日本語敎育硏究 第64輯(2023. 8. 31. pp.7~18)

DOI http://dx.doi.org/10.21808/KJJE.64.01

日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上*― 日本における新たな取り組みを軸として ―嶋田和子**[ 要旨 ]
近年、CEFRやACTFL-OPIの考え方の広がりに伴い、日本語教育においてもさまざまな現場で、見直しや改革が始まった。それは、「日本語教育の推進に関する法律」の公布･施行により、さらに加速化され、CEFRを参考にした「日本語教育の参照枠（以下「参照枠」）」の公開は、現場における教育の方向性を明確化した。「参照枠」には言語教育観の柱として、「学習者を社会的存在として捉える／言語を使って「できること」に注目する／多様な日本語使用を尊重する」の3つの柱が提示された。しかし、具体的な教材は示されていないことから、本稿では同じ方向性で作成された教材を例として、その意義について論じる。
こうした流れの中で、教師の資質･能力に関する議論が活発化し、2019年文化庁より報告書「日本語教育
人材の養成･研修の在り方について」が出され、各分野においてさまざまな議論が展開されている。変化の時
代における教師に求められる力を考えるにあたっては、4つの目＜虫の目／鳥の目／魚の目／蝙蝠の目＞を挙げることとする。特に変化の時代にあっては「蝙蝠の目」、物事を逆転して見る目が重要であり、そのことによって、固定観念からの脱却が図れ、新たな物への挑戦が始まる。
今後、日本語教育のさらなる体制整備が図られることが期待されるが、その中にあって教育の質の向上に努めていくことが必須の課題となる。教師としては、自分自身の実践を振り返り、変化を恐れず新たな潮流の中で、学習者とともに学び合い、成長することをめざすことが重要である。こうした流れの中では、連携と協働がこれまで以上に求められてくる。
キーワード ： 日本語教育の参照枠、社会的存在、4つの目、学び合い、協働
1)2)

1. 21世紀における日本語教育の動き
日本における日本語教育は1980年代に入り、知識偏重型教育における弊害が生じたことから「学習者のできることに目を向けた教育が重要である」という考え方が広がり、プロフィシェンシー重視の教育に関心が向けられ始めた。1990年には日本においても、ACTFL-OPIワークショップが開始され、学習者が何をどれだけ知っているかではなく、言語を使って「できること」に着目したカリキュラムデザインや指導法等の重要性が認識されていった。
こうした中、欧州評議会において数十年にわたって進められてきた言語政策の集大成として、CEFRが2001年に公開された。2004年には朝日出版より日本語訳外国語の学習、教授、評価のためのヨーロッパ共通参照枠が出版されたことから、日本語教育現場においてもCEFRを参考にしてこれまでの教育の在り方を見直す動きが起こってきた。しかし、新しい風が吹き始めたものの、日本語教育界全体に広がっ** 本稿は、2023年4月22日に韓國日語教育學會によって行われた「2023年度第43回國際學術大會」での基調講演の内容に加筆修正したものである。
** アクラス日本語教育研究所 代表理事、日本語教育

8 日本語敎育硏究 第64輯ていく動きにはならず、今なお旧態依然とした教育実践を続けている現場も多く存在する。それは、重要性を感じながらも、CEFRやACTFL-OPIの基本的な理念や方向性に関して教師自身が十分に理解を深められなかったことも、一つの理由として挙げられる。教育の質の向上は、さまざまな人･機関の努力があっても、一朝一夕には実現が難しい課題であると言える。
一方で、21世紀に入り、国として日本語教育にしっかり取り組み、制度設計を行うことが重要であるという認識が高まり、遅まきながらも体制整備に向けて動きだした。2019年4月には「改正出入国管理及び難民認定法」、6月には「日本語教育の推進に関する法律（以下「推進法」）」が施行され、社会全体として日本語教育に関するシステム作りに取り組むことが全面に打ち出された。そこで、こうした社会の動きを踏まえながら、日本語教育の新たな動き、今後どうあるべきか、さらには、教師の資質･能力をどのように捉え、どう向上させていけばよいのかといったことを論じる。

