使用開始日

投資信託説明書（交付目論見書） 2024年9月11日

シュローダー・
ユーロ株式ファンド

為替リスク軽減型／為替ヘッジなし／米ドル投資型
追加型投信／海外／株式

ファンド名

商品分類

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

追加型

海外

株式

その他資産
（投資信託証券（株式 一般））

年2回

欧州

ファミリー
ファンド

為替リスク軽減型
為替ヘッジなし
米ドル投資型

為替ヘッジあり（限定ヘッジ）なし
なし※上記属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、「一般社団法人
投資信託協会」のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ この目論見書により行うシュローダー・ユーロ株式ファンド

為替リスク軽減型、シュローダー・ユーロ株式ファンド 為替ヘッジ
なしおよびシュローダー・ユーロ株式ファンド 米ドル投資型の募集については、発行者であるシュローダー・インベスト
メント・マネジメント株式会社（委託会社）
は、
金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年9月10日に関東財務局長に提出し、2024年9月11日にその届出の効力が生じています。

委託会社［ ファンドの運用の指図を行う者 ］
シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社
金融商品取引業者■設

関東財務局長（金商）第90号

立：1991年12月20日■ 資本金：4億9千万円（2024年6月末現在）■ 運用する投資信託財産の合計純資産総額：約4,537億円（2024年6月末現在）■ グループ会社全体の運用総額：7,737億英ポンド（約157兆円）（2024年6月末現在、
1英ポンド＝203.34円換算）

照会先

インターネットホームページ

http://www.schroders.co.jp/
電話番号

03- 5293-1323

受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで

受託会社［ ファンドの財産の保管および管理を行う者 ］
三菱UFJ信託銀行株式会社■フ ァンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、


左記委託会社の照会先までお問い合わせください。

■ フ ァンドに関する金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第15条 第3項 に 規 定 す る 目 論 見 書（以 下「請求目論見書」といいます。）は左記委託会社の
インターネットホームページで閲覧、ダウンロード
することができます。

■ フ ァンドの投資信託約款の全文は請求目論見書に掲載しています。

■フ ァンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合

には、投 資 信託 及び 投 資 法 人に関する法 律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。

■フ ァンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）

に基づき受託会社において固有財産等と分別管理されています。

■ 請 求目論見書は販売会社にご請求いただければ

当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

ご購入に際しては、本書の内容を十分お読みください。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
ユーロ圏各国の企業が発行する株式（ユーロ株式）に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
「シュローダー・ユーロ株式ファンド 為替リスク軽減型」、「シュローダー・ユーロ株式ファンド 為替ヘッジなし」、「シュローダー・ユーロ株式ファンド 米ドル投資型」を以下、それぞれ「為替リスク軽減型」「為替ヘッジなし」、、「米ドル投資型」、総称して、または各々を指して「ファンド」
という場合があります。

ファンドの特色1

ユーロ圏各国の企業が発行する株式（ユーロ株式）を主要投資対象とします。
■

 別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を、グロースやバリューといった特定の運用スタイルに個
とらわれずに柔軟な視点でポートフォリオに組み入れることで、優れた運用成果を追求します。
ファンドは実質的に投資する投資信託証券（以下「投資対象ファンド」という場合があります。）を通じて投資を行います。

■※ユーロ株式以外の株式にも投資する場合があります。
※ユーロ圏とは、欧州連合（EU）加盟国のうちユーロを通貨として採用している国の総称と定義します。

2

主な投資対象ファンドの運用は、シュローダー・インベストメント・マネージメント・
リミテッドが行います。
創業以来200年以上の歴史と実績を誇る、英国屈指の独立系資産運用グループ、シュローダーの経験豊富な
運用プロフェッショナルが運用を行います。

3

為替リスク軽減型、為替ヘッジなし、米ドル投資型の3つのコースの中から選択
いただけます。
■■■

 替リスク軽減型の実質外貨建て資産については、為替ヘッジによりユーロと円の間の為替変動リスクの為低減を図ることを基本とします。
為替ヘッジなしの実質外貨建て資産については、為替ヘッジを行いません。
 ドル投資型の実質外貨建て資産については、主な投資対象ファンドにおいて、原則としてユーロ売り、
米
米ドル買いの為替取引を行います。
※米ドル投資型の収益の源泉、投資リスクについては、「米ドル投資型の収益イメージ」および「投資リスク」の頁をご覧ください。

※ユーロ以外の通貨建て資産にも投資を行う場合、ユーロとユーロ以外の投資通貨との間の為替変動の影響を受けます。
※上記①～②については、投資対象ファンドの内容を含みます。

ユーロ圏構成国
アイルランド

クロアチア

ベルギー

イタリア

スペイン

ポルトガル

エストニア

スロバキア

マルタ

オーストリア

スロベニア

ラトビア

オランダ

ドイツ

リトアニア

キプロス

フィンランドルクセンブルク

ギリシャ

フランス

（20カ国、2024年6月末現在）※欧州中央銀行のデータに基づきシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が作成※ユーロ圏構成国は変更されることがあります。

1

運用プロセス■ シュローダーの欧州株式チームが、
マザーファンドの主要対象投資ファンドの運用を行います。

■ ESGを含む様々な要素を加味した詳細な個別銘柄分析に基づき、ファンドマネジャーとアナリストが多面的な議論を行うことで投資判断の質の向上を図り、厳選した銘柄によってサステナビリティ基準を満たしたポートフォリオを構築します。

