研究報告

欧州水枠組み指令（W F D ）の日本の河川への試行的な適用及び日本の河川環境目標への適用可能性の検討

1

河川政策グループ
上席主任研究員

河川政策グループ
首席研究員

曽田

酒井

英揮

はじめに義尚５. ではＷＦＤ手法の考え方である、異なる流域の河川環境比較を行うことで日本国内での河川環境評価手法の向上を検討した。

我が国における河川環境の整備と保全は、昭和 58 年 6 月の河川局通達「河川環境管理計画の策定について」、平成 2
年 11 月の河川局通達『「多自然型川づくり」の推進について』、平成 9 年の河川法改正による「河川環境の整備と保全」の河川管理の内部目的化など、主として昭和 50 年代末・平成初頭から概ね 15 年間程度の間に様々な制度と取組みが確立されてきた。日本国内では昨年度、これまでの取り組みを踏まえ、河川の物理環境の評価手法として「実践的な河川環境の評価・改善の手引き ( 案 ) 」( 以下「手引き案」と呼ぶ )が策定された。
一方、平成 2 年に「多自然型川づくり」を始める際に参考とした地域である欧州では、ＷＦＤ ( W a t e r F r a m e w o r k
D i r e c t i v e：欧州水枠組み指令）に基づき、定量的に計画管理（目標設定・計画策定・評価・見直し）が行われるなど

図 1 ＥＵの構成国（ＷＦＤの対象国）（平成 30 年 11 月現在）
出典：https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/000018667.pdf

新たな取り組みがなされている。今後、わが国における河川環境の評価・改善にあたっては、これら新たな取り組みの手法を把握しつつ、手法の改善を行って国際的にも通用する河２W F D について川環境改善手法を検討していく必要がある。
本研究では、日本における河川環境評価手法の海外との比

2 . 1 ＷＦＤのなりたち

較として欧州において行われているＷＦＤの手法のうち、物欧州で水に関する法制度の整備がはじまったのはＥＵが発理環境評価手法として用いられるＣＥＮ（欧州標準化委員会

足する前の 1970 年代のことである。1975 年に飲料水のた（仏 : C o m i t é E u r o p é e n d e N o r m a l i s a t i o n ））E N

めの河川と湖沼の水質基準が定められ、1980 年には法的拘15843 規格（以下、ＣＥＮ規格）と昨年度策定された「手束力をもつ水質目標が設定された。また、1980 年代になる引き案」の手法を比較検討し、日本国内への適用性および評と、魚類や貝類の生息地、海水浴場、地下水を保全するため価手法の検討を試みたものである。の環境目標が定められた。しかし、その主な目的は、危険物

本稿の構成は以下の通りである。まず 2 . でＷＦＤについ質の水域への排出を防ぐことであった。て概説する。3 . では河川の物理環境評価手法の比較として1988 年、フランクフルトで水に関するＥＵ閣僚会合が開

ＣＥＮ規格と手引きの共通点・相違点についてとりまとめる。

催され、生態学的な質の保全に関する法整備が必要である

4 . ではＣＥＮ規格の手法の国内への適用性検討として手引との結論に至った。そして、ＥＵ理事会は欧州委員会に対き試行結果からＣＥＮ規格が適用できるかについて検討し、し、ＥＵ域内の表流水の生態学的質向上に向けた法案を提出

8｜ JICE REPORT ｜研究報告

欧州水枠組み指令（WFD）の日本の河川への試行的な適用及び日本の河川環境目標への適用可能性の検討することを求めた。また、1991 年にハーグで開催された地機関の指定）といった準備期間を経て本格的な運用を迎える。

下水に関する閣僚級会合は、淡水資源の長期的な悪化（質及その後は、6 年間を 1 周期として、流域管理計画の策定（更び量）に対する懸念から対策が必要であるとの結論に至った。

