既存木造建築物調査・診断関連文献抄録（2015 年度版）

Compendium of Documents on Assessment Method of Existing Timber Structures
2015

2016 年 6 月

日本建築学会 材料施工委員会

既存木造建築物調査診断小委員会
Committee on Assessment Method of Existing Timber Structures, AIJ

本文献抄録は、日本建築学会

材料施工委員会

既存木造建築物調査診断小委員会が2015 年度に作成した資料である。

2016 年 6 月 27 日
日本建築学会

材料施工委員会

既存木造建築物調査診断小委員会
主査

中島

正夫

既存木造建築物調査診断小委員会
委員（2016 年 6 月）―（五十音順・敬称略）―

主査

中島

正夫

幹事

山口

修由

委員

石山

央樹

輿石

直幸

澤田

圭

津和

佑子

戸田

正彦

中尾

方人

原田

真樹

森

拓郎

既存木造建築物調査・診断関連文献抄録（2015 年度版）
目次
ページ
１，分類済み文献抄録一覧

1

２，文献抄録一覧

4３，文献抄録1.蟻害及び腐朽の検査診断手法

6

2.非破壊試験法による木造住宅の老朽度診断技術開発（第 1 報～４報）

7

3.ISO 13822:2010(E) Second edition, Bases for design of structures

8– Assessment of existing structures
4. Guideline for Structural Condition Assessment of Existing Buildings

9

5. Standards on the Assessment of Existing Timber Structures - SIA 269

10

6. 鉄筋コンクリート造建築物の耐久性調査・診断および補修指針(案)・同解説

11

7. 建築物の調査・診断指針(案)・同解説

13

8. 内外装改修工事指針(案)・同解説

15

9. 木造住宅の耐久設計と維持管理・劣化診断

17

10. 木材・木質構造の維持管理－劣化診断マニュアル－

18

11. 木材・木質構造の維持管理－補修技術マニュアル－

19

12. 木材保存学入門【改訂 3 版】

20

13. 腐朽進行に伴う木材強度の変化

24

14. キチリメンタケによる腐朽がアカマツ偏在の強度的性質におよぼす影響

25

15. 長期耐用された地域型木造住宅の耐震診断におけるピロディン閾値

26

16. 平成 21 年国土交通省告示第 209 号

長期使用構造等とするための措置及び維持

27

建築構造編Ⅲ

28

保全の方法の基準
17. 建築物の耐久性向上技術シリーズ

木造建築物の耐久性向上技術

18. EN1995-1-1:2004 Eurocode5 Design of timber structures

29

19. Guidelines for Selecting the Proper Materials and Coatings30

20. 釘接合部の劣化時せん断性能に関する実験的研究

31

木造住宅の劣化時構造性能に関する研究（その 1）
21. 非破壊試験法による木橋の劣化診断（その 1）－超音波伝播法の試み－

32

22. 穿孔抵抗による材内密度分布の推定の試み

34

23. シロアリ食害検出における非接触式 AE 検出装置の室内試験における有効性検証

3624. 空中浮遊木材腐朽菌の腐朽リスクに対する評価Ⅱ：単離腐朽菌と腐朽リスクとの関係

38

25. 木材の光劣化とその深さ分析（総説）40

26. シロアリ食害材の強度特性と密度および超音波伝搬速度の関係

4227. 生物劣化を受けた木材の曲げ及び圧縮強度特性とその劣化評価

43

28. 強制腐朽処理を施した木ねじ接合部の一面せん断性能評価

44

29. 腐朽したスギ材に打込まれた釘の一面せん断耐力の推定

4530. 強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部の一面せん断性能評価

46

31. 強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部の一面せん断性能評価

47

32. 生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（その 1）シロアリ食害の場合

47

33. 生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（その 2）腐朽による劣化の場合

48

34. イエシロアリによる食害を強制的に発生させた接合部の耐力評価

48

その 2

ピロディンよる評価

35. チョークアナタケによる腐朽を強制的に発生させた接合部の耐力評価

4936. 構造要素を対象とした強制腐朽手法の提案

49

37. 釘の接合部性能に与える木材の含水率の影響

スギとカラマツを用いた一面せん断50

その 3 繊維直交方向の一面せん断及び50

及び引抜き抵抗試験
38. 木材の含水率が釘の接合性能に及ぼす影響
柱-土台接合部の引性能評価
39. 腐朽した柱土台に接合金物を留めつけた場合の引張性能

5140. シロアリによる食害を受けた木ねじ接合部の残存強度性能

51

その 2 トドマツ材における一面せん断耐力の推定
41. 壁脚部に強制腐朽処理を施した耐力壁の水平せん断性能

52（その 1）腐朽箇所の違いが耐震性能に及ぼす影響
42. 「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐久設計と課題

53

43. 「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐久設計と課題

55

44. ガンマ線および穿孔抵抗を用いた木製柱の内部劣化の診断

56

１．分類済み文献抄録一覧
番号

発行年

担当

年度

委員 資料
会 番号

（財）国土開発技術研究センター

1986/9/30

石山

2015

7

21

SEI/ASCE 11-99

1999

山口

2015

3

14

日本建築学会（）2008/3/5

輿石

2015

4

5

ISO 13822:2010(E) Second edition, Bases for design ofstructures – Assessment of existing structures

International Standard
ISO13822

2010/8/1

山口

2015

3

13

木造

EN1995-1-1:2004 Eurocode5 Design of timber
structures

EN

2004

石山

2015

7

22

金属

Guidelines for Selecting the Proper Materials andCoatings

石山

2015

7

23

分類

資料名
耐久性予測

建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編Ⅲ 木
造建築物の耐久性向上技術

著者
建設大臣官房技術調査室
修

発行、著者等監

Guideline for Structural Condition Assessment of
Existing Buildings
全構造

1

基本事項
（原則、考
え方）

維持保全

2

構造体の
診断

木造

3

耐久保全運営委員会、調査診断指針作成小委員会

Simpson Strong-Tie Company
Inc

平成21年国土交通省告示第209号 長期使用構造等とするための措置及び維持保全の方法の基準
Standards on the Assessment of existing Timber
Structures - SIA 269/5, Draft Standard

Swiss Society of Engineers
and Architects

木造住宅の耐久設計と維持管理・劣化診断
RC

内外装の
診断（防水
性能の診
断・補修の
要否）

建築物の調査・診断指針(案)・同解説

Simpson Strong-Tie Company
Inc
国土交通省

2009/2/24

石山

2015

7

20

Swiss Society of Engineers
and Architects

2009

山口

2015

3

15

日本住宅・木材技術センター

2002年8月

戸田

2015

5

6

鉄筋コンクリート造建築物の耐久性調査・診断および補修指針(案)・同解説

鉄筋コンクリート工事運営委
員会 鉄筋コンクリート造補修工法研究小委員会

日本建築学会

1997/1/25

輿石

2015

4

3

内外装改修工事指針(案)・同解説

内外装工事運営委員会、内外装改修工事小委員会

日本建築学会（）2014/9/25

輿石

2015

4

7

1

腐朽

4

木材劣化

劣化

木材保存学入門【改訂 3版
キチリメンタケによる腐朽がアカマツ偏在の強度的性質 水本晋におよぼす影響
Ikuo Momohara, Yuko Ota,
空中浮遊木材腐朽菌の腐朽リスクに対する評価Ⅱ：単離 Kozue
Sotome, Takeshi
腐朽菌と腐朽リスクとの関係
Nishimura
野田康信、森 満範、戸田正構造要素を対象とした強制腐朽手法の提案
彦、森 拓郎

日本木材保存協会

2012年4月

戸田

2015

5

9

日本林学会誌48(1)

1966

澤田

2015

6

8

Journal of Wood Science

2012年

原田

2015

8

5

日本建築学会学術講演梗概集
構造Ⅲ、pp.605-606、

2012年

森

2015

9

19

腐朽進行に伴う木材強度の変化

前田啓

木材工業

澤田

2015

6

6

木材の光劣化とその深さ分析（総説）

片岡

2008年

原田

2015

8

6

2000年7月

中島

2015

2

5

2014年8月
戸田
1983198319831
983年度 ～
中島
1985198519851
985年度

2015

5

7

2015

2

6

2005年

原田

2015

8

2

2006年

原田

2015

8

3

日本材料学会、Vol.63、
No.4、pp.314-319、

2014年

森

2015

9

19

日本材料学会、Vol.62、
No.4、pp. 280-285

2013年

森

2015

9

19

日本木材保存協会第29回年次
大会研究発表論文集、pp.5457、

2013年

森

2015

9

19

日本建築学会九州支部研究報
告、第55号、pp.653-656、

2016年

森

2015

9

19

環動昆

2015年1月

原田

2015

8

4

森

2015

9

19

森

2015

9

19

戸田

2015

5

8

厚

蟻害及び腐朽の検査診断手法
木材・木質構造の維持管理－劣化診断マニュアル－

診断法

非破壊試験法による木造住宅の老朽度診断技術開発（第 1報～４報）

神山幸弘、肱黒三中島正夫ほか日本建築学会非破壊試験法による木橋の劣化診断（その1）－超音波伝播法の試み－加藤英雄、鈴木憲太郎、長尾
博文、井道裕史

木材保存

穿孔抵抗による材内密度分布の推定の試み

山下香菜、長尾博文、加藤英雄、井道裕史森 拓郎、田中 圭、河野孝
太郎、中畑拓巳、簗瀬佳之、
栗﨑 宏
森 拓郎、簗瀬佳之、田中圭、河野孝太郎、野田康信、
森 満範、栗崎 宏、小松幸平
加藤英雄、大村和香子、桃原
郁夫、土居修一、森 拓郎、
槌本敬大、中川貴文
芝尾真紀、西野 進、毛利悠平、森 拓郎、田中 圭、高梨隆也、戸田正彦、森 満
範、野田康信、井上正文
大村和香子、原田真樹、神原広平

腐朽したスギ材に打込まれた釘の一面せん断耐力の推定5

生物劣化を受けた木材の曲げ及び圧縮強度特性とその
劣化評価

部材の診
断
強度性能

チョークアナタケによる腐朽を強制的に発生させた接合部の耐力評価
壁脚部に強制腐朽処理を施した耐力壁の水平せん断性能（その1）腐朽箇所の違いが耐震性能に及ぼす影響

蟻害

維持管理

木材学会誌 第54巻 第4号
pp.165-173（公社）日本しろあり対策協会 ISBN 978-4-9903730-0-9
日本木材保存協会

シロアリ食害検出における非接触式AE検出装置の室内試験における有効性検証
シロアリ食害材の強度特性と密度および超音波伝搬速度の関係
イエシロアリによる食害を強制的に発生させた接合部の耐力評価 その2 ピロディンよる評価

森 拓郎、香束章博、簗瀬佳之、小松幸平森 拓郎、加藤英雄、大村和香子、槌本敬大、中川貴文

木材・木質構造の維持管理－補修技術マニュアル－

2

第31巻

第1号

森林総合研究所研究報告
巻 第1号

第26巻

第1号

第5

日本材料学会、Vol.59、2010年
No.4、pp.297-302
日本木材保存協会第29回年次
大会研究発表論文集、pp.104- 2013年
105
日本木材保存協会
2014年9月

生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（そ 河野孝太郎、温水章吾、森日本建築学会学術講演梗概集
拓郎、田中 圭、簗瀬佳之、
2012年
構造Ⅲ、pp.619-620、の1）シロアリ食害の場合
小松幸平、井上正文
強度性能

森

2015

9

19

生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（そ 拓郎、田中 圭、簗瀬佳之、 日本建築学会学術講演梗概集 2012年
栗崎 宏、林 康裕、小松幸 構造Ⅲ、pp.621-622の2）腐朽による劣化の場合

森

2015

9

19

釘接合部の劣化時せん断性能に関する実験的研究 木 石山 央樹，腰原 幹雄
造住宅の劣化時構造性能に関する研究（その1）

石山

2015

7

24

森

2015

9

19

森

2015

9

19

森

2015

9

19

強制腐朽処理を施した木ねじ接合部の一面せん断性能 森 拓郎、野田康信、東 智 構造工学論文集、日本建築学 2014年
則、森 満範、戸田正彦
会、60B、pp.371-375、
評価

森

2015

9

19

拓郎、野田康信、東 智
強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部 森
構造工学論文集、日本建築学
2015年
則、森 満範、戸田正彦、五会、61B、pp.237-242の一面せん断性能評価
十田博

森

2015

9

19

シロアリによる食害を受けた木ねじ接合部の残存強度性 毛利悠平、中畑拓巳、森 拓 日本建築学会学術講演梗概集 2015年
郎、田中 圭、井上正文
構造Ⅲ、pp.81-82、
能 その2トドマツ材における一面せん断耐力の推定

森

2015

9

19

2014年

森

2015

9

19

2012年

津和

2016

1

9

2002年

津和

2016

1

7

津和

2016

1

8

温水章吾、河野孝太郎、森平、井上正文

釘

6

接合部

ねじ

金物
内部劣化

7

文化財
耐久設計

日本建築学会構造系論文集第74巻 第646号

2009年12月

釘の接合部性能に与える木材の含水率の影響 スギとカ 中畑拓巳、毛利悠平、河野孝
日本建築学会九州支部研究報
太郎、森 拓郎、田中 圭、井2014年
告、第53号、pp.689-692、
ラマツを用いた一面せん断及び引抜き抵抗試験
上正文
木材の含水率が釘の接合性能に及ぼす影響 その3繊 中畑拓巳、毛利悠平、清水秀
日本建築学会学術講演梗概集
2015年
維直交方向の一面せん断及び柱-土台接合部の引張性 丸、森 拓郎、田中 圭、井 構造Ⅲ、pp.95-96
上正文
能評価
強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部 野田康信、森 満範、戸田正 日本建築学会学術講演梗概集 2011年
彦、森 拓郎構造Ⅲ、pp.277-278、の一面せん断性能評価

満範、戸田正腐朽した柱土台に接合金物を留めつけた場合の引張性 野田康信、森彦、小椋健二、中島裕貴、森能拓郎
ガンマ線および穿孔抵抗を用いた木製柱の内部劣化の 藤井義久、藤原裕子、木川りか、永石憲道、中嶋啓二
診断「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐 高品正行
久設計と課題「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐 高品正行
久設計と課題3

日本建築学会学術講演梗概集
構造Ⅲ、pp.385-386、
保存科学、No.51, pp.227233, 2012
日本木材学会生物劣化研究会、日本木材学会木材強度・
木質構造研究会 2002年度秋

輪王寺本堂
研修会

主任技術者 ？

２．文献抄録一覧
委員会ー資料番号 担当ー番号

No.