■ 製品・サービスの差別化、競争優位性、属する業種のダイナミズム、

経営陣の質、戦略の有効性、
財務健全性等の要素を分析。

■ 各企業にとってビジネスを動かす最も重要な要素を特定。

■ アナリストが1 ～ 4の4段階の格付けを付与（1が最上級）。

■ ファンドマネジャー、
アナリストが参加する週次ミーティングで個別銘柄を議論。

■ 当該銘柄が属する業種以外の担当アナリストも議論に参加することで、多面的・業種横断的な銘柄評価を実施。

■ 主に1と2の格付けの銘柄でポートフォリオを構築（格付けが4の銘柄への投資は不可）。

■ 個別銘柄の組入比率は、
主にファンドマネジャーの確信度および流動性を勘案して決定。

■ 自社開発のリスク管理ツールで日々リスクをモニター。

※上記はマザーファンドが投資対象とする投資対象ファンドのうち、主として投資を行う「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド 
ユーロ・エクイティ クラスＩ投資証券」
および「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ユーロ・エクイティ 米ドル・ヘッジド・
クラスＩ投資証券」にかかるシュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッドの運用体制です。
※上記の運用プロセスおよび銘柄数は、予告なく変更することがあります。

資金動向、市場動向、信託財産の規模等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
2ファンドの仕組み■フ ァンドは、投資者からの資金をまとめてベビーファンドとし、ベビーファンドの資金をマザーファンドの受益証券に投資して、実質的な運用をマザーファンドで行うファミリーファンド方式で運用を行います。

■ま た、
マザーファンドを通じて複数の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

マザーファンドが投資する投資信託証券（投資対象ファンド）は以下となります。
■ 投資比率が高位に保たれる投資信託証券（主要投資対象ファンド）

主としてユーロ圏各国の企業が発行する株式（ユーロ株式）などに投資を行う投資信託証券「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド＊ ユーロ・エクイティ「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド＊

ユーロ・エクイティ

クラスＩ投資証券」

米ドル・ヘッジド・クラスＩ投資証券」■ 投資比率が低位に保たれる投資信託証券

主として短期固定利付債券に投資する投資信託証券「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド＊ ユーロ・リクイディティ「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド＊

ドル・リクイディティ

クラスＩ投資証券」

クラスＩ投資証券」＊「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド」を以下「SISF」という場合があります。

ベビーファンド
申込金

投資対象ファンド

マザーファンド
投資

収益分配金・
償還金・
換金代金

損益

申込金

投資

収益分配金・
償還金・
換金代金

損益

申込金

投資

収益分配金・
償還金・
換金代金

損益

投資

投資

損益

損益

投資

投資

損益

損益

投資

投資

損益

損益

投資

投資

損益

損益

＊スイッチングの取扱いの有無や内容等は販売会社によって異なります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＊＊シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ドル・リクイディティ クラスＩ投資証券に投資する場合もあります。
＊＊＊シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ユーロ・リクイディティ クラスＩ投資証券に投資する場合もあります。
※投資対象ファンドは、委託会社の判断により、変更することがあります。
※本書において「直接投資」とは、マザーファンドが投資対象ファンドを介さずに行う投資をいいます。
また「実質投資割合」とは、マザーファンドにおける投資割合をいいますが、投資対象ファンドを通じた最終的な投資対象資産の投資割合を指す
場合もあります。

3

主な投資制限■

投資信託証券への実質投資割合には制限を設けません。

■

外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。

■

投資信託証券および短期金融商品（短期運用の有価証券を含みます。）以外への直接投資は行いません。
一発行体等に対する株式等、債券等およびデリバティブ等の実質投資割合は、信託財産の純資産総額に対して、原則としてそれぞれ10％、合計で20％以下とします。

■■デリバティブの利用はヘッジ目的に限定します。
分配方針

年2回の決算時（原則6月、12月の各10日。
休業日の場合は翌営業日。）に、収益分配を行います。
■■

分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益等の全額とします。
収益分配金額は、分配対象額の範囲内で、基準価額水準・市況動向等を勘案し委託会社が決定します。
なお、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。

1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

分配

8月

9月

10 月

11 月

12 月
分配

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

資金動向、市場動向、信託財産の規模等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
4米ドル投資型の収益イメージ
米ドル投資型は、マザーファンドを通じて、主要投資対象ファンド「シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド ユーロ・エクイティ 米ドル・ヘッジド・クラスＩ投資証券」（ユーロ株式などに投資する米ドル建ての投資証券）に投資するため、投資対象資産（ユーロ株等）の価格変動等に加えて、取引対象
通貨（米ドル）の対円での為替変動リスクが発生します。
米ドル投資型の収益イメージ図

投資対象ファンド
為替変動＊

申込金

投資者

ファンド

取引対象通貨
（米ドル）

投資
為替取引

分配金
償還金など
投資対象資産の
価格変動、
配当収入等

投資対象資産（ユーロ株式等）＊当該取引対象通貨の対円での為替変動リスクが発生することに留意が必要です。

ファンドにおける収益源としては、以下の3つの要素があげられます。
これらの収益源に相応してリスクが内在している事に留意が必要です。

取引対象通貨（米ドル）の
短期金利

ユーロの
短期金利

円に対して
取引対象通貨（米ドル）高取引対象通貨（米ドル）の
短期金利

ユーロの
短期金利

円に対して
取引対象通貨（米ドル）安

※市況動向によっては、上記の通りにならない場合があります。

5

投資リスク
基準価額の変動要因■フ ァンドは組入有価証券等の価格下落、発行体の倒産および財務状況の悪化、為替変動等の影響

により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
ファンドは預貯金と異なります。
ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。