2. 「日本語教育の推進に関する法律」の施行と波及効果
2016年に日本語教育推進議員連盟が設立され、超党派による法制化の取り組みが始まり、上述したごとく2019年には「推進法」が公布･施行された。「短期間によく成立できたものだ」と言われることがあるが、実は長年にわたるさまざまな人々の連携と協働、努力があったからこその「推進法」の実現であった。例を挙げると、2010年に出された日本語教育でつくる社会－私たちの見取り図－1)の巻末には「日本語教育振興法の骨子例」(p.217-221)が5ページにわたって提示されている。また、翌2011年には日本語教育学会主催による公開シンポジウム「活気ある社会づくりと日本語教育」が実施され、「政策展望：日本語教育政策の現状とあるべき姿」が実施されたのである。こうしてさまざまな関係者の連携によって日本社会における日本語教育の重要性が認識されてきた。
「推進法」は、「多様な文化を尊重した活力ある共生社会の実現･諸外国との交流の促進並びに友好関係の維持発展に寄与すること」を目的とし、「日本語教育を受ける機会の最大限の確保」「日本語教育の水準の維持向上」等が、基本理念として掲げられた。また、国の責務、地方公共団体の責務、事業主の責務が記され、責任の所在が明確化されることとなった。
「推進法」ができたことで、「日本語教育の推進に関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本的な方針」が出され、「外国人との共生社会の実現に向けたロードマップ」が作成され、「円滑なコミュニケーションと社会参加のための日本語教育等の取組」に関して詳しく示されることとなった。ロードマップには「日本語教育の参照枠（以下「参照枠」）」に基づく教育モデルの開発、日本語教育機関の認定制度や日本語教師の資格制度の整備などについても触れられている。さらには、来日前に円滑なコミュニケーション力を身につけるための海外における日本語教育環境の普及といった項目もあり、海外の関係者との対話に基づく協働も求められている。
こうした動きの中で、「国内外における日本語教育の質の向上を通して、共生社会に寄与すること」をめざし、「参照枠」が2021年に公開されたのである。
1) 本書を出した「日本語教育政策マスタープラン研究会」は、日本語教育学会の「法制化ワーキンググループ」のメンバーからなる。研究会では、「振興法の骨子例」としていた。

嶋田和子/ 日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上 9

3. 「参照枠」が目指していること「参照枠」とは、日本語教育に関わる人々が学習･教授･評価に関して参照できる枠組みであり、学習者にとっては自らの日本語の習熟度の客観的把握や自律学習のための指標となるものである。さらに、一般の人々にとっても日本語学習者の日本語能力についての理解を深めることに役立つものとなる。すなわち、日本語学習者が国･地域、日本語教育機関を移動しても、それまでの学習が円滑に続けられる環境を整備することを目的として作られたものである。
ここで、「参照枠」は、学習･教育の内容や方法を画一化することを目指したものではなく、あくまで方向性を示した参照するための枠組みであることをつけ加えておく。それぞれの現場の状況に合わせて活用されるべきものであり、「参照枠」を軸に多様な人々の対話が進むことを意図して作成されたのである。

3.1 「参照枠」が重視していること
言語教育観の柱として、1.日本語教育学習者を社会的存在として捉える、2.言語を使って「できること」に注目する、3.多様な日本語使用を尊重する、といった3本の柱を提示している。社会的存在については以下のように記されている(p.6)。
学習者は、単に「言語を学ぶ者」ではなく、「新たに学んだ言語を用いて社会に参加し、より良い人生を歩もうとする社会的存在」である。言語の習得は、それ自体が目的ではなく、より深く社会に参加し、より多くの場面で自分らしさを発揮できるようになるための手段である。