新）、流域管理計画に定められた施策計画の実施、モニタリ

1995 年には、欧州環境庁が環境レポートを公表し、欧州のング、河川環境の評価といった一連の流域管理の工程が、Ｗ水域保護に向けた行動の必要性を訴えた。

ＦＤの目標達成の最終期限である 2027 年までに 3 回繰り返1990 年 代 に な る と、 都 市 排 水 処 理 指 令（U r b a n

される。

W a s t e W a t e r T r e a t m e n t D i r e c t i v e、1991 年採択）、ＷＦＤに係わる一連の実施手順の期限はＷＦＤに定められ硝酸塩に関する指令（N i t r a t e D i r e c t i v e、1991 年採択）、ており、各加盟国は実施状況を欧州委員会に報告する必要が飲料水指令（Drinking Water Directive、1998年採択）、ある。報告の際、関連資料の提出は主に電子システムを通じ

総 合 的 汚 染 防 止 ･ 抑 制 指 令（I n t e g r a t e d P o l l u t i o nておこなわれる。

P r e v e n t i o n a n d C o n t r o l、1996 年採択）など、水に関する欧州指令が次々に採択された。しかしながら、これらの取り組みは、水質に重点が置かれ、水域全体の生態系を保3河川の物理環境評価手法の比較護するという観点が欠落していた。また、特定の地域（水源、湿地帯、貴重種の生息地など）に適用されるため、取り組み河川の物理環境評価手法の比較を行うために、ＷＦＤのうが局所的であった。また、これらの水に関する指令の採択はち、今回対象とするＣＥＮ規格の対象、日本国内の手引きの重要な役割を果たしたものの、ＥＵ加盟国の市民や団体の水対象範囲、対象項目、評価基準の比較を行う。

に関する意識の高まりに対応した水政策が求められていた。
このような流れを受け、1996 年、複数のＥＵ機関（閣僚3.1

対象範囲の比較理事会、地域委員会、欧州経済社会評議会、欧州議会）が欧ＷＦＤおよびＣＥＮ規格の対象範囲とする水域・分野を手州委員会に対し、水政策に関する包括的な枠組みを設立する引きと比較したものを表 1 , 2 に示す。ＷＦＤは対象水域とよう法案の提出を求めた。こうして、欧州委員会は、欧州にして湖沼・沿岸域を、評価対象として生物・水質も含む、よおける水政策を基本的に再考する必要性に迫られ、政府、自り広い範囲を対象としており、今回対象のＣＥＮ規格は、日治体、利害関係者、環境団体などが参加する検討を経て、Ｗ本国内の手引き範囲とおおむね、一致することがわかった。

ＦＤの発効に向けた法案を提出するに至った。
表12 . 2 ＷＦＤの位置づけ
ＷＦＤは、表流水、汽水域、沿岸域、地下水を含めたＥＵ対象水域

欧州（WFD）

評価対象水域

日本
（手引き）

河川

○○

○

湖沼

×

○

×

沿岸域

×○

×

加盟国内のすべての水域を「良好な状態」にすることを目標に 2000 年に発効されたＥＵの法令であり、すべてのＥＵ加盟国（ 2019 年 10 月現在、28 ヶ国）に適用される。
ＥＵ域内の水域を保全するための枠組みを整備することがCEN 規格目的であり、この枠組みの整備により、１）水界生態系の更なる悪化を防止し、保全・改善していくこと、２）持続的な水資源利用を推進すること、３）汚染源の排出を規制することにより水環境の保全と改善を図ること、４）地下水の水質悪化を防止すること、５）洪水及び渇水の影響を軽減することを目指している。

表2対象分野欧州（WFD）

評価対象分野

日本
（手引き）

物理環境

○

○

○

生物

△

○

×

水質×

○

×

ＷＦＤは、ＥＵの 4 つの主要機関の執行機関である欧州委員会（E u r o p e a n C o m m i s s i o n ）内に設置された環境総局が所管する。欧州委員会は、立法権を共有する欧州議会

CEN 規格とＥＵ理事会に対して法案を提出するほか、ＥＵ法の適用を監督する。欧州委員会の本部は、ベルギーの首都ブリュッセルに置かれている。

3.2

具体の評価項目

ＣＥＮ規格と手引き案の具体の評価項目の比較を表 3 に示す。ＣＥＮ規格と手引き案を比較すると、河川の物理的環境

2.3

実施スケジュールを比較しているにもかかわらず、手引きは植物帯、瀬と淵な2000 年に発効したＷＦＤは、加盟国内における法整備

ど、生物の生息環境に直結する事象が多く、一方で、ＣＥＮ（国内法化の手続き）や行政機能の整備（流域の画定、監督規格では地形の改変や倒流木の管理、せき上げや流量への影｜ JICE REPORT ｜9響など、人為的な影響についての評価項目が多いことがいえる。