■ 分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われるとその金額相当分、基準

価額は下がります。
また、必ず支払われるものではなく、金額も確定しているものではありません。

組 入 株 式 の価格変動リスク、
信 用 リ ス ク

ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映し、下落することがあります。
また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合もあります。
それらにより組入株式の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
為替リスク軽減型ファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産については、
為替変動リスク低減のためにユーロと対円での為替ヘッジを行います。この場合、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が変動する要因となります。なお、為替ヘッジを行う際には、通常、円の金利がユーロの金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。
また、
ユーロ以外の通貨建ての資産にも投資を行う場合、ユーロとユーロ以外の投資通貨との間の為替変動の影響を受けます。したがいまして、当該
為替ヘッジを行った場合においても、為替変動の影響を完全に排除できるものではありません。

為替変動リスク

為替ヘッジなし
ファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産について、
当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
米ドル投資型ファンドが実質的に投資を行う外貨建て資産について、原則としてユーロ売り、
米ドル
買いの為替取引を行います。米ドルの為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
なお、
米ドルの金利がユーロの金利より低いときには、これらの金利差相当分が為替取引によるコストとなります。また、ユーロ以外の通貨建ての資産にも投資を行う場合、ユーロとユーロ
以外の投資通貨との間の為替変動の影響も受けます。

カ ン ト リ ーリスク

実質的な投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制等が設けられた場合には、基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。

6

流動性に関するリス
ク

証券やその他の投資対象商品を売買する際、その市場規模や取引量が小さい場合は、流動性が低下し、
本来想定される投資価値とは乖離した価格水準による取引が行われたり、価格の変動性が大きくなる傾向があると考えられます。また、政治・経済情勢の急変時等においては、流動性が極端に低下し、より一層、価格変動が大きくなることも想定されます。
このように流動性が低下した場合には、基準価額が下落する要因となり
投資元本を割り込むことがあります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点■ フ ァンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

［収益分配金に関する留意事項］■分
 配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その
金額相当分、基準価額は下がります。
■分 配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
■投 資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった
場合も同様です。
［流動性リスクに関する留意事項］
ファンドに大量の解約申込みがあり短期間で解約資金を準備する場合や取引市場において市場環境が急変した場合等には、組入資産の流動性が低下して市場実勢から想定される価格水準から乖離した取引となったり、取引量が限られる場合があります。このような場合には基準価額が下落したり、換金申込みの
受付けを中止することや換金代金のお支払いが遅延する場合があります。
［繰上償還に関する留意事項］
主要投資対象ファンドが存続しないこととなる場合には、ファンドを繰上償還させることがあります。
［ファミリーファンド方式に関する留意事項］
投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの設定・解約等に伴なう組入有価証券等の売買が行われた場合等には、組入有価証券等の価格変化や売買手数料の負担等により、ファンドの基準価額
に影響を与える場合があります。
［現金等の組入に関する留意事項］
市場動向等によっては、短期金融資産や現金の実質的な組入比率が高まり、その他の投資対象資産の実質的な組入比率が低下する場合があります。

7

リスクの管理体制■■

運 用部門におけるリサーチや投資判断において、運用リスクの管理に重点を置くプロセスを導入しています。
さらに、
これら運用プロセスから独立した部門が、運用制限・ガイドラインの遵守状況を含めたファンドの
運用状況について随時モニタリングを行い、運用部門に対する牽制が機能する仕組みとしており、これらの体制によりファンド運用に関するリスクを管理しています。
流
 動性リスク管理方針を定めて運用部門から独立したリスク管理部署が、ファンド組入資産の流動性リスクを随時モニタリングするとともに、緊急事態発生時の対応策を規定し、検証を行います。リスク委員会は、

流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について監督しています。

8

参考情報
為替リスク軽減型ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

2019年7月末～2024年6月末

2019年7月末～2024年6月末
最大値

25,000

当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額(左軸)グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に（％）比較できるように作成したものです。
100

20,00080

15,00060

10,000

40

5,000

20

0

0
-20
-40

2019年7月

2020年6月

2021年6月

2022年6月

2023年6月

59.8
44.7

42.1

-10.8

-60
2024年6月 当ファンド 日本株※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、
2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における
1年間の騰落率を表示したものです。

最小値

62.7

5.4

-18.7

平均値

-12.4

-5.5
-19.4

15.3

-6.1

21.5

-8.8

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における1年間の騰落率
の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
※決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。

為替ヘッジなし
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

2019年7月末～2024年6月末

2019年7月末～2024年6月末
最大値

25,000

当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額(左軸)グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に（％）比較できるように作成したものです。
100

20,00080

15,00060

10,000

40

5,000

20

0

0
-20
-40

2019年7月

2020年6月

2021年6月

2022年6月

2023年6月

59.8

56.2

最小値

62.7

42.1

5.4

-18.9

-10.8

-60
2024年6月 当ファンド 日本株※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、
2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における
1年間の騰落率を表示したものです。

平均値

-12.4

-5.5
-19.4

15.3

-6.1

21.5

-8.8

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における1年間の騰落率
の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
※決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。

9

参考情報
米ドル投資型ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

2019年7月末～2024年6月末

2019年7月末～2024年6月末
最大値

25,000

当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額(左軸)グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に（％）比較できるように作成したものです。
100

20,00080

15,00060

10,000

40

5,000

20

0

0
-20

55.2

59.8
42.1

-10.8

-40
2019年7月

2020年6月

2021年6月

2022年6月

2023年6月-60
2024年6月 当ファンド 日本株※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、
2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における
1年間の騰落率を表示したものです。