評価の在り方についても詳細に述べられており、3つの理念として、1.生涯にわたる自律的な学習の促進、2.学習の目的に応じた多様な評価手法の提示と活用推進、3．評価基準と評価手法の透明性の確保、が挙げられている。2に関しては、「試験／パフォーマンス評価／自己評価／相互（ピア）評価／ポートフォリオによる評価」の5つの評価について述べられている。「次の学びにつながる評価」という観点は、教育現場において重要であり、今後「参照枠」を軸として、さまざまな議論が展開されることを期待したい。

3.2 「参照枠」における漢字学習に関する方針
日本語学習の大きな特徴の一つに漢字学習があるが、学習者がどう漢字に向き合うかによって、その学習者の日本語の学びが違ったものになると言っても過言ではない。しかし、ただひたすら書いて覚える、漢字が出てきたら読みと書きの両方を同時に覚える等々、必ずしも適切とは言えない学習方法が実施されている教育現場も多々見られる。そうした中、「参照枠」において漢字学習の方針が提示されたことは、意義があることと言える。8点提示されているが、ここでは3点抜粋して記す。
1) 見て意味が分かればよいものと、意味と読み方が分かればよいものと、書けることが望まれているものとを区別することが必要である。
2） 単に形や書き順を覚えることに注力するのではなく、漢字の成り立ちや意味、漢字から平仮名や片仮名が生まれたことなど、漢字に興味を持たせる工夫をすることが大切である。
3) 必要な漢字には個人差があることから、今後の自律学習につなげるための学習方法や学びを促進

10 日本語敎育硏究 第64輯

するような活動を行うことが必要である。
また、学習の初期段階の学習者の中には、「読み書きは要らない」とする考え方もある。しかし、学習者は社会的存在であるという点からも、漢字が生活において意味の分からない「単なる背景」となるか、「情報を伝える便利なもの」となるかによって日本での生活の在り方が違ってくると言える。
「参照枠」には、次のように記されている(p.66)。
文字は日本文化･習慣とも深く関わっており、漢字を含む文字を学ぶことは日本社会に対する理解を深め、日本文化に親しむことにもつながることから、日本社会で生活する上での影響を丁寧に分析し、文字を含めた漢字学習に対する動機付けを行い、学習計画を提案することも大切である。

3.3 共通指標にもとづく習得レベルのイメージ化「参照枠」には、1.全体的な尺度、2.言語活動別の熟達度という2つの指標がある。1の尺度は、日本語能力の熟達度をCEFRと同様に【基礎段階の言語使用者＝A1,A2】【自立した言語使用者＝B1,B2】【熟達した言語使用者＝C1,C2】の6つのレベルに分け、各レベルにおいて日本語で何が、どのようにできるかについて言語能力記述文で記したものである。
2の尺度は、5つの言語活動＜聞くこと／読むこと／話すこと（やりとり）／話すこと（発表）／書くこと＞に分けて、各レベルで何がどのようにできるかを記したものである。2は、教師が活用するだけでなく、学習者が自分自身の日本語力を把握する際にも有効である。
2つの指標の次に提示されているのが、4つの種類に分けて記載された言語能力記述文（日本語教育の参照枠Can do）である。現場では活動Can doに注目されがちであるが、他の3つのCan doに関しても十分に意識して実践を行うべきである。
<表1> 言語活動についての言語能力記述文（「参照枠」 p.13）
言語活動についての言語能力記述文
活動Can do「聞く」、「読む」、「話す（やり取り）」、「話す（発表）」、「書く」の五つの言語活動ごとに「広報･アナウンスや指示を聞くこと」、「説明書を読むこと」、「情報の交換」、「長く一人で話す：経験談」、「通信」などのカテゴリーを設けている。

