投資信託説明書（交付目論見書）

T&D
JPX日経400投信（通貨選択型）
米ドルコース

追加型投信／国内／株式［ 投資信託説明書（交付目論見書）│2024.7.19 ］
本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
商品分類

属性区分

単位型・追加型

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

追加型

国内

株式

その他資産
（投資信託証券（株式））

年2回

日本

ファミリー
ファンド

商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（www.toushin.or.jp）
をご参照ください。
●ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
は、委託会社のホームページに掲載しております。
●ファンドの信託約款の全文は、投資信託説明書（請求目論見書）に掲載しております。

投資信託説明書（請求目論見書）
は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
なお、投資信託説明書（請求目論見書）の交付を請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
● ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合は、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。
● ファンドの信託財産は、信託法に基づき、受託会社において分別管理されています。
●

この投資信託説明書（交付目論見書）
により行う「Ｔ＆Ｄ ＪＰＸ日経４００投信（通貨選択型）
米ドルコース」（以下「ファンド」ということがあります。）の募集については、委託会社は金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年7月18日に関東財務局長に提出しており、2024年7月19日にその効力が生じております。

ファンドの販売会社、基準価額などについては、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。
委託会社［ファンドの運用の指図を行う者］

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
設立年月日：1980年12月19日

資本金：11億円（資本金、運用純資産総額は2024年5月末日現在）＜照会先＞

03-6722-4810

電話番号：（受付時間は営業日の午前９時〜午後５時）

金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第357号
運用する投資信託財産の合計純資産総額：11,447億円

インターネットホームページ：

https://www.tdasset.co.jp/

受託会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

株式会社りそな銀行
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
信託財産の成長を目標に積極的な運用を行います。

ファンドの特色

1

ＪＰＸ日経インデックス４００の構成銘柄およびそれらの銘柄を主な投資対象とする上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とします。わが国の株価指数先物取引を利用する場合があります。
● 株式の運用にあたっては、ＪＰＸ日経４００マザーファンドを通じて、主としてＪＰＸ日経インデックス４００を構成する銘柄の株式現物およびそれらの銘柄を主な投資対象とする上場投資信託証券を選択的に組み合わせ投資を行い、当該指数の動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築することを基本とします。
ただし、どちらか一つの投資対象のみに投資する場合もあります。
また、わが国の株価指数先物取引を利用する場合があります。

2

原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。
通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用● 為替取引を行うにあたっては、します。ただし、どちらか一つの取引のみ利用する場合もあります。

● 通貨オプション取引と外国為替予約取引等の円売り米ドル買い相当合計額の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として純資産総額を上限として高位を維持することを基本とします。

◆ ファンドの仕組み
ファンドは、ＪＰＸ日経４００マザーファンドを親投資信託（マザーファンド）としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。
《ベビーファンド》《マザーファンド》
投資投資者

Ｔ＆Ｄ ＪＰＸ日経４００投信（通貨選択型）
米ドルコース分配金・申込金

損益

ＪＰＸ日経４００
マザーファンド
投資解約金等

損益

投資
損益

ＪＰＸ日経インデックス４００の構成銘柄等
わが国の株価指数先物取引＜円売り米ドル買いの為替取引＞

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
1◆ ファンドの３つのポイント
ＪＰＸ日経インデックス４００の動きを概ね捉えることを目指すとともに、米ドルへの投資効果を追求します。株価指数先物取引を利用する場合があります。

1

日本株への投資

ＪＰＸ日経インデックス４００の構成銘柄およびそれらの銘柄を主な投資
ＪＰＸ日経対象とする上場投資信託証券を実質的な主要投資対象＊とし、インデックス４００の動きを概ね捉えることを目指して運用を行います。
株価指数先物取引を利用する場合があります。
＊ただし、どちらか一つの投資対象のみに投資する場合もあります。

2

3

為替の変動

為替取引の活用

為替差益も収益源となります。米ドルの対円レートが上昇（円安）した場合には為替差益を得ることができ、逆に、米ドルの対円レートが下落（円高）した場合は為替差損が発生します。

円に対して為替予約取引を行う場合、円よりも短期金利の高い通貨で為替予約取引を行うと、「為替予約取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」の獲得が期待できます。一方、円よりも短期金利の低い通貨で為替予約取引を行う場合には、「 為替予約取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。

※為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用＊しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

＊ただし、どちらか一つの取引のみ利用する場合もあります。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
2