年度

1

2015

2

5

中島

1

2

2015

2

6

中島

2

3

2015

3

13

山口

1

4

2015

3

14

山口

2

5

2015

3

15

山口

3

資料名

著者

発行、著者等（公社）日本しろあり対策協会
ISBN 978-4-9903730-0-9

蟻害及び腐朽の検査診断手法
非破壊試験法による木造住宅の老朽度診断技術開発（第 1報～４報）
ISO 13822:2010(E) Second edition, Bases for design ofstructures – Assessment of existing structures
Guideline for Structural Condition Assessment of
Existing Buildings
Standards on the Assessment of existing Timber
Structures - SIA 269

神山幸弘、肱黒三中島正夫ほか

日本建築学会分類
診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化判定・補修の要否・交換判断）
1983198319831983年度
診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化～1985198519851985年
判定・補修の要否・交換判断）度

発行年

2007-07-15

International Standard
ISO13822

2010-08-0

基本事項（原則、考え方）

SEI/ASCE 11-99

1999

基本事項（原則、考え方）
基本事項（原則、考え方）

6

2015

4

3

輿石

1

鉄筋コンクリート造建築物の耐久性調査・診断および補修指針(案)・同解説

鉄筋コンクリート工事運営委員会 鉄筋コンクリート造補修工法研究小委 日本建築学会
員会

7

2015

4

5

輿石

2

建築物の調査・診断指針(案)・同解説

耐久保全運営委員会、調査診断指針作成小委員会

日本建築学会（）2008/3/5

基本事項（原則、考え方）

8

2015

4

7

輿石

3

内外装改修工事指針(案)・同解説

内外装工事運営委員会、内外装改修工事小委員会

日本建築学会（）2014/9/25

内外装の診断（防水性能の診断・補修の要否）

9

2015

5

6

戸田

1

木造住宅の耐久設計と維持管理・劣化診断

日本住宅・木材技術センター

平成14年8月

10

2015

5

7

戸田

2

木材・木質構造の維持管理－劣化診断マニュアル－

日本木材保存協会

H26/8

11

2015

5

8

戸田

3

木材・木質構造の維持管理－補修技術マニュアル－

日本木材保存協会

H26/9

12
13

2015
2015

5
6

9
6

戸田
澤田

4
1

14

2015

6

8

澤田

2

15

2015

6

10

澤田

3

16

2015

7

20

石山

1

17

2015

7

21

石山

2

18

2015

7

22

石山

3

19

2015

7

23

石山

4

20

2015

7

24

石山

5

21

2015

8

2

原田

1

22

2015

8

3

原田

2

23

2015

8

4

原田

3

24

2015

8

5

原田

4

25

2015

8

6

原田

5

26

2015

9

19

森

1

27

2015

9

19

森

2

28

2015

9

19

森

3

日本木材保存協会
H24/4
木材保存学入門【改訂 3版
前田啓
木材工業
腐朽進行に伴う木材強度の変化
キチリメンタケによる腐朽がアカマツ偏在の強度的性質 水本晋
日本林学会誌48(1)1966におよぼす影響
長期耐用された地域型木造住宅の耐震診断におけるピ 秦正徳，中谷浩，若島嘉明，園田里 木材保存30(1)2004
美ロディン閾値
平成21年国土交通省告示第209号 長期使用構造等と国土交通省
2009/2/24
するための措置及び維持保全の方法の基準
建築物の耐久性向上技術シリーズ 建築構造編Ⅲ 木 建設大臣官房技術調査室 監修（財）国土開発技術研究センター 1986/9/30
造建築物の耐久性向上技術
EN1995-1-1:2004 Eurocode5 Design of timber
Guidelines for Selecting the Proper Materials andSimpson Strong-Tie Company Inc
Coatings
釘接合部の劣化時せん断性能に関する実験的研究 木 石山 央樹，腰原 幹雄
日本建築学会構造系論文集 第2009年12月
74巻 第646号
造住宅の劣化時構造性能に関する研究（その1）
非破壊試験法による木橋の劣化診断（その1）－超音波 加藤英雄、鈴木憲太郎、長尾博文、 木材保存 第31巻 第1号
2005年
井道裕史
伝播法の試み－山下香菜、長尾博文、加藤英雄、井 森林総合研究所研究報告 第52006年
穿孔抵抗による材内密度分布の推定の試み
道裕史
巻 第1号
シロアリ食害検出における非接触式AE検出装置の室内 大村和香子、原田真樹、神原広平 環動昆 第26巻 第1号
2015年1月
試験における有効性検証
空中浮遊木材腐朽菌の腐朽リスクに対する評価Ⅱ：単離 Ikuo Momohara, Yuko Ota, Kozue
Journal of Wood Science
2012年
Sotome, Takeshi Nishimura
腐朽菌と腐朽リスクとの関係
木材学会誌 第54巻 第4号
片岡 厚
2008年
木材の光劣化とその深さ分析（総説）pp.165-173
シロアリ食害材の強度特性と密度および超音波伝搬速 森 拓郎、香束章博、簗瀬佳之、小 日本材料学会、Vol.59、No.4、
2010年
松幸平
pp.297-302
度の関係
森 拓郎、簗瀬佳之、田中 圭、河野
生物劣化を受けた木材の曲げ及び圧縮強度特性とその 孝太郎、野田康信、森 満範、栗崎 日本材料学会、Vol.62、No.4、pp. 2013年
280-285
劣化評価
宏、小松幸平
強制腐朽処理を施した木ねじ接合部の一面せん断性能 森 拓郎、野田康信、東 智則、森 構造工学論文集、日本建築学 2014年
満範、戸田正彦
会、60B、pp.371-375、評価

4

1997/1/25

基本事項（原則、考え方）

診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化判定・補修の要否・交換判断）
診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化判定・補修の要否・交換判断）
診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化判定・補修の要否・交換判断）

基本事項（原則、考え方）
基本事項（原則、考え方）
基本事項（原則、考え方）
診断手法・検査規格（劣化現象の確認・性能測定・劣化判定・補修の要否・交換判断）

29

2015

9

19

森

4

30

2015

9

19

森

5

31

2015

9

19

森

6

32

2015

9

19

森

7

33

2015

9

19

森

8

34

2015

9

19

森

9

35

2015

9

19

森

10

36

2015

9

19

森

11

37

2015

9

19

森

12

38

2015

9

19

森

13

39

2015

9

19

森

14

40

2015

9

19

森

15

41

2015

9

19

森

16

42

2016

1

津和

1

43

2016

1

津和

2

44

2016

1

津和

3

腐朽したスギ材に打込まれた釘の一面せん断耐力の推 森 拓郎、田中 圭、河野孝太郎、中 日本材料学会、Vol.63、No.4、
畑拓巳、簗瀬佳之、栗﨑 宏
pp.314-319、
定
強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部 森 拓郎、野田康信、東 智則、森 構造工学論文集、日本建築学
満範、戸田正彦、五十田博会、61B、pp.237-242の一面せん断性能評価
強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部 野田康信、森 満範、戸田正彦、森 日本建築学会学術講演梗概集
拓郎
構造Ⅲ、pp.277-278、の一面せん断性能評価
拓郎、
生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（そ 河野孝太郎、温水章吾、森日本建築学会学術講演梗概集
田中 圭、簗瀬佳之、小松幸平、井構造Ⅲ、pp.619-620、の1）シロアリ食害の場合
上正文
温水章吾、河野孝太郎、森 拓郎、
生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（そ 田中 圭、簗瀬佳之、栗崎 宏、林 日本建築学会学術講演梗概集
構造Ⅲ、pp.621-622の2）腐朽による劣化の場合
康裕、小松幸平、井上正文
イエシロアリによる食害を強制的に発生させた接合部の 森 拓郎、加藤英雄、大村和香子、 日本木材保存協会第29回年次
大会研究発表論文集、pp.104槌本敬大、中川貴文
耐力評価 その2 ピロディンよる評価
105
日本木材保存協会第29回年次
チョークアナタケによる腐朽を強制的に発生させた接合 加藤英雄、大村和香子、桃原郁夫、
土居修一、森 拓郎、槌本敬大、中 大会研究発表論文集、pp.54部の耐力評価
川貴文
57
野田康信、森 満範、戸田正彦、森 日本建築学会学術講演梗概集
構造要素を対象とした強制腐朽手法の提案
拓郎
構造Ⅲ、pp.605-606、釘の接合部性能に与える木材の含水率の影響 スギと 中畑拓巳、毛利悠平、河野孝太郎、 日本建築学会九州支部研究報
森 拓郎、田中 圭、井上正文
告、第53号、pp.689-692、カラマツを用いた一面せん断及び引抜き抵抗試験
木材の含水率が釘の接合性能に及ぼす影響 その3繊 中畑拓巳、毛利悠平、清水秀丸、森 日本建築学会学術講演梗概集
構造Ⅲ、pp.95-96
維直交方向の一面せん断及び柱-土台接合部の引張性 拓郎、田中 圭、井上正文
腐朽した柱土台に接合金物を留めつけた場合の引張性 野田康信、森 満範、戸田正彦、小 日本建築学会学術講演梗概集
椋健二、中島裕貴、森拓郎
構造Ⅲ、pp.385-386、
能
シロアリによる食害を受けた木ねじ接合部の残存強度性 毛利悠平、中畑拓巳、森 拓郎、田 日本建築学会学術講演梗概集
中 圭、井上正文
構造Ⅲ、pp.81-82、
能 その2トドマツ材における一面せん断耐力の推定
進、毛利悠平、森
壁脚部に強制腐朽処理を施した耐力壁の水平せん断性 芝尾真紀、西野
日本建築学会九州支部研究報
拓郎、田中 圭、高梨隆也、戸田正
告、第55号、pp.653-656、
能（その1）腐朽箇所の違いが耐震性能に及ぼす影響彦、森 満範、野田康信、井上正文「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐 高品正行
久設計と課題「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐 高品正行
久設計と課題
ガンマ線および穿孔抵抗を用いた木製柱の内部劣化の 藤井義久、藤原裕子、木川りか、永石憲道、中嶋啓二
診断

5

2014年
2015年
2011年
2012年
2012年
2013年
2013年
2012年
2014年
2015年
2014年
2015年
2016年

日本木材学会生物劣化研究会、
日本木材学会木材強度・木質構 2002年
造研究会 2002年度秋季合同研

輪王寺本堂 主任技術者
研修会
保存科学、No.51, pp.227-233,
2012

2012年

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （中島－１）

2015.5.25

書名（和文）：蟻害及び腐朽の検査診断手法
書名（英文）：Diagnosing Termite and Decay Damage in Buildings
著者名：（公社）日本しろあり対策協会

発行 2007-07-15 ISBN 978-4-9903730-0-9

―抄録
１．概要

木造建物の劣化過程、劣化しやすい箇所などの傷み方に本文献は（公社）日本しろあり対策協会が既存住宅の劣化

関する概要を述べた後、蟻害や腐朽検査診断の流れについ診断のうち、特に蟻害と腐朽について検査をすることを想て図１を示して解説している。ここで示している手順は、日定した「蟻害・腐朽検査員」資格を育成するために独自に定本建築学会編「建築物の調査・劣化診断・修繕の考え方（案）」めたマニュアルである。蟻害・腐朽検査員資格の付与は、および建設大臣官房調査室編「木造建築物の耐久性向上技

2002 年 9 月から始まり 2014 年度終了時点で約 1000 名の登術」に基づいている。

録検査員がいる。この資格をもった検査員は既存住宅版品

３．既存住宅の蟻害・腐朽被害検査・診断マニュアル（第 3

確法の特定現況検査（生物劣化に特化した検査）行うことが、 章、第 5 章）
（公社）日本しろあり対策協会と住宅性能評価機関連絡協

シロアリおよび腐朽被害について、具体的な 1 次検査方

議会との間で交わされた平成 15 年 1 月 21 日付協定書によ法および結果の評価方法が記載されている。1 次検査は非破り可能とされている。

壊を原則とし、その結果から「健全」から「要部材交換」ま

本書は蟻害、腐朽の基礎知識編と検査診断編の 2 構成全 6で数段階で評価する手法を示している。

章で構成されており、そのうち調査診断方法について記述

４．検査診断報告書の作成方法（第 6 章）

している箇所を抜粋して以下に抄録する。

報告書に盛り込むべき項目、報告書作成上の留意点、図面

２．建物の傷み方と蟻害・腐朽検査診断の流れ（第 1 章）の起こし方と必要事項の記載方法等について説明している。

6

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （中島－2）

2015.5.25

書名（和文）：非破壊試験法による木造住宅の老朽度診断技術の開発（第 1 報～第 4 報）
書名（英文）：
著者名：神山幸弘、肱黒弘三、中島正夫ほか

発行 1983 年度～1985 年度日本建築学会関東支部研究報告集ほか―抄録
１．
木材における超音波透過速度の測定方法の検討（第 1 報） 大きさ）とプローブの径との関係が超音波の伝搬速度に与第 1 報では露出木材の探傷方法の開発を目的に、超音波える影響について実験的に検討している。その結果、プロー

透過法の適用方法について検討している。具体的には、図１

ブの径が小さければより内部欠陥の探傷精度が向上するこに示す木材内部欠陥の判定フローを検討したのちに、音速とを明らかにしている。

に影響を与える各種要因の整理を行っている。また、超音波

４．木材中の超音波透過速度推定式の提案（第 4 報）を木材に効率よく伝達するための技術的課題に関する実験

第 4 報では健全木材における超音波透過速度とそれを変的検討、木材繊維方向と断面方向での超音波の伝達速度の動させる木材側の要因との関係を定量化し、その結果から違いについて検討している。

木材中の超音波透過速度推定式の提案を行っている。具体２．木材諸物性と超音波速度との関係（第 2 報）

的には、木材側の要因として見かけ比重、平均年輪幅、含水第 2 報では音速に対する木材の年輪方向、含水率、存在応

率、年輪に対する超音波入射角を取り上げ、ベイツガ、スギ、力、節などの欠点の影響に関する実験結果を報告している。 アカマツの 3 樹種各 12 試験体について超音波透過速度を計
具体的には、年輪に対する音波の入射角と音速との関係を測し、その結果を重回帰分析することで、各樹種別の超音波

検討し、およそ両者の間にサインカーブで近似できる関係

透過速度推定式を提案している。ステップワイズ法で解析があることを見出している。また、含水率が音速に与える影

した結果、各樹種ともに取り上げられた要因は、含水率、年響の大きいこと、存在応力はほぼ音速とは無関係であるこ輪に対する入射角であった。図 2 に超音波透過速度の実測と、節の存在は音速を高める傾向にあることなどを実験的値と推定値との散布図を示す。また、式の有効性を確認するに明らかにしている。

ために実験に用いた試料とは別の試料を用いて超音波透過

３．木材にあけた穴が超音波の伝搬速度に与える影響（第 3速度を推定したところ、図 3 に示す結果となり、各樹種とも報）

相対誤差 8％以内の精度で音速の推定が可能であることを

第 3 報では木材試料にあけた穴の大きさ（内部欠陥部の明らかにしている。

図 2 実測音速と推定音速の散布図

図 3 超音波透過速度推定式の検証結果

7

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （山口－１）

2015.5.7

書名（和文）：
書名（英文）：ISO 13822:2010(E) Second edition, Bases for design of structures – Assessment of existing structures
著者名：ISO/TC 98
出典：International Standard