方略
Can do方略とは、分からない言葉を推測したり、質問したり、あるいは聞き取りにくい言葉について聞き返したりするなどの行動を指す。ＣＥＦＲでは、「モニタリングと修正」、「手掛かりの発見と推論（話し言葉と書き言葉）」、「発言権の取得･保持」、「説明を求めること」などのカテゴリーがある。

テクスト
Can do

話し言葉、書き言葉についての一まとまりの表現を扱う能力（要約、言い換え、書き写し）を示した言語能力記述文。「ノート取り（講義やセミナー）」、「テクストの処理」というカテゴリーを設けている。

言語使用の際のストラテジーについての言語能力記述文

一まとまりの表現を扱うことについての言語能力記述文

能力Can do

言語能力、社会言語能力、言語運用能力についての言語能力記述文「使用語彙領域」、「文法的正確さ」、「音素の把握」、「正書法の把握」、「社会言語能力」、「発言権」、「話題の展開」、「話し言葉の流ちょうさ」、「叙述の正確さ」などのカテゴリーを設けている。

嶋田和子/ 日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上 11

また、「参照枠」によって国内外共通の指標･包括的な枠組みを示すことが可能となった。図1に文化庁が提示した「日本語教育機関の習得レベル（イメージ）」を記すこととする。上述したように、「参照枠」は教育の画一化を図るものではなく、学習･教育に関して参照するための枠組みであり、「日本語学習者が自らの日本語の習熟度を客観的に把握したり、具体的な学習目標を立て自律学習を進めたりするための指標として提示すること」を目的として作成された。今後「参照枠」を軸にさらにさまざまな議論が行われ、制度設計が進み、現場での実践がより良いものになることを期待したい。

<図1> 日本語教育機関の習得レベル（イメージ）「日本語教育関係のデータ集」（文化庁、p.21）

4. 21世紀に誕生した教材を「参照枠」から見る「参照枠」は、日本語教育の内容や方法を明確化し、適切な日本語教育を継続的に受けられるようにするため、教育に関わるさまざまな人々が参照することができる日本語学習･教授･評価のための枠組みであるが、具体的な教材が提示されているわけではない。そこで、21世紀に入ってからCEFRやACTFL-OPIをもとにして作成された教科書シリーズできる日本語を参考にして、「参照枠」について説明を加えることとする。

12 日本語敎育硏究 第64輯

4.1 学習者を社会的存在として捉える「参照枠」の基本的理念として「学習者を社会的存在として捉える」ということが挙げられているが、できる日本語は学習者が人･社会とつながることを大切にし、伝え合う･語り合う日本語力を身につけることを目指す。ここでは詳細を述べることはできないことから、8つの特徴を提示するに留める。
(1) 行動目標(Can do-statements)が明確である。
(2) 場面･状況、言語的知識を重視している。
(3) 学習者にとって必然性のあるタスクである。
(4) タスク先行（まずチャレンジ！）で進める。
(5) 文脈化を大切にしている。
(6) スパイラル展開を重視している。
(7) 「固まりで話すこと」を重視している。
(8) 「他者への配慮」のある談話となっている。
例えば、中級では1課「新しい環境に自分から挑戦して、その環境で印象的に自己紹介をすることができる」から始まり、20課「豊かさについての多様な価値観や考え方を知り、自分の考えを客観的に振り返って、周りの人と意見を交換することができる」で終えるデザインとなっている。これは、常に、学習者のキャリア（人生そのもの）を考えながら日本語学習を進めることが大切であると考えるからである。
さらに、教科書全体のデザインとして、初級→初中級（一般的にいう「初級後半」）→中級と進む際に、大切にしたのが、各レベルの「社会との関係性」である。初級は「自分を取り巻く身近なものが中心」であり、初中級になると「自分のこと、身の回りのことから自分が暮らす社会」へと広がり、中級では「地域社会などから社会一般」へとさらに広がっていく。

