日本ソフトウェア科学会第 30 回大会 (2013 年度) 講演論文集

プロジェクト型演習に基づく実践的 IT 講座における共通性の分析と教育効果の評価
鷲崎 弘宜

伊永 祥太

山戸 昭三

大久保 雅司

山田 佑輔

筧 捷彦

深澤 良彰

産学における高度 IT 人材育成への危機意識の高まりを受けて，実務に即した内容やプロジェクトマネジメント，さらにはヒューマンスキルを，プロジェクト型演習を中心として産学連携により教育する実践的 IT 講座の設置が様々な大学で進められている．早稲田大学基幹理工学部情報学科においては，発注側・経営側の視点に立った情報システムの企画・活用を，仮想事例を題材とした仮想プロジェクト形式で学習する講座を産学連携で実施している．本稿では、効率的および効果的な産学連携による実践的講座の設計と実施を検討するうえで参考となるように，早稲田大学を含む複数の大学における実践的講座を対象として，フィーチャモデリングにより実践的講座の共通性と可変性を分析した結果を報告する．さらに本稿では，そのような実践的講座の教育効果を評価する試みの一つとして，早稲田大学の事例を対象に，アンケート調査や講座履修前後の知識・技能評価を実施した結果を報告する．

受注側の視点に立って情報システム開発プロジェクト

1 はじめにのマネジメントを教育する「システム開発プロジェク

産学における高度 IT 人材育成への危機意識の高まト基礎」講座を，産学連携により継続して実施してりを受けて，実務に即した内容やプロジェクトマネジいる．

メント，さらにはヒューマンスキルなどをプロジェク

このように進められている講座群には，元々の目的

トベース（Project-Based Learning: PBL）あるいはの違いや環境，制約の違いがあり，それに応じて講座それに準ずる演習中心の形式で教育するプロジェクト設計において共通な特徴と異なる特徴がある．そのよ型演習中心の実践的 IT 講座（以降，実践的講座）のうな共通性や可変性を整理することは，効率的および設置が様々な大学で進められている [1]．

効果的な実践的講座の設計と実施を検討するうえで

例えば早稲田大学基幹理工学部情報学科において参考になると考えられる．そこで本稿では，3 大学のは，経済産業省・IPA および NEC・NEC ラーニン

PBL あるいはそれに準ずる形式の実践的講座を対象

グの協力により 2010 年から，発注側・経営側の視点として，フィーチャモデルにより実践的講座の共通性に立った情報システムの企画・活用を教育する「ITと可変性を分析する．

経営プロジェクトマネジメント基礎」講座，および，Commonality Analysis and Educational EﬀectivenessEvaluation in Project-based Practical IT Educational Courses
Hironori Washizaki, Shota Inaga, Yusuke Yamada,Katsuhiko Kakehi, Yoshiaki Fukazawa, 早稲田大学基幹理工学部情報理工学科, Dept. of Computer Scienceand Engineering, Waseda University.
Shoso Yamato, 筑波大学, University of Tsukuba.
Masashi Okubo, NEC ラーニング株式会社, NEC Learning, Ltd..

さらに本稿では，そのような実践的講座の教育効果を評価する試みの一つとして，早稲田大学基幹理工学部情報理工学科の事例を対象に，アンケート調査や講座履修前後の知識評価を実施した結果を報告する．

2 産学連携プロジェクト型演習教育の分析
産学における高度 IT 人材育成への危機意識の高まりを受けて，経済産業省 IT 人材育成強化加速事業の一環として，2010 年より様々な大学で産学連携による実践的な IT 教育の講座が設置されている．本節でが概ね備えると想定される諸特性について，以下のよは，PBL の概要を説明したうえで，産学連携によりうに部分的あるいは制御された形で備えている．従っ

設置済みの講座群のうちでプロジェクト型演習の実践て，PBL の特性を大きく損なうことなく，短期間で的講座群を対象に，その共通性と可変性を分析する．

共通化された形で教育効果を得られると考えられる．

• 目的を除く 3 つのフェーズを，5 日間のうちで
2. 1 プロジェクトベース学習とプロジェクト型演習それぞれ定められた期間内に実施する．目的については，概ね教員が設定する．