◆ ＪＰＸ日経インデックス400について「ＪＰＸ日 経 イン デックス４００」は 、株 式 会 社ＪＰＸ総 研（ 以 下「ＪＰＸ総 研 」という。）及 び株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、ＪＰＸ総研及び日経は、「ＪＰＸ日経インデックス４００」
自体及び「ＪＰＸ日経インデックス４００」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「ＪＰＸ日経インデックス４００」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全てＪＰＸ総研、株式会社日本取引所グループ及び日経に帰属しています。
「Ｔ＆Ｄ ＪＰＸ日経４００投信（通貨選択型）米ドルコース」
は、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、ＪＰＸ総研及び日経は、その運用及び「Ｔ＆Ｄ ＪＰＸ日経４００投信（通貨選択型）米ドルコース」の取引に関して、一切の責任を負いません。
ＪＰＸ総研及び日経は、「ＪＰＸ日経インデックス４００」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
ＪＰＸ総研及び日経は、「ＪＰＸ日経インデックス４００」の構成銘柄、計算方法、その他「ＪＰＸ日経インデックス４００」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

◆ 主な投資制限
株式への投資割合

株式への実質投資割合には制限を設けません。

外国為替予約取引の利用

外国為替予約取引の利用はヘッジ目的に限定しません。

デリバティブ取引の利用

有価証券先物取引等の利用はヘッジ目的に限定しません。

◆ 分配方針
毎決算時（年2回、4月および10月の各20日。休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
3

◆ 通貨選択型ファンドの収益のイメージ● ファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています。
● ファンドの収益源としては、以下の３つの要素が挙げられます。

ファンドにおけるイメージ図
取引対象通貨C 為替変動投資者（受益者）

B 為替取引＊1

申込金

投資

わが国の株式・株価指数先物取引

投資信託分配金解約金等

A 投資対象資産の価格変動等＊1 当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。

収益の源泉

＝A

投資対象資産の価格変動、配当等収入●投資対象資産の市況の好転

収益を得られるケース

損失やコストが発生するケース＋B

為替取引によるコスト/プレミアム●取引対象通貨の短期金利＞円の短期金利為替取引によるプレミアム＊2＋

C

為替差益/差損●取引対象通貨が対円で上昇（円安）

株価の上昇（金利差相当分の収益）

為替差益の発生

株価の下落

為替取引による
コスト

為替差損の発生の発生（金利差相当分の費用）の発生●投資対象資産の市況の悪化●取引対象通貨の短期金利＜円の短期金利●取引対象通貨が対円で下落（円高）＊2 為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）
は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。

為替取引を行うにあたっては、通貨オプション取引および外国為替予約取引等を利用しますが、通貨オプション取引を行う場合には、オプションプレミアムまたはコストが原則として発生しないようにポジションを構築します。

上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
4

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
株価変動リスクファンドは、株式および株価指数先物を実質的な投資対象としますので、株価変動の影響を受けます。株式の価格は、発行企業の業績や財務状況、市場・経済の状況等を反映して変動します。特に企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株価等が大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

ファンドは投資対象資産（円建て）に対して、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行いますので、円に対する米ドルの為替変動の影響を受けます。米ドルが為替変動リスク 対円で下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。
※米ドルの金利が円の金利より低い場合、その金利差相当分の為替取引によるコストがかかることにご留意ください。

取引先リスク（為替取引）

為替取引に活用する通貨オプション取引にあたっては、取引の相手方の信用リスク等の影響を受け、その倒産等により契約が不履行になり、損失を被る可能性があります。

※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○ファンドは、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
○分配金に関する留意点

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

○大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用部門は定められた運用プロセスを通じて投資リスクを管理します。
また、運用部門から独立した部門がファンドのパフォーマンス分析・評価および法令・運用諸規則等に照らした適正性の審査等の結果について、各種委員会等に報告を行い、必要に応じて適切な措置を講じる体制となっております。なお、流動性リスク管理について社内規程を制定し、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢については、定期的にリスク管理委員会および取締役会への報告を行います。
5≪参考情報≫

代表的な資産クラスとの騰落率の比較＜ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移＞＜ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞（%）（2019年6月〜2024年5月）
100（円）
50,000（%）
100

40,00080

80

30,00060

60

20,00040

40

10,000

20

20

000

2020/62021/6

66.9

20.1

−40

ファンドの年間騰落率（右軸） −40
分配金再投資基準価額（左軸）−602022/62023/62024/5−6059.8

最小値
最大値
平均値62.742.1−20 −13.1−20

2019/6（2019年6月〜2024年5月）

ファンド

12.1−10.8

19.0

−12.4

9.5
−19.4

5.4

15.3

21.5

6.6
4.7
−1.0
−5.5
−6.1
−8.8

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

（注）
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されており、実際の基準価額及び実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

