メディア５

学部等設置の趣旨等を記載した書類

相模女子大学は、明治３３年（１９００年）に設立された日本女学校を母体とし、明治３６年（１９０３年）に専攻科（文科３年制）を設置して以降、明治４２年（１９０９年）に開設の帝国女子専門学校を経て、第２次大戦後、神奈川県相模原市において相模女子大
学として昭和２４年（１９４９年）に再出発し、平成１２年（２０００年）に創立百周年を迎えた大学である。新制大学となってからは、学部としては学芸学部１学部で、学部名称が示しているとおり、リベラルアーツ・カレッジを目標とし、現在、日本語日本文学科、
英語英米文学科、人間社会学科、食物学科（食物学専攻、管理栄養士専攻）の４学科２専
攻を設置している。
しかし、近年の少子化傾向とそれにともなう受験競争の緩和により、大学は志願者および社会全般に対して、より明確な教育および人材育成の方向性を示すことが求められてきている。そうした情勢の変化にともない、より専門化した学部構成が必要であると考え、
今回、人間社会学科を人間社会学部とし、食物学科を栄養科学部として二学部を独立させることとなった。そして学芸学部は、開設以来の理念を受け継ぎながら、文系の教養をベースにしつつ、女性の資質を社会に生かす人材の育成という観点からあらたに二学科を加えることとした。その一つが、従来本学短期大学部にあったメディア情報学科の４年制への転換である。
本学短期大学部のメディア情報学科は、もともと短期大学部国文科と英語英文科を母体として発足した。すなわち、工学的技術的な「メディア」「情報」よりも、コンテンツ作
成や言語能力を基本にした情報発信に重点をおく教育を行ってきたのである。したがって今回、文系学部としての位置づけを明確にした学芸学部のなかの新たな学科となることで、その特長を生かすことができ、短期大学時の蓄積を受け継ぎながら、４年制の課程とする
ことでより充実した教育が可能になると考えている。
以下、メディア情報学科の理念と意義、短期大学から大学への転換の必要性と目的等について述べる。

ア

設置の趣旨および必要性
1980 年代から急速に普及してきたパーソナルコンピュータは、今や家電とならぶ存在になり、一般家庭でもインターネットを介してさまざまな情報を容易に発・受信できる環境になった。また、インターネット上で公開されるコンテンツは、手のひらに収まる
サイズの携帯電話を通じて閲覧できるようになった。このコンピュータシステムとネッ
トワークシステムを用いることにより、従来の新聞と映画に代表されるマスメディアも、
その表現技術と発信手法において全く異なる環境を構築しつつある。一方、家庭で簡易に扱えるメディアの代表であるテレビは、平成 23（2011）年には主流であったアナログ
波から地上ディジタル波へ全面移行する。このことは、従来からの通信・情報技術と視聴者側をも含めた発・受信環境が全く変わる可能性を意味する。制作サイドから考えた
場合、たとえば、これまでテレビ局主導のもとに進められてきた番組制作は、番組制作
会社と配信会社であるテレビ局との役割分担が次第に明確化していくであろう。とくに
番組制作会社は、コンテンツ制作の国際化と、インターネットをはじめとする多様なメ
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メディア