情報システムの企画および開発に関する実務上の• 5 日間の各日の定められた期間において受講生技術や知識を修得させるための教育・学習方法の一はチーム毎に自律的に活動する．教員は，各日つとして，プロジェクトベース学習（Project-basedの概ね午前中に，当日用いるべき技術を解説し，Learning: PBL）が挙げられる．PBL とは，教員の午後の演習時には質問された場合を除き主体的指示ではなく支援のもとで，学生が自律的に，大抵はには働きかけない．

教室の「外」にある実問題の発見と解決へと挑戦する• 導入する情報システムの企画書や設計書といっ一定期間のプロジェクトの体験を通じて，専門技術やた成果物の作成に従事する．ただし最終的な具体知識，各種のヒューマンスキル等の修得を動機づけ的な情報システムの構築や運用は行わない．て，また，修得させる方法である．PBL は，情報シ• 情報システム企画・開発に長けた企業出身の教ステムに限らず様々なエンジニアリング領域における員が，その経験に基づいて実際に想定しうる実問効果的な学習方法として認知されつつある [2]．

題に近い疑似的な問題を設定する．学生はその問PBL が備えることが期待される諸特性を以下に示す．

• 目的・計画・実行・判断の 4 つのフェーズを経る [3]

題に対して 5 日間を通して取り組む．また演習において教員が顧客等の役割をロールプレイして要求の表明や成果の評価を行うことで実際に近い環境とプロセスの体験に繋がっている．

• 学生が自律的に実施する [3]• 最終的な成果物に繋がる活動を実施する [2]2. 2 産学連携による実践的講座の共通性と可変性• 実問題を扱う [4]これまで，筆者も参画する産学連携講座連絡会プ

プロジェクト型演習中心の学習とは，上述のようなロジェクト型演習 WG において，2009 年度および実問題を扱う PBL に加えて，教室内で制御された形

2010 年度の経済産業省 IT 人材育成強化加速事業にで疑似プロジェクトを自律体験させるケーススタディ

参画した大学および企業による産学連携講座のうち，式（疑似プロジェクトベース）の学習方法を包括したプロジェクト型演習に分類される 3 大学の実践的講概念と捉えることができる．

座群を対象として，以下の 3 つの観点から分析し，そ例えば早稲田大学情報理工学科では PBL の機会を複数の科目群として設置しているが，題材や教育効果の結果をプロジェクト型演習教育実施のノウハウとして公開している [5]．

は扱うプロジェクトや受講生に依存している．そこで• 教育枠組み: 大学のそれぞれの教育方針に沿っ同学科において，情報システムの企画や開発を題材とた実践的講座の教育目標・学習目標の設定、成績して，希望するほぼすべての学生に対して共通化され評価、講義評価た形で効率よく一定の教育効果を得ることを目的と• 産学役割: 産学連携の枠組みで実践する場合のして，教室内で制御された形で仮想プロジェクトを短制約，前提条件ならびに継続のための工夫や課題期間（5 日間）体験させるプロジェクト型演習中心の• 問題設定: プロジェクト型演習のテーマの選び産学連携による実践的講座を実施している．
このプロジェクト型演習中心の実践的講座は，PBL方の工夫や課題

我々は [5] における分析をさらに進めて，同じく早稲田大学におけるプロジェクト型演習中心の実践

3 大学の講座群に対してフィーチャモデル（Feature的講座の事例においては，以下をそれぞれ測定評価しModel） [6] により共通性と可変性を明らかとするこている．とを試みた．フィーチャモデルとは，フィーチャ指• 成果物評価: 仮想プロジェクトの実施中に各受向ドメイン分析手法（FODA）において提案された講生やチームが生み出した成果物（システム設計フィーチャ（特性・特徴）群を整理するモデルであり，書やレポートなど）を，教員が主観的に評価して対象ドメインの共通性と可変性の分析結果の表現にいる．講座の教育上の効果を間接に反映すると適している．

