U N I V E R S I T Y

O FYA M A N A S H I

はなみずき（病院だより）第58号
2012 年 5 月 1 日
発行
山 梨 大 学
医学部附属病院

ごあいさつ
病院長病院長の島田眞路です。
私の任期も４年目を迎えました。この３年間、日本医療評 価機 構 Ver. ６一発 合
格や、東日本大震災南三陸町医療チーム派遣などさまざまな出来事がありました。
それぞれ完遂することができましたのは皆さまのご協力のおかげと感謝しております。
新年度を迎え、本院も多数の入職者を得ることができ、喜んでおります。新たな職場で決意を新たにされていることと思います。また、人事異動の有無にかかわらず、新年度を迎えて気を引き締めておられる方々も多いと思います。本年度も「病院全体がひとつのチーム」というスローガンのもと皆で一緒に頑張りましょう。
さて、いよいよ今年度から病院再整備の目玉、新病棟建築がはじまります。これに先立つ放射線治療棟の改修が昨年から始まっています。皆様には駐車場の移動など、ご迷惑をおかけしていますが、何卒ご理解ご協力をお願い申し上げます。現在新病棟の“基本設計”は終了しており、いよいよ“実施設計”の段階に入りました。今年中には病棟本体の建設に着工致します。おかげ様で診療島田

眞路

科等の配置は昨年度内に決定させていただきました。急性期、重症度、臓器別、手術というキーワードで割振りいたしました。ご協力にあらためて感謝申し上げます。
新入研修医数に関しても、昨年「16名問題」があり、原因を徹底追及、迅速に対応しましたところ、今年は 30名とほぼ倍増、さらに国家試験も本院志望者は全員合格し、ほっと胸をなでおろしたところです。研修医獲得に向けて、先ず給与値上げ、研修医居室の大幅改修など待遇面においてさまざまな改善をはかりました。研修医・学生との交流会の開催や、“みなさんが知らなかった病院の実力”というパンフレット発行なども行いました。中でも最も功を奏したのは臨床教育センターの発足と考えています。板倉淳病院教授が初代センター長として大活躍してくれました。今年度も気を緩めることなく研修医獲得に努力したいと思います。
今年度新たに“形成外科”が診療科に加わりました。特任准教授として埼玉医科大学の百澤明准教授（本学平成７年卒）を迎えて発足しました。マイクロサージェリーなど再建外科のエキスパートでもあり、本院の診療の質の向上に多大な貢献をしてくれるものと期待しています。
本年度も皆さまのご支援、ご協力をよろしくお願い申し上げます。

平成23年度会計実地検査が実施されました。
監査室長

平成24年３月26日から 29日の４日間、会計検査院による実地検査が実施されました。
今回の検査では、「研究資金の不正使用等の防止に関する取り組み状況の説明」「寄附金の経理状況の確認」「使用資産運営状況の確認 」等 を は じ め、「 物 品 の 発 注、 納 品、 検 収体制及び方法や現場での確認」「役務の契約書類や現場での確認」「工事関係の契約内容及び積算・内訳書等の確認」等が行われまし三原

武子

た。検査の結果、寄附金の経理状況について新たに全教員を対象に過去４年分調査願いたい旨、及び競争的研究資金及び運営費交付金等を財源とする研究経費について、不正使用等の再発防止のために今後も全国的に調査を行うため協力願いたい旨、講評がありました。
検査にご協力いただいた病院関係者の皆様に深く感謝を申し上げます。

HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

1

退任あいさつ前診療放射線技師長「 光 陰 矢 の ご と し 」、まさに今の私の心境を言い表した言葉だと思います。
平成24年３月31日をもちまして、定年退職いたしました。
昭和58年４月に、開院を半年後に控えた山梨医科大学に勤務したことが今でもとても懐かしく思い出されます。「７人の侍」ならぬ７人の放射線技師でスタートしましたが、当時の平均年齢は 30歳前と非常に若いスタッフでした。若さとバイタリティはありましたが、日常業務の運用は非常に大変だったことを昨日のように思い出します。
本 学 は 平 成14年10月 に、 全 国 に 先 駆 け て
山梨医科大学と山梨大学が統合し、平成16年４月に国立大学法人となりました。各大学の佐野芳知