ディアに特化した、プランニングと制作を専門とする方向に移行するであろう。
平成 15（2003）年４月にスタートした短期大学部メディア情報学科（以下短大学科）
は、メディアの多様化とディジタル化への移行に伴う変革期において、男性中心のメディア制作分野に、女性の感性を生かした新たな女性メディアクリエータの育成を目標として誕生した。工学系色の強いメディア関連科目を、工学系と文化系科目で再構築する
ことにより、女性に受け入れられやすいメディアのソフト化路線をアピールした。当時
このような学科は、短期大学は勿論のこと四年制でもほとんど無く、結果として一応の成果を得ることができたものと判断している。その際、女性の資格志向に対応したカリ
キュラム構築が、一定数の志望者確保の一因となったことは見逃せない。この路線を受けて、メディアビジネス分野への展開を計り、平成 17（2005）年度のカリキュラム改定
でビジネス実務士の取得を可能にした。
スタートから 4 年を経た短大学科は、応募者数こそ初年度の伸びは見られないが、ニュース種にもなっている他短期大学の落ち込みほどの低下も無い。これは、資格課程などが応募者ニーズに合っていることも幸いしていると思われるが、やはり女性のメディ
ア志向がまだまだ根強い証と言えよう。しかしながら、近年、18 歳人口の減少とともに女子学生の四年制指向が高まり、短期大学への進学希望者が減少傾向に転じてきた。本学科も例外ではなく、平成 18（2006）年度は開設依頼はじめて定員数を割る事態に直面した。短大学科は、科目に DTP やマルチメディアなどのメディア情報関連科目を加える
ことで、文学系学科の再編にはとどまらない社会の要請を視野に入れた教育の実現という面では、成功したといえる。しかし、他方では２年課程の短大学科であったために、学科目的である「メディアに対する深い知識を有し、コンテンツを創造し発信できる感
性の豊かな女性を育てる」という趣旨に対する科目構成は、十分とは言い難い状況であった。この理由としては、母体であった短期大学部国文科と英語英文科の色が、僅かながらも未だに残っていることも多少の影響もあるかもしれない。しかし２年という短期修養年限で、コンテンツ制作のソフト面と、それを発・受信するハード（技術）面も学ばなければならないというカリキュラム上の時間的制約が、最大の要因と認識している。
たとえば、情報処理関連科目は基本知識の習得が必須であるにもかかわらず、十分な時
間を取れないまま、応用技術を習得しなければならないという無理が生じてきた。そして、もっとも欠如している内容は、メディアの制作と技法が中心になるあまり、世界的に問題となっている、技術的、社会的あるいは法的なメディア環境に関して、十分に触れることができなかった点である。
短大学科設置時において、これらの社会的、技術的環境の変化と、それに対応するカ
リキュラム上の窮屈さは、ある程度予想されていた。そこで、スタート時より四年制化を視野に入れ、その実現に向けてカリキュラムの一部改定などを行い、科目および教員構成の改善に取り組んできた。その一例として、平成 17（2005）年度にビジネス分野の教員を１名増員し、続いて平成 18（2006）年度にメディア管理と知的財産権分野の教員を１名増員して趣旨の実現化に対応してきた。この措置によって、不足分野は一応カバーしたものの、これらの分野と技術等の分野を有機的に結合し、女性メディアクリエー
タ育成へと昇華していくには、２年という就業年限は余りにも短い。そこで、当初の計画である四年制化を実現すべく、平成 17（2005）年度の末、学科独自に学科目的と具体
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メディア

的なカリキュラムを含む四年制化案を学長宛に上程し、教授会において認められた。さらに、大学全体が平成 20（2008）年度に学部学科再編を行うことに合わせて、四年制化が始動する運びとなった。
以上の経緯から、平成 20（2008）年度の本学の学部学科改編にあたりメディア情報学
科の本来的目的を実現し、学科経営の安定を目指すために、短大学科を再編して四年制大学へと転換を計ることになった。なお、学科名はメディア情報学科を継続して用いる。

（a）教育研究上の理念と目的
短大学科では「メディアに対する深い知識を有し、コンテンツを創造し発信できる感
性の豊かな女性を育てる」ことを目的としてきた。この目的は四年制になっても基本的にかわらない。ただし、この目的の実現には、メディア環境を十分に理解した上で、メディアを正しく創作し、発信しなければならない。短大が２年間の修業期間を経てひととおりの実務をこなせる知識を得ることを目的としていたのに対して、四年制の目的は、幅広い教養を身につけるとともに、知識に裏付けられた倫理観を有する人材を育成することにある。また、実践力に主眼を置いた短大では「いかにして設定された目的を達成するか」、すなわち「How to」を的確に道筋たてて結果に結びつけることが求められたのに対して、問題意識を持ってものごとを観察し「目的を立てること」が求められる。このためには、メディアを構成する分野を基盤とした、各々の研究の上に教育課程を構築することが必須である。
言うまでもなく、教育と研究は大学存在の両輪である。本学科では、新しいメディアの創作と正しい育成を念頭に置いたメディア情報学科の目的を「メディアの健全な育成を目指して、メディアに対する深い知識を有し、コンテンツを創造し発信できる感性の豊かな女性を育てる」としながら、そのために、社会の動きと連動した各分野の研究を推進するとともに、メディアクリエータとしての人材を育てて行くことを使命とする。