最小値

62.7

5.4

-15.2

平均値

-12.4

-5.5
-19.4

15.3

-6.1

21.5

-8.8

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※2019年7月から2024年6月の5年間の各月末における1年間の騰落率
の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
※決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。

10

参考情報
各資産クラスの指数
日 本 株・・・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債・・・NOMURA-BPI国債
先進国債・・・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
○代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。
また、
当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、
当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。
なお、
TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社に帰属します。
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、
円ベース）
は、
MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
なお、
MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
MSCI Inc. に帰属します。
MSCIは、本資料に含まれるいかなるMSCIのデータについても、明示的・黙示的に保証せず、またいかなる責任も負いません。
MSCIのデータを、他の指数やいかなる有価証券、金融商品の根拠として使用する、あるいは再配布することは禁じられています。本資料はMSCIにより作成、審査、承認されたものではありません。
いかなるMSCIのデータも、投資助言や投資に関する意思決定を行うこと（又は行わないこと）の推奨の根拠として提供されるものではなく、また、そのようなものとして依拠されるべきものでもありません。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すた
めに開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャ
リー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を
各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は、FTSE
Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
は、J.P. Morgan Securities
LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。
なお、
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマー
ジング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、
J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

11

運用実績
2024年6月末現在

基準価額・純資産の推移■ 設定来の基準価額および純資産総額の推移

為替リスク軽減型（円）
22,00020,000

基準価額
純資産総額

分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）

（百万円)
5,000

16,00014,00012,00010,0006,000
2015年6月8日 2017年6月

2019年6月

米ドル投資型

20,0003,000

16,0002,000

分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）12,00012,839円
187百万円
（百万円)
2,000
1,500
1,000

14,00010,000500

8,000

2021年6月

0
2024年6月末

基準価額
純資産総額

14,533円
781百万円

分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）（円）22,000

基準価額
純資産総額

18,000

1,000

8,000

為替ヘッジなし

20,0004,000

18,000（円）
22,000

10,244円
257百万円

6,000
2015年6月8日 2017年6月

2019年6月

2021年6月

0
2024年6月末（百万円)
17,50015,00018,00012,50016,00010,00014,0007,500

12,0005,000

10,000

2,500

8,000
6,000
2015年6月8日 2017年6月

2019年6月

2021年6月

0
2024年6月末※分配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資した場合の基準価額です。
※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後の価額です。
※設定日：2015年6月8日

分配の推移

■ 分配金
（1万口当たり、税引前）決算期
為替リスク軽減型
為替ヘッジなし
米ドル投資型

2022年6月
0円
90円
510円

2022年12月
0円
0円
0円

2023年6月
180円
490円
480円

2023年12月
0円
60円
40円

2024年6月
420円
1,390円
1,560円※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページで開示している場合があります。
12

設定来累計
3,180円3,720円
4,530円

2024年6月末現在

主要な資産の状況■ 資産構成比率

為替リスク軽減型／為替ヘッジなし
順位

銘柄

米ドル投資型種類

投資比率（％）

1

シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド
ユーロ・エクイティ クラスI投資証券

投資証券

2

シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド
ユーロ・リクイディティ クラスI投資証券

投資証券

順位

銘柄

種類

98.62

1

シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド ユーロ・エクイティ
米ドル・ヘッジド・クラスI投資証券

投資比率（％）

投資証券

98.04

0.00

2

シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド
ドル・リクイディティ クラスI投資証券

投資証券

0.00

※投資比率はマザーファンドにおける純資産比です。
■ 組入上位5ヵ国／地域
順位
1
2
3
4
5

国／地域
ドイツ
フランス
オランダ
スウェーデンスイス■ 組入上位10銘柄
組入比率（％）
28.70
18.61
16.61
9.13
6.36

順位
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

銘柄
ASMLホールディング
SAP
コーニンクレッカ・フィリップス
エアバス
クノールブレムゼ
インテーザ・サンパオロ
インフィニオン テクノロジーズ
サンド・グループヘンケル
アイルランド銀行

業種
国／地域
組入比率(%)
情報技術
オランダ
9.8
情報技術
ドイツ
5.4
ヘルスケア
オランダ
3.7
資本財・サービス
フランス
3.6
資本財・サービス
ドイツ
3.2
金融
イタリア
3.2
情報技術
ドイツ
3.1
ヘルスケア
スイス
3.1
生活必需品
ドイツ
3.0
金融
アイルランド2.7※マザーファンドの主要投資対象のうち、大部分の投資対象である、「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ユーロ・
エクイティ」（◆）の組入状況です。
◆「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ユーロ・エクイティ クラスI投資証券」
および「シュローダー・インターナショナル・
セレクション・ファンド ユーロ・エクイティ 米ドル・ヘッジド・クラスI投資証券」のマスターファンドを指します。
※業種は、GICS（世界産業分類基準）の分類、国/地域は、原則として当該株式が主に取引されている取引所の所在国に基づき、マスターファンドの投資運用会社が作成した分類により表記しています。組入比率は、マスターファンドにおける純資産比です。

年間収益率の推移

為替リスク軽減型

為替ヘッジなし

（％）
（％）
40
40
27.30
25.92
30
30
23.44
21.32
20.84
16.96
16.62 20.30
20
20
7.80
10
10
1.71
1.35
0.11 1.44
0
0
-0.98
-10
-10 -4.47 -5.77-7.34-14.21-20-20-18.62-23.42
-30
-30
-40
-40
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