表3

手引き・ＣＥＮ規格の評価項目比較

また、手引きは対象範囲として河道内を対象としているが、ＣＥＮ規格では氾濫原など、より広い範囲も対象としている。

日本（手引きの典型性
12 項目）

国

わが国において広義の氾濫原には堤防に守られた都市部など

A 低・中茎草地も含むことになるが、干拓地であるオランダなどでの評価に

1 河道地形
1a平面地形の改変つても調査すべきと考えられる。

3.3

欧州 WFD（CEN 規格：EN15843）

1b横断/縦断地形の改変

B 河辺性の樹林・

2 河床河畔林

比較の結果

2a河床の自然度

C 自然裸地ＣＥＮ規格と手引き案の比較の結果、以下の共通点と相違

2b河床材料の改変点が得られた。

D 外来植物生息地＜共通事項＞

3 人為的管理
3a河道内の植生管理

評・類似する河川環境ごとに河川を類型化し、類型ごとにリファレンス（評価の基準となる良好な場所）を設定する（欧州

3b倒流木の管理

E 水生植物帯

4 侵食/堆積

価は「水域」、日本は「河川環境区分」）
・リファレンスとのかい離の度合いが評価される

5 流水

F 水際の自然度

5a河川構造物によるせき上げの項

・リファレンスは実在する場から選定される / 実在する場が優先される

目

・人為的改変の大きな河川では、自然に近い河川とは異なる評価基準が適用される

影響

G 水際の複雑さ

5b水力発電や取水の影響
5c発電による一日の流量変化

H 連続する瀬と淵

6 河道の縦断的な連続性・評価結果が施策立案に活用されることが期待されている

I ワンド・たまり＜相違点＞（生物及び土砂）
7 河岸の自然度

・欧州は目標達成期限に縛りがある（ＷＦＤは法的拘束力を

8 土地被覆の自然度（水辺）

J 湛水域

もつ）

9 土地被覆の自然度（氾濫原）

・日本は相対評価、欧州は絶対評価を採用している（欧州は10 河川の横断的な連続性

K 干潟流域間の比較が可能）

10a河道と氾濫原の連続性

・リファレンスの定義の違いから、リファレンスに求められる自然度（レベル）が異なる（複数河川の比較によりリファ

10b流路の横断的な移動性

L ヨシ原※は後述する選定5項目

レンスを定めるＷＦＤ手法が相対的に自然度が高くなる）
・欧州は河川の物理環境のほか、生物や水質が評価対象に含WFD の評価項目

まれ、網羅的である（CEN 規格の 16 項目）

・河川の物理環境の評価内容が日欧で異なる（連続性や流量など日本にない評価の視点が含まれる）

日本国内の河川管理方針に矛盾しないか？

・評価単位の捉え方が日本は線的（河川区間）、欧州は面的矛盾しないである（水域）・空間的な評価密度は日本が高い直轄区間の評価にふさわしいか？
ふさわしい

4

C E N 規格の国内への適用性検討

本章では、日本の物理環境評価手法にＷＦＤで用いられる適用困難な項目入手が困難適用困難な項目

ＣＥＮ規格が適用できるかについて検討する。まず、前章において示した評価項目を比較検討し、その上でＣＥＮ規格を適用可能な項目そのまま日本に持ち込むことが可能であるかについて論ずる。
表４にＣＥＮ規格の項目と手引きの項目のマトリックスを適用困難な項目ふさわしくない試行に必要なデータが入手可能か？
入手可能である

矛盾する

図2

日本国内への適用項目選定フロー示す。
これによると、一部の項目で一対一対応をしているものの、いくつかの項目においては共通しておらず、そのまま日本国内において適用することは困難と考えられた。従って、以下