4.2 「話す（やりとり）」と「話す（発表）」「参照枠」に挙げられている5つの言語活動の中で「話す」について述べる。多くの教科書の初級1課では「趣味は何ですか」「サッカーです」といったやりとりで終わっている。できる日本語では、最初の段階から「話す（やりとり）」だけでなく、「話す（発表）」につながる学習を重視している。初級スタート時では無理というのではなく、最初の段階から意識化することが重要である。
談話練習「A→B」においても、「話すこと（発表）」的要素を加えるとともに、各課に【話読聞書】というコーナーを設け、自分のこと、自分の考えを「あるまとまりで話す力」をつけることを目指す。それは、「私の国･町」「楽しい1日」「趣味」「大切な人」「私のおすすめ」等々、各課1つずつ自分の中に「自分自身のストーリーの引き出し」を作っていくことを目指しているからである。そうすることによって、最初は羅列文であった発話が、次第に段落へと変化していくのである。
このシリーズを作り始めたのは、「参照枠」が出る20年近く前であるが、それはACTFL-OPIやCEFRの知見をもとに、「社会的存在である学習者」としての学びを重視し、また「話す（発表）」の大切さ等に注目することになったからである。CEFRにおいては、5つの言語活動としてSpeakingを＜InteractionとProduction＞と2つに分けている。また、ACTFL-OPIには「テキストタイプ2)」という判定基準があるが、それは、＜単語･嶋田和子/ 日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上 13

語句→文→段落→複段落＞と習得が進むことを示唆している。

4.3 「参照枠」における漢字学習の方針の具現化「参照枠」における漢字学習の方針について述べたが、できる日本語シリーズにおける漢字教材である漢字たまごは、まさにそれを具現化したものと言える。出版されたのは、2012年であるが、実は、既に2005年あたりから日本語教育機関で実施され、実践を積み重ねた結果、出来上がった教材である。3つの柱として、1.何ができるかが明確になっている、2.漢字の接触場面から学ぶ、3.漢字学習ストラテジーを身につける、以上3点が挙げられている。また、「参照枠」で述べられている漢字の3つの分類＜読めて書ける漢字／読めればいい漢字／意味が分かればいい漢字＞に基づいて作成されている。また、上述した「漢字に興味を持たせる工夫」「学習方法や学びを促進するような活動」という点では、練習1「書いてみよう」、練習2「やってみよう」を入れ、実際の場面で漢字を使うというタスクを十分に入れたものとなっている3)。
ここで、2課を例に挙げておくこととする。こうした形で漢字学習を進めることによって、無理なく、楽しく、自律的に学ぶことができる。
2課「買い物」＜Can do＞･漢数字で書いてある1～10の数字や、百、千、万円の金額がわかり、読むことができる。
･スーパーの広告などから、肉の種別がわかり、読むことができる。
･スーパーなどにある「〇〇産」「〇％引き」「酒」の表示から情報が取れる。
＜漢字＞･読めて書ける漢字： 一、二、三、四、五、六、七、八、九、十、百、千、万、円･読める漢字：

牛肉、豚肉、鶏肉･見て、わかる：～産、～引き、酒4.4 方略Can doと自律的な学び「参照枠」では、活動Can doが大きなウェイトを占めているが、3.3で述べたように、それに加えて方略Can do、テキストCan do、能力Can doといった言語能力記述文がある。方略Can doは、1.産出的言語活動、2.受容的言語活動、3.相互行為活動（やりとり）の3つに分けて言語能力記述文が提示されている。
受容的言語活動（聞くこと、読むこと）におけるA2の方略Can doを見ると、「日常の具体的な内容や話題の短いテクストや、発話の全体の意味を手掛かりに、知らない単語のおおよその意味を文脈から引き出すことができる」というCan doがある。できる日本語では、学習者が持てる能力を総動員し、課題に向き合うことを重視する。例えば、各課に入る前に「実際の場面で行われている、その課で学習する内容が含まれている会話」を聞くことから始めるが、これは方略を重視し、加えて「自律的な学びを促す」ことを目