（b）人材育成の方針
メディア情報学科の教育研究上の理念と目的は、コンテンツ制作者の養成というこれまでの短大学科の設置目的に加えて、今日の情報発信に求められる倫理と多様性を強化したものである。すなわち、情報ネットワーク時代に必要な、言語、コミュニケーショ
ン、伝達メディアとそれらの運用にかかわる研究を通して、言語・文化・歴史等の幅広い理解を基礎に、常識と豊かな人間性を備えた人材を育成する。そして同時に、情報通信ならびにメディア制作とメディア配信への専門的知識と柔軟な応用力を涵養し、女性の感性を活かしたメディア制作およびコーディネートのできる人材育成を目標とする。
具体的には、次のような人材を育成することになる。
（１）文化的知識を背景に、日本
語および英語の適切な表現力を持つ人材、（２）ディジタルメディア制作技法を通してイ
メージやアイデアを具現化し、実践面に展開できる、応用力のある人材、（３）制作スキルに加えて、企画、表現、コミュニケーションの能力を身につけたクリエイティブな人
材、（４）情報化社会のさまざまな問題に対応しながら、企画提案やコーディネートのできる人材である。
3

メディア

イ

メディア情報学科の特色
中央教育審議会答申『我が国の高等教育の将来像』によると、「21 世紀は、新しい知識・

情報・技術が政治・経済・文化をはじめ社会のあらゆる領域での活動の基盤として飛躍的に重要性を増す、いわゆる『知識基盤社会』(knowledge-based society)の時代であると言われる」とある。
メディア制作者に求められる能力が、知的生産活動のための技術の習得はもちろんのこと、メディアにのせる内容を抽出するため社会にある課題を整理し問題解決への道筋をつける能力、さらには、受け手に伝わるようにコーディネートする能力であること、
ならびに、今後の社会における高等教育の役割が、人格の形成、能力の開発、知識の伝授、知的生産活動、文明の継承など幅広いものであること、また、これから変化の過程にある社会に対応できる応用力を養うことを勘案すると、メディア制作者に必要な教育
内容は、メディア活動における一連の流れを学習することと同時に、それらをより深く洞察する能力を涵養することが必要不可欠である。
すなわち、印刷媒体や電子媒体に掲載するメディアコンテンツは、アイデアを具現化する技術のみならず、社会のニーズにこたえるための調査や、メディア活動における一連の流れ〔企画→制作→発信→販売・マーケティング→サービス〕を通じてメディアをトータルに学ぶことといえるだろう。このために、本学科では、言語・文化、情報処理、
ビジネス・管理といった分野にわたり、主体的に情報を発信するために基本的なスキルを学ぶとともに、実践的な演習を通して企画力、表現力、コミュニケーション能力を養う。

ウ

学部、学科等の名称および学位の名称
本学科は学芸学部に置く。学芸学部は、本学科のほかに、日本語日本文学科、英語文

化コミュニケーション学科、子ども教育学科（開設予定）が置かれる文学・言語・コミュニケーション・教育系の学部である。本学科は、このなかにあって、言語を含むメディアコンテンツの制作と、情報ネットワークを含む媒体を使ったコミュニケーションを扱う。
メディア情報学科という名称は、メディア、すなわち、新聞や雑誌などの紙媒体やテレビ・ラジオなどの電波媒体、また、近年急速に発達した情報ネットワークを含むさま
ざまな媒体についての正確な知識を有し、それらを通して提供される情報コンテンツ（内容物）を創造し発信することを学ぶことに由来している。
今日、携帯電話をはじめとする情報関連機器が身近になったことも起因して、「情報」という概念は、広義でとらえられるようになり、30 年前にパーソナルコンピュータが登場した時代の電気通信的な概念から、日常的なコミュニケーションにまで広がっている。
そもそも、「情報」という概念は、さまざまな定義がなされているが、故高橋秀俊東京大学名誉教授は、「情報とは『知る』という言葉の実体化したもの」と定義している。この定義によれば、情報とは、人間が関係するあらゆるコミュニケーションによって、ある人間に「知る」という現象をもたらすもの（実体）である。
我々が、コミュニケーションにより伝えようとする「ことば」や「意志」を適切に音
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メディア

声情報や文字情報や視覚情報としてメディアに載せるためには、情報処理技術も含めて、今日の情報伝達の手段（媒体＝メディア）を学ぶことが必要不可欠である。このことか
ら、本学科の名称には、「メディア」と「情報」を用いた。
入学定員は 95 名とする。３年次編入枠の 10 名を加えると、完成年度の在学生数は 400名となる。
英訳名称 学部名 Faculty of Arts and Sciences
学科名 Department of Information and Media Studies
学位 Bachelor of Arts ( Information and Media Studies )エ