米ドル投資型
（％）
40
34.56
27.68
30
25.28
20
14.86
14.16
10
1.51
0
-1.51
-10 -4.71-5.81-20-18.25-30-40
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年※ファンドにベンチマークはありません。
※2015年は6月8日から12月末までの騰落率です。
2024年は1月から6月末までの騰落率です。
※ファンドの騰落率は分配金再投資基準価額の騰落率です。

※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページで開示している場合があります。
13

手続・手数料等
お申込みメモ
販売会社が定める単位とします。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
額 購入申込日の翌営業日の基準価額。基準価額は1万口当たりとします。
原則として購入申込日から起算して6営業日目までにお支払いください。
金（販売会社により上記期日以前にお支払いいただく場合があります。）

購

入

単

位

購

入

価

購

入

代

換

金

単

位

換
換

金
金

価
代

額
金

申 込 締 切 時 間
購 入 の 申 込 期 間

購 入・ 換 金 申 込
不
可
日

換

金

制

限

購入・換金申込受付の
中 止 及 び 取 消 し

信

託

期

間

繰

上

償

還

決
収

算
益

日
分

配

信 託 金 の 限 度 額
公
告
運

課

用

税

報

告

関

書

係

ス イ ッ チ ン グ

基準価額の新聞掲載

販売会社が定める単位とします。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金申込日の翌営業日の基準価額とします。
原則として換金申込日から起算して6営業日目から販売会社にてお支払いします。
原則として午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了した分とします。

※申 込締切時間は2024年11月5日より原則として午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切
時間は販売会社によって異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

2024年9月11日から2025年3月10日まで
申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
申込日当日が次のいずれかの場合には、購入・換金の申込みは受付けません。
■ 国内の休業日 ■ ロンドン証券取引所の休業日 ■ ルクセンブルク証券取引所の休業日■ ロンドンの銀行の休業日 ■ ニューヨークの銀行の休業日 ■ ルクセンブルクの銀行の休業日
また、投資対象ファンドの管理会社が指定する日に基づき、ファンドの効率的な運用が妨げられると委託会社が合理的に判断した場合（12月24日等）には、購入・換金の申込みは
受付けません。
大口解約は、解約金額および受付時間に制限を設けさせていただく場合があります。別途、投資対象ファンドの解約制限の影響を受ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを
得ない事情＊が生じた場合には、ファンドの購入・換金の各申込みの受付けを中止すること、
あるいは、すでに受付けた各申込みの受付けを取り消すことがあります。
＊投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等
2025年6月6日まで（2015年6月8日設定）
為替リスク軽減型、為替ヘッジなしおよび米ドル投資型それぞれの受益権口数が30億口を
下回った場合等には繰上償還となる場合があります。
原則、毎年6月、12月の各10日（休業日の場合は翌営業日）
年2回、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
販売会社との契約によっては、再投資が可能です。
なお、分配を行わない場合があります。
為替リスク軽減型、為替ヘッジなしおよび米ドル投資型の合計で1,000億円
日本経済新聞に掲載します。
毎年6月および12月の決算時ならびに償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
■
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
■
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
為替リスク軽減型、為替ヘッジなしおよび米ドル投資型間でスイッチングが可能です。
スイッチングの際には、換金時と同様に、税金および販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。
スイッチングの取扱いの有無や内容等は販売会社によって異なります。詳しくは販売会社に
お問い合わせください。
基準価額は、計算日翌日付の日本経済新聞朝刊に為替リスク軽減型は「ユーロ株Ｈ有」、為替ヘッジなしは「ユーロ株Ｈ無」、「米ドル投資型」は「ユーロ株ドル」として掲載されます。
14

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込日の翌営業日の基準価額に3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額を購入時にご負担いただきます。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

※購入時手数料は、受益権購入に伴い必要な商品等に関する説明・情報提供、および事務コスト等の対価です。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.6775％（税抜1.525％）。
運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、毎計算期間末または信託終了のときファンドから支払われます。
配分（年率/税抜）

運用管理費用（信 託 報 酬 等）

役務の内容

委託会社

0.75％

ファンドの運用、受託会社への指図、基準価額の算出ならびに公表
運用報告書・有価証券報告書等法定書面の作成、および受益者への情報提供資料の作成等

販売会社

0.75％

運用報告書等各種書類の交付、口座内でのファンドの管理、および受益者への情報提供等

受託会社

0.025％

ファンドの財産保管・管理
委託会社からの指図の実行等

主要投資対象
0.04％程度＊
ファンドの管理費用等
（実績値）（投資運用会社）

外貨建資産の保管等に関する費用、弁護士費用および監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等＊この料率は運用・管理状況等によって変動することがあります。
米ドル投資型は0.05％程度（実績値）。

実質的な年率1.7175％ ―運用管理費用（税込）程度＊＊ ＊＊米ドル投資型は年率1.7275％（税込）程度（信託報酬等）

そ の 他 の 費 用・
手
数
料

当ファンド

法定書類の作成等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用等ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上されることで、ファンドの基準価額に反映され、毎計算期末
または信託終了のときにファンドから支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に関する費用等ファンドからその都度支払われます。
※運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、事前に示すことができません。

15

税 金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

分配時

所得税、復興特別所得税及び地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時
及び償還時

所得税、復興特別所得税及び地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※法人の場合は上記とは異なります。
※外国税額控除の適用がある場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2024年6月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