独自の運営と運用を模索しなければならない状況になり、今まではあまり考える必要がな
かったコスト意識が芽生え、病院経営の面から経営効率や採算性を重視する方向に変わりました。法人となったお陰（？）で当直業務は管理当直から業務当直へと変り、従来の 32時間連続勤務から開放され、夜勤入り、夜勤明け、代休が取得でき労働条件は格段に向上いたしました。放射線技師数も開院当初の７名から翌年14名、本年４月には 28名と増え、より一層活気溢れる職場へと変貌しつつあり
ま す。「28人 の 侍 」に は こ れ か ら も 放 射 線 部の使命を忘れることなく、高精度医療機器を有効に活用し高度先進医療に貢献することを願っています。
最後になりますが、今後とも放射線部へのご 支 援・ご 協 力 を お 願 い 申 し あ げ る と 共 に、皆様には 29年間大変お世話になり有難うございました。衷心より感謝とお礼を申しあげます。

新任あいさつ
診療放射線技師長

平成24年４月１日付
にて、放射線部技師長に就任いたしました坂本肇です。佐野芳知前技師長より引継ぎ、開院以来３代目の職務を担うこととなりました。
私は昭和59年に山梨医科大学医学部附属病院へ就職し 28年経過しますが、その間の装置機器の開発・改良、画像診断の進歩、Ｘ線装置を用いた低侵襲的治療の普及と発展、放射線治療の精度向上など放射線関連領域の革新には目覚ましいものがありました。現在では、装置は高価で大型化し、IT 技術の進歩によりネットワークを介してリアルタイムに画像が配信されるようになりました。このような状況において最先端医療機器の性能を最大に引き出す技術を習得し、患者さんの期待に応える豊かな人間性を養い、

2 HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

坂本

肇

診療科のニーズに応えることが放射線技師の使命と考えています。
今年度は、MRI 装置が３台体制となり、心血管撮影装置が更新され、放射線治療棟が新築され治療装置が増設されます。また今後、病院再整備計画に基づき救急部、手術部などへの大型放射線機器導入が予定されております。これら一連の装置増設に伴う人員配置などが課題となりますが、現在の診療において放射線部の果たす役割を認識し、チーム医療における専門職としての診療支援の質的向上を図り、各診療部、看護部、事務部、その他の部署との連帯を大切にして密接な協力体制を確立し臨んでいく所存です。
放射線部の理念である「一人ひとりが納得する安全・安心の医療」、目標である「質の高い画像情報の提供、精度の高い診断と治療の実践」を達成できるよう努めたいと考えておりますので、今後とも皆様のご指導、ご支援を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

平成 24 年度診療報酬改定について
医事課長

平成24年度の診療報 酬改定は、改定率は＋0 .004％（ 本体＋1 .38％：その他（ 薬価・材料）−1 .38％）と、ほぼ±０の改定となっています。今回は医療・介護の同時改定ということもあり、「社会保障・税一体改革」という基本方針のもと、「重点課題Ⅰ：救急、産科、小児科、外科等の急性期医療を適切に提供していくという観点から、病院勤務医等の負担の大きな医療従事者の負担軽減」「重点課題Ⅱ：医療と介護の役割分担の明確化と地域における連携体制の強化の推進、在宅医療等の充実に向けた取組」となっており、Ⅰに係る改定の骨子として、①救急・周産期医療の推進②病院医療従事者の勤務体制の改善等の取組③救急外来や外来診療の機能分化の推進④病棟薬剤師や歯科等を含むチーム医療の促進、Ⅱに係る改定の骨子として、⑤在宅医療を担う医療機関の役