2) ACTFL-OPIの4つの判定基準とは、「機能･総合的タスク、場面･内容、正確さ･理解難易度、テキストタイプ」である。
3) 漢字教材であるが、CDが付いており、タスクには「漢字を見ながら音声を聞き、課題に取り組む」といったものが含まれる。

14 日本語敎育硏究 第64輯指しているからである。
また、相互行為活動（やりとり）におけるA2.2の方略Can doとして「発話権を取るため、保持するために何らかの言語行動を取ることができる」が提示されている。できる日本語では、こうしたことを重視し、初級の早い段階から、聞き返しのストラテジー、相づちなどが自然な形で学べる形となっている。

5. 新しい時代に求められる教師力とは何か「参照枠」をもとに日本語教育が向かおうとする方向性について述べた。次に、そうした教育を実践するためには、いかなる教師力が求められているのかについて述べる。まずは、2019年に出された「日本語教育人材の養成･研修の在り方について（以下「報告書」）を見ることとする。

5.1 「報告書」における教師の資質･能力「報告書」は、在留外国人の増加や在留目的の多様化など日本語教育を取り巻く環境の大きな変化の中で、2000年に出された「日本語教育のための教員養成」の見直しが求められたことから取りまとめられた。そこでは新たに求められる力として「言語･文化の相互尊重を前提とした、社会とのつながりを構築していく力」が挙げられている。
日本語教育人材に関しては、「分野･役割･段階」で整理し、また資質･能力を「知識･技能･態度」の3項目に分けて記述している。日本語教師に関する段階は＜養成、初任(0～3年)、中堅(3～5年)＞に分かれているが、ここでは紙幅の都合上、養成について述べられていることを抜粋して紹介する。教師としてスタートする前の段階から、こうした資質･能力が求められていることを考慮して人材養成に当たることが大切である。
<表2> 日本語教師【養成】に求められる資質･能力（「報告書」p.24）
知識【1 言語や文化に関する知識】

技能【1 教育実践のための技能】

態度【1 言語教育者としての態度】【2 日本語の教授に関する知識】【2 学習者の学力を促進する(3)日本語教育に関する専門性とその社

技能】【3 日本語教育の背景をなす事項に関する知識】【3 社会とつながる力を育てる
技能】

会的意義についての自覚と情熱を有し、自身の実践を客観的に振り返り、常に学び続けようとする。

(10)外国人施策 や世界情勢 な(10)学習者が日本語を使うこと

ど、外国人や日本語教育をによって社会とつながるこ(5)指導する立場であることや、多数派で取り巻く社会状況に関するとを意識し、それを教育実あることは、学習者にとって権威性を感一般的な知識を持ってい践に生かすことができる。

じさせることを、常に自覚し、自身のもる。
(11)国や地方公共団体の多文化【2 学習者に対する態度】のの見方を問い直そうとする。
【3 文化多様性･社会性に対する態度】

共生及び国際協力、日本語(6)異なる文化や価値観に対する興味関教育施策に関する 知識を心と広い受容力･柔軟性を持ち、多様持っている。

な関係者と連携･協力しようとする。

嶋田和子/ 日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上 15「社会とつながる力を育てる」は、初任、中堅でもそれぞれ明確に記述されており、これからの日本語教育の方向性が明確に見えてくる。各段階の「技能3 社会とつながる力を育てる技能」を縦軸で示しておくこととする。
【養成】 学習者が日本語を使うことによって社会とつながることを意識し、それを教育実践に生かすことができる。
【初任（留学生）4)】 教室内外の関係者と学習者をつなぎ、学習者の社会参加を促進するための教室活動をデザインすることができる。
【中堅】 日本語教育現場における課題、自らの専門性における課題を把握し、関係者や他分野の専門家や機関･団体等との連携･協力により課題解決に取り組むことができる。