ISO13822 2010-08-01

発行 2010-08-01

―抄録
１．範囲

ISO2394 に基づき、構造信頼性と破壊の原理に

４、評価のためのデータ基づいた既存構造物（建築、橋梁、産業施設等）の診断に

4.1 外力と環境の影響 4.2 材料特性 4.3 構造特性 4.4 寸法

必要な事項と手法を示す。診断は、構造物の用途変更や使５、構造解析

用期間延長、行政や保険会社からの依頼による（地震や交5.1 モデル 5.2 限界状態 5.3 基本変数 5.4 モデルに関する不通振動による）構造物のチェック、構造の経年劣化、アク

明事項 5.5 変換係数 5.6 部材状態に関する不明事項 5.7 劣化

シデントによる構造体の損傷などの状況において実施されモデルよう。その他、遺跡に対する方法を付録 I に示す。この規準

６、検証は、すべての材料を用いた構造物に対して適用できるが、6.1 基本 6.2 信頼性評価 6.3 限界状態 6.4 妥当性の検証 6.5

コンクリート、鋼材、木材、組積などのタイプによっては、

目標信頼性レベル

追加的な事項が必要となる。この国際規格は、外力や環境

７、過去の性能の基づく評価の影響に関する原理を示すが、火災や地震については別途

7.1 安全性の検討 7.2 使用性の検討

詳細な検討を要する。

８、改修等

２、用語と定義９、報告

評価、損傷、劣化、劣化モデル、検査、調査、加力試験、保守、材料性能、モニタリング、評価期

9.1 一般事項 9.2 結論 9.3 十分な信頼性 9.4 不十分な信頼性

間、補修補強、予定使用期間、改修、安全性維持計画、構9.5 改修の推奨 9.6 検査と保守計画 9.7 文書情報 9.8 報告形

造性能、目標信頼性レベル、利用計画

式

３、評価の枠組み

3.1 目的 3.2 手法 3.3 診断目的の仕様

１０、判断

3.4 シナリオ 3.5 予備診断 3.6 詳細診断 3.7 診断結果

10.1 判断
付録：A.用語のヒエラルキー、B. 既存構造物の一般的診断のフロー,

C.測定量の更新、D.構造物の静的および動的性能試験, E. 時間に依存する信頼性の診断,

図２

外力の分布・経過と抵抗性能の劣化

F. 目標信頼性レベル, G. 報告書様式, H. 補強, I. 遺跡

図1

既存構造物の一般的診断のフロー

8日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （山口－２）

2015.6.29

書名（和文）：
書名（英文）：Guideline for Structural Condition Assessment of Existing Buildings
著者名：ASCE
出典：SEI/ASCE 11-99

発行 1999―抄録
１．一般事項3.6 資料、3.7 試験法の一覧、

1.1 基準の範囲と目的、1.2 診断の目的、1.3 資格

表１と装置、1.4 同意事項、1.5 定義

3.8 補足資料

木材の機械的性能試験法リスト

既存建築物の積極的なリユースは、現在の建物に対する正確な診断を必要としている。診断のためのデータは、工学的な判断をする者に使える状態になっていないため、建物の診断に関する規準を、設計者に提供する。この規準は包括的でも規定的なものではなく、目的に対する手法を示す。結果の解釈は、この規準の範囲外であるが、専門家の経験と実行者の判断に基づく必要がある。このガイドラインの使用は、危険な材料・操作・装置の使用を含む可能性があり、それらの使用に伴う問題について言及する意図はない。ユーザーは、使用の前に、このガイドラインの規定
上の制限を理解し、安全な利用に努める責任がある。

４、構造材料及びシステムの評価法

２、診断法

2.1 一般事項、2.2 取り組み方、2.3 予備診断、2.4

4.1 評価法、4.2 構造用コンクリートの評価、4.3 金属の評価、4.4

診断は複数のレベル（予備、詳細）の診断を行う。

（劣化原因、火災、表２に性能項組積の評価、4.5 構造用木材、診断の範囲が不明確な場合は、予備診断の対象となる建物

目と試験法の対応を示す。）4.6 他の材料、4.7 部材とシステムの診断の項目を厳選する。厳選ための基本項目は、竣工年、の評価（ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞ、信頼性指標、載加試験、剛性、安定性、

建築面積、買収コスト、重要性。建物用途は、簡易診断の

転倒、滑り）、 4.8 解釈、 4.9 評価法のための資料

詳細診断

項目の優先順位を決めて、診断項目を少なくするために利表２木材の性能項目と試験法用できる。診断項目の低減は、詳細診断のコストを低減につながる。
３、構造材料の診断 3.1 目的と範囲、3.2 構造体コンクリートの診断、3.3 金属の診断、3.4 組積の診断
3.5 木材の診断

3.5.1 はじめに、3.5.2 木材製品

トラス、木質パネル、複合木質材料、3.5.3
性能

製材、積層材、

木材の物理的状態と（物理的、機械的、接合部、金物、接着、クリープ、

腐朽、残留変位、荷重継続時間、虫害、含水率、暴露）3.5.4
試験法（表１に各試験法の目的、原理、専門性、長所、限界を示す。腐朽抵抗、弾性性能、機械的接合部、含水率、保存処理、木材密度、強度試験、構造性能グレード、コア採取、ドリル、X 線、サウンディング、応力波、目視）

５、構造の状態診断に関する報告

3.5.5 資料、

付録 A.構造の状態診断の報告、B. 関係団体

9

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （山口－３）

2015.6.29

書名（和文）：
書名（英文）：Standards on the Assessment of existing Timber Structures - SIA 269
著者名：Rene Steiger
出典：

Assessment of Timber Structures

発行 Shaker Verlag GmbH 2010

―抄録
１．構成

既存建築物の利用や保守に関する規準は、スイび事後の確率密度関数は、ランダム変数のモデル化に使用

スとオランダが整備している。スイス規準では、既存建築される。劣化等の事象前・後のランダム変数の更新は、ベ物の診断は図１に示すように建物のライフサイクルの一部

イズの定理を用いて測定値を元に行う。亀裂や想定外の外分として扱う。利用できる情報の量と質が新築とは大きく力等による条件付き破壊確率の更新が行なわれる。

異なっており、SIA-260 に基づく設計要素間の関係を図１

構 造 体 の 劣 化 等 を 示 す 事 後 確 率

Iは 、に示す。SIA-269 の構成は、一般（試験、モニタリング、I  x h (x ) * 0 とする。ただし、ｘは事前事象、h(x)*0

保守、経済・文化的価値）、要求性能（構造安全性、使用性）、は、事後に h(x)<0 等になる事象。（訳者補足）

更新（荷重、性能、地盤、構造モデル、終局性能、変形）、

・予想外の事象・疑義・定期検査

構造解析と検証（決定論的、確率的）、試験（手法、評価）
、

予備試験
・現地訪問
・試料検査

保守・修理、設計図書（目標使用 servise criteria agreement、
履歴、災害、保守記録）、その他である。

No
継続使用

疑義確認
Yes

詳細診断

一般診断
基本

・図書審査
・使用限界の見直し
・設計の基本の見直し

・一般診断結果
・付属図書の検討
・使用限界の見直し
・設計の基本の見直し

条件調査

・視覚による診断
・簡易，非破壊試験

・重要部材の重み付け・装置を使った検査・実験棟での審査

構造解析と検証

・大まかな決定論的検証
・構造形式の評価
・可能性のある破壊性状・当該構造部材の検証

・決定論的検証
・確率論的検証
・当該部材に対応した規則
・構造的詳細検討
・荷重と効果に関する詳細決定

評価・定量的検討・経験的検討・予測診断

・定量的検討・経験的検討
・予測診断

改修法の
提案

・詳細試験
・計測と保守・安全性の緊急確保
・付加的安全確保策
・改修，改善，更新

・計測と保守・安全性の緊急確保
・付加的安全確保策
・改修，改善，更新

継続使用
安全？

Yes
詳細計測

No
重大な結果？

Yes

No

荷重の低減
構造補強
解体

図２
図１

既存建築物の診断法の段階的フロー

設計要素間の関係
３、更新のルール

２、評価手法

スイス規準の評価法は、図２に示すより高3.1構造モデル、寸法の更新, 3.2 材料・地盤性能の更新,3.3 残い精度と詳細さを持った段階的評価を要求している。既存
留変位の更新、3.4 検証と決定

建築物の評価では、新築の場合よりも多くの情報を使用し、これらを更新 Updating（情報）と呼び、荷重・地盤条件、

決定論的検証、確率論的検証、保守項目の確率論的・有効性に基づく検証、保守項目の計画強度等の外、劣化機構を含む。情報の更新の後に、事前及3.5 材料に関する診断規準の関連部分, 3.6 例題

10

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （輿石－１）

2015.08.03

書名（和文）：鉄筋コンクリート造建築物の耐久性調査・診断および補修指針(案)・同解説
書名（英文）：Recommendation for Practice of Survey, Diagnosis and Repair for Deterioration of Reinforced Concrete Structures
著者名：日本建築学会

鉄筋コンクリート工事運営委員会

出典：日本建築学会

発行 1997-01-25

鉄筋コンクリート造補修工法研究小委員会―抄録
序

鉄筋コンクリート造建築物の耐久性を低下させる直接の原因を鉄筋腐食であるとして、調査・診断から補修・劣化抑制工事に至る標準的な方法と手順をまとめた。
建設省総プロ「建築物の耐久性向上技術の開発」の成果物である「鉄筋コンクリート造建築物の劣化診断技術指針・同解説」、「同 補修・交換技術指針・同解説」、「塩害建築物の調査・診断・補修指針(案)」を参考に、その後の経験などを取り入れ、適用しやすくした。
１．総則
1.1 目的躯体の調査・診断の推奨できる方法、補修および劣化抑制の推奨できる方法を示し、維持保全に資する．
1.2 適用範囲
a.鉄筋腐食に関わる劣化現象
b.アルカリ骨材反応、酸性土壌や化学薬品、地震、不等沈
下、過荷重などは適用外．
1.3 用語２．調査・診断および補修計画の基本
2.1

調査・診断の基本

a.調査計画書を作成する．
b.診断に必要な情報が得られるように計画を立案する．
c.調査結果に基づいて診断を行う．
d.当初の結果で診断が困難な場合は再度、調査を実施する．
e.調査・診断を行う者の資格・能力を有するものとする．
2.2

補修計画の基本

図１

a.期待される耐用年数を考慮して立案する．

2.4

b.健全状態に修理・復旧、劣化要因の除去、新たな劣化要

応急処置

危険な箇所は除去または適切な応急処置を施す．

因が抑制できるように立案する．

３．調査

c.潜在する劣化要因を除去できない場合は、方策を講じる． 3.1
d.劣化の進行が著しく、部材に変形や耐力低下が考えられ

一般事項

a.調査目的：劣化状況把握、劣化度判定、劣化原因特定、る場合は、別途、構造耐力の調査を行う．
2.3

調査・診断および補修工事の手順

補修要否判定、補修工法選定に必要な資料の収集

調査・診断および補修のフロー（図 1）b.調査の種類：建物概要調査、外観目視調査、詳細調査

11c.前 2 者は必須、後者は目的が果たせない場合に実施．
3.2

表 1 劣化度評価基準

建物概要調査a.調査目的：建物固有条件、原因・外力特定の資料収集
b.調査の種類：設計図書などの書類調査、ヒアリング調査
c.調査項目：竣工年、用途・規模、立地、補修歴など
d.調査結果の記録：所定の様式に従って行う．
3.3

外観目視調査a.調査目的：劣化症状の有無、現象の種類、劣化度判定
b.方法：スケール、クラックスケール、ハンマー、双眼鏡、カメラ、照明器具などを用いた目視観察、打診など

4.3

劣化原因の特定および劣化進行予測

c.調査項目：劣化症状の有無、箇所および程度（ひび割れ、

a.要因または外力を評価し、劣化の主原因を特定する．

浮き、はく離、鉄筋露出、さび汚れなど）、機能障害のb.鉄筋腐食先行型の要因を分類する（中性化、初期内在塩

有無および箇所（漏水跡、変形、振動、大たわみなど）
d.調査結果の記録：所定の様式に従う．写真、スケッチ
3.4

化物、外来塩化物、これらの複合、その他）
c.ひび割れ先行型の場合、ひび割れ要因によって分類する．

詳細調査

d.アルカリ骨材反応や構造的要因は、別途、調査を行う．

a.調査目的：劣化原因が鉄筋腐食と推定された場合、あるe.鉄筋腐食に発展しない劣化現象は、別途、調査を行う．

いは鉄筋不足が発生すると予測された場合に、劣化度判

f.中性化による劣化原因の強さを分類する（小・中・大）．

定、原因特定、補修要否の判定、補修工法の選定を行う．

g.塩化物量による劣化原因の強さを分類する（小・中・大）．

b.調査箇所：劣化部分と健全部分、屋内側と屋外側、海側

h.複合劣化要因の強さは、各々最大のもので評価する．

と山側など、劣化状況別、環境条件別に選定する．

i.ひび割れによる劣化原因の強さは幅で分類する（小・大）．

c.調査方法：現地調査（はつり、コア採取、非破壊検査な

j.劣化進行予測は、試験、信頼できる資料に基づいて行う．

ど）、採取試料の分析調査を行う．

4.4

補修の要否の判定

d.現地調査：仕上材およびコンクリートの施工状況・劣化

a.安全確保、耐久性向上、機能回復が必要な場合に行う．

状況、鉄筋の種類・径・配筋状態、かぶり厚、鉄筋腐食

b.劣化が中度・重度の場合は、安全確保のために補修を行

状況、中性化深さ、塩化物の存在など

う．重度の場合は、必要に応じて構造耐力診断を行う．

e.鉄筋腐食度評価基準：Ⅰ～Ⅴ（20％を超える断面欠損）

c.劣化が軽度の場合は、劣化進行を予測し、早期劣化が予

f.分析項目：材料・調合、強度・ヤング率、中性化深さ、想される場合は、耐久性向上のための補修を行う．

塩化物量、ポロシチー・気泡分布、含水率などから選択

d.必要に応じ、機能回復のための補修を行う．

g.調査結果の記録：所定の様式に従う．
４．診断
4.1

一般事項

耐力診断の要否の判定

4.6

補修工法の選定

a.補修工法は、鉄筋腐食補修工法、中性化抑制工法、塩害

a.診断事項：劣化度、劣化原因、劣化進行予測、補修の要抑制工法、ひび割れ補修工法に分類する．

否、耐力診断の要否、補修工法の選定

b.補修工法の選定は、部位・部材ごとに行う．

b.概要調査・外観目視調査のみで判断できない場合は詳細

c.補修工法は、劣化度および劣化要因の強さに応じ、劣化調査を実施して診断する．
4.2

4.5

原因の種類ごとに選定する（各々、標準工法の選定表）．

劣化度の判定d.劣化外力が厳しい場合は、特殊工法の適用を検討する．

a.部位・部材ごとに行う．

５．補修設計（省略）b.劣化度評価基準（表１）に従って行う．

６．補修工事（省略）12文献抄録 2015 （輿石－２）

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

2015.08.03

書名（和文）：建築物の調査・診断指針(案)・同解説
書名（英文）：Principal Guide to Performance Survey and Diagnosis for Buildings
著者名：日本建築学会（耐久保全運営委員会、調査診断指針作成小委員会）
出典：日本建築学会