参考情報
ファンドの総経費率
内訳
総経費率（ ① + ② ）為替リスク 為替ヘッジ
軽減型
なし

米ドル
投資型

内容

1.83％

1.83％

1.84％

①運用管理費用の比率

1.67％

1.67％

1.67％

ファンドの信託報酬②その他費用の比率

0.16％

0.16％

0.17％

ファンドのその他費用および投資対象ファンドにおける費用ファンドのその他費用

0.12％

0.12％

0.12％

ファンドの法定書類作成等に要する費用、監査費用等

投資対象ファンドの
運用管理費用の比率

─

─

─

0.04％

0.04％

0.05％

投資対象ファンドの
運用管理費用以外の比率

投資対象ファンドの運用管理費用
外貨建資産の保管等に関する費用、弁護士費用、監査費
用等（実績値）※対象期間は2023年12月12日～2024年6月10日です。
※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を対象期間の平均受益権口数に運用報告書作成期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた比率（年率）です。これらの値はかかる前提条件で算出した参考値であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※ファンドの費用と投資対象ファンドの費用について、計上された期間が異なる場合があります。
※投資対象ファンドの費用については、投資対象ファンドの管理会社が発行する年次報告書（アニュアル・レポート）の記載に基づきます。
なお、投資対象ファンドの運用管理費用（信託報酬）はファンドの運用管理費用（投信会社分）から支払われるため、別に収受しておりません。
※詳細および最新の状況につきましては、ファンドの直近の運用報告書にてご確認ください。

16

追加的記載事項
投資対象ファンドの概要

2024年6月末現在における投資対象ファンドの概要です。

※投資対象ファンドについては、今後の見直しにより、変更・追加・削除等を行う場合があります。
※今後、記載内容が変更となることがあります。

フ

ァ

ン

ド

形

名

シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド
ユーロ・エクイティ クラスＩ投資証券

態

ルクセンブルグ籍外国投資法人／ユーロ建て

主 な 投 資 対 象

ユーロ圏各国の企業が発行する株式など
ユーロ圏の企業の株式及び株式関連証券に投資することによって、中長期的に費用控除後でMSCI EMUインデックス（税引後配当込み）を上回る運用資産の成長を目指します。

※欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に準拠して分散投資を行います。

 ァンドはアクティブ運用され、欧州経済領域に籍のある企業の株式及び株式関連証券へ
フの投資割合は資産の75%以上とします。
■
ユ ーロを通貨として採用している国にある企業の株式及び株式関連証券への投資割合は
資産の2/3以上とします。
■
ファンドは資産の1/3以下の範囲で、直接または間接的に他の投資証券（他の資産クラスを含む）、国、地域、業種、通貨、投資ファンド、ワラント債、短期金融商品に投資し、現金を保有することがあります。
■
運用資産の価格下落リスクの抑制および資産の効率的な運用のため、デリバティブ取引を活用することがあります。
■
投資運用会社の評価方式に基づき、MSCI EMUインデックス（税引後配当込み）よりも総合して高いサステナビリティ・スコアを維持します。
（投資プロセスは後掲「サステナビリティ基準」をご参照ください。）■
ファンドは投資運用会社のウェブページ
（https://www.schroders.com/en-lu/lu/individual/fund-centre/）に掲げる「サステナビリティ関連開示」に記載される範囲を超えて特定の活動、業種または発行体グループには直接投資しません。
■

運 用 の 基 本 方 針および主な投資制限

ファンドのパフォーマンスは、ターゲット・ベンチマークであるMSCI EMUインデックス
（税引後配当込み）を超えることをもって評価されます。
ベ ン チ マ ー ク※ファンドの投資ユニバースは、ターゲット・ベンチマークの構成銘柄と実質的に重複する見込みです。
投資運用会社は独自の指針で投資し、ベンチマークに縛られずに運用するため、ファンドのポートフォリオやパフォーマンスはターゲット・ベンチマークから相当程度、乖離することがあります。投資
運用会社は特定の投資機会を活かすためにターゲット・ベンチマーク構成銘柄と異なる銘柄やセクターに投資することがあります。このベンチマークはファンドの環境および社会的特性またはサステ
ナブルな投資目的を考慮していません。ファンドが投資する可能性がある投資カテゴリーを代表し、ファンドのリターンの観点から適切なターゲットと投資運用会社が考えるターゲット・ベンチマークを選定しています。

投 資 運 用 報 酬ありません。

管等

ファンドの純資産総額に対して年率0.04％程度（実績値）を管理報酬、保管報酬、弁護士費用、および監査費用等の精算にあてております。この料率は運用・管理状況等によって変動することがあります。

理

報

酬

決

算

日

12月31日設

定日

2001年12月24日

ファンドの関係法人

管 理 会 社

シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）
エス・エイ

投資運用会社

シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド

保 管 会 社

J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店※投資対象ファンドであるSISF ユーロ・エクイティ クラスＩ投資証券（ファンド）は環境および社会的特性を参照して運用されます（欧州サステナブル投資開示規則8条：Article 8 SFDR）。この投資特性を有するファンドは、その結果として一部の企業、業界、セクターに対するエクスポージャーが限られる可能性があり、投資運用会社により選定されたサステナビリティ基準に合致しない一定の投資機会を見送ったり、特定の保有銘柄を処分する可能性があります。持続可能な投資の構成について投資者間で異なる見解を有する可能性があるため、ファンドは特定の投資者の信念および価値を反映しない企業にも投資する可能性があります。

17

フ

ァ

ン

ド

形

名

シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド
ユーロ・エクイティ 米ドル・ヘッジド・クラスＩ投資証券