10｜ JICE REPORT ｜

研究報告
表4

欧州水枠組み指令（WFD）の日本の河川への試行的な適用及び日本の河川環境目標への適用可能性の検討

日欧の評価項目河道1 河道地形10b)△△

B 河辺性の樹林・河畔林

△

△

○

D 外来植物生息地×

E 水生植物帯△F 水際の自然度○

G 水際の複雑さ△

H 連続する瀬と淵△○I ワンド・たまり

△

J 湛水域

○

K 干潟×
△

L ヨシ原
M 対応項目なし

11

対 応 項目なし

10a

流 路 の横断的な移動性)

A 低・中茎草地

C 自然裸地10 横断的な連続性

河 道 と氾濫原の連続性

９土地被覆の自然度 氾(濫原８土地被覆の自然度 水(辺７河岸の自然度

６ 河 道 の縦断的な連続性

5c

発 電 による一日の流量変化

5b

水 力 発電や取水の影響

5a

河川構造物による
せ き 上げの影響

４侵食／堆積3b

倒流木の管理3a

河道内の植生管理2b

氾濫原

5 流水3 人為的管理

河 床 材料の改 変

2a

河床の自然度

1b

横断／
縦 断 地形の改 変手引き（日本）1a

平 面 地形の改 変

CEN 規格（欧州）

2 河床水辺××

凡例：○：評価の対象、方法、視点の共通性が高い項目

×××△：評価の対象、方法、視点が異なる項目

×××

×

×：対応する評価項目がない項目の手順で各項目を検討し、どの項目が日本に適用可能かを検から代表区間が設定される。河川環境区分の設定には、セグ討した。選定の視点は①日本国内の河川管理方針に矛盾しなメント形成要因として、河床勾配、周辺の地形・地質、河床いか②直轄区間の評価に適用可能か③試行に必要なデータ材料、川幅、横断工物、支川の合流などが考慮されており、が手引きの結果から入手可能かの 3 点である。選定フローを先にＷＦＤ手法で述べた２）標高、３）地質、４）集水面積が図 2 に示す。選定の結果、表 3 および表 4 に示す項目のうち反映されているものと考えた。しかしＷＦＤ手法にある「エ4 , 5 a , 6 , 7 , 8 の 5 項目が選定された。

コリージョン」の概念は含まれていない。

なお、今回は手引きの試行データが使用可能か否かの観点

ＷＦＤ手法において用いられるエコリージョン区分図を図で適用項目を選定したが、ＣＥＮ規格の評価項目はわが国国

3 に示す。エコリージョンは生物地理学的地域であり、植物内の河道計画や河川整備において整備・利用されている資料相・動物相・生物多様性の違いにより区分される。国内河川も多くあることから、これら項目の評価の考え方が日本の河においてそのような評価としてはいくつか文献があるが、こ川管理方針に適合しているかを吟味した上で追加することもこでは望月ほか（ 2012 ）i ) による魚種による類型分布を用検討に値すると考えられる。

いた地域分割を使用した。望月ほかの類型分布図を図 4 に示す。

5

ＷＦＤ手法の考え方の国内への適用性検討

3 . 3 に示した相違点のうち、欧州において行われている、以上により、手引き試行を行った 26 河川を分類し、セグメント別に集計を行ったものが表 5 である。今回実施した対象は日本国内の 26 河川であり日本全国を対象とするにはまだ数が少ないため、対象の中でセグメント数が最も多い、分「複数河川の比較によりリファレンスを定める方法」につい

類番号１、2 - 1 セグメントを対象とした。リファレンスはセて検討した。まず、ＷＦＤでは、リファレンスは水域の類型グメントの中央値と考えて設定することにした。表 6 に対象ごとに設定される。類型化は、１）エコリージョン、２）標高、セグメント内での手引きにより得られた中央値を示す。この