高山俊雄

割分担や連携の促進⑥看取りに至るまでの医療の充実⑦早期の在宅医療への移行や地域生活への復帰に向けた取組の促進⑧在宅歯科、在宅薬剤管理の充実⑨訪問看護の充実⑩医療・介護の円滑な連携、となっております。保険点数としては、前述に係る事項について、新設の項目が増えております。
以上のように今回の改定は、保険医療機関内のチーム医療の推進、患者さんのＱＯＬへの配慮、また、前回改定から引き続き医療機関の労働環境等の改善が求められるような内容となっております。今回の改定を機に、本院職員も病院の理念である「一人ひとりが満足できる病院」を再認識し、更なる努力をしていきたいと思います。
なお、診療報酬改定に関する疑問・質問等ありましたら医事課までお問い合わせください。

ドクターヘリの運航について総務課総務・研究協力グループリーダー

石原昭

平成24年４月から、山梨県においてもドクターヘリ ⑤医療機関へ搬送が運航開始となったことは皆さん新聞、ニュース等で去る２月３日11時ご存知のことと思います。
過ぎ、本院循環器内ドクターヘリは専門の医師・看護師が搭乗し、専用 科 への群馬県立心の医療機器と医療資材を搭載して救急現場に出動 臓血管センターからする救急医療用ヘリコプターです。山梨県立中央病 のドクターヘリ受け入院が基地病院となり救急現場からの要請に基づき れ要請に基づき、総２月３日、医学部グラウンドにドクターヘリを運航し、救命救急医療にあたります。 務 課 担当が 受け入着陸したドクターヘリ
山梨県全域を出動範囲とし、15分以内で県内全域 れ調整に入りました。
をカバーする、まさに救急救命医療の切り札と言え 同センター及び群馬県のドクターヘリ基幹基地であるます。救急現場における迅速な初期治療と医療機 群馬日赤病院から患者さんの状況、担当医、同乗ス
関への搬送による救命救急率の向上及び後遺症の タッフ等の情報を収集しながら甲府地区消防本部に軽減、遠隔地における救急医療の向上等、ドクター 救急車と消防車の出動を要請しました。ヘリポートとヘリの運航には大きな効果が期待されます。また、 なる医学部グラウンドは折しもヴァンフォーレ甲府の先の東日本大震災では災害医療に対応し、大いに 練習の最中でありましたが、迅速にグラウンド開放
・活躍しました。
安全確認を行いました。
山梨大学医学部附属病院は医学部グラウンドを臨こうして受け入れ体制を整え、群馬日赤病院を離時へリポートとして、県内の救急医療を支援します。 陸したドクターヘリは 13時15分に医学部グラウンドに[ 運用の流れは概ね以下のとおりです ]着陸し、無事患者さんを搬送、収容しました。
①消防本部が救急現場からの 119番通報を受信
本院ではこうした病院間患者搬送の経験を踏ま②消防本部は救急隊を出動させるとともに、ドクター え、ドクターヘリ受け入れマニュアルを整備し、４月
ヘリに出動を要請
から山梨県におけるドクターヘリの運航に備えていま③県立中央病院よりドクターヘリ出動す。ドクターヘリによる患者搬送マニュアル等につい④救急隊が患者を搬送し、臨時へリポートにて合流、 て、詳しくは総務課総務担当（内線2010）へお問い
搭乗の医師が治療を開始合わせください。

HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

3

厚生労働省等による歯科特定共同指導実施結果について
医事課

医事会計グループリーダー

保坂直史

平 成 23 年 11 月 10 日、11 日 の ２ 日 間、 厚分。開設者・管理者・保険医がそれぞれ備え
生 労 働 省、 関 東 信 越 厚 生 局、 及 び 山 梨 県 にるべき知識の習得に努める必要がある。
より実施された特定共同指導（歯科）の結果について、３月９日付で通知がありました。
上 記 の と お り、 指 導 結 果 は 本 院 に と っ て
その内容は次のとおりです。
厳 し い 内 容 と な り ま し た。 結 果 を 受 け、 歯科 口 腔 外 科・医 事 課 を 中 心 に「 改 善 報 告 書 」（1）個別指導を実施し改善状況を確認する。 を提出し、「返還手続書」の作成を行ってい（2）61 項 目 の 改 善 指 摘 事 項：早 急 に 改 善 る と こ ろ で す。 今 後、 保 険 診 療 に 関 す る 知
し、各事項別に「改善報告書」を作成の 識 の 習 得 の た め の 講 習 会 の 実 施 及 び 再 指 導上、４月 17 日までに提出すること。
への対応を行っていくこととなります。
（3）25項目について自主返還：指摘事項の主 な 指 摘 事 項 で あ る「 処 置 に 対 す る 診 療
うち不適切な診療報酬請求のあった事項 記 録 の 記 載 が な い 又 は 乏 し い 」「 指 導 内 容に つ い て、 平 成22年11月 か ら 23年10月 の記載が画一的」等は、歯科にとどまらず、までの全例について自己点検の上、返還 医 科 診 療 記 録 内 に お い て も 指 摘 さ れ る こ と関係書類を５月17日までに提出すること。 が 予 想 さ れ ま す。 病 院 職 員 一 丸 と な っ て 改（4）保険診療に関する知識の習得：保険診療 善 し、 診 療 内 容 の 診 療 録 へ の 記 載 に 努 め てに関する諸規則や算定要件等の理解が不十 いただきますよう、よろしくお願いします。

新たな医育環境を目指して臨床教育センター長板倉淳

山 梨 大 学 に お け る 卒 後 臨 床 研 修 の 改 革 を の 専 門 医 教 育 を 目 的 と し た 合 同 勉 強 会、 研
目 指 し 臨 床 教 育 セ ン タ ー が 設 立 さ れ、 は や 修医 O S C E 大会、指導医講習会等を開催し１ 年 が 経 過 し ま し た。 こ の 間、 研 修 内 容 の て い ま す。 も う ひ と つ は 大 学 病 院 連 携 事 業改 善 と 研 修 環 境 の 整 備 を 重 点 と し て 大 学、 （F U J I Y A M A - N E T：山 梨 大 学・浜 松 医 科 大病 院 を 挙 げ て 多 く の 方 々 の ご 協 力 の も と 取 学・聖マリアンナ医科大学・昭和大学・北里大り組みを行ってきました。その結果として、 学）を通じた技術・知識の交流です。これは、平成 23 年度のマッチングでは内定者 30 名と こ れ か ら の 大 学 病 院 は よ り 開 か れ た 医 育 機
大 き な 改 善 が 見 ら れ ま し た。 こ れ は、 我 々 関であるべきであり、多方向の知的・技術的の 取 り 組 み や 改 革 の 方 向 性 に 一 定 の 理 解 が 交 流 を 通 じ、 相 互 に 刺 激 し 合 う 事 に よ り、
得 ら れ た か ら だ と 考 え て い ま す が、 も ち ろ 高 度 で 均 て ん 化 さ れ た、 医 師 を 育 て る こ とん こ の 数 字 に 満 足 し て い る 訳 で は あ り ま せ を目的としています。
ん し、 他 施 設 と 比 較 し て 平 成 16 年 に 始 ま っ
卒後臨床研修制度が導入されて８年が経た 卒 後 臨 床 研 修 制 度 に 対 す る 取 り 組 み が 遅 過 し、 厚 生 労 働 省 の み な ら ず 各 施 設 が そ の滞 し て い た 本 学 と し て は、 よ う や く そ の 端 検 証 と 改 善 を 行 っ て い ま す。 そ の 中 で、 本緒 に つ い た に 過 ぎ な い と 考 え て お り、 さ ら 学 の 臨 床 研 修 体 制 の 充 実 が 県 内 の 臨 床 研 修に 充 実 し た 研 修 内 容・環 境 を 提 供 で き る よ 病 院 の 充 実 に つ な が り、 こ れ ら の 病 院 間 連
う、スタッフ一同、日々努力しております。 携 の 充 実 に よ っ て、 首 都 圏 で は な く と も 安
研修内容の改善のための取り組みの基盤 心してキャリアアップができる環境の提供と な る の は、 ふ た つ の 連 携 で す。 ひ と つ は が 可 能 と な り、 最 終 的 に は 一 医 療 人 と し て山 梨 県 臨 床 研 修 病 院 等 連 絡 協 議 会 の 基 幹 自らを活かせる場所を山梨に見出すことが施 設 と し て、「 山 梨 の 医 師 は、 山 梨 と い う できると信じています。
フ ィ ー ル ド で、 学 び・育 て・活 か す 」と い う
皆さんとともにこれからの医療を担う次考 え の も と に、 大 学 と い う 閉 鎖 的 環 境 を 開 世代の人たちのための「山梨の医学」を作り放 し、 県 内 研 修 医 を 中 心 と し た 若 手 医 師 へ あげていきたいと考えています。