態

ルクセンブルグ籍外国投資法人／米ドル建て

主 な 投 資 対 象

ユーロ圏各国の企業が発行する株式など
ユーロ圏の企業の株式及び株式関連証券に投資することによって、中長期的に費用控除後でMSCI EMUインデックス（税引後配当込み）を上回る運用資産の成長を目指します。

※欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に準拠して分散投資を行います。

 ァンドはアクティブ運用され、欧州経済領域に籍のある企業の株式及び株式関連証券へ
フの投資割合は資産の75%以上とします。
■
ユ ーロを通貨として採用している国にある企業の株式及び株式関連証券への投資割合は
資産の2/3以上とします。
■
ファンドは資産の1/3以下の範囲で、直接または間接的に他の投資証券（他の資産クラスを含む）、国、地域、業種、通貨、投資ファンド、ワラント債、短期金融商品に投資し、現金を保有することがあります。
■
運用資産の価格下落リスクの抑制および資産の効率的な運用のため、デリバティブ取引を活用することがあります。
■
投資運用会社の評価方式に基づき、MSCI EMUインデックス（税引後配当込み）よりも総合して高いサステナビリティ・スコアを維持します。
（投資プロセスは後掲「サステナビリティ基準」をご参照ください。）■
ファンドは投資運用会社のウェブページ
（https://www.schroders.com/en-lu/lu/individual/fund-centre/）に掲げる「サステナビリティ関連開示」に記載される範囲を超えて特定の活動、業種または発行体グループには直接投資しません。
■

運 用 の 基 本 方 針および主な投資制限

ファンドのパフォーマンスは、ターゲット・ベンチマークであるMSCI EMUインデックス
（税引後配当込み）を超えることをもって評価されます。
ベ ン チ マ ー ク※ファンドの投資ユニバースは、ターゲット・ベンチマークの構成銘柄と実質的に重複する見込みです。
投資運用会社は独自の指針で投資し、ベンチマークに縛られずに運用するため、ファンドのポートフォリオやパフォーマンスはターゲット・ベンチマークから相当程度、乖離することがあります。投資
運用会社は特定の投資機会を活かすためにターゲット・ベンチマーク構成銘柄と異なる銘柄やセクターに投資することがあります。このベンチマークはファンドの環境および社会的特性またはサステ
ナブルな投資目的を考慮していません。ファンドが投資する可能性がある投資カテゴリーを代表し、ファンドのリターンの観点から適切なターゲットと投資運用会社が考えるターゲット・ベンチマークを選定しています。

投 資 運 用 報 酬ありません。

管等

ファンドの純資産総額に対して年率0.05％程度（実績値）を管理報酬、保管報酬、弁護士費用、および監査費用等の精算にあてております。この料率は運用・管理状況等によって変動することがあります。

理

報

酬

決

算

日

12月31日設

定日

2015年5月20日

ファンドの関係法人

管 理 会 社

シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）エス・エイ

投資運用会社

シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド

保 管 会 社

J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店※投資対象ファンドであるSISF ユーロ・エクイティ 米ドル・ヘッジド・クラスＩ投資証券（ファンド）は環境および社会的特性を参照
して運用されます（欧州サステナブル投資開示規則8条：Article 8 SFDR）。この投資特性を有するファンドは、その結果として一部の企業、業界、セクターに対するエクスポージャーが限られる可能性があり、投資運用会社により選定されたサステナビリティ基準に合致しない一定の投資機会を見送ったり、特定の保有銘柄を処分する可能性があります。持続可能な投資の構成について投資者間で異なる見解を有する可能性があるため、ファンドは特定の投資者の信念および価値を反映しない企業にも投資する可能性があ
ります。

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サステナビリティ基準：
投資運用会社は、投資対象の選択にガバナンスおよびサステナビリティ基準を適用します。投資運用会社は、シュローダー独自の
ESGデータ分析ツールを用いた定量分析を活用しつつ、シュローダー独自のサステナビリティ分析ツールを利用して、投資ユニバースに含まれる企業のガバナンス実践状況や環境的および社会的影響を分析します。投資運用会社は、企業がファンドの投資
対象に適するかどうかを判断する前に、総合的なサステナビリティ・プロファイルに基づく調査および分析も行います。
シュローダー独自のサステナビリティ分析ツールは、ポートフォリオ銘柄群のサステナビリティ基準への適合性を測定する重要な要素となります。分析に使用する情報源は、シュローダー独自のサステナビリティ分析ツールおよび第三者データと同様に対象企業が提供するサステナビリティ報告書その他の関連資料等を含みます。投資運用会社のサステナビリティの取り組み方および投資対象企業との関わり方の詳細はウェブページ
（https://www.schroders.com/en-lu/lu/individual/what-we-do/sustainable-investing/our-sustainable-investmentpolicies-disclosures-voting-reports/）
をご参照ください。
ファンドは、
投資運用会社の評価方式に基づき、その投資ユニバースよりも総合して高いサスティナビリティ・スコアを維持します。
投資運用会社は、以下の事項を確保します。
■ ファンドのポートフォリオに含まれる、先進国に所在する大企業により発行された株式、投資適格の固定または変動利付債券
および短期金融商品ならびに先進国により発行されたソブリン債の少なくとも90%が、サステナビリティ基準に適合していること■ ファンドのポートフォリオに含まれる、新興国に所在する大企業により発行された株式、中小企業により発行された株式、
ハイイールド債の格付けを有する固定または変動利付債券および短期金融商品、ならびに新興国により発行されたソブリン債の少なくとも75%がサステナビリティ基準に適合していること※上記プロセスにおける、小企業とは時価総額が50億ユーロ未満、中企業とは時価総額が50億ユーロから100億ユーロ、大企業
とは時価総額が100億ユーロ超の企業をいいます。
※日々の純流出入額が投資対象ファンドの純資産総額の一定割合を超える場合、希薄化を回避するため、投資対象ファンドの基準価額の調整が行われる場合があります。
※上記の投資対象ファンドは、ルクセンブルグ籍の外国投資証券であり、その基準価額（純資産価額）は、現地の法令等に準拠して投資対象ファンドが採用する算出基準によって算出されますが、投資対象ファンドの管理会社の裁量により調整されることがあります。

