとりまとめ、2019（平成 31）年７月末日までに本協会に提出することを求める。

以２０上