考えられるが，受講以前に受講生やチームが備

上述の 3 つの観点について分析した結果を図 1 にえた知識や技能の影響は否定できない．例えば，示す．得られたフィーチャモデルを参照することで，仮想プロジェクトを経て優れた成果物を生み出さ目的や制約に応じてプロジェクト型演習中心の産学連れたとしても，それを持って直ちに講座として教携による実践的講座を一貫した形で設計あるいは改変育効果が高かったと結論付けることは困難であできる可能性がある．例えば，プロジェクト型演習のり，もともと各受講生が優秀であったためである

テーマとして実案件を取り扱うのであれば（すなわち可能性がある．

PBL），少なくとも今回分析した事例においては連携• 講座評価アンケート: 受講生が講座終了のタイ

企業側においてマネジメントを担当することが望まミングで，講座の評価アンケートに主観的に答えしく，また期間としても数か月を要することとなる．ている．主観的評価であり，他講座との比較形式

早稲田大学の講座は，共通（必須）のフィーチャにの設問としていないため，講座の教育の良しあし加えて，フィーチャモデル上で次の選択的フィーチャを十分には捉えられない可能性がある．

およびオプションフィーチャを選択した結果として導• 発言数: 仮想プロジェクトの実施中の各受講生出できる: 作業遂行，自己評価，相互評価，講義，演の意味のある発言数を測定している．相づちのよ習補助，ケーススタディ，短期集中．

うな重要性の低い発言は除外しており，測定結果はプロジェクト型演習における各受講生の取り組みの積極性を幾らか反映していると考えられる．

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ඹ㏻• 事前事後の知識・技能アンケート評価: 講座の⏘Ꮫᙺ๭ᩍ⫱ᯟ⤌䜏ၥ㢟タᐃ

事前事後に，受講生における習得を期待する知識や技能に関する質問項目群からなるアンケーᩍ⫱ ⮬ᚊⓗ ᡂ⦼ホ౯┠ᶆ ᫬㝈ᛶ₇⩦኱Ꮫഃ㐃ᦠ௻ᴗഃ䝔䞊䝬ᮇ㛫㑅ᢥ䜿䞊䝇䝇䝍䝕䜱ၥ㢟 సᴗゎỴ 㐙⾜▷ᮇᡂᯝ ▱㆑ ⮬ᕫ ┦஫ ௻⏬ ㅮ⩏₇⩦ 䝬䝛䝆 ₇⩦ ᐇ᱌௳㞟୰䝺䝫 䝔䝇䝖ホ౯ ホ౯ ㄪᩚ䝯䞁䝖 ⿵ຓᩘ䞄᭶䞊䝖䜸䝥䝅䝵䞁౫Ꮡト評価を実施することで，講座の実施前後における知識・技能の差分を定量的に測定し，結果として教育効果を精密に明らかとすることを試みている．質問項目は，共通キャリアスキルフレームワークをベースとして設計している．ただし，あくまでも各受講生自身による主観評価であり，図1実践的講座のフィーチャモデル知識を習得していると過信しているといった可能性はある．

• 貢献度の相互評価: 「360 度評価」と称して，3 早稲田大学の事例における教育効果評価

チーム内における各メンバ間でのチームに対す続いて，産学連携による実践的講座の教育効果を評る貢献度の相互評価，ならびに，他チームに対す価する試みの一つとして，早稲田大学の講座を対象に，教育効果を評価した結果を報告する．

る評価を実施している．

• FFS 理論に基づく個人特性定量化: 講座の教育

効果を評価するにあたり，受講生個人の特性の違果，多くの受講生について習得した知識や技術が現い，さらには，そのような特性の異なる個人の集在も何らかの形で役立っていると回答し，就職活動をまりとしてのチームの構成の違いが，成果物や行った受講生についてはその活動遂行にあたり役立っアンケート評価に影響している可能性に留意すたと回答したものが多かった．また，学業上必要があべきである．業務経験のない大学生に適用可能