教育課程の編成の考え方および特色（１）教育課程の編成の体系付け
本学における教育課程の編成は、教養科目にあたる〔全学共通科目〕と専門科目の〔専門教育科目〕とで構成される。さらに、〔専門教育科目〕は、〔基礎科目〕〔基幹科目〕〔展開科目〕〔完成科目〕の４段階に分かれる。
このなかで、〔基礎科目〕は、各学科の学生がほぼ共通に履修する科目が配置されている。多くは１年次で履修し、必修科目が多い。
〔基幹科目〕は２〜３年次で履修する科目
で、おおよその方向性が見える科目構成となっている。
〔展開科目〕は、ゼミや卒業研究を視野に入れた科目構成となっており、３年次と４年次で履修する専門性の高い科目である。
〔完成科目〕は、１年次から３年次までに学習した内容の総仕上げである卒業研究が配置されている。
なお、〔基幹科目〕と〔展開科目〕については、学生がおおよその方向づけをするために、科目群を〔文化系科目〕と〔社会情報系科目〕とに分類し、それぞれの科目群から履修すべき最低単位を定めて、バランス良く履修するよう配慮している。
本学科では、これまで、短大学科として２年課程でメディアコンテンツの制作にかかわる技術習得を中心に教育研究活動を進めてきた。この経験をふまえて、４年課程にふさわしい学究に基づいたカリキュラムを構成している。骨子は次のようである。
①「メディアの健全な育成を目指して、メディアに対する深い知識を有し、コンテンツを創造し発信できる感性の豊かな女性を育てる」という目的を実現するには、情報処理の習得は必須である。短大の２年課程では、情報リテラシーと情報処理技法との両立は時間的に困難であり、パソコン操作の習得で終わる学生も少なくなかった。高
等学校での情報教育課程の導入により、情報処理に関してより高度な専門性が求められるようになり、一層専門学校との差別化が課題となるが、その環境で目的とする情報処理教育課程を修得させるためには、情報処理基礎学力の充実が不可欠である。これに対応するために、ネットワークもしくはデータベースなど情報処理を専門とする専任教員を増員し、科目を充実させている。

②

近年の情報技術の急速な発展に伴い、メディアの制作過程、制作技術および家庭への配信システムも含めて、メディア環境は著しく変化している。とくに、電子メディ
ア出現以前には考えもしなかった、インターネットやデータベースに絡む犯罪、あるいはメディアや情報技術に関連する特許紛争や著作権紛争の増加には甚だしいものが
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メディア

ある。これらのメディア環境に関する知識は、メディアクリエータを目指す者は当然のこととして習得していなければならない。また、この知識が不足している場合には、
情報の発・受信は行うべきではない。この社会的な最大課題に対応するために、知的財産法をはじめとする情報環境関連の専任教員を採用し、授業科目を設定している。
③

メディアクリエータを目指すには、コンピュータを中心とする情報関連知識を習得するだけでは不十分である。高品質のコンテンツを創造するには、女性の感性と知識の融合が不可欠であって、プロフェッショナルな日本語・英語による表現法やメディア関連の文化に関する知識の習得は、文字情報の高品質化として極めて大切である。
一方、DVD に代表される電子メディアは、主に視覚的な情報を扱っているため、視覚伝
達デザインの知識習得は文字情報習得と同様に重要である。このために、デザイン関連およびメディア文化を専門とする専任教員を配置して授業科目を設定している。

④

女性の資格志向は、年々高まっていくと予想される。短大学科では上級情報処理士
を柱として、情報処理士とビジネス実務士の資格認定を行ってきた。しかしこれらの取得可能な大学が増加していることから、これからも一定の集票力はあっても学科選
択の決定打までには至らないと思われる。今後上級情報処理士を超える魅力的な資格
は、高校・情報の教員免許であることは疑い無い。このため、教員免許を取得できる
よう、科目を構成した。

（２）科目区分の設定およびその理由
本学科の理念・目的は、メディアの健全な育成を目指して、メディアに対する深い知識を有し、コンテンツを創造し発信できる感性の豊かな女性を育てることにある。この実現のために、言語・文化、情報処理、ビジネス・管理のなかでメディアコンテンツの制作と発信に関連する分野として専門科目を位置づけている。専門科目のねらいは、次のようである。
①

情報処理技術をマスターするには、情報基礎科目の充実が不可欠である。基礎学力の低下が言われて久しいが、パソコン操作だけで終わらせないためにも、この分野の強化は必至であり、情報応用技術へのスムースな移行を実現する唯一の方法である。

②

メディアの発・受信には、国内、国際的に不可欠な知識である情報環境、メディア
犯罪、メディア・情報技術関連法などの知識の習得が不可欠である。そこで、メディアの法律や環境に関する科目を設置する。