発行 2008-03-05―抄録
序1988 年に新築を対象とした「建築物の耐久計画に関する

２．既存建築物の保全計画の考え方

考え方」を刊行した。その後、修繕・改修工事の標準仕様

2.1

書を早急に整備する必要性に応えるため、1993 年に「建築2.1.1

保全および保全計画の分類（維持保全・改良保全）物の調査・劣化診断・修繕の考え方(案)」を刊行した。

2.1.2

保全計画策定の目的（保全費用、LCC、保全の管理）

2.1.3

保全計画を作成する建築物（仮設建築物は除く）

本書は、これらの基本的な考え方や本会における位置付

一般事項

けは変えずに、その後に刊行された 4 つの指針類の成果も踏まえ、見直し・改定・補筆したものである。

１．総則
1.1

目的

保全に関する各種の設計、工事の契約・施工にあたり、基本的な考え方と、調査・診断の結果を他の既存建築物の保全計画や新設
建築物の耐久設計に活用するための考え方を明らかにする．
1.2

適用範囲

一般的な修繕および改修のほか、耐震改修、増改築、環境配慮改修、コンバージョン、歴史的建造物の保存復元、景観維持にも適用す
る．
1.3

用語

1.4

基本方針

a.目的に応じた調査・診断および修繕工
事・改修工事b.定期報告、既存不適格建築物への対応を考慮
c.調査・診断結果の活用の考え方、データ様式等の例示1.5

調査・劣化診断・修繕の手順（図１）

図１

13標準的な調査・劣化診断・修繕の手順

2.1.42.2

保全計画の作成者（所有者、建物管理者、依頼者）

保全計画の作成手順

d.調査仕様書に従い、報告書の内容を確認し、受領する．
e.調査報告書類は保全関係図書として整理・保管する．

2.2.1

保全関連情報の把握（設計図書、報告書、履歴等） 3.2

劣化調査の種類と方法

2.2.2

建築物の今後の利用計画の確認（計画変更の有無） 3.2.1

2.2.3

保全すべき性能の水準の設定

事前調査

a. 調査目的：調査計画・修繕計画のための資料収集

建設時と修繕・改築後の関係、今後の利用計画、劣化のb. 調査実施者：所有者・管理者、その補助者、依頼者

状態を考慮して水準を設定する．

c. 調査項目：建物等概要、履歴、利用状況、動機など

2.2.4

d. 調査方法：設計図書等の書類調査、ヒアリングなど

2.3

建築物の残存目標耐用年数の設定

e. 報告書：調査目的・項目・方法、所見など

保全計画の作成

2.3.1

保全計画の項目・内容の設定

3.2.2

利用計画、実施体制、責任範囲、占有者への指導、点検、

詳細調査

a. 調査目的：修繕の要否を判定するための資料の作成

修繕、図書の作成・保管、資金計画、その他

b. 調査の実施者：レベルに応じ、所有者～専門技術者等

2.3.2

c. 調査項目：調査は広範に行い、レベルに応じ、目視・保全の実施計画の作成

中期・長期の計画、必要に応じて改修計画も定める。修

打診・指触などの簡易調査のほか、非破壊検査、機器に繕・取替えとの整合性、技術的・経済的な可能性、LCC 等のよる測定・試験・破壊検査を行う．

低減を考慮する。
2.4

複数の建築物に係る保全計画の考え方

2.5

保全計画の標準・参考資料

d. 報告書：調査の目的・項目・方法・結果、修繕の要否に関する意見、その他の所見など
3.3

a.国交省営繕部監修・建築保全センター編（19 編）

劣化診断

劣化機構を探り、その要因を正確に把握する．

b.日本建築学科の関連する指針・考え方（6 編）

3.4

劣化調査・劣化診断結果の判定

調査・診断の結果、修繕目的、予想される劣化被害、修３．劣化調査・劣化診断
3.1

繕方法、費用などを総合して修繕の要否を判定する．

総則

3.1.1

劣化調査・劣化診断の目的

４．目的に応じた調査・診断

a.修繕要否の判定のための資料の整備

4.1

耐震改修を目的とした診断

b.調査計画・修繕計画作成のための基礎資料の整備

4.2

増・改築を目的とした診断

c.劣化現象の種類・進行度、劣化要因・機構の明確化

4.3

環境配慮改修を目的とした診断

劣化調査の開始時期

4.4

コンバージョンを目的とした診断

点検の結果または修繕周期に到達

4.5

歴史的建造物の保存復元を目的とした診断

4.6

景観維持を目的とした診断

3.1.2

3.1.3

劣化調査の原則

a.事前調査および詳細調査によって行う．
b.各調査の内容は 3.2 節．劣化診断の原則は 3.3 節．

５．調査診断結果の耐久設計への活用

c.障害が予想される場合はただちに応急の措置を講じる． 5.1
3.1.4

劣化調査の計画作成と実施にあたっての留意事項

基本事項

5.2

建築物等の目標耐用年数算定への活用

a.調査の項目・方法・日程、経費・期間

5.3

設計耐用年数の推定・予測の根拠としての活用

b.調査仕様書は、調査中の安全、使用者への危害等の防止

5.4

維持保全計画・維持保全水準設定への配慮

対策、損傷を与えた場合の補修方法も含めて作成する． 5.5
c.調査は、知識、技術、経験を有する専門家に依頼する． 5.6

14

既存建築物等の改修設計への活用
耐久設計関連情報の収集・蓄積・利用への活用

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （輿石－３）

2015.08.03

書名（和文）：内外装改修工事指針(案)・同解説
書名（英文）：Recommendation for Refurbishment of Exterior and Interior Finishing in Buildings
著者名：日本建築学会（内外装工事運営委員会、内外装改修工事小委員会）
出典：日本建築学会

発行 2014-09-25―抄録
序

建築物ストックが増加する中で、本会では 1988 年に設計仕様で指定された目標性能（耐久性、安全性、保全「耐久計画の考え方(略)」、1993 年に「調査・診断・修繕の性、適法性）を満たすように、改修工事を行う．

考え方(略)」、1994 年に「外装改修の考え方（湿式編）(略)」、6章

1997 年に「RC 造調査・診断・補修指針(略)」、2002 年に「改工事内容の変更等

設計内容に疑義が生じた場合は、すみやかに協議する．

修の考え方(略)」と「外装改修の考え方（乾式編）(略)」、 7章

維持管理2003 年に「部材等の耐久設計手法(略)」、2008 年「調査・a.定期的に点検を実施する．

診断指針(略)」を刊行し、建築保全全般の方向性を示した．

b.竣工時に立案された維持保全計画に準じて実施する．

その体系の基礎は、建設省建築研究所で実施した総プロ「建築物の耐久性向上技術の開発（1980～84 年度）」にあり、第２編

セメントモルタル塗り改修工事続く官民連帯共同研究「外装材の補修・改修技術の開発

第３編

陶磁器質タイル張り改修工事（1986～88 年度）」によって普及を図った．その成果は、現第４編

塗装仕上げ改修工事

在の「公共建築改修工事標準仕様書」や「建築改修工事監

第５編

建築用仕上塗材仕上げ改修工事

理指針」などにも反映されている．

第６編

内装改修工事本書はこれらと齟齬がないようにした．
＜２編以降の内容（各編ほぼ共通）＞
第 1 編 総則

１．総則

1章

1.1

適用範囲

湿式内外装仕上げおよび内装仕上げ

目的

既存仕上げの改修にあたり、調査・診断、改修設計、改2章

用語

修工事および改修工事度の維持管理に関する考え方を示し、

3章

共通事項

改修後の仕上げの機能や性能を確保することを目的とする．

a.既存部分の健全性を調査・診断する．

1.2

b.既存に改修の荷重を負担させる場合は耐力を確認する． 1.3

適用範囲（※各編の工事内容による）用語

c.既存部分と改修部分の材料構法の適合性を検討する．

２．調査・診断方法

d.関連法規を遵守する．

2.1 基本事項

4章

環境への配慮

調査・診断を実施のための基本的な事項を示す

a.撤去量の削減

2.2

劣化現象（※各編の仕上げの種類による）b.有害物質の使用制限

2.3

調査方法

c.屋外改修時の屋内環境に対する配慮

a.調査は、事前調査と詳細調査で構成する。

d.施工中の騒音・振動・周期などに対する配慮

b.劣化の進行程度を客観的に評価する。

e.施工中･施工後の使用者・居住者に対する配慮（※仕上げの種類による。具体の内容は解説に記載）

f.揮発性有機化合物の濃度測定

2.4

5章

目標性能

調査結果の判定

改修目的、劣化による被害、想定される改修の方法・費15

用などを総合し、改修の要否、範囲および程度を判定する。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

３．改修設計＜補足資料＞仕上塗材仕上げの例

3.1 目的解説表 5.2.3

調査レベルと調査方法の例（一部）

設計は、調査・診断により改修が必要と判断された部位を対象とし、所要の性能の確保を目的として実施する。
3.2

既存部分の処理方針

3.3

改修工法の選定※ 3.2 と 3.3 の具体の内容は各編による
3.4

改修工事仕様書の作成

要求性能、対象部位や下地、既存部分の処理方法および下地処理方法、改修に使用する材料や工法、検査項目や方法、期間等を明記した仕様書を作成する。
４．改修工事
4.1

目的

改修工事仕様書に基づき、適切な施工、施工管理、工事監理を行うための内容を示す。
4.2

施工計画

施工計画書、工程表、施工図など工事に必要な図書を作成し、工事監理者の承認を受ける。
4.3

既存部分の処理

劣化部分は、指定された工法により的確に処理する。
4.4

新設部分の施工

改修工事仕様書および施工計画書に準拠して行う。
解説図 5.2.3-4

割れの劣化デグリーの例（一部）※原則、本会編「建築工事標準仕様書・同解説」に準ずる。
解説表 5.2.7
4.5

劣化デグリーの劣化グレードへの変換例

安全性の確保a.作業環境を考慮して、十分な安全性を確保する。
b.災害危険度の高い部位には、入念な防止対策を講じる。
4.6

検査

検査は、中間検査、最終検査、竣工検査による。
５．維持管理5.1

目的

改修後も定期的に点検を行う。
5.2

点検の基本的事項

新築時に策定された保全計画の内容を継続する。
(1)実施体制と実施者(2)点検部位(3)点検周期(4)点検方法(5)結果の記録(6)結果の判定と措置
0,1：改修不要、2,3：必要に応じて改修を考慮すべき、4,5：早急に改修すべき16

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （戸田－１）

2015.9.24

書名（和文）：木造住宅の耐久設計と維持管理・劣化診断
書名（英文）：
著者名：（財）日本住宅・木材技術センター
出典：概要

発行 平成 14 年 8 月

耐久性能の低下モデル

木造住宅の長期使用，延命化を目的として，我が国

では比較的疎かにされてきた維持管理を取り上げ，留意点を明らかにして，設計者，施工者，住まい手ならびに維持管理に携わる人々に適切な木造住宅の耐久設計と維持管理・劣化診断の知識を提供しようとするものである。
第1章

耐久設計

１．木造住宅の劣化原因と耐久性向上のための３要素

構造材の耐久性能値の変化と設計，施工，維持管理要因との関係

２．耐久設計の基本原則
３．耐久設計をおこなうにあたっての検討事項

劣化因子・劣化部材別の劣化傾向

４．建物各部の耐久設計上のポイント
５．耐久設計上のポイントを踏まえた具体的な仕様例
６．耐久設計に関連する基準等
第２章

維持管理・劣化診断

１．維持管理と劣化診断
２．木造住宅の劣化過程と劣化しやすい箇所
３．劣化診断のための調査方法
４．個別劣化診断手法
５．補修の基本的な考え方
第３章

劣化診断のための基礎知識

１．防雨設計・雨漏り
２．腐朽
劣化因子別劣化割合

３．蟻害・虫害
４．湿気・結露５．保存処理における JAS・AQ 製品
第４章

ユーザーのための木造住宅メンテナンスマニュア

ル
１．はじめに
２．木造住宅の一生
３．木造住宅の老朽化の原因
４．維持管理５．木造住宅のメンテナンスマニュアル●キーワード・維持管理：日常的・定期的な点検を基本として，必要に部材別劣化割合

応じて部材や部品の補修・交換を行う行為
・3 要素：木質建築物の構造材の耐久性能は主に設計，施工，使用・維持管理という 3 つの要素によって決定される。

17

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （戸田－２）

書名（和文）：木材・木質構造の維持管理－劣化診断マニュアル－
書名（英文）：
著者名：（公社）日本木材保存協会
発行 平成 26 年 8 月

出典：概要

木造住宅、外構、木造の公共建築物や伝統木造など

表

劣化診断の種類の木部に発生する生物劣化（腐朽と虫害）の診断について、やさしく丁寧に解説したマニュアルです。症状の検出、劣化の種類、範囲、程度や進行性の判定方法と基準から報告書作成までを多くのカラー写真とともに詳しく解説しています。
１．劣化診断の基本
２．一次診断腐朽 1

腐朽の基礎知識

腐朽 2

腐朽の原因は水分浸潤

腐朽 3

腐朽の段階

腐朽 4

腐朽菌の見極めの難しさ

腐朽 5 診断困難事例（腐朽）蟻害 1

シロアリ食害（蟻害）蟻害 2

床下での蟻害蟻害 3

室内側から見える蟻害

蟻害 4

風呂場（タイル貼）の蟻害

蟻害 5 玄関・勝手口の蟻害
蟻害 6

屋根・小屋組みの蟻害

蟻害 7

診断困難事例（蟻害）

甲虫 1甲虫類などによる食害

３．二次診断・三次診断
４．事例別の診断技術
4.1

住宅

4.2

伝統的木造

4.3

外構・土木施設図

断面欠損率の推定手法

５．報告書
６．劣化診断に関するその他の情報●キーワード・維持管理＝劣化診断＋補修
・（生物）劣化診断：木材の劣化診断では，木部の強度低下をもたらす腐朽と虫害を診断の対象とする（カビ等による汚染は除外する）。
・劣化診断の 4 要件


対象の現況（劣化状態）の把握



劣化の原因やメカニズムの推定



劣化対策に関する助言



コストと時間が大切

図18

含水率のイメージ

2015.9.24

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （戸田－３）

2015.9.24

書名（和文）：木材・木質構造の維持管理－補修技術マニュアル－
書名（英文）：
著者名：（公社）日本木材保存協会
発行 平成 26 年 8 月

出典：
概要

3.2

木造住宅や外構などの木部に発生する生物劣化（腐朽と虫害）の補修技術について、劣化診断結果にもとづい3.2.2 部材欠陥部の充填補修て補修の計画・設計・施工に役立つ情報を豊富に解説して3.2.3 部材の部分的交換あるいは補強材の取りいるマニュアルです。補修、充填、交換、保護や予防の他、付け（※図）
3.2.4 部材交換

