５ 花 き（１）芝ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県南地域のつくば市周辺市町村を中心に畑作台地に作付けされているが，一部，水田転作田への導入もみられる。
連作畑では収穫時に作土が持ち去られることから，土壌養分のアンバランス，地力の低下等がみられるため改植を計画的に行う。
改植時には，土壌物理性を向上させるため，堆肥を施用するとともに，土壌診断結果に基づいた適正な土壌改良と有機質肥料等を用いた化学肥料の低減技術を導入する。
病害虫防除は，生物農薬，フェロモン剤の利用や畦畔部の機械除草等により化学農薬の低減を進める。
区 分
堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用使用の目安
３t/10a(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ 対抗植物の利用○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２）グラジオラス
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内，畑作台地を中心に作付けされており，作型は，露地と施設を組み合わせて，２月から８月まで順次定植される。連作を嫌うため，畑では普通作物を４～５年，水田では水稲を２～３年作付けた後に定植する輪作体系が確立されている。
定植時，堆肥や緑肥作物等を導入して土壌の物理性を向上させ，また，土壌診断結果に基づいた適切な化学肥料の施用を行うとともに，マルチ栽培や有機質肥料等を利用し化学肥料の低減を進める。
病害虫防除は，発生予察情報等で状況を把握し，適期防除と化学農薬低減技術の利用を推進する。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○

現行窒素成分量の 20～30％減肥

局所施肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ 被覆栽培○熱利用土壌消毒技術○ マルチ栽培○光利用技術○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除につとめ，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（３）き くア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑作台地を中心に作付けされているが，一部，水田転換畑への導入もみられる。
作型は，露地栽培では年内 10 月定植から翌年６月定植まで，施設栽培では周年定植されている。
土壌管理及び施肥については，新しい産地では土壌診断結果に基づいた適正な土壌改良と施肥を実施する。古い産地では，連作による土壌養分のアンバランス，地力の低下等がみられるため，堆肥や緑肥作物等を導入して土壌の物理性を向上させ，また，土壌診断結果に基づいた適切な化学肥料の施用を行うとともにマルチ栽培や有機質肥料等の施用を行い，化学肥料の低減を進める。
病害虫防除は，夏期の高温乾燥時期に発生するスリップス類，ダニ類等に対しては粘着テープ等で発生状況を把握し，適期防除と生物農薬使用を進めるとともに施設栽培においては，白絹病や立枯性病害などに対し土壌還元消毒を行うなど化学農薬低減技術の利用を推進する。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ 対抗植物の利用 ○熱利用土壌消毒技術
化学農薬低減技術○ 被覆栽培○光利用技術○ マルチ栽培○抵抗性品種・台木利用○ 機械除草○土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（４）トルコギキョウ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑作台地を中心に作付けされており，作型は，無加温の６～７月出荷が中心であるが，抑制栽培の 10～11 月出荷の導入が進められ，作型が拡大している。県内に導入されて以来，10 年以上経過し，土壌病害の発生が増加するなど，連作障害が問題となっている。土壌は肥沃で，排水の良い条件を好むので，炭素率の比較的大きな堆肥を施用して，腐植含量の多い膨軟で団粒構造の発達した土づくりを行う。また，過剰な施肥は慎み，土壌診断結果に基づいた適切な施肥を行う等減肥に努める。
病害虫防除は，土壌病害虫である根腐病，青かび根腐病，ネコブセンチュウ等に対しては，土壌病害虫の発生状況を把握し，土壌還元消毒や熱水土壌消毒等の化学農薬低減技術の利用を推進する。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○ 光利用技術減らす○ マルチ栽培○ 土壌還元消毒技術○ フェロモン剤の利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５）アスター
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西部を中心に畑作台地に作付けされている。
土壌管理としては，新しい産地では土壌診断結果に基づいた適正な土壌改良と施肥を実施する。
古い産地では連作による土壌養分のアンバランス，地力の低下等がみられるため，完熟堆肥施用や休閑期間の緑肥作物導入による土壌の健全化（土壌の物理性や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については局所施肥（養液土耕栽培等），肥効調節型肥料や有機質肥料施用による化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除としては，輪作や対抗植物の導入，雨よけ栽培並びに施設開口部を防虫ネットで被覆する害虫の侵入阻止やウイルス病の防除の土壌還元消毒による土壌病害虫の防除などを積極的に行い，殺菌・殺虫剤の使用削減を進める。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤利用削減を図る。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 被覆栽培○ 熱利用土壌消毒技術○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 対抗植物の利用 ○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ

持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ） 病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（６）カーネーション
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑作台地を中心に作付けされているが，一部，水田転換畑への導入もみられる。
作型は，５～６月に定植し，９月～翌年５月出荷が中心である。
導入後の年数が長いうえに施設栽培のため，土壌病害やセンチュウ類の発生が増加するなど，連作障害が問題となっている。土壌は肥沃で，排水のよい条件を好むため，家畜ふん堆肥だけでなく稲わら等炭素率の高い有機物を使用した土づくりを行う。また，過剰な施肥は慎み，土壌診断結果に基づいた適切な施肥を行うなど減肥に努めるとともにベッド内施肥により肥効率を高める。
病害虫防除では，萎凋病やネコブセンチュウ等に対し，発生状況を把握して，熱利用土壌消毒，土壌還元消毒等を行うなど化学農薬低減技術の利用を推進する。また，オオタバコガ等の鱗翅目害虫には黄色蛍光灯を利用して農薬低減を図る
区

分堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用2t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30%減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ マルチ栽培減らす○光利用技術○ フェロモン剤の利用 ○土壌還元消毒技術○ 生物農薬○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
施設栽培は養分蓄積傾向にあり，土壌分析に基づいた施肥が不可欠である。このため，県内の各地域農業改良普及センター及び全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼がある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。
持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（７）はなもも
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県北，県央地域等で栽培されている。保水性，排水性とも良く作土の深い土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，穿孔細菌病，食葉性害虫，ネコブセンチュウ等が発生する。生物農薬，抵抗性台木，マルチ栽培により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区 分
堆肥等施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥化学肥料低減技術

使用の目安

現行窒素成分量の 20～30％減肥する○ 肥効調節型肥料の施用○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 抵抗性品種・台木利用
化学農薬低減技術○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術その他の留意事項
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（８）やなぎア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
一般的に耐湿性は強いが，やや乾燥するやせ地の方が節間がつまり花芽着生もよい。
堆肥等有機質資材の施用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，さび病，食葉性害虫等が発生する。生物農薬，マルチ栽培により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培により除草剤の低減を図る。
区 分堆肥等施用技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥化学肥料低減技術

使用の目安

現行窒素成分量の 20～30％減肥する○ 肥効調節型肥料の施用○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用

化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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