③

コンテンツ創造には、基本的な表現法や素材の加工法に関する体系的知識が必要である。そこで、メディア創作の基本的な表現方法に関する知識を習得するため、メデ
ィアの歴史や文化面を学び、幅広い角度から感性を豊かにすることにより知識の体系化を図る。そして、コンテンツ表現に直接関与する、日本語・英語による表現法や文章校正技法の他、映像表現のためのデザイン技法習得を目指す科目を設置する。
習得したコンテンツ作成・発信に関する知識をビジネス面で実践的に学ぶ。

④

女性にとって、上級情報処理士称号以上の魅力的な資格と推測される「高校・情報」
教職免許が取得できるカリキュラム構成とする。
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メディア

１年次および２年次にメディア情報学に関する概論および各分野の基礎的な内容を学習し、３年次以降は学生の興味に応じた分野を選択して、より専門的な内容を学ぶ。
メディア情報学の専門分野である〔ウェブデザイン分野〕、〔CG・アニメーション分野〕、〔DTP・出版分野〕、〔情報セキュリティー・知的財産権分野〕、〔カルチャー分野〕、〔ビ
ジネス分野〕を、おおきく〔文化系科目〕と〔社会情報系科目〕とに分けて配置し、３年次以降に専門分野が決定するまで、低年次（１・２年次）での履修に際しては柔軟に対応できるように配慮している。
また、専門教育科目については、その専門性に応じて〔基礎科目〕〔基幹科目〕〔展開科目〕〔完成科目〕に分類し、年次に応じて段階的に履修するように構成している。
専門教育科目〔文化系科目群〕
メディア創作に必要な、日本語・英語による文字情報や、画像情報によるコンテンツ表現法に関する科目群；この科目群では、メディアコンテンツのプロクラスへのレ
ベルアップを目標とする。日本語や英語による文学的あるいはビジネス型などの文字情報表現法と、コンテンツの視覚情報表現に対応するデザイン関連の科目を設置することで、多様なコミュニケーション手段を習得する。また、創作能力向上に向けて、メディアの文化や歴史などと併せて、今日なお伝達メディアの中心的な存在となっている印刷と DTP について学び、メディア創作の多面的な表現展開を図る。
〔社会情報系科目群〕
人間、情報、環境がそれぞれ関係しあうマス・コミュニケーションやニューメディ
アおよびメディアビジネスと、メディア関連法に関する科目群；この科目群では、放送、通信、新聞等のマス・コミュニケーションや、インターネットに代表される新しい情報エリアやメディア環境に関して、人間とメディアのシステム系について学んでいく。また、ビジネスの場で実践的にメディアを活用する知識の習得を目指すとともに、メディア制作・発信には不可欠な、特許法や著作権法などに関する知識修得を図る。この科目群を履修することにより、メディアビジネス社会における女性のマネジ
メント能力を、情報と関連する社会的知識とも連携して養成することが可能になる。
また、電子メディアを扱う上で必要なハード面からの情報処理システムや通信ネット
ワークシステムの基本的知識の修得と、情報の数的処理やプログラミングを学ぶ。そして、メディアの表現・発信に必要なコンピュータグラフィックスや画像処理の原理と、DTP やマルチメディアなどの応用技法を習得する。
履修課程
・〔基礎科目〕（１〜２セメスター）
基本的なメディア環境について学び、メディアの種類、内容、制作過程などの基本的知識を得る。また、メディア制作のための言語情報や映像情報の基礎的なデザインを学ぶ。
さらに、実践から学ぶ姿勢を実現するための履修課程として、１年次よりメディア
コンテンツ制作関連の演習科目を配置し、モチベーションと問題意識を喚起する工夫
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メディア

を行っている。これは、高等学校より大学に進学した際に、１年次で教養的な科目が多くなり、「せっかく専門的なことを学べると思ったのに高校と何も変わらない」と、
モチベーションを下げてしまう問題を回避するためのものである。これと連動して、教養科目である〔全学共通科目〕については、１年次から４年次にかけて、本人の興味に応じて履修するように配置している。
・〔基幹科目〕（２〜４セメスター）
人間−システム系のメディア環境やビジネス情報の基礎を学び、CG、画像処理などの応用技術を習得する。また、メディア制作のための応用的な言語情報や DTP を学ぶ。
・
〔展開科目〕（３〜６セメスター）
メディアに関する研究や制作を行う。また、メディアに関する専門的な知識を習得するとともに、応用のための演習を行う。
・〔完成科目〕（７〜８セメスター）
各自の専門分野の卒業研究を行う。