4 HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

肝疾患相談と診療支援−肝疾患センターの活動のご紹介
肝疾患センター長肝炎は国内最大級の感染症であるばかりか、 肝 硬 変 ･ 肝 癌 と 直 結 す る、 命 に か か わる 疾 患 で す。 そ の 一 方、 医 療 技 術 と 知 識 の急 速 な 進 歩 と と も に、 診 断 や 治 療 法 も 高 度化複雑化しています。
そ こ で 本 セ ン タ ー は、 山 梨 県 に 唯 一 設 置
さ れ た 肝 疾 患 連 携 診 療 拠 点 病 院 と し て、 肝疾患相談業務及び肝疾患診療支援業務を
行 っ て お り ま す。 相 談 業 務 は 患 者 さ ん や 家族・医 療 機 関 か ら 疾 患・診 療・医 療 制 度 な ど770 件（平成 23 年１月〜 12 月）の相談を受け付 け ま し た。 患 者 さ ん 向 け に は「 市 民 公 開講座」を学会などと共催し情報伝達・啓蒙に努めています。一方、診療支援業務として、肝疾患専門医療機関との「連絡協議会」を設置し、「医療従事者研修会」を開催しました。
ま た、 ご 紹 介 患 者 さ ん を 対 象 に、 肝 炎 治 療導 入 や 効 果 予 測 に 重 要 な 情 報 で あ る、 肝 炎ウイルスや・ヒトゲノム遺伝子検査、非侵襲的な肝線維化（硬度）診断をおこなう「肝炎サ ポ ー ト 外 来 」も 開 設 し て い ま す。 さ ら に
地域や診療所の看護師・保健師を対象に、患坂本

穣

者さんや診療所の先生方と専門医の橋渡しを し て い た だ け る よ う、「 肝 疾 患 コ ー デ ィネーター」養成講座を行い、これまでに 112名 を 認 定 い た し ま し た。 こ の 取 り 組 み は 昨
年度からは国の推奨事業として全国展開がは か ら れ ま し た が、 本 セ ン タ ー が 先 駆 け て行ったものが評価されたものです。今後も、
肝 疾 患 を お 持 ち の 患 者 さ ん や ご 家 族、 ま た
医療機関の先生方からのご要望にお応えした い と 思 い ま す。 ど う ぞ よ ろ し く お 願 い 申し上げます。