３）地質、４）集水面積を基本条件に、類似する水域をグル値に対して各セグメントでの数値が大きければ加点、小さけープ化しておこなわれる。

れば減点を行い、集計した。

一方手引きでは、河川環境が類似する区間（河川環境区分）｜ JICE REPORT ｜11表6中央値の集計結果
区分

典型性項目

中央値算定項目単位

中央値

低・中茎草地低・中茎草地面積

ha0.52

河辺性の樹林･河辺性の樹林・河陸

河畔林

畔林

km0.68域

自然裸地

自然裸地面積ha

0.46

外来植物群落面積ha

1.45

水生植物群落面積

ha0.225

水際自然率（左岸）%91.0

水際自然率（右岸）%

95.6

水際の複雑さ

－

2.44

早瀬数

個

2.8

連続する瀬

早瀬面積

ha

0.38と淵

淵数

個

2淵面積

ha

0.84
0.18
4.27

123

外来植物生

45

図36

欧州でのエコリージョン区分図 i )

78

育地
水際

水生植物帯
水際の自然度域
水際の複雑さ水域

9

ワンド･たまりワンド・たまり面積

ha

10湛水域

湛水域面積

ha

集計した結果をとりまとめ、手引きのスコアと今回試行のスコアの比較を図 5 に示す。図中の赤い円の大きさは、セグメント数を示している（セグメント数が多いほど円が大きい）。円の分布に着目すると、直線上に円が集中し、手引きによる評価と今回試行の結果の間に大きな相違は見られなかった。
また、図 6 はある河川での縦断方向でのスコア変化を見たものである。手引きによるスコアと今回試行において、いく

図 4 全国一級水系の類型分布図（水系単位・全魚種）ii)
表5

つかの点で大きな変動があるものの、河川全体の評価が大幅に変化する状況には無いようである。また、流域特性との関係を見るため、流域の人口密度・流域面積と総合スコアの増

全国一級水系の類型ごとセグメント数分
類番号

河川名1減との関係を見たのが図７である。スコア変化と流域特性のセグメントごとのデータ数
Ｍ12-12-23合計

10 河川

44531598920364

47 河川

06620160102

65 河川

047877821233

74 河川

1553145226241

合計 26 河川

59219

411

20547940※

青字は対象河川が多い分類番号を、赤字は対象となるセグメント数が多いセグメントを示す。

関係に明確な関係は見られない。

1086420-2-4-4-202

46

今回試行（総合スコア）
図512｜ JICE REPORT ｜手引き結果と今回試行結果の比較

810

研究報告

欧州水枠組み指令（WFD）の日本の河川への試行的な適用及び日本の河川環境目標への適用可能性の検討
リファレンス

手引き試行

今回試行

8大きく上昇

6

総合 4ス
コ 2
ア0

大きく低下

-246

8

10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 34 36
距離標（ｋｍ）

図6

対象河川での総合スコアの変化例

10,000人口密度 (人/km2)±0+0.51,000+0.4-0.1-0.8

100-0.2+0.2
101001,000

図710,000
流域面積(km2)

スコア変化と流域特性の関係( 青：総合スコアが上がったもの、赤：総合スコアが下がったもの
黄：変化ないもの ○の大きさはセグメント数、添え字はスコア変化を示す )6

おわりに日本の河川環境評価手法の向上のため、欧州で実施されているＷＦＤ手法に基づき検討した。本稿では河川の物理環境評価手法について欧州で行われているＣＥＮ規格と手引きについて、比較し、以下の結果を得た。
・ＣＥＮ規格と手引きの共通点・相違点についてとりまとめた。
・ＣＥＮ規格については日本の河川管理方針との関係を踏まえて検討する価値があると考えられた。
・異なる流域を束ねて物理環境評価を行い、国内で行われている手引きの評価結果から大きく変化しないことを確認した。
今後、手引きの試行河川が増加することを踏まえ、他のセグメント、エコリージョンに対しても検討を行って、河川環境評価手法の向上に役立てたらと考えている。
本研究にあたり、土木研究所
バーフロント研究所

中村上席主任研究員、前リ宮本主席研究員から多くの指導・助言を頂いた。また、多くの河川における手引き試行結果を借用した。ここに感謝する。
＜参考文献＞i ) https://www.eea.europa.eu/data-and-maps/
figures/ecoregions-for-rivers-and-lakes
i i ) 望月ら「河川水辺の国勢調査結果を利用した魚類出現特性による全国一級水系の類型化及び分析」河川技術論文集、第 18 巻、2012 年 6 月｜ JICE REPORT ｜13