応急処置や環境改善などの手法について多くのカラー写

3.2.5 金物による補修

真とともに詳しく解説しています。
1

2

3

補修方法の概説
3.2.1 部材の表層部補修

3.2.6 交換部材として保存処理木材を使うとき

補修の全体像の留意事項（※写真）

1.1

補修の定義

1.2

補修の意義

4.1

掘立柱方式の木柵地際部の補修例

1.3

診断結果に対応した補修の必要性

4.2

蟻害を生じたログハウス部材の補修例

1.4

劣化レベルと補修

4.3

野外に設置された湾曲集成材の剥離補修例

1.5

補修と品確法とのかかわり

4.4

公園の大型木製遊具の補修例

1.6

補修の実施主体

4

劣化診断結果を踏まえて実施された補修例

補修作業の流れ
2.1

応急処置

2.2

補修範囲の決定2.3

環境改善方法及び補修方法の検討

2.4

補修工事

2.5

補修報告書の作成と保存

劣化環境改善方法及び補修方法の概説
3.1

劣化環境の改善
3.1.1 屋根で覆われた構造物の場合

穴あけ加工部の防腐3.1.2 屋根で覆われていない構造物の場合劣化した構造材の補強事例

19

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （戸田－4）

2015.9.24

書名（和文）：木材保存学入門【改訂 3 版】
書名（英文）：
著者名：（公社）日本木材保存協会
出典：
概要

発行 平成 24 年 4 月
カワラタケ，スエヒロタケ，ヒイロタケなど

木材保存学の基礎から実用までを判りやすく解説し・軟腐朽菌

た専門手引書。執筆者はこの分野で最も活躍している学識経験者で、それぞれの専攻に応じて分担執筆。研究者・技術者・学生その他一般の人々も座右の書として活用できる

木材心材部の耐久性区分一冊です。
第 1 章 木材および木質系材料
1.1 木材の構造
1.2 木材の物理的性質
1.3 木材の化学的性質
1.4 木質系材料
第 2 章 木材の劣化
2.1 木材の劣化とは2.2 菌害2.3 虫害2.4 複合劣化
2.5 木材の燃焼
第 3 章 木材保存剤
3.1 木材保存剤
3.2 防腐剤
3.3 防かび剤
3.4 防虫剤
3.5 防火剤
第 4 章 木材保存技術
4.1 木材の前処理
4.2 保存処理法とその効果
4.3 処理木材の性能
第 5 章 安全・環境・廃棄物の管理
5.1 安全管理
5.2 環境管理
5.3 廃棄物管理
第 6 章 品質管理
6.1 品質管理概論
6.2 QC 的ものの見方・考え方
6.3 品質管理の進め方
6.4 品質管理の手法
6.5 国内の品質管理と国際的な取り決め●虫害・ヒラタキクイムシ，カミキリムシ，マザイセンチュウ，
フナクイムシ・シロアリ：イエシロアリ，ヤマトシロアリ
耐蟻牲の分類第 7 章 木質構造物
7.1 木質構造物のライフサイクルと木材保存
7.2 木質構造物の種類と特徴
7.3 各種木質構造物の構成
7.4 各種木質構造物の劣化とその防止●木材腐朽菌の分類
・褐色腐朽菌：日本の木造住宅における主要な害菌
イドタケ，オオウズラタケ，ナミダタケなど
・白色腐朽菌：針葉樹に対する腐朽力は弱い。

20

●木材保存技術
心材の浸透性の分類

・防腐剤：かつては電柱や枕木などの土木製品を対象としていたが，現在は土台などの住宅部材へ移行
毒性や環境負荷の理由から CCA（クロム・銅・ヒ素）は使用されなくなる。現在は AAC,ACQ，CuAz を有効成分とする薬剤が一般的
・防腐処理方法：塗布・吹付け，浸漬処理，加圧注入，表面処理，接着剤混入（合板），深浸潤処理
・インサイジング：木材の表面に刺し傷を作り薬液の浸透を助長する前処理

JAS と AQ における保存処理の性能区分と使用環境

製材の JAS に定められている保存処理の性能区分と浸潤度基準

野外試験から求めた保存処理木材の耐用年数

21●キーワード

加圧処理保存木材の薬剤別生産量の推移

22

23

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （澤田－１）

2015.10.23

書名（和文）：腐朽進行に伴う木材強度の変化
書名（英文）：
著者名：前田啓出典：木材工業 68(10)発行 2013-10―抄録
腐朽材の強度変化を耐久性評価や腐朽判定に積極的に用い６．化学組成の変化が強度性能に与える影響

るためには，目的に応じて最適な強度を選択する必要があ

７．おわりにる。ここでは，複数の種類の強度について腐朽進行に伴う強度減少の起こり方の違いとその原因について概説する。

１．はじめに
２．強度試験を行う場合の腐朽処理方法
３．腐朽進行に伴う各種強度の変化
3.1

腐朽進行に伴う曲げ強度の変化

3.1.1

針葉樹の場合3.1.2

広葉樹の場合3.2

腐朽進行に伴う衝撃曲げ強度性能の変化

3.3

腐朽進行に伴う圧縮強度性能の変化

3.4

腐朽進行に伴う引張強度性能の変化

3.5

腐朽進行に伴うその他の強度性能の変化

3.6

強度の種類による腐朽進行に伴う強度減少率の違い
図２

４．非破壊的手法による腐朽材の強度性能評価と重量減少率の関係

５．腐朽時の条件が強度性能に与える影響

図１

腐朽処理したブナ材の衝撃曲げ強度減少率

図３

褐色腐朽菌によって処理したベイマツの重腐朽処理したスプルース材の密度と圧縮強度の関係

量減少率と強度性能減少率の関係

24

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （澤田－２）

2015.10.23

書名（和文）：キチリメンタケによる腐朽がアカマツ偏在の強度的性質におよぼす影響
書名（英文）：The effect of decay caused by Gloeophyllum trabeum on the strength properties of Japanese red pine
sap-wood
著者名：水本晋
出典：日本林学会誌 48(1)

発行 1966―抄録
キチリメンタケによる腐朽がアカマツ辺材の強度的性質

断強度（5%）＞重量（4%）に及ぼす影響について報告している。試験体の重量および腐朽期間 90 日：

強度は腐朽が進むにつれて低下し，重量の減少量よりも強圧縮強度（42%）＞曲げ強度（36%）＞硬さ（21%）＞せん

度の低下量の方が大きい。減少率は曲げ強度が最も大きく， 断強度（13%）＞重量（8%）
腐朽期間 120 日：

次いで圧縮強度，硬さ，せん断強度の順であった。
腐朽期間毎の強度低下率および重量減少率は次の通りで曲げ強度（70%）＞圧縮強度（60%）＞硬さ（36%）＞せんある。

断強度（24%）＞重量（12%）

腐朽期間 30 日：

腐朽期間 150 日：

圧縮強度（10%）＞曲げ強度（5%）＞せん断強度（2%），

曲げ強度（94%）＞圧縮強度（75%）＞硬さ（57%）＞せん

重量（2%）＞硬さ（0%）

断強度（35%）＞重量（16%）

腐朽期間 60 日：
圧縮強度（22%）＞曲げ強度（16%）＞硬さ（7%）＞せん

図１

強度低下率と腐朽期間の関係

図２25

強度低下率と重量減少率の関係

文献抄録 2015 （澤田－３）

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

2015.10.23

書名（和文）：長期耐用された地域型木造住宅の耐震診断におけるピロディン閾値
書名（英文）：
著者名：秦正徳，中谷浩，若島嘉明，園田里美
出典：木材保存 30(1)発行 2004―抄録
木造住宅の耐震診断における構造安全性評価は，耐力壁な

３．調査民家の概要

どの構造要素の適切な配置と性能によって行なわれる。一

４．構造部材の強度と劣化指標

般に，配置は構成見取り図により確認されるが，性能に大4.1きく影響する部材の劣化は目視による評価が困難である。

4.1.1

劣化測定方法

そのため，本研究では，目視に寄らず，劣化測定器である

4.1.2

強度測定方法ピロディン，シュミットハンマー，ファコップを用いて，

4.2

測定方法

測定結果

103 年間耐用された木造住宅の柱の強度性能劣化を測定し， 4.2.1

曲げ強度と腐朽の関係

その閾値を検討した。柱脚の劣化を測定器により数量化し4.2.2

曲げヤング係数と腐朽の関係た劣化指標と，実大柱の強度試験により測定した残存強度

4.2.3

耐用年数と強度とを比較し，得られた劣化指標の有効性を検討した。さら4.2.4

ピロディン値と曲げ強度に，架構の劣化シミュレーションにより架構の剛性低下と4.2.5

ピロディン値と含水率

劣化指標の関係を明らかにした。これらの検討結果により， ５．水平剛性の腐朽による低下シミュレーション
木造住宅の構造要素の劣化判定にはピロディンが有効であ

5.1

シミュレーションモデル

り，スギを用いた柱の劣化判定の閾値は 20mm が合理的で5.2

解析結果と考察あることを示した。

６．腐朽判定におけるピロディン閾値の検討
７．結論

１．はじめに
２．研究の目的
表１

腐朽測定器による測定値と曲げ強度の関係

26

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会
書名（和文）：平成 21 年国土交通省告示第 209 号

文献抄録 2015 （石山－1）

2015.12.04

長期使用構造等とするための措置及び維持保全の方法の基準

書名（英文）：
著者名：国土交通省
出典：発行 2009-02-24
―抄録
１．範囲

長期優良住宅の 普及の促進に関する法律施行規表3則（平成二十一年国土交通省令第三号）第一条各項

めっき処理
片面付着量が 30g／m2 以上 60g／m2 未満の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 60g／m2 以上 120g／m2 未満の溶融亜鉛めっき又は両面付着量表示記号 Z06、Z08、Z10、F06、F08 若しくは F10 に該当する溶融亜鉛め っき鋼材
区分 2
片面付着量が 60g／m2 以上 90g／m2 未満の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 120g／m2 以上 180g／m2 未満の溶融亜鉛めっき又は両面付着量表示記号 Z12、Z14 若しくは F12 に該当する溶融亜鉛め
っき鋼材
区分 3
片面付着量が 90g／m2 以上 120g／m2 未満の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 180g／m2 以上 240g／m2 未満の溶融亜鉛めっき又は両面付着量表示記号 Z18、Z20、Z22 若しくは F18 に該当する溶融亜鉛めっき鋼材
区分 4
片面付着量が 120g／m2 以上 180g／m2 未満の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 240g／m2 以上 360g／m2 未満の溶融亜鉛めっき、両面付着量表示記号 Z25、Z27、Z35 若しくは Z37 に該当する溶融亜鉛めっき鋼材又は Y18 に該当する溶融亜鉛―5％アルミニウム合金
めっき鋼材
区分 5
片面付着量が 180g／m2 以上 225g／m2 未満の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 360g／m2 以上 450g／m2 未満の溶融亜鉛めっき、両面付着量表示記号 Z45 若しくは Z60 に該当する溶融亜鉛めっき鋼
材、AZ70、AZ90 若しくは AZ120 に該当する溶融 55％アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼材又は Y20 又は Y22 に該当する溶融亜鉛―5％
アルミニウム合金めっき鋼材
区分 6
片面付着量が 225g／m2 以上の溶融亜鉛めっき
両面付着量が 450g／m2 以上の溶融亜鉛めっき、両面付着量表示記
号が Z45 若しくは Z60 に該当する溶融亜鉛めっき鋼材、AZ150、AZ175、AZ185 若しくは AZ200 に該当する溶融 55％アルミニウム―
亜鉛合金めっき鋼材又は Y25、Y27、Y35、Y45 若しくは Y60 に該当
する溶融亜鉛―5％アルミニウム合金めっき鋼材
1 この表において「溶融亜鉛めっき」とは、日本工業規格 H8641 に規定する
溶融亜鉛めっきをいう。
2 この表において「溶融亜鉛めっき鋼材」とは、日本工業規格 G3302 に規定する溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯をいう。
3 この表において「溶融 55％アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼材」とは日本
工業規格 G3321 に規定する溶融 55％アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯をいう。
4 この表において「溶融亜鉛―5％アルミニウム合金めっき鋼材」とは日本
工業規格 G3317 に規定する溶融亜鉛―5％アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯をいう。 5 この表において「両面付着量」とは、3 点平均最小付着量をいう。

及び第五条の規定に基づく、長期使用構造等とするための区分 1

措置及び維持保全の方法の基準。
２．用語と定義

住宅、一戸建ての住宅、共同住宅等、認定対象住戸、認定対象建築物、構造躯体等の劣化対策、耐震性、可変性、維持管理・更新の容易性、高齢者等対策、維持保全の方法
３．構造躯体等の劣化対策
3.1 木造3.2 鉄骨造

床下点検口、小屋裏点検口、床下有効高さ
鋼材の厚さに応じた防錆措置

表1
（い）
鋼材の厚さ

（ろ）
防錆措置
一般部

15mm 以上

12mm 以上

9mm 以上6mm 以上イ 表 2 における区分 2から区分 5 までのいず
れかの塗膜
ロ 表 3 における区分 1から区分 6 までのいず
れかのめっき処理イ 表 2 における区分 3から区分 5 までのいず
れかの塗膜
ロ 表 3 における区分 3から区分 6 までのいず
れかのめっき処理イ 表 2 における区分 4
又は区分 5 のいずれかの塗膜
ロ 表 3 における区分 4から区分 6 までのいず
れかのめっき処理

最下階（地階を除く。）の柱脚部
イ 表 2 における区分 3から区分 5 までのいず
れかの塗膜
ロ 表 3 における区分 3から区分 6 までのいず
れかのめっき処理イ 表 2 における区分 4から区分 5 までのいず
れかの塗膜
ロ 表 3 における区分 4から区分 6 までのいず
れかのめっき処理イ 表 2 における区分 5の塗膜 ロ 表 3 における区分 5 又は区分 6 のいずれかのめっき処理

3.3 鉄筋コンクリート造

イ 表 2 における区分 5の塗膜 ロ 表 3 における区分 5 又は区分 6 のいずれかのめっき処理
ハ 表 3 における区分 4のめっき処理及び表 2
における h、i 又は j のいずれかの塗膜
2.3mm 以上
イ 表 2 における区分 5
イ 表 3 における区分 6の塗膜 ロ 表 3 におけのめっき処理る区分 5 又は区分 6 のロ 表 3 における区分 5
いずれかのめっき処理のめっき処理及び表 2
における h、i 又は j のいずれかの塗膜
1 この表において「柱脚部」とは、柱の脚部をコンクリートに埋め込む場合にあっては当該鋼材のうちコンクリート上端の下方 10cm から上方 1m までの範囲の全面をいい、柱の脚部をコンクリートに埋め込む場合以外の場合にあっては当該鋼材下端から 1m までの範囲の全面をいう。
2 この表において「一般部」とは、最下階(地階を除く。)の柱脚部以外の部
分をいう。