れば自己研鑽のため独学するとの姿勢を持つ受講生で，多様な個人特性を識別するモデルには，ハーが多く見られた．

マンモデル [7] や FFS（Five Factors&Stress）理論 [8] など幾つか提案されている．それらの中で，30 問という少数の問い（例えば「思ったことはすぐ口に出してしまう: はい，どちらかといえばはい，どちらかといえばいいえ，いいえ」など）からなる FFS アンケートに答えるのみで複数の側面について容易に定量化可能な FFS 理論を採用し，各受講生の個人特性を定量化している．
これらのうちで以降では特に，講義評価アンケート䛭䛖ᛮ䛖 䜔䜔䛭䛖ᛮ䛖 䛒䜎䜚䛭䛖ᛮ䜟䛺䛔䛣䛾ㅮᗙ䜢ᚋ㍮䜈⸀䜑䛯䛔䛸ᛮ䛖௒ᚋ䛾Ꮫ⩦䛻ᑐ䛩䜛ពḧ䛜ᣢ䛶䛯/dᴗ⏺䛻ᑐ䛩䜛㛵ᚰ䛜㧗䜎䛳䛯Ꮫ⩦┠ᶆ䜢㐩ᡂ䛩䜛䛣䛸䛜ฟ᮶䛯
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ϭϬϬйの結果，および，個人特性と知識・技能アンケート評価や発言数の関係を分析した結果を報告する．

図2

講座評価アンケートの結果（一部）3. 1 講義評価アンケートの結果
早稲田大学の 2 講座について 2011 年の講義最終日に受講生に対して講義評価アンケートへの回答を求め

3. 2 個人特性と知識・技能アンケート評価および発言数の関係た．その一部として「IT 経営プロジェクト基礎」講

情報システムの開発において，異なる指向性を持つ座に関する結果を図 2 に示す．別の講座「システム開メンバがほどよくブレンドされたチームの構成によ発プロジェクト基礎」についてもほぼ同様の結果が得り，当該プロジェクトにおけるリスクの低減に繋がるられた [10]．

ことが報告されている [9]．しかしながら大学生を対

図 2 にあるように，多くの受講生が各講座の内容象とした演習中心の情報システムの受発注に関するについてやりがいを感じ，学習目標が達成され，後輩実践的講座における適切なチーム構成方法は知られに勧めたいと回答した．また個別の自由意見としてていない．

「グループワークを通して IT 経営やシステム開発をそこで我々は，早稲田大学の 2 講座の 2011 年およ考える力がついた」「仕事の具体的なイメージを持て

び 2012 年の実施にあたり，講座の実施前後におけるるようになった」「自律的に発言する力が高まった」

知識・技能習得状況や仮想プロジェクト実施中の発言等が挙げられ，情報システムの企画や開発，および，数，および，FFS 理論に基づく個人特性のデータをチームワークやコミュニケーションの重要性と難しさ得て，それらの間の関係を分析した [11] [12] [13]．教育について実務家指導による演習を通じて体験的に学効果の評価と分析の枠組みの一部を図 3 に示す．

ぶ良い機会であることが分かった．
さらに，教育に期待される効果とは，知識（Knowl-「システム開発プロジェクト基礎」講座の分析において判明した関係を以下に示す．

edge）や技能（Skill）の習得に留まらず，将来の学習• 安定指向の受講生から多く構成されたチームは，を動機づけることにもあると考えらえる（Attitude）．

基本的な知識を多く獲得した可能性がある．これ

そこで過去に受講した在学生向けに，受講後の意識変は，（議論の発散よりも）収束が必要な問題設定化や活用状況に関するアンケート調査を実施した結のためと推測される．

NEC，NEC ラーニングのご協力により講座実施機会▱㆑ᢏ⬟ ⮬ᕫホ౯䞉ᕪศ▱㆑ᢏ⬟䞉ᕪศ<ĚŝĨс<ĂĨƚ Ͳ <ďĞĨ▱㆑ᢏ⬟ ⮬ᕫホ౯䞉஦๓ <ďĞĨ▱㆑ᢏ⬟⮬ᕫホ౯䞉஦ᚋ <ĂĨƚPBL
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図3

教育効果の評価と分析の枠組み（一部）• 所属するメンバ間において変化/安定の指向が似通ったチームほど，演習中に活発に発言していた．これは，（議論の発散よりも）収束が必要な問題設定のためと推測される．