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フ

ァ

ン

ド

形

名

シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド
ユーロ・リクイディティ クラスＩ投資証券

態

ルクセンブルグ籍外国投資法人／ユーロ建て

主 な 投 資 対 象

運 用 の 基 本 方 針および主な投資制限

ユーロ建ての短期金融資産ファンドはアクティブ運用され、主としてユーロ建ての短期金融資産（S&P グローバル・
レーティングによる投資適格以上あるいは管理会社の内部格付調査において取得した他社
同等格付以上）への投資を通じて、流動性の確保と元本の保全を目指します。
これらの証券は、

取得時において、当初から又は残存期間が12ヶ月以内であること（付随する金融商品を考慮にいれる）、もしくは採用金利が少なくとも市況に応じて年次で調整され残存期間が2年以内であるものを前提とします。
※元本の保全と流動性の確保を保証するものではありません。
※欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に準拠して分散投資を行います。

 替変動リスクおよび金利変動リスクのヘッジのため、デリバティブ取引を活用すること為があります。
■ 現金を保有し、金融機関へ預金することがあります。
■

ベ ン チ マ ー ク

ターゲット・ベンチマークはありません。

投 資 運 用 報 酬ありません。

管等

ファンドの純資産総額に対して年率0.02％程度（実績値）を管理報酬、保管報酬、弁護士費用、および監査費用等の精算にあてております。この料率は運用・管理状況等によって変動することがあります。

理

報

酬

決

算

日

12月31日設

定日

2002年5月22日

ファンドの関係法人

管 理 会 社

シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）
エス・エイ

投資運用会社

シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド

保 管 会 社

J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店※日々の純流出入額が投資対象ファンドの純資産総額の一定割合を超える場合、希薄化を回避するため、投資対象ファンドの基準価額の調整が行われる場合があります。
※上記の投資対象ファンドは、ルクセンブルグ籍の外国投資証券であり、その基準価額（純資産価額）は、現地の法令等に準拠して投資対象ファンドが採用する算出基準によって算出されますが、投資対象ファンドの管理会社の裁量により調整されることがあります。

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フ

ァ

ン

ド

形

名

シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド
ドル・リクイディティ クラスＩ投資証券

態

ルクセンブルグ籍外国投資法人／米ドル建て

主 な 投 資 対 象

運 用 の 基 本 方 針および主な投資制限

米ドル建ての短期金融資産ファンドはアクティブ運用され、主として米ドル建ての短期金融資産（S&P グローバル・
レーティングによる投資適格以上あるいは管理会社の内部格付調査において取得した他社
同等格付以上）への投資を通じて、流動性の確保と元本の保全を目指します。
これらの証券は、

取得時において、当初から又は残存期間が12ヶ月以内であること（付随する金融商品を考慮にいれる）、もしくは採用金利が少なくとも市況に応じて年次で調整され残存期間が2年以内であるものを前提とします。
※元本の保全と流動性の確保を保証するものではありません。
※欧州委員会が制定した指令（UCITS指令）に準拠して分散投資を行います。

 替変動リスクおよび金利変動リスクのヘッジのため、デリバティブ取引を活用すること為があります。
■ 現金を保有し、金融機関へ預金することがあります。
■

ベ ン チ マ ー ク

ターゲット・ベンチマークはありません。

投 資 運 用 報 酬ありません。

管等

ファンドの純資産総額に対して年率0.05％程度（実績値）を管理報酬、保管報酬、弁護士費用、および監査費用等の精算にあてております。この料率は運用・管理状況等によって変動することがあります。

理

報

酬

決

算

日

12月31日設

定日

2002年7月4日

ファンドの関係法人

管 理 会 社

シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）
エス・エイ

投資運用会社

シュローダー・インベストメント・マネージメント・ノースアメリカ・インク

保 管 会 社

J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店※日々の純流出入額が投資対象ファンドの純資産総額の一定割合を超える場合、希薄化を回避するため、投資対象ファンドの基準価額の調整が行われる場合があります。
※上記の投資対象ファンドは、ルクセンブルグ籍の外国投資証券であり、その基準価額（純資産価額）は、現地の法令等に準拠して投資対象ファンドが採用する算出基準によって算出されますが、投資対象ファンドの管理会社の裁量により調整されることがあります。

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シュローダー・グループ■ 1804年の創業以来、200年を超える歴史と実績を誇る、英国屈指の独立系資産運用グループです。
■ 英国ロンドンを本拠地とし、グローバルで幅広い資産運用サービスを展開しています。
■ 運用資産総額は約157兆円＊（7,737億英ポンド）に上ります。
■ 1870年（明治3年）、日本政府が初めて発行した国債の主幹事として、日本初の鉄道敷設（新橋駅ー横浜駅間）の資金調達に貢献しました。

■ 1974年、東京に事務所を開設。年金基金、機関投資家、個人投資家向けに、資産運用サービスを提供しています。

2024年6月末現在。＊1英ポンド＝203.34円換算。

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