※左のグラフの分配金再投資基準価額は、2019年6月末の基準価額を起点として指数化したものです。
※右のグラフは、2019年6月から2024年5月の5年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※右のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※上記の騰落率は2024年5月末から遡って算出した結果であり、ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
○各資産クラスの指数

日本株・・・・ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・ MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債・・・ NOMURA-BPI国債
先進国債・・・ FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※詳細は「指数に関して」
をご参照ください。

●指数に関して○「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数(TOPIX)とは、株式会社 J P X 総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社 J P X 総研に帰属します。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村
フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるT&Dアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed
Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドは、JPモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージング・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はJPモルガン社に帰属します。

6運用実績

2024年5月31日現在

基準価額・純資産の推移（円）
50,000

分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

45,00040,000分配の推移（1万口当たり、税引前）

2014年5月30日〜2024年5月31日 （億円）
500
450
400

2024年 4月

1,550円

2023年10月

1,400円

35,000350

2023年 4月

640円

30,000300

25,000250

2022年10月

1,320円

20,000200

2022年 4月

410円

15,000150

10,000100

設定来累計

13,115円

5,000

5000

2014年5月

2016年5月

2018年5月

2020年5月

2022年5月

2024年5月※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。

主要な資産の状況＜ 投資比率 ＞＜ 実質外貨比率 ＞

株式

97.1%

米ドル

うち株式現物74.0%

うち株式先物23.1%※純資産総額に対する為替取引（通貨オプション取引および為替予約）による米ドルの買い相当額合計の比率です。

97.8%※株式現物の投資比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。

＜ 組入上位業種 ＞＜ 組入上位銘柄 ＞
銘柄名(銘柄数 398）

業種

日立製作所
リクルートホールディングス
東京エレクトロン
三井住友フィナンシャルグループ
三井物産
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
東京海上ホールディングス
三菱商事
トヨタ自動車
伊藤忠商事

電気機器
サービス業
電気機器
銀行業
卸売業
銀行業
保険業
卸売業
輸送用機器
卸売業

比率

業種

1.7%
1.6%
1.5%
1.5%
1.4%
1.4%
1.4%
1.4%
1.4%
1.3%

比率

電気機器
卸売業
情報・通信業
銀行業
輸送用機器

13.1%
6.5%
5.8%
5.1%
4.9%

※組入上位業種の比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。

※組入上位銘柄の比率はマザーファンドへの投資を通じた実質組入比率です。

年間収益率の推移（暦年ベース）
60%
42.3%

45%
30%
15%0%

−30%

2015年

33.5%

12.6%

1.3%
−6.0%

−15%

18.2%

16.5%

8.7%

23.1%

2016年

−16.5%
2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※ファンドの収益率は分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※ファンドにはベンチマークはありません。
※2024年は年初から5月末までの収益率を表示しています。

◆運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
◆最新の運用状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。

7

2023年

2024年

手続・手数料等
お申込みメモ購

入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価額

購入申込受付日の基準価額

購

入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金

代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として午後3時＊までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
ただし、販売会社により異なる場合があります。
＊2024年11月5日から午後3時30分となる予定です。

購入の申込期間2024年7月19日から2025年1月16日まで
期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換限

信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。

信託期間2025年10月20日まで（2014年4月18日設定）

繰上償還ファンドの受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、ＪＰＸ日経インデックス４００が改廃された場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。

日

毎年4月、10月の各20日（休業日の場合は翌営業日）。

配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。

金決
収制

算
益分

信託金の限度額

2,000億円

公告委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）の適用対象となります。ファンドについては、
ＮＩ
ＳＡの適用対象ではありません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。

税関係8

ファンドの費用・税金●ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、ファンドの純資産総額に年1.144％（税抜1.04％）の率を乗じて得た額とします。
ファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々費用計上され、ファンドの基準価額に反映されます。な
お、毎計算期末または償還時にファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率[運用管理費用（信託報酬）の配分]
運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）そ の 他 の費 用・手 数 料（年率・税抜）

支払先

信託報酬率

対価の内容

委託会社

0.35％

委託した資金の運用等の対価

販売会社

0.65％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

0.04％

運用財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価

・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

●税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時 期項 目

税 金分配時

所得税および地方税配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）
時および償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％

・外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
・法人の場合は上記と異なります。
・税金の取扱いについては、2024年5月末日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
・詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

≪参考情報≫ ファンドの総経費率

直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。
総経費率
（①+②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②

1.17％

1.13％

0.04％

※対象期間は2023年10月21日〜2024年4月22日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）
を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。

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