4 おわりに
本稿では、効率的および効果的な産学連携によるプロジェクト型演習中心の実践的講座の設計と実施を検討するうえで参考となるように，早稲田大学を含む複数の大学における実践的講座を対象とした共通性と可変性の分析結果，および，早稲田大学の事例を対象とした教育効果の評価・分析結果を報告した．
今後は，共通性と可変性の分析について他の PBLや仮想プロジェクトベースの講座を含めて深めると同時に，早稲田大学における講座の継続実施を通じて教育効果に関する知見の妥当性を評価する予定である．
また合わせて，他講座との照らし合わせや比較調査を進めて，講座の改善等の可能性を検討する予定である．

謝辞
本稿で分析対象とする講座や研究教育はこれまでに，次の方々と共同実施してきました: 吉田裕介（実施時: 早稲田大学），粂照彦（NEC ラーニング株式会社），玉木学（NEC ラーニング株式会社），加納寿一（日本電気株式会社）．また，経済産業省，IPA，を得ていますことに御礼申し上げます．
参 考 文 献[1] 情 報 処 理 推 進 機 構（IPA）IT 人 材 育 成 本 部 産 学連 携 推 進 セ ン タ ー, ”大 学 に お け る 産 学 連 携 教 育 事
例: 平 成 23 年 度 実 践 的 IT 教 育 講 座 紹 介”, 2011.
http://www.ipa.go.jp/jinzai/renkei/itaku/[2] Ruth Graham, ”UK Approaches to Engineering
Project-Based Learning,” Bernard M. Gordon-MITEngineering Leadership Program, 2010.
[3] 上杉賢士, ”PBL: 情報化社会の新たな学習法”, 教育
学術新聞, 2362 号, 2009.
[4] John Larmer, ”PBL Starter Kit,” Buck Institutefor Education, 2009.
[5] 情 報 処 理 推 進 機 構（IPA）IT 人 材 育 成 本 部 産
学 連 携 推 進 セ ン タ ー , ”実 践 的 講 座 構 築 ガ イ
ド 〜産学連携教育の自立的展開を進めるた
め に 〜 第 3 部 プ ロ ジェク ト 型 演 習 編”, 2013.
http://jinzaiipedia.ipa.go.jp/it platform/
couchiku guide[6] K.C. Kang, et al., ”Feature-oriented domain analysis (FODA) feasibility study,” Technical Report
CMU/SEI-90-TR-021, 1990.
[7] Ned Herrmann, ”The Whole Brain BusinessBook,” McGraw-Hill, 1996.
[8] 小林恵智, ”プロジェクトリーダーのためのチームマネジメント”, PHP 研究所, 2001.
[9] Gary Klein, et al., ”Wanted: Project teams witha blend of IS professionals orientation,” Communications of the ACM, Vol.45, No.6, 2002.
[10] 鷲崎弘宜, 吉田裕介, 筧捷彦, 深澤良彰, 山戸昭三, 大久保雅司, ”情報システム企画・開発の実践的な疑似プ
ロジェクトベース教育”, 日本工学教育協会 平成 24 年度工学教育研究講演会, 2012.
[11] 鷲崎弘宜, 吉田裕介, 筧捷彦, 深澤良彰, 山戸昭三, 大久保雅司, 粂照彦, 玉木学, 加納寿一, ”情報システム開発の実践的講座におけるチーム構成と教育効果の関係”, プ
ロジェクトマネジメント学会 春季研究発表大会, 2012.
[12] Shota Inaga, Hironori Washizaki, Yusuke Yoshida,
Katsuhiko Kakehi, Yoshiaki Fukazawa, Shoso Yamato, Masashi Okubo, Teruhiko Kume, ManabuTamaki, Toshikazu Kanou, ”Analyzing Eﬀect ofTeam Composition on Education in Practical Lecture of Information Systems Development,” 6thInternational Conference on Project Management(ProMAC 2012), 2012.
[13] Shota Inaga, Hironori Washizaki, Yusuke Yoshida,
Katsuhiko Kakehi, Yoshiaki Fukazawa, Shoso Yamato, Masashi Okubo, Teruhiko Kume, Manabu
Tamaki and Toshikazu Kanou, ”Team Characteristics for Maximizing the Educational Eﬀectiveness of Practical Lectures on Software Intensive
Systems Development,” 26th IEEE-CS Conference
on Software Engineering Education and Training(CSEET), 2013.