肝疾患コーディネータースキルアップ講座の様子

がんプロフェッショナル養成プラン；新たなステージへ
腫瘍センター長

がん対策基本法の成立など国を挙げてのがん医療への取り組みの機運が高まるなか、平成19年より文部科学省の主導により複数の大学が連携し、がんに対する教育や研究レベルの向上を目指した「がんプロフェッショナル養成プラン」が動き出しました。山梨大学も、北里大学を中心とした９大学連携による「南関東圏における先端的がん専門家の育成」に参加し、大学院コースやインテンシブコースなどを開設して活動を続けてきました。大学
院コースには２名が進学し、一方インテンシブコースからは、がん薬物療法専門医１名、がん治療認定医41名が誕生しています。
この一環として、腫瘍センターにおいても腫瘍センター・セミナーを不定期ながら開催しています。このセミナーでは、医師のみならずがん診療に関わる様々な職種より講演をいただき、テーマも各がんの最先端の治療から地域でのがん相談の現状、抗がん剤の安全桐戸敬太

な使用法など多岐にわたる内容を取り上げてきました。これまでに 16回開催し、のべ 711名（ 医 師340名、 看 護 師45名、 薬 剤 師21名、検査技師22名、事務職や一般の方283名）の方が受講されています。
さて、この「がんプロフェッショナル養成プラン」ですが、平成23年度を持ち終了となりました。しかし、next stage として本年度から、「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」がスタートしました。南関東グループでは新たに国際医療福祉大学が加わり 10校となり、また主幹校が慶應義塾大学に引き継がれることになりましたが、山梨大学は引き続きこのグループの一員として活動を続けます。今回のプランでは、地域のがん医療に貢献する人材の育成が大きな柱の一つとなっています。腫瘍センターにおいても、さらにセミナー活動を充実すべく活動を続けていきます。

HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

5

3.0T-MRI の導入について
副診療放射線技師長

既存のオープン型0 .2 T（テスラ）-MRI 装置を更新し、3 .0 T-MRI 装置の導入設置を行いました。現在使用している 1 .5 T-MRI 装置（磁気共鳴画像装置）２台に加え、MRI 装置が３台となり今よりも検査待ち日数の短縮が図れ、より一層の診断能の高い検査が行える様になります。
ま た、 子 宮 筋 腫 や 乳 が ん な ど の 治 療 で 注
目 さ れ て い る FUS（Focused UltrasoundSurgery）装置も同時に納入し、新たな治療 ･研究にその成果が期待されます。
ご存知のことと思いますが、MRI 検査では人体から得られる信号の強さは、磁場の大きさにほぼ比例していますので、3 .0 T-MRI では静磁場強度が 1 .5 T-MRI の２倍になるため、信号雑音比（SNR）も約２倍になります。したがって 1 .5 T-MRI と同じ撮影時間であれば、２倍の空間分解能が得られ、同じ空間分解能ならば1 /4 の撮像時間で済みます。
（MRI 検査では２倍の信号を得るのに、その２乗である４倍の撮影時間がかかります）。今までと同じ情報を得る目的で 3 .0 T-MRI 装置を使用した場合は、検査効率を非常に高くすることが可能であることを示唆しています。3 .0 T-MRI の高い分解能を活かして、従来の 1 .5 T-MRI では観察できない

熊谷博司

微小な人体の解剖（病変）を描出することが可能であり、高解像度画像によるアルツハイマー病などの早期診断にも期待が寄せられます。
MRA（MR 血管撮影）においても、従来の 1.5T-MRI 装置では描出が困難で、且つ臨床的に重要な微小な血管も 3 .0 T-MRI 装置では描出することが可能であります。
科学物質の分析や同定を行う MR スペクト
ロスコピーにおいても信号雑音比の上昇、周波数分解能の向上により各信号の分離が明瞭となり、スペクトルの質の向上が認められます。
今後も、より高度化・増加する依頼に対応すべく、装置運用ならびにシステムの改善を図っていきたいと思います。皆様のご理解・ご協力をお願いいたします。