表2

最小かぶり厚さ、水セメント比

４．耐震性

評価方法基準５．可変性

評価方法基準６．維持管理・更新の容易性
７．高齢者等対策

評価方法基準８．省エネルギー対策
９．維持保全の方法
臨時点検

（省略）

27

評価方法基準評価方法基準
点検対象部分の点検項目及び時期、

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会
書名（和文）：建築物の耐久性向上技術シリーズ

建築構造編Ⅲ

文献抄録 2015 （石山－2）

2015.12.04

木造建築物の耐久性向上技術

書名（英文）：
著者名：建設大臣官房技術調査室
出典：

監修（財）国土開発技術研究センター

発行 1986-09-30

―抄録
１．概要

建設省総合技術開発プロジェクト（1980-1984） 表

くぎの劣化度の一環である「建築物の耐久性向上技術の開発」の研究成果を一般に普及させることを目的にとりまとめたもの。
「建
築物の耐久性向上技術シリーズ」として、建築構造編Ⅰ（鉄筋コンクリート造、同Ⅱ（鉄骨造）、同Ⅲ（木造）、建築仕上編Ⅰ（外装仕上げ）、同Ⅱ（建築防水）、建築設備編および建築経済編からなる。
２．目次
第1章

木造建築物の劣化診断指針・同解説

総則、建物全体の劣化診断、構造耐力の劣化診断、基礎の劣化診断、床組の劣化診断、外壁の劣化診断、小屋組の劣化診断、生物劣化の診断、接合金物類の劣化診断
第2章

木造建築物の補修・交換指針・同解説

総則、補修・交換計画、補修・交換仕様
第3章

木造建築物の施工管理指針・同解説

総則、施工管理計画、施工検査、施工検査級別図

建物の竣工後の経過年数と釘の劣化度との関係

第4章

表

くぎの劣化度と壁倍率の低減係数

図

固有周期と水平震度との相関

木造建築物の維持保全指針・同解説

総則、保全計画、点検方法、標準点検周期
第5章

木造建築物の耐久設計指針・同解説

総則、耐久設計の考え方、耐用年数の推定
３．構造耐力の劣化診断
1 次診断

建物の経過年数と耐力壁の損傷の程度を診断す

る。
2 次診断

耐力面材あるいは筋かいの釘の劣化状況、木部の腐朽状況を調査し、劣化状況に応じて壁倍率を低減する。
低減係数は 0、0.5、1 のいずれかである。
3 次診断

小型起振機による振動試験

28

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （石山－3）

2015.12.04

書名（和文）：
書名（英文）：EN1995-1-1:2004 Eurocode5 Design of timber structures
著者名：
出典：
―抄録
１．概要

木質構造を規定した Eurocode。接合金物の耐久れている 2)。

性についての規定は Section4 Durability 4.2 Resistance to

サービスクラス 1 においては、ステープルおよび厚さ 3mm

Corrosion にあり、釘やねじ、ボルトなどの接合具の種類や以下のプレートに電気亜鉛めっき Fe/Zn 12c あるいは溶融径あるいは鉄板の厚みとサービスクラス（使用環境）ごと

亜鉛めっき Z275 を要求され、その他他は防錆措置不要とさにめっきの種類や厚み等を規定している。 設省総合技術開れている。サービスクラス 2 においては、直径 4mm 超の釘、

発プロジェクト（1980-1984）の一環である「建築物の耐久

ボルトおよび厚さ 5mm 超のプレートで防錆措置不要とされ、性向上技術の開発」の研究成果を一般に普及させることをその他は電気亜鉛めっき Fe/Zn 12c あるいは溶融亜鉛めっ

目的にとりまとめたもの。
「建築物の耐久性向上技術シリー

き Z275 を要求されている。サービスクラス 3 においては、ズ」として、建築構造編Ⅰ（鉄筋コンクリート造、同Ⅱ（鉄ステープルおよび厚さ 3mm 以下のプレートはステンレス鋼骨造）、同Ⅲ（木造）、建築仕上編Ⅰ（外装仕上げ）、同Ⅱ（建が要求され、その他は電気亜鉛めっき Fe/Zn 25c あるいは

築防水）、建築設備編および建築経済編からなる。

溶融亜鉛めっき Z350 を要求されている。

２．目次

表

SECTION 1 GENERAL

against corrosion for fasteners (related to ISO 2081)

SECTION 2 BASIS OF DESIGN

Fastener

SECTION 3 MATERIAL PROPERTIESSECTION 4 DURABILITYSECTION 5 BASIS OF STRUCTURAL ANALYSISSECTION 6 ULTIMATE LIMIT STATESSECTION 7 SERVICEABILITY LIMIT STATESSECTION

8

CONNECTIONS

WITH

METAL

FASTENERSSECTION 9 COMPONENTS AND ASSEMBLIESSECTION

10

STRUCTURAL

Minimum specifications for material protection

DETAILING

1Service Class
2

3

Nails and Screws with d≦4mm

None

Fe/Zn12c
Z275

Fe/Zn25c
Z350

Bolts, dowels, nails andscrews with d＞4mm

None

None

Fe/Zn25c
Z350

Staples

Fe/Zn12c

Fe/Zn12c
Z275

Stainless steel

Punched metal plate fasteners
and steel plates up to 3mm
thickness

Fe/Zn12c

Fe/Zn12c
Z275

Stainless steel

Steel plates from 3mm up to
5mm in thickness

None

Fe/Zn12c
Z275

Fe/Zn25c
Z350

Steel plates over 5mm
thickness

None

None

Fe/Zn25c
Z350

Service class 1 is characterised by a moisture content in the materials
corresponding to a temperature of 20 ℃ and the relative humidity of thesurrounding air only exceeding 65 % for a few weeks per year.
Service class 2 is characterised by a moisture content in the materials
corresponding to a temperature of 20 °C and the relative humidity of thesurrounding air only exceeding 85 % for a few weeks per year.

AND

CONTROL

Service class 3 is characterised by climatic conditions leading to higher moisture
contents than in service class 2.

３．接合金物の耐久性規程
形態は釘、ステープル、ボルト、プレートに分類され、さらに、釘は直径 4mm 以下か 4mm 超か、プレートは厚さ 3mm
以下か、3mm 超 5mm 以下か、5mm 超かで細分類されている。
使用環境は「屋内のような乾燥した環境」での使用をサービスクラス 1、「直接雨に曝されない屋外環境あるいは多湿な屋内環境」での使用をサービスクラス 2、「直接雨に曝される屋外環境での使用」をサービスクラス 3 として分類さ29

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （石山－4）

2015.12.04

書名（和文）：
書名（英文）：Guidelines for Selecting the Proper Materials and Coatings
著者名：

Simpson Strong-Tie Company Inc

出典：
―抄録
１．概要

木造建築用大手金物メーカーの接合金物防錆措類などに区分され、ACQ 類はさらにアンモニアを含むか否

置の推奨基準である。この基準では、使用環境ごと、木材

か、注入量が一定量以上かで細分類されている。

の保存処理種別ごとに推奨防錆処理を定めている。使用環

未処理材においては、ユースクラス 1 および 2 では亜鉛

境は 5 つに区分され、ユースクラス 1 は結露が発生しない

めっき G90（275g/m2 相当）、ユースクラス 3 では亜鉛めっ

壁内や小屋裏内の乾燥環境における使用、ユースクラス 2

き G185（565g/m2 相当）、ユースクラス 4 および 5 ではス

は屋外で降水量、雨掛かり頻度が少ない環境における使用、 テンレス鋼を推奨している。また、ACQ 類でアンモニアを
ユースクラス 3 はクラス 2 よりも湿りやすい環境、ユース

含まない場合、ユースクラス 1、2 および 3 では亜鉛めっき

クラス 4 は飛来海塩粒子、酸性雨、土壌などに曝露されてG185（565g/m2 相当）、ユースクラス 4 および 5 ではステいる環境、ユースクラス 5 は環境条件が特定できない環境

ンレス鋼を推奨している。

としている。木材保存処理種別は、未処理材、MCQ、ACQ

30

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会
書名（和文）：釘接合部の劣化時せん断性能に関する実験的研究

文献抄録 2015 （石山－5）

2015.12.04

木造住宅の劣化時構造性能に関する研究（その 1）

書名（英文）：EXPERIMENTAL STUDY ON THE PERFORMANCE OF THE NAILED JOINT WITH THE RUST
著者名：

石山

央樹，腰原

幹雄

出典：日本建築学会構造系論文集

第 74 巻

第 646 号

発行 2009 年 12 月

―抄録
4

釘を錆びさせた状態で引抜試験を行ったところ、最大引抜耐力(kN)

１．概要

釘の重量残存率 80%程度までは最大引抜耐力が上昇した。
また、合板耐力壁の釘接合部を想定した試験体の釘を錆びさせてせん断試験を行ったところ、発錆状況に応じて破壊形態が変化した。また、発錆初期においては Py、2/3Pmax、

32
control
1week
3week
9week

1
0
100%

P3.8（剛性）が上昇し、発錆がさらに進むとこれらの指標

95%

図は低下した。Pu×0.2/Ds は発錆初期から発錆が進むにした
引抜け

90%
重量残存率

85%

80%

釘の発錆と引抜耐力

引抜けを伴うパンチングアウト

パンチングアウト

破断

100%がって低下した。発錆時の釘のせん断挙動について、解析80%的に検証した。
60%
40%
20%
0%
グループA

図
P u ×0.2/Ds

Py

0.6
0.4
0.2
0
2

3
4
釘の劣化度

0.2

2

3
4
釘の劣化度

5

0.6
0.4
0.2

0
1

0
1

2

3
4
釘の劣化度

5

1

1

0.8

0.8

0.8
0.6
0.4

80%
60%
重量残存率

0.8
0.6
0.4
0.2
0
100%

40%

80%
60%
重量残存率

0.6
0.4
0.2
0
100%

40%

80%
60%
重量残存率

0
100%

40%

1

0.8

0.8

0
100%

90%
胴径残存率

0.6
0.4
0.2
0
100%

80%

90%
胴径残存率

0.6
0.4
0.2
0
100%

80%

90%
胴径残存率

0
100%

80%

0.8

0.2
0
100%

75%
50%
頭径残存率

25%

0.6
0.4
0.2
0
100%

75%
50%
頭径残存率

25%

0.6
0.4
0.2
0
100%

25%

1.2
P3.8(kN)

1

0.8

2/3Pmax(kN)1

Pu×0.2/Ds(kN)

1.2

1

0.4

75%
50%
頭径残存率

0.2

1.2

0.6

80%

0.4

1

0.8

90%
胴径残存率

0.6

1.2
0.8

40%

1.2
P3.8(kN)

1

2/3Pmax(kN)

1.2

1

0.4

80%
60%
重量残存率

0.2

1.2

0.6

5

0.4

1

0.8

3
4
釘の劣化度

0.6

1.2
0.8

2

1.2
P3.8(kN)

1

2/3Pmax(kN)

1.2

1

Pu×0.2/Ds(kN)

Py(kN)

0.4

1.2

0.2

Py(kN)

0.2

1
0.8

1

0
100%

頭径
残存率

0.4

1
0.8
0.6

1.2

0.2

胴径
残存率

0.6

5

Pu×0.2/Ds(kN)

Py(kN)

重量
残存率

1

0
1

P 3.8
1.2

1.2

0.8

グループD

各グループごとの破壊形態

P3.8(kN)

Pu×0.2/Ds(kN)

劣化度

Py(kN)

1
0.8

グループC

2/3Pmax

1.2
2/3Pmax(kN)

1.2

グループB

0.6
0.4
0.2

75%
50%
頭径残存率

25%

0
100%

□：Aグループ、△：Bグループ、○：Cグループ、×：Dグループ

図

釘の劣化指標と各種性能値

31

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（原田－５）2016.1.29
書名（和文）：非破壊試験法による木橋の劣化診断（その 1）－超音波伝播法の試み－
書名（英文）：Deterioration diagnosis of wooden bridges by nondestructive testing method (I)– an investigation of the ultrasonic propagation method 著者名：加藤英雄、鈴木憲太郎、長尾博文、井道裕史
出典：木材保存

第 31 巻

第1号

pp.12-19

発行 2005 年―抄録

概要

隔☓11 ヵ所

非破壊試験法による木橋の劣化診断の可能性を検討する

既存木橋の測定ため、繊維直交方向の超音波伝播速度を測定した。測定は橋梁形式が異なる 3 木橋で実施した。このうちの 1 木橋については、経時変化の検討を行った。その結果、(1)超音波
伝播速度のヒストグラムは、木橋全体の劣化状態を俯瞰するのに有効であった。また、橋梁形式が異なる木橋の劣化状態を比較することができた。(2)超音波伝播速度の累積確率曲線は、木橋の劣化状態の経時変化をモニタリングするのに有効であった。
木橋 A：トラス上下弦材、100mm 間隔、対面法 or 斜面法、

１．はじめに接合部基点、材端 6 ヵ所☓4 本＋材中間部 7 ヵ所

木橋の維持管理を適性に実施していくためには、劣化診☓4 本＝52 ヵ所断を目的とした非破壊試験法の検討を進めていくことが必

木橋 B：積層桁部材、対面法、中央部分 3 ヵ所☓270 本要である。木材自身の非破壊試験に関する研究は数多く行
われ、既存木質構造部材の劣化診断に有効な手法として、
弾性波伝播法、ピン打ち込み法、せん孔抵抗法があるが、それぞれ長所・短所があるため、実際の診断に当たっては、どの手法を適用するかを十分に検討する必要がある。本研
究では、非破壊試験による木橋の劣化診断の可能性を検討するため、弾性波伝播法の一つである超音波伝播速度による評価手法の適用を試みた。

２．実験方法
超音波伝播速度測定方法
測定機器：パンジット（PUNDIT、Portable UltrasonicNon-destructive Digital Indicating Tester. C.S.N.
ELECTRONICS LTD 製）、測定周波数 54kHz、測定時

木橋 C：トラス部分上弦間範囲 1～9999μs、測定精度±1μs、端子直径 50mm、材、対面法、接端子長さ 42mm、グリス・ラバーキャップ使用

合部起点、材端100mm 間隔☓3

劣化部材の測定
実際の木橋から採取（トラス鉛直材）したボンゴシ試験ヵ所、材中間部片（断面：80mm☓240mm）、対面法、長辺方向 20mm 間

100mm 間隔☓232

ヵ所、トラス部分鉛直材、対面法、上弦材との接点

こと、木橋 B の超音波伝播速度の相対度数が 1000m/s 未満

起点、100mm 間隔☓4 ヵ所の級では全て 0 であったのに対し、木橋 A ではある程度の３．結果と考察

割合で存在していたことから、木橋 A は木橋 B に比べて劣

劣化部位の測定（図５）

化している可能性があると考えられる。また、木橋 B と木

劣化部分から健全部

橋 C の超音波伝播速度の相対度数の分布が類似していたこ

分に移るに従って速くとから、木橋 B と木橋 C の劣化程度は全体的に同じ程度でなる傾向、健全部分である可能性も考えられる。

はほぼ一定。目視によ木橋 A における劣化部分と健全部分

る超音波伝播速との境界は、およそ度の累積確率曲

1000～1500m/s の範囲

線を図 9 に示す。

既存木橋の測定1999 年 10 月と木橋 A（図 6）：全ての測2000 年 3 月の累

定年月において最頻値が積確率曲線は、ほ一つで負のゆがみをもつ

ぼ同じ曲線であ

単峰型、相対度数は、年った。一方、各測を追うごとに 2500m/s 以

定年月の超音波

上の範囲では減少、伝播速度の累積確率は、500m/s では、それぞれ 2.9%、3.6%、

1500m/s 未満の範囲では5.5%、7.8%、1000m/s では 10.0%、12.2%、19.6%、22.4%、

漸増する傾向。

1500m/s では 19.9%、21.2%、31.1%、37.3%を示し、年を木橋 B（図 7）：最頻値が追うごとに累積確率は増加した。これらのことから、木橋 A