ここで忘れてならないこととして、学習者に社会とつながる力をつけるためには、教師自身が人･社会とつながることを大切にし、そうした資質･能力を持っていることが必須であるということである。学びとは個人の頭の中だけで起こるものではなく、また教室の中だけで起こるものではない。人･社会とのつながり、社会的文脈の中で人は学んでいくことを心に刻むことが重要なのではないだろうか。

5.2 日本語教師のための10か条
目指せ、日本語教師力アップ！―OPIでいきいき授業（嶋田、p.261）において「良い教師になるためには、どんな力が求められるのか」という問いに対して、以下の10項目が挙げられている。新しい潮流の中でより良い実践をめざすには重要な項目であると考え、ここに列挙し、各項目に説明を加えることとする。
1) クリエイティブに仕事に取り組むことができる。
＊創造的かつ主体的であることが教授活動の基本！
2) 失敗を次のステップに繋げることができる。
＊失敗には多くのヒントが潜んでいる！
3) 物事･事態に柔軟に対応することができる。
＊柔軟性が人の成長を支える！
4) 迅速かつ的確に判断し、決断することができる。
＊判断するだけでなく、すばやく決断をする！
5) ミクロ･マクロの両面で物事を捉えることができる。
＊視点を変えて実践を見る！
6) 予測･推測ができ、見通しを立てることができる。
＊変化の時代は、見通しを立てる力が必須！
7) クリティカルに捉えることができる。
＊「なぜ？」と問う気持ちが成長につながる！
8) 内省しながら実践することができる。
＊常に謙虚に実践を振り返る！
4) 初任は、6つの活動分野別に記されていることから、ここでは「留学生」を取り上げた。

16 日本語敎育硏究 第64輯9) 自己開示ができ、また相手の立場に立って物事を考えることができる。
＊コミュニケーション能力を高める！
10) 「協働」を大切にして、仕事を進めることができる。
＊みんなでやれば、大きな力に！