オ

教員組織の編成の考え方および特色（１）教員配置
メディアコンテンツの制作と、それらの発・受信について授業や卒業研究を通して教授するためには、各教育研究分野にバランス良く専任教員を配置して、責任ある教育体
制を取ることが不可欠である。このため、本学科では、言語・文化・コミュニケーショ
ン系教員４名、情報系教員４名、ビジネス・管理系教員２名の、合計 10 名による教員構成を予定している。
このうち、言語・文化・コミュニケーション系２名、情報系３名、ビジネス・管理系
２名は、現時点で短大学科所属の教員が配置される予定である。残る３名については、
平成 19（2007）年１月現在、採用に向けた諸手続きを進めているところである。

（２）教員の年齢構成
本学科が開設となる平成 20（2008）年４月現在での教員の年齢構成は 60 歳以上２名、50 歳台２名、40 歳台５名、30 歳台１名となっている。なお、これは現時点で所属が確定している教員１０名についての年齢構成である。

カ

教育方法、履修指導方法および卒業要件
カリキュラムは春学期・秋学期の２学期制のセメスター制を取り入れ、セメスターごとに学習が進展するよう構成している。
履修指導として、学生の興味に応じた履修モデルをもとに基本となる履修科目を提示する。
履修モデルは〔ウェブデザイン〕（資料１）、〔CG・アニメーション〕（資料２）、〔DTP・
出版〕（資料３）、〔情報セキュリティー・知的財産権〕（資料４）、〔カルチャー〕（資料５）、〔ビジネス〕（資料６）についてあらかじめ用意してあり、学生は、このモデルを基本としながら、各自の興味や資格取得に向けたカリキュラムを構成していく。
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メディア

キ

入学者選抜の概要
全学的な入学者選抜方式に準拠する。あくまでも文化系の学科としての入試を実施する。

ク

資格取得を目的とする場合（１）取得可能な資格
本学科の教育課程を経て取得可能な免許および資格は、高等学校教諭一種免許（情報）、情報処理士、上級情報処理士、社会調査アシスタントである。このうち、情報処
理士、上級情報処理士、社会調査アシスタントについては、全国大学実務協会の認定資格である。

（２）実習の具体的計画
上記の資格の取得に当たり、実習を必要とする。
〔情報機器操作の実習〕
情報処理およびパソコンを使った演習の授業については、学内の情報処理教室を利用する。演習は基本的に１クラス最大 50 名で実施する。また、予習復習のために、メディア情報学科が専用に使える既設の情報処理室（マルチメディア制作室、CG 制作室、
DTP 制作室）を活用する。
〔教育実習〕
高等学校教諭一種免許（情報）の取得に当たっては、教育実習を必須とする。教育
実習は、併設高等学校をはじめ、神奈川県を中心とする各地の情報科教諭を擁する高等学校にて実施する。

ケ

企業実習や海外語学研修３年次以降の学生については、OJT やインターンシップなど、学外での企業実習を推奨する。所定の手続きを経て企業実習を行い、終了後に報告を行ったものについては、実習に対して単位を与える。また、海外での語学研修については、全学的なプログラムとして、所定の手続きを経て単位とすることができるようになっている。

コ

編入学

(１)

既修得単位の認定方法
大学設置基準、短期大学設置基準の大綱化により、「他の大学又は短期大学における授業科目の履修により修得した単位を当該大学における授業科目の履修により修得したものとみなす」のほかに「大学以外の教育施設等における学修」も単位を与える
ことができるようになり、さらに「入学前の既修得単位等」についても認定できるようになった。
このように単位認定が比較的容易になった一方で、授業科目区分の廃止に伴い、特色ある教育課程が編成できるようになったので、各大学間の科目名の整合性がとりにくく、そのため科目対応の単位認定は難しくなった。
また、大学審議会答申「短期大学教育の改善について」（平成３年２月８日）の「学
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メディア

習機会の多様化、（４）大学への編入学」では「……短期大学において行われた教育が十分には評価されていないとの指摘もあることから、受入れ大学側においては短期
大学教育に対して積極的に評価することが必要となる。例えば、編入学に当たって、短期大学での履修科目の認定につきより弾力的な扱いをすること、……」としている。
これらのことを踏まえて本学では、第３年次編入学の単位認定基準を以下のとおり定めたい。