1 つでほぼ対称の単峰型。

全体の劣化状態は、1999 年 10 月から 2000 年 3 月の 6 ヶ月

相対度数は、1500m/s 未

間ではほとんど変化しないものの、それ以降に変化した可満の級にはほとんど存在能性があること考えられる。

せず、1000m/s 未満の級

４．おわりにでは全て 0。

非破壊検査による木橋の劣化診断の可能性を検討するた

木橋 C（図 8）：最頻値がめ、超音波伝播速度による評価手法を試みた。その結果、

1 つでほぼ対称の単峰型。

１）超音波伝播速度のヒストグラムは、相対度数の分布形

相対度数は、上 1000m/s

状と出現割合によって、木橋全体の劣化状態を俯瞰で未満の級にはほとんど存きるとともに、橋梁形式が異なる木橋の劣化状態を比在せず、500m/s 未満の級

較することができた。

では全て 0。

２）超音波伝播速度の累積確率曲線は、木橋の劣化状態のボンゴシの劣化部位と経時変化をモニタリングするのに有効であった。

超音波伝播速度の関係か

今後は、木橋の適切な維持管理のために、劣化位置の特ら劣化部分と健全部分の定とその度合いを定量的に把握する手法について検討する

境界は、超音波伝播速度

必要がある。

でおよそ 1000m/s～
1500m/s の範囲であった33

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （原田－３）

2016.1.29

書名（和文）：穿孔抵抗による材内密度分布の推定の試み
書名（英文）：Estimating variations in wood density by drilling resistance
著者名：山下香菜、長尾博文、加藤英雄、井道裕史
出典：森林総合研究所研究報告

第5巻

第1号

pp.61-68 発行 2006 年―抄録
密度測定：ブロック容積密度数、実測密度（軟 X 線デンシ

１．はじめに
近年急増している大型木質構造の保守・管理を目的として、

トメトリ、気乾密度）

建築・土木部材などの劣化の程度や強度を非破壊的に評価することが求められており、木材内部における密度分布を評価することが要望されている。そこで、立木、丸太、製材の材
質や建築部材の劣化度を非破壊的に評価できるような、簡便かつ精度の高い密度測定手法を確立することが求められている。これまで、生材、気乾材、ボードを対象とした密度推定が試みられてきたが、これらは限られた樹種や木質材料が対象であり、より一般的な密度の定量化を導いた報告、ある
いは本邦産樹種への適用を検討した報告はない。そこで、本研究では国内で採取した広葉樹とスギの小試験体を用いて、生材および気乾材での穿孔抵抗の平均値と密度との関係を

３．結果と考察明らかにし、穿孔抵抗から密度を導く推定式を求めた。次に、 ３．１

穿孔抵抗平均値と気乾密度との関係

柾目板試験体を用いて、穿孔抵抗から得られた推定密度と実測密度とを比較し、立木、丸太、建築部材の密度分布をレジストグラフ®によって推定する場合の精度や測定上の問題点を検討した。
２．試料と方法
２．１

穿孔抵抗平均値と気乾密度との関係

試験体：広葉樹 27 樹種（気乾密度 256～995kg/m3）及びスギ（気乾密度 314～476kg/m3 ）、T30mm×

レジストグラフ出力平均値⇒安定区間での出力の平均値

R30mm×L40mm
穿 孔 抵 抗 測 定 ： レ ジ ス ト グ ラ フ （ IML-RESI F300 、
Rinntech 製）
・ニードル（Rinntech 製、
主軸直径 1.5mm、先端最大幅 3mm）、
木表から木裏へ半径方向に測定。
２．２

材内密度分布推定

試験体：スギ生材丸太 20 本（平均年輪数 23.8、平均年輪
幅 3.13mm）、ヒノキ、ケヤキ、ギンドロ等数種の針葉樹と広葉樹からの柾目板試験体（Fig. 1）
穿孔抵抗測定：剥皮丸太表面－随－丸太表面（半径方向）

34ヒノキ、ケヤキ、ギンドロの気乾材においても同様で、推定密度の平均値は実測密度の平均値とほぼ一致した(Fig.7)。
以上のことから、気乾材では、穿孔抵抗によって半径方向の密度分布を推定できることが示された。

レジストグラフ出力値平均は、生材、気乾材ともにブロッ
ク気乾密度との間に正の相関関係が認められ、累乗式あるいは直線式を用いることによって密度を推定できることがわかった（Fig. 4、Table 2）。
３．２

樹幹内半径方向の密度分布の推定

スギ気乾材では、髄付近で晩材と早材の推定密度差が小さ

４．結論

いという、実測密度と同様の傾向を示し（Fig.5b）、穿孔深レジストグラフを用いて、立木、丸太、実大材を想定し、さに伴う穿孔抵抗、すなわち推定密度の増加傾向は認められ穿孔抵抗による木材密度の推定を試みた結果、以下のことがなかった。

明らかになった。

１）小試験体のレジストグラフ出力値平均と気乾密度との間に有意な正の相関関係が認められ、生材、気乾材毎にレジストグラフ出力値平均から気乾密度を推定するための回帰式を得ることができた。なお、生材、気乾材ともに、穿孔開始部位では出力値が安定するまでの値が急激に増加する増加区間が存在し、増加区間と密度との間には有意な正の相関関係が認められた。
２）実大材内部の密度分布について、気乾材では密度の半径方向変化をとらえることができ、推定が可能であることがわかった。しかし、生材では、穿孔深さが深くなるのに伴って穿孔抵抗が増加する傾向がみられた。
３）年輪内密度変化の推定については、早晩材の移行の緩急など定性的な比較は可能であり、年輪境界の前後の密度差が大きい場合には、年輪境界を検出することにより年輪幅を推定することができることがわかった。しかし、機械的な限界により年輪内密度変化の定量には制約があると考えられた。

35

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （原田－1）

2016.1.29

書名（和文）：シロアリ食害検出における非接触式 AE 検出装置の室内試験における有効性検証
書名（英文）：Evaluation of a non-contact type AE detector for termite detection in laboratory tests.
著者名：大村和香子、原田真樹、神原広平

出典：環動昆第 26 巻第1号

発行 2015 年 1 月―抄録
概要

装置（＋20~30d）付き高指向性マイクロフォン

非接触式のアコースティック・エミッション（AE）検出（40~50kHz）＋増幅器（1 段目：40dB、2 段目：

装置によるシロアリ食害検出手法の有効性検証を目的とし35dB）、閾値：入力信号のフルスケールの 10000て、市販の接触式 AE 検出装置を併用し、時間経過によるイ

分率に対し 4 段階（868、1168、2168、3168）

エシロアリ（職蟻 100＋兵蟻 10）の摂食行動パターンを追接触式 AE 検出装置（丸和バイオケミカル）：AE センサ

跡した。既存および開発した検出装置を用いてシロアリの（共進周波数 150kHz）、増幅 85dB、ハイパス

木材摂食に起因して発生する AE 波を検出した。検出されるフィルタ（50kHz）、閾値 0.6V、AE 検出感度（1~5）

AE 事象数やその増減パターンは、測定機器によって変動した。これは、AE センサとマイクロフォンまでの AE 伝搬距離の違いや個体（木材）中と空気中との AE 伝搬速度の違いなどの影響によると考えられる。両装置が異なる摂食行動
由来の信号を検出している可能性については今後検証する必要がある。
１．はじめに

３．結果と考察

中古住宅の流通及びリフォームにおいては、住宅部材の強度低下に影響を及ぼす生物劣化箇所の検出が重要である。
現在流通ししているシロアリ検出装置としては、AE 検出装
置や Termatrac®等が挙げられる。上記 AE 検出装置では
AE センサを対象物に接触・固定する必要があり、また、Termatrac®では機器の送受信部事態が動かないように操作しなくてはならない。本研究では高指向性マイクロフォ
ン搭載の非接触式の AE 検出装置を用いてシロアリの摂食行動をモニタリングし、シロアリ食害検出の特性を市販のAE 検出装置と比較・検討することにより、その有効性を検証した。
２．試料と方法（図１）
イエシロアリ：3 コロニー由来の個体
職蟻 100＋兵蟻 10
試験体：木口面中央部に直径 10mm、深さ 30mm の孔を

図２

AE 検出装置によって測定した AE 信号の例

SE：接触式における感度、THR：非接触式における閾値

開けた二方柾木取りのスギ辺材（１対）・30(T)×30(R)×50(L)
非接触式 AE 検出装置（㈱KJTD 試作）：パラボラ型集音36

問題点
接触検出時刻のずれ→AE 伝搬距離の差異、AE 伝搬媒介
物質の差異（固体（木材）と空気）

今後の課題
シロアリの摂食行動と AE 波の同時計測
図３：接触式 AE 検出装置（感度 3）、非接触式 AE 検出装
置（閾値 1168）による AE 信号波形の例

結論
実際の被害現場では、今回供試した個体数よりはるかに

各検出装置ともシロアリの摂食行動による木材の微小な多い個体が被害を及ぼしていることから、接触式 AE 検出装破壊に伴い発生する突発型の AE 信号波形を示すことが確

置と反応特性が異なるものの、被害現場においても非接触認された。

式 AE 検出装置は利用可能である。
閾値 低い

感度高い

図４：計測時間 120 秒間における両検出装置の感度・反応閾値別の AE 事象数（棒グラフ：5 秒間ごとの累積事象数）
累積事象数の増減パターンは、感度が低いほど、両検出装置間に差異が認められた。

図５3 コロニーの計測時間 120 秒間における各検出装置のAE 事象数の推移（SE=3、THR=1168）

37日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （原田－４）

2016.1.29

書名（和文）：空中浮遊木材腐朽菌の腐朽リスクに対する評価Ⅱ：単離腐朽菌と腐朽リスクとの関係
書名（英文）：Assessment of decay risk of airborne wood-decay fungi II: relation between isolated fungi and decay risk
著者名：Ikuo Momohara, Yuko Ota, Kozue Sotome, Takeshi Nishimura
出典：Journal of Wood Science 第 58 巻

pp. 174-179

発行 2012 年―抄録

Abstract

菌種と腐朽リスクとの関係
ディスクの重量減少の比較（Fig. 1）

空中浮遊木材腐朽菌と腐朽リスクとの関係を検討した。
1000ℓの空気をスギ製ディスクを介して捕集し、16 週間培菌が同定されたディスク：313 ± 156 mg

養し、単離した菌の DNA 解析を行った。

菌が同定されなかったディスク：180 ± 170 mg**

Introduction
筆者らは前報において、エアサンプラにより直接木製ディ
スクに木材腐朽菌を捕集し、続いてそれを調整室にて培養するという新しい手法について議論した。1000ℓの空気中に存在する木材腐朽菌は 26℃・16 週間で 255mg の重量減少を生じさせることがわかった。一方、その腐朽菌が木材腐朽リ
スクを増加させるかについては明確でなかったため、本研究では、木材腐朽リスクを増加させる菌種を見つけ出すことを目的として、単離した菌種及び腐朽リスクと同定された分類
群との関係について議論した。

Materials and methods
捕集方法：地上から 100cm、森林総研敷地内、2008.06～11、φ78mm×3mm 厚の湿潤スギディスク
×201 枚、1000ℓの空気に暴露後、16 週間養生（→ 総重量 5530mg 中、重量減少 255mg）

Results

菌種と捕集日との関係

110 枚のスギディスクから 293 の木材腐朽菌株を抽出

種によって捕集される時期に若干の違いがあった。
例）Polyporus arcularius 及び Bjerkandera sp. は、

293 株中 119 株を選択し、DNA 分析を実施した。

初夏及び 10 月末から 11 月にかけて多く捕集さ119 の菌種は 11 のグループに分類された（次ページ、Table

れた。

1）。

菌種と気候因子との関係

Bjerkandera sp. は、他の種と比較して比較的冷涼な環境で多く捕集された。
気温関連因子のみが有意であった（Table

38

2）

Discussion
スギディスクから単離された主要な菌種は、Bjerkanderasp.（ヤケイロタケ属）, Phanerochaete sp. (A)（マクカワタケ属）, Phanerochaete sp. （マクカワタケ属）(B),

Polyporales sp.（タマチョレイタケ属）， Polyporus
arcularius（アミスギタケ）の 5 種であり、その他、6 種の菌が同定された。
上記の主要 6 菌種は、ヤケイロタケ属の 1 種を除いて比較的冷涼な気温において採取されたことが統計的に検証された。

Phanerochaete sp.（マクカワタケ属）および Polyporalessp.（タマチョレイタケ属）は、他の菌に比べて重量減少量が大きいことが統計的に検証された。
本研究の条件下では、高活性リグニン分解菌（白色腐朽菌）の関連種が腐朽リスクを増大させる重要な役割を担っていることがわかった。

39

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2015 （原田－３）

2016.1.29

書名（和文）：木材の光劣化とその深さ分析（総説）
書名（英文）：Photodegradation of Wood and Depth Profile Analysis
著者名：片岡厚

出典：木材学会誌

第 54 巻

第4号

pp.165-173

発行 2008 年―抄録
要旨

も低分子化が起こる。光酸化反応の進行による分解生成物

木材の光劣化は、基本的に表面反応であり、化学構造のには水溶性の有機酸、バニリン、シリンガアルデヒドなど

変化は表層付近に留まるとされている。しかし、これまでが多く含まれ、屋外では雨水により溶出することになる。

に報告された木材の光劣化層の深さは、80μm から 2540μm

リグニンの分解による細胞壁及び細胞間層の強度低下に伴まで幅広い。木材が光劣化するメカニズムについて深さ分って、木材の表層強度は低下し、微細な割れや落ち込みを析による理解を深めることは、劣化しやすい木材の表層の生じやすく、また、雨水や砂塵による浸食作用を受けやす部分を特定して、より効果的に耐光化処理する技術を開発くなる。浸食速度は、気象環境や木材密度によって異なるするためにも重要である。本稿では、木材の光劣化に係るが、米国での評価によると、多くの針葉樹材は 100 年間で 5

基礎的な知見を外接するとともに、光劣化の深さ分析にお～10mm、広葉樹材では 2～5mm 程度の厚さが失われると推定

けるこれまでの研究展開と理解の深まりを紹介する。

されている。

１．はじめに近年、木材の光変色に関しては、その波長依存性に関す

木材中のリグニンは太陽光に含まれる紫外線を吸収し、る研究が盛んである。多くの樹種の辺材や淡色の材は、紫ラジカル反応によって低分子化する。

外線によって暗・濃色化し、可視光線では逆に明・淡色化

２．木材の光劣化する傾向がある。屋外における木材の変色に関して考慮す

木材の光劣化は、紫外線だけでなく可視光線によってもべき点は、太陽光に加えて雨水も作用し、着色の原因であ生じるため、木材の光劣化や変色における可視光線の栄養った化学構造もやがて分解・溶出するため、ほとんどの木を検討した研究が増えつつあるとともに、紫外線吸収剤