6. 日本語教育の未来に向けて「日本語教育関係のデータ集」によると、日本語教育機関で学ぶ学習者数は、2019年11月1日現在27.8万人であったが、コロナでの激減現象を経て、今また増加に転じている。今後、生活、就労、留学などの各分野で増加していくことが予想され、ますます日本語教育の重要性は増し、日本語教育の質の向上に力を入れることが求められる。
制度設計としては、2023年1月にスタートした第211回通常国会に、「日本語教育の適正かつ確実な実施を図るための日本語教育機関の認定等に関する法律案」が提出された。新法案には「登録日本語教員」という国家資格化が盛り込まれている。しっかりと制度化されるまでには、まだ時間がかかるが、着実に日本語教育の体制整備は進んでいると言える。
日本語教育全体の質の向上を考えるにあたって、最も大切なのが教師一人ひとりの成長である。「参照枠」の「評価の3つの理念」として、「生涯にわたる自律的な学習の促進」が掲げられているが、それを実現させるためには、教師は学習者の自律的な学びを支援し、「なぜ、今、私は学習者に対峙しているのか」を常に考えながら、自律的に教授活動に取り組むことが重要である。
そこで、教師に求められる能力を、4つの目「虫の目、鳥の目、魚の目、蝙蝠の目」から考えておきたい。
虫の目： 細部を多角的に見る力
鳥の目： 俯瞰的に全体を見る力
魚の目： 時代の流れを感じ取る力
蝙蝠の目：物事を逆転して見る力
この4つの目があってこそ、変化の時代に事態に柔軟に対応し、学習者と共に学び合い、成長することができる教師になると言える。また、教師の実践を支えるものとして、ポジティブ心理学を説く前野隆司の「幸せの四つの因子」を紹介して結びとしたい。
第1因子：「やってみよう！」因子（自己実現と成長の因子）
第2因子：「ありがとう！」因子 （つながりと感謝の因子）
第3因子：「なんとかなる！」因子（前向きと楽観の因子）
第4因子：「ありのままに！」因子（独立とあなたらしさの因子）嶋田和子/ 日本語教育の新しい潮流と教師の質の向上 17◀ 参考文献 ▶
嶋田和子(2008) 目指せ、日本語教師力アップ！―OPIでいきいき授業 ひつじ書房, p.261
嶋田和子他(2011) できる日本語 初級 アルク, pp.1-302
嶋田和子他(2012) 漢字たまご 初級 凡人社, pp.1-157
日本語教育政策マスタープラン研究会(2010) 日本語教育でつくる社会―私たちの見取り図 ココ出版, pp.217-221
前野隆司(2017) 実践 ポジティブ心理学 PHP新書, pp.105-230
ACTFL(2015) ACTFL-OPIオーラル･プロフィシェンシー･インタビューテスター養成マニュアル［2012年改訂版］
ACTFL, pp.1-73
Council of Europe（2001）. “Common European Framework of Reference for Languages: Learning, Teaching,Assessment”, Cambridge: Cambridge University Press. 吉島茂･大橋理枝訳(2004) 外国語教育(2)外国語の学習、教授、評価のためのヨーロッパ共通参照枠 朝日出版, pp.1-251◀ ウェブ参考資料 ▶
文化庁(2019) 「日本語教育人材の養成･研修の在り方」 https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/kokugo/kokugo_70/pdf/r1414272_04.pdf (2023.5.10閲覧)
文化庁(2021) 「日本語教育の参照枠」 https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/hokoku/pdf/93476801_01.pdf (2023.5.10閲覧)
文化庁(2022) 「日本語教育関係のデータ集」（第117回日本語教育小委員会（2023.2.10.実：参考資料4）https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/hokoku/pdf/93476801_01.pdf （2023.5.10閲覧）
法務省(2022) 「外国人との共生社会に向けたロードマップ」 https://www.moj.go.jp/isa/content/001374798.pdf (2023.
5.10閲覧)日本語教育の推進に関する法律（概要） https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunka_gyosei/shokan_horei/other/suis
hin_houritsu/pdf/r1418257_01.pdf (2023.5.10閲覧)

18 日本語敎育硏究 第64輯[ Abstract ]New Trends in Japanese Language Education and Improving the Quality of Teachers: Focusing on New Initiatives in Japan
In recent years, with the spread of CEFR and ACTFL-OPI approaches, various reviews and reforms
have begun in Japanese Language education. This has been further accelerated by the promulgation andenforcement of the “Law on the promotion of Japanese Language education”, and the publication of the“Framework of Reference for Japanese Language Education” based on CEFR has clarified the direction ofeducation in the field. The “Framework of Reference” presents three pillars of language education views,
which are to view learners as social agent, focus on what they can with language, and respect thediverse use of Japanese. However, as no specific teaching materials are provided, this paper discusses thesignificance of teaching materials created in the same direction.
In this context, discussions about the qualifications and abilities of teachers have intensified, and in
2019, Agency for Cultural Affairs released a report titled “The Training and Development of Japanese
Language Education Personnel”. Various discussions are being held in each field. To consider theabilities required of teachers in an era of change, four perspectives, namely the perspectives of insects,
birds, fish, and bats are listed. Especially in times of change, the perspective of the bat, which seesthings in reverse, is important. By doing so, we can break free from fixed ideas and begin to challenge
new things.
In the future, further system development in Japanese Language education is expected, and improving
the quality of education will be an essential task within that. As teachers, it is important to reflect on ourown practices, embrace change, and aim to learn and grow together with our learners in new trends. In
this context, collaboration and cooperation are more important than ever.

Key Words : Framework of Reference for Japanese Language Education, social agent, four perspectives,
learning and growing together, cooperation◆嶋田和子（Shimada, Kazuko）
・ 소속 : アクラス日本語教育研究所 代表理事
・ Email : kazushimada@acras.jp