（２）第３年次編入学生の単位認定基準
学芸学部①

本学に編入学する前に大学又は短期大学で修得した単位は、編入学後の学科に関わる科目としてできる限り活きるように配慮し、また編入学後、専門教育科目を中心とした履修が十分可能となるように、専門教育科目については科目対応による単位認定を行い、全学共通科目群（基礎共通科目、教養科目、外国語科目及び保健体
育科目）については一般教養的科目のみならず専門教育科目からも、その既修得単位の内容を考慮しながら包括認定することとし、その限度を全体として６２単位とする。学生は、卒業要件単位数から認定単位数を除いた単位数を修得する。（資料７）なお、編入学生は、２年以上の在学を卒業要件の一つとする。
②

当該学科に相応する課程を卒業又は修了した者。
ア 専門教育科目は、授業形態と単位数及び授業内容においた科目対応による認定を行い、全学共通科目群の認定単位数との関係で、その上限を３８単位とする。
イ 全学共通科目群は、一般教養的科目のみならず専門教育科目からも、ウに示す
科目区分毎に既修得単位の内容を考慮しながら包括認定することとするが、専門
教育科目の認定単位数との関係で、その上限を４４単位とする。
ウ 編入学生の卒業要件単位数及び認定単位数（メディア情報学科）：平成２２年（２０１０年）度の編入学生に適用③

区 分

全学共通科目専門教育科目

合計単位

卒業要件単位

２４〜４４

８０〜１００

１２４

認定単位
（上限）

４４

３８

６２

当該学科と相応しない課程を卒業又は修了した者。
ア 専門教育科目は、授業形態と単位数及び授業内容においた科目対応による認定を行い、全学共通科目群の認定単位数との関係で、その上限を３８単位とする。
イ 学部共通科目群は、一般教養的科目のみならず専門教育科目からも、ウに示す
科目区分毎に既修得単位の内容を考慮しながら包括認定することとするが、専門
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メディア

教育科目の認定単位数との関係で、その上限を４４単位とする。
ウ 編入学生の卒業要件単位数及び認定単位数（メディア情報学科）：平成２２年（２０１０年）度の編入学生に適用

区

サ

分

全学共通科目専門教育科目

合計単位

卒業要件単位

２４〜４４

８０〜１００

１２４

認定単位
（上限）

４４

０〜３８

44〜62

自己点検・評価
1991（平成 3）年の大学設置基準改正を受け、本学においては、同年 11 月に教授会のもとに「自己評価検討委員会」が設置された。その後、委員会を中心とする準備作業を経て、1995（平成 7）年 6 月に「相模女子大学自己点検評価委員会規程」を制定した。
「相模女子大学自己点検評価委員会」（以下、評価委員会）は、常に教育研究活動及び管理運営の現状を客観的に把握し、大学の理念・目的に照して点検評価し、改善すべき点を明らかにするとともに、将来の改革の方向を検討し、不断の努力を行うことを目的として設置している。評価委員会の職務は、本学の教育研究活動及び管理運営状況について行った点検結果を評価し、改善・改革の指針を策定することと、点検評価の結果を報告書にまとめ理事長に報告するとともに、その概要を学報等に公表することである。
評価委員会は、相模女子大学自己点検運営委員会と相模女子大学自己点検実施委員会
によって構成されている。
実施委員会は、その職務を(1)(2)

自己点検の実施、及び点検結果の運営委員会への報告

自己点検評価報告書（案）の作成、(3) 実施委員会の運営に関する事項、(4)

その他委員長が必要と認めた事項等に関し審議することである。なお、実施委員会は、学
芸学部、事務部、附属図書館、法人部、各学科に設置されている。
第１回目の自己点検・評価は、1996（平成 8）年度に実施した。この自己点検・評価は、1995（平成７）年度の教育研究活動を対象としたが、自己点検作業は行ったが評価作業まで至らず終了した。
第２回目の自己点検・評価は、1999（平成 11）年度に実施された。この場合は、大学基準協会の「大学評価マニュアル」に準じた内容と様式で、1998 年度（平成 10 年度）の教育研究活動を対象として点検と評価を行った。
2001(平成 13)年度には、大学基準協会の加盟判定審査を受けるため、前述の規程ならびに実施組織によって自己点検・評価の作業を行ない、２００３年４月１日付で正会員として加盟・登録されることが承認された。承認に当たっては、本学の教育研究の現状に対して理解ある評価を受ける一方で、厳しい勧告と助言をいただいた。加盟判定審査
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の対象となった自己点検・評価報告書の全文と基礎データ調書の主要な部分を採録し、あわせて大学基準協会の加盟判定審査結果の原文を、大学に対する提言も含めて、冊子の形にして公表し、学内外の関係諸機関ならびに教員全員に配付した。この勧告・助言を真剣に受け止め、この５年間真剣に、改善に向けて努力を重ねてきた。
昨年度は、前回の点検から５年経過した年にあたり、教育・研究活動を対象に、報告書と基礎データを大学基準協会に４月初旬に提出したところである。本年度は提出した報告書に基づいた実地視察を受ける予定である。その後、同様に公表する予定である。
本学の自己点検・評価の項目は、大学基準協会の点検項目にしたがっている。
社会が急速に変化する現在にあって、速やかな改革･改善は必須の事項となっている。
本学においては、自己点検・評価の結果に基づく改善・改革のための学内システムが充分とは言えず、改善・改革の着手に多くの時間がかかることは、早く解決しなければな
らない課題である。外部の点検・評価を受けるためだけの自己点検・評価から内部の改善・改革につなげる実質的な点検への変容が求められる。