3.0T-MRI 装置の外観写真

電子カルテシステムのレベルアップについて
医療情報室長去る２月25日に病院情報管理システムの一部である電子カルテシステムのレベルアップを行いました。現行の電子カルテシステムは導入から３年余りになりますが、導入の半年後に一度レベルアップを行っているため今回が２回目となります。病院情報管理システムというと、以前は病院固有のプログラム改変（いわゆるカスタマイズ）が多かったことと、導入施設が少なかったため、一旦システムが稼動するとレンタル契約が終了するまで（５年もしくは６年）の間レベルアップすることは困難でした。しかし、今回はシステムのカスタマイズを最小限に抑えたことと、電子カルテの普及が進んでシステムの新陳代謝が良くなることが見込まれたため、導入当初から契約途中でのレベルアップを予定していました。
今回のレベルアップは、修正項目が 200 を

6 HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI柏木

好志

超えシステムを７時間も停止するという大作業となり、一部検査オーダと医事システムの連携で不具合が発生しましたが、全体的には大きな混乱もなく無事終了することができました。これにより、かねてより要望のあったカレンダーによる過去カルテ表示機能の復活や成長曲線の表示などが実現できるようになり、またマルチカルテビューワーやマルチリンクといった全く新しい機能も追加されました。さらに、本院のみならず他施設で見つかった不具合なども多数改善していますので、今まで以上に安定したシステムの稼動が期待できます。
今後も、電子カルテシステムの安定稼動を目指して機能改善等を行っていきたいと考えておりますので、皆様方のご理解とご協力をお願いいたします。

〜診断書代行業務の導入〜
医事課長

高山俊雄

平成19年に厚生労働省より病院勤務医の事 断書」「自賠責診断書」について代行入力を試
務負担軽減推進について示され、20年度の診 行的に実施してまいりました。
療報酬改定においては具体的に「医師事務作業導入から３ヶ月後の効果検証の結果、患者補助体制加算」が新設され、その後22年度及び さんへの交付までの期間が平均２〜３日短縮
今回の 24年度の診療報酬改定においてもさら され、整形外科の医師全員から「導入前と比較なる評価が行われています。本院を含めた特定 し負担は軽減された」との回答を得られ、患者機能病院については、当該加算は認められてい サービスの向上・医師の負担軽減に有意な結果ませんが、他の算定項目において「病院勤務医 を得ることができました。の負担軽減及び処遇改善に対する体制」が算定
そして今年度より新たな作業スペースも確保要件となっているものもあり、この取組みに対 でき、配置人員も増員し、対象診療科拡大に向する評価は今後も引き続き点数改定における重 けて取り組んでおります。
点課題として掲げられると予想されます。
病院の理念・目標である「質の高い安全な医このような動向の中、本院においても医師 療・効率のよい医療の提供」という基本的考えの事務作業負担軽減の一方策として昨年11月 の下、医師が大学病院の使命である本来の業務から専任職員を１名配置し「診断書代行入力業 （診療・研究・教育）に専念していただけるよう、務」の導入を始めました。最も申込件数の多い また、今後も事務職員の適切な役割分担・人員整形外科に先行導入科としてご協力いただき、 配置を図れるよう検討していきたいと思いま
受付件数の半数近くを占めている「生命保険診 す。

「どんぐり保育園」の土曜日開園及び夜間保育の実施について
総務課専門員（臨床研修担当）

丸山

さとみ

どんぐり保育園は定員20名の院内保育園で、平成19年４月１日に、本学職員の「子育てと仕事」の両立支援策として、保育室３室、安静室１室を設けて開園しました。園児にいつも寄り添い、面倒をみてくれる先生方のお陰で、園児が毎日楽しく過ごしております。保育園では、様々な行事を取り入れた保育を行っております。
この度、５周年の節目を迎え、４月から土曜日の開園及び毎週木曜日の夜間保育を開始しました。これは、利用者からのアンケート等をもとに、本学職員及び病院職員、特に女性職員の働きやすい職場環境を提供する目的で、病院長をはじめとするどんぐり保育園管理委員会において検討した結果、実現したものです。通常保育で園児を預けている場合は、事前申込により利用出来ます。保育時間及び料金は表のとおりです。詳細は、医学部総務課人事グループ（内線2022）までご連絡ください。

HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI

7

ＤＭＡＴ研修に参加して救急部

昨年の東日本大震災の際、発災から１週間後の３月18日から５月14日までの約２ヶ月間にわたり、本院も継続的に医療支援チームを派 遣し、被災地の医療に大きく貢献しました。しかし、実はわれわれよりもはるかに早い時期に被災地に入り、医療活動を行っていた人々が います。それが Disaster Medica lAssistance Team、いわゆる DMAT です。
DMATとは大地震及び航空機・列車事故といった災害時に被災地に迅速に駆けつけ、救急医療を行うための専門的な訓練を受けた医療チームです。
DMAT の任務は被災地域での緊急治療や病院支援と、被災地域で発生した大量の傷病者を被災地域外の病院へと搬送することです。DMATとして活動するためには DMAT 指定医療機関に所属し、専門的な研修を受けた DMAT 登録者でなければなりません。
昨年度、本院もようやくDMAT 指定医療機関として認定され、３月14日から 17日の４日間、本院各

山梨

大発学再見助教

柳沢政彦

部署から選抜されたメンバー４名とともに、兵庫県災害医療センターにおいて日本 DMAT 隊員養成研修に参加しました。
DMAT 活動において最も重要な任務は傷病者の被災地域外への広域搬送と考えます。これは、限られた医療資源の中で最大多数の傷病者に最善を尽くさなければならない災害医療の現場では、根本的な治療を行うことは困難であるためです。広域搬送のためのマネージメントについては普段の医療現場では遭遇することのない専門的な知見が必要であり、特に後方支援（ロジスティクス）による情報コントロールが鍵となります。
本院は、現段階ではまだまだ準備不足であり、要請があっても実際に DMAT を派遣することは困難です。来たるべき東海地震、東南海・南海地震ある
いは首都直下地震に備えるため、早急に院内体制を構築し、また県や厚生労働省との間で調整を進めることが必要と考えます。

クリーンエネルギー研究センター
クリーンエネルギー研究センター長

内田裕之

クリーンエネルギー研究センターは、燃料電 まっています。ま池や太陽エネルギー変換などのクリーンエネル た、本センター
ギーに関する教育・研究を推進し、エネルギー、 では、次世代の地球環境問題の解決に貢献するために活動し 超高 効率・水 蒸ています。
気電 解 — 燃 料
燃料電池は、水素と空気中の酸素を電気化 電 池 可 逆 交 互
学的に反応させて、クリーンで高効率に発電で 作動デバイスや、 電極材料の電子顕微鏡観察きます。他方、太陽光や太陽熱は無限のクリー 可 視 光 応 答 型
ンエネルギーですが、天候により変動が大き 光触媒の研究をいずれも JST（独立行政法人いことや昼間しか利用できない欠点もあります。 科学技術振興機構）の支援で推進しています。
そこで、光触媒で水から直接水素を製造する、
なお、本センターは工学部応用化学科と連あるいは太陽電池の電力で水電解をして水素 携し、教育・研究指導にも直接携わってきましを製造して貯蔵します。この水素を燃料電池に た。また、本年4月からは、より幅広い分野供給すれば、何時でも何処でもグリーン電力が の教員と連携して、５年一貫の大学院教育「グ得られる理想的な低炭素循環型社会の実現に リーンエネルギー変換工学プログラム」（文部貢献できます。本年１月に発電を開始した米倉科 学 省 博士 教 育リー
山太陽光発電所の展示施設“ゆめソーラー館やディングプログラムにまなし”では、採択）を開始しました。
本センター、
本学燃料電池ナノ材料
山 梨 県、企研究センターとも連携業２社などし、我が国のグリーンが 協 力してエネルギー 分 野 の 研
水電解 — 燃究・人材育成の中心拠料電池の運 光触媒への可視光照射 点として役割を担って燃料電池の性能評価
転試験が始 による水素製造いきます。

8 HANAMIZUKI
UNIVERSITY OF YAMANASHI