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情報の提供
本学では、教育研究活動等の状況については、1994（平成 6 年度 3 月）から、『相模女

子大学研究活動報告』を冊子のかたちで 2 年ごとに発刊している。「そのⅠ」には、著書、論文、学会口頭発表、実技発表、作品発表、等に関する活動を、「そのⅡ」には、社会活動等に関する活動報告を記載している。社会活動のなかには、所属学会、学会での役員
活動、学会誌編集、市民大学や公開講座等の講師、等が含まれる

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教員資質の維持向上の方策
授業の内容及び方法の改善を図るための方策として、本学では、教員によるシラバス

作成と学生の授業評価、FD 活動を活用している。
シラバスについては、本学では、科目ごとに、授業のねらい・内容、授業計画、評価の方法、教材・参考文献、留意事項を説明したものを教員に作成してもらい、各学科別に冊子（履修要項）にまとめ、毎年春学期の履修登録前に学生に配付している。学生は科目の選択にあたり、「その科目で何を学習するか」、「他の科目との関連性を含めて学
科全体の学習領域のなかでどのような意味があるか」を理解する、ほとんど唯一の情報源としてシラバスを活用している。この意味で、また、教員の側にも授業を計画的に行い、指導方法を考える契機として意義が認められる。
授業評価については、本学では 2000(平成 12)年に開始され、その後、年間回数を引き上げで春秋の各セメスターに各教員が担当 1 科目について実施している。実施時期はセメスターの終了近い時点である。内容はマークシートと自由記述欄から構成され、自由
記述欄は教員が持ちかえり、マークシートは学生が回収して学生支援センター(学習・生
活支援グループ)に提出し、編集されたデータを受け取った教員は感想を「所見」としてまとめ、この所見をデータとともに、ホームページの授業評価欄に掲載して学生の閲覧に供している。
授業評価の項目には、授業内容のみならず、学生側の受講態度に対する自己評価も含まれている。一方、教務担当職員は、この授業評価を授業の実態を把握する重要な情報
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源とし、学生から教員やその授業内容に関する訴えがあった際に参考としている。
教員の大多数が授業評価を自己診断に活用しており、所見に改善策を示し、次回の評
価でその結果をモニタリングしている良心的な教員も少なくない。
本学の授業評価は、さらなる内容改善、全科目への拡大、自由記述化、完全公開化へと進むと思われる。これまで授業評価は教員の努力課題であり、実行しなくとも罰則はなかったが、2007(平成 19)年度には 2008(平成 20)年度施行に向けて、教員の業績評価シ
ステム（教育、研究、社会貢献、学内業務）の検討が開始される。このシステムでは授業評価の結果も当然のことながら教員評価の点数に反映されることになり、授業内容の改善に有用であると考えられる。
FD 活動については、教務担当副学長を委員長とした FD 委員会が設置され、FD 講演会
を年に 1〜2 回開催している。FD 委員は教育・研究に関心が高い教員がとくに選ばれている。
教育面に関するもう一つの基本的な FD 活動は、忘れがちであるが教育研究環境の整備である。この点については、FD 活動を支援する事務機構がこれまでは、あいまいであったが、2007(平成 19)年 4 月に、教育研究支援センター・FD グループが新たに発足した。
この支援体制が整えば、全科目の授業評価のみならず、教員の業績評価（教育・研究・
社会貢献・学内業務）に向けたとりくみが進行すると期待される。
研究面に関する FD 活動はようやく開始されたばかりであり、学外研究費取得を含めた研究支援が当面の課題となる。FD 支援事務機構の準備室はすでに 2006(平成 18)年末に教員に対する研究状況のアンケート調査を実施し、問題点を抽出している。しかし、この領域の FD 活動は長い地道な努力が必要であると予想される。
以上

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