材の表面は、何れ灰色化することである。

（UVA）の吸収は町域を見直して、可視光線に近い波長域ま以上より、木材の表層を光り劣化から保護するためには、で吸収させ、木材塗装の耐候性を高める研究も行われてい①光の吸収を抑制すること、あるいは②発生したラジカルる。

の連鎖反応を阻止することが重要である。エクステリア用

木材に浸透した光は、リグニンおよび抽出成分によっての木材保護塗料に顔料が含まれているのは①のためである。

吸収されるため、木材表層の深さ数十から数百μm の範囲で一方、②に対しては、ヒンダードアミン系安定剤（HALS）

大幅に減衰する。木材表層における紫外線、可視光線、赤の利用が検討され、最近、HALS と UVA の併用技術も木材の外線の減衰は、概してベール・ランベルト式に従う。すな

対抗処理に適用されている。

わち、木材に浸透する光の強度は、深さ（厚さ）に対して

３．光劣化層の深さ分析

指数関数的に減衰する。但し、上式の適用範囲は、深さ 1mm

木材が光劣化する深さは、①光源の分光分布と放射照度までであると考えられている。

に依存し、②光照射時間に依存し、③木材密度に反比例す

木材の劣化を引き起こす光酸化反応は複雑かつ多岐に亘る。

り不明点も多いが、最も重要な局面と考えられているのは、様々な深さ分析法の紹介とその得失に関するまとめ

リグニンにフェノキシラジカルが発生する過程である。こ木材が光劣化する深さについての説は、①紫外線によるれにより、リグニンの化学結合は開裂させられ、その影響

木材の劣化は深さ 75μm 程度までに限られ、例外的に生じはセルロースや逸見セルロースにも及び、これらの成分にる深い劣化は、ラジカル反応の 2 次的な影響、②密度40

0.22g/cm3 のスギ早材は、長期間の屋外光暴露により深さ1mm 程度まで、密度の異なる材では、スギ早材との密度比の逆数を乗じた深さまで、光劣化層が成長する可能性がある、の 2 つが有力である。①は木材を耐光化するために特に重点的に処理すべき深さを示しており、②は短波長の可視光
線の深い浸透を考慮した、長期的な耐光設計に必要な処理の深さを示す知見として捉えることができる。

41

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-1）2016.3.16
書名（和文）：シロアリ食害材の強度特性と密度および超音波伝搬速度の関係
書名（英文）：Relationships between Strength Properties and Density of Ultrasonic Velocity of Timber Attacked byTermite
著者名：森拓郎、香束章博、簗瀬佳之、小松幸平

出典：材料、日本材料学会、Vol.59、No.4、pp.297-302、発行 2010 年

実験に用いた樹種は、ヒバとスギとオウシュウトウヒで、オウシュウトウヒは集成材である。これらの材を試験地においてシロアリに食害させた後に、曲げと圧縮の実験をおこなった。試験体の寸法は、105×105×1000mm のものを 4 等分することで、曲げ試験体は 50×50×1000 とし、圧縮試験体は 50×50×50mm とした。これらを用いてシロアリ食害を受けた木材の強度実験を実施し、性能を評価する上で重要ないくつかの知見が得られた。
曲げ試験では、食害を受けた木材においても、健全材と同様に、密度と強度及びヤング係数には正の高い相関が見られた。この密度を把握する方法（実際には切り出しをしている）と強度及びヤング係数との組み合わせで、シロアリ食害による生物劣化の程度を評価できる可能性を得た。また、超音波伝搬速度については、ヤング係数及び曲げ強度とは正の関係が見られるものの、密度に比べて相関は高くなかった。
圧縮試験では、密度及び超音波伝搬速度がわずかに低下した食害の初期段階において、横圧縮ヤング係数及び降伏強度が著しく低下することが確認された。超音波伝搬速度の計測によって、強度やヤング係数と正の相関を得ることはできた。
この非破壊診断で食害の程度が大きなものについては評価できることはわかったが、より小さな食害について評価を可能にする方法の検討が必要である。
実際今回用いた樹種でのみ確認を行っているため、本樹種や試験体と同様に、密度のみで評価できるのか、樹種による影響を考慮する必要性があるのかについては確認する必要がある。

42

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-2）2016.3.16
書名（和文）：生物劣化を受けた木材の曲げ及び圧縮強度特性とその劣化評価
書名（英文）：Evaluation of Compression and Bending Strength Properties of Wood Damaged from Bio-Deterioration
著者名：森拓郎、簗瀬佳之、田中圭、河野孝太郎、野田康信、森満範、栗崎宏、小松幸平

出典：材料、日本材料学会、Vol.62、No.4、pp. 280-285、発行 2013 年

実験に用いた樹種は、スギとトドマツである。試験体は、曲げ試験体が 50×50×1000mm で、圧縮試験体が 50×50×50mm であった。ここでは診断機器として、超音波伝播速度計測器と、ピロディン（打ち込み深さ測定器）を用いている。
劣化の操作については、腐朽では強制腐朽処理をオオウズラタケで実施し、シロアリ食害ではイエシロアリが生息している野外で実施した。
生物劣化を受けた木材の曲げおよび全面圧縮残存耐力を評価することを目的として、シロアリに食害された蟻害試験体と褐色腐朽菌によって腐朽した腐朽試験体をそれぞれ調製し、実験的に検討した。その結果、今回の実験で用いたスギ・トドマツでは、曲げ強度に関して打ち込み深さ測定器では生物劣化の種類にかかわらず 25mm、超音波伝播速度測定器では繊維方向の計測で 5000m/s、圧縮強度に関して打ち込み深さ測定器では腐朽について縦圧縮・横圧縮ともに 25mm を閾値とすることが妥当であると提案している。また、縦圧縮強度に関して超音波伝播速度計測器では T 方向に計測した場合、明確な閾値は判断できず、今回のような小試験体において圧縮強度の閾値を T 方向の超音波伝播速度を用いて設定することは、現状では難しいと報告している。
残存耐力評価のさらなる精度向上のためには、両測定機器の測定値を複合的に評価したり、計測する箇所を増やすなどの工夫が必要であると述べている。また、実際の使用状況を考慮すると、材の含水率が異なる場合についても評価できるようになることが望ましいと考える。

43

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-3）2016.3.16
書名（和文）：強制腐朽処理を施した木ねじ接合部の一面せん断性能評価
書名（英文）：Evaluation of single shear performance of wood screw joint after compulsive decay
著者名：森拓郎、野田康信、東智則、森満範、戸田正彦

出典：構造工学論文集、日本建築学会、60B、pp.371-375、発行 2014 年

本研究では、近年多用されている木ねじ接合部が腐朽した場合に、どれほどの残存耐力を有しているかを定量的に評価することを目的として、その最小単位である木ねじ一本の一面せん断性能について、強制腐朽処理を用いた耐力評価を行った。さらにピロディンの打ち込み深さを用いて残存せん断耐力の推定を試み、その計算値と実験値の比較も行ったので併せて報告している。
試験体はトドマツであり、辺材を含むものと心材のみのものに分け、寸法は 50×50×200mm とした。接合金物と木ね
じは、厚さ 3.2mm の鋼板（Z マーク短ざく金物 S300 を加工）を長さ 45mm の木ねじ（SWCH18A, CPQ45）一本である。
無処理であるコントロール試験体がそれぞれ 10 体ずつ、各腐朽期間の試験体はそれぞれ 8 体ずつ、計 100 体とした。なお、TS 試験体については 10～15mm の辺材部を確保した。木ねじは木表から木裏に向けて先穴なしで留め付けた。その後、強制腐朽処理に供した。強制腐朽処理は、褐色腐朽菌であるオオウズラタケを用いて、試験体全体を腐朽させた。処理期間は、4 週間ごとに 20 週までの 5 段階と設定した。
試験の結果、下記のことがわかった。
1.

強制腐朽期間が長いほど残存せん断耐力が低下していること、エネルギー吸収量が低下することが確認された。また、

降伏せん断耐力が低下するに伴ってピロディンの打ち込み深さが深くなること、容積密度は低下することを明らかとした。
また、辺材の有無で、初期の耐力低下は異なった。また、20 週で必要な性能を全く担保できないことが確認された。
2.

ピロディンの打ち込み深さを用いて推定した残存せん断耐力は実験値とよく一致し、同程度の寸法や性能の木ねじであれば、本推定方法で残存せん断耐力の推定ができる可能性を示した。
本結果より、腐朽状態における支圧強度または縦圧縮強度のデータベースがあれば、様々な樹種における残存せん断耐力の推定が可能になると考えられる。よって同様の検討を異なる樹種の場合について実施することが望ましい。
なお、本報の強制腐朽技術は、木材全体に腐朽が進行したものの、処理期間を適宜設定することで、様々な腐朽程度（軽微～甚大）を有する試験体が得られることが確認された。

44

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-4）2016.3.16
書名（和文）：腐朽したスギ材に打込まれた釘の一面せん断耐力の推定
書名（英文）：Estimation of Shear Strength of Nail Driven into Decayed Wood of Japanese Cedar Sugi
著者名：森

拓郎、田中

圭、河野孝太郎、中畑拓巳、簗瀬佳之、栗﨑宏

出典：材料、日本材料学会、Vol.63、No.4、pp.314-319、発行 2014 年

本研究では、腐朽したスギ材に打ち込まれた釘の一面せん断性能を推定することを目的として、腐朽したスギ材に打ち込まれた釘の一面せん断性能試験、腐朽した材を用いた支圧試験、これらを非破壊に推定するためのピロディンを用いた打ち込み深さ計測などを行い、その関係を明らかにしたので報告する。さらに、これらの関係から検討した耐力推定方法について提案する。
試験体にはスギを用い、寸法は 50×50×250mm とした。腐朽操作はオオウズラタケを用いた。処理期間は約 4 週から18 週の間とし、各々の処理期間に各 4 体とした。一面せん断試験の接合具には長さ 45mm の鉄釘（普通鉄丸くぎ N45, 径2.45mm）とステンレス釘（径 2.3mm）を、1 体の試験体に対して心材側と辺材側から各 1 本ずつ、釘頭の下を 3mm 残すように打ち込んだ。都合，試験体 1 体につき 4 つのデータが得られる。一面せん断試験は単調載加で実施した。また、試験終了後の試験体より、中央部の腐朽箇所から 1 体（腐朽試験体）、端部の健全と思われる部分から 1 体（コントロール試験体）の支圧試験体（50×50×50mm）を採取し、支圧試験に供した．
支圧試験の結果、打ち込み深さが深くなるに従い、支圧強度が低くなる傾向がみられた。また、支圧基準強度を大きく下回るのは打ち込み深さ 30mm を超えたあたりであることがわかった。また、回帰曲線を信頼水準 75％の 5％下限値に相当するようにノンパラメトリック法で検討した結果、0.73 という低減係数が得られた。この低減した曲線と基準支圧強度の交点は約 29.3mm であり、現行の基準支圧強度を満たす打ち込み深さのしきい値として 29mm を提案した。また、トド
マツとスギでは、支圧強度の推定式が異なることがわかった。
一面せん断試験の結果、鉄釘では既往の研究で述べられているように強度が上昇し、変形性能が下がる傾向がみられた。
ステンレス釘では強度の上昇はなく、わずかながら下降している様子であった。また、EYT 算定式に支圧強度と打ち込み
深さの関係式を代入することで、打ち込み深さからスギ材での鋼板添え板釘接合の降伏せん断耐力を推定できることがわかった。また、本試験の範囲においてスギ材における、現行の必要せん断耐力の閾値としては、打ち込み深さ 29mm が妥当であると考えた。

45

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-5）2016.3.16
書名（和文）：強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部の一面せん断性能評価
書名（英文）：Evaluation of single shear performance of wood screw joint driving into compulsive decayed wood
著者名：森拓郎、野田康信、東智則、森満範、戸田正彦、五十田博

出典：構造工学論文集、日本建築学会、61B、pp.237-242、発行 2015 年

本研究では、木ねじ接合部を対象として、耐震改修などを想定した腐朽した木材に木ねじを用いて金物を接合した際の接合部せん断耐力を定量的に評価することを目的として、その最小単位である木ねじ一本の一面せん断性能について、強制腐朽処理を施した木材を用いて耐力評価を実施した。さらにピロディンの打ち込み深さを用いたあと施工時のせん断耐力の推定を試み、その計算値と実験値の比較もおこなったので併せて報告する。
試験体はトドマツであり、辺材を含むものと心材のみのものに分け、寸法は 50×50×200mm とした。接合金物と木ね
じは、厚さ 3.2mm の鋼板（Z マーク短ざく金物 S300 を加工）を長さ 45mm の木ねじ（SWCH18A, CPQ45）一本である。
無処理であるコントロール試験体がそれぞれ 10 体ずつ、腐朽期間約 20 週で恒温恒湿環境、京都野外、旭川野外でそれぞれ 20 体ずつ、計 120 体とした。なお、TS 試験体については 10～15mm の辺材部を確保した。木ねじは木表から木裏に向けて先穴なしで留め付けた。本試験では、強制腐朽処理に供したのちに上記の金物を接合して試験に供した。強制腐朽
処理は、褐色腐朽菌であるオオウズラタケを用いて、試験体全体を腐朽させた。最終的には、腐朽度と強度の差を調べているため、地域性を無視して検討しているが、京都が最も腐朽が進んでいることがわかった。
1.

あと施工時のせん断耐力は、木ねじが施工されたのちに腐朽を受けた場合より、診断機器による評価値が同等であっても強度低下が大きいことがわかった。辺材を含む試験体の方が耐力の低下が大きいことが確認できた。
2.

あと施工時のせん断耐力をピロディンの打ち込み深さを用いて推定した場合は、実験値の降伏せん断耐力の平均あたりを示し、良い精度で計算できた。（安全側の設計にはならないという意味）
また、接合具の長さが長くなるとピロディンの打ち込み深さと支圧強度との間での差異が発生することが考えられるた
め、使用限度の検討が必要と考える。

46

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-6）2016.3.16
書名（和文）：強制腐朽処理を施した木材にあと施工した木ねじ接合部の一面せん断性能評価
書名（英文）：Evaluation for Pull-out Strength Properties of Column-bas Joint with Decay
著者名：野田康信、森満範、戸田正彦、森拓郎

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.277-278、発行 2011 年

新しい強制腐朽方法の提案をしているものである。この実験を実施するまでは、大きなバットに試験体ごと入れることが主であったが、本手法では狙った個所を腐朽させることができるようになった。

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-7）2016.3.16
書名（和文）：生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（その 1）シロアリ食害の場合
書名（英文）：Surviving Strength Properties of Column-sill Joint with Biodeterioration Part.1 The Study for Attacking
by Termite
著者名：河野孝太郎、温水章吾、森拓郎、田中圭、簗瀬佳之、小松幸平、井上正文

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.619-620、発行 2012 年

本研究では、生物劣化、特にシロアリによる食害を受けた接合部における強度性能評価を行うことを目的として、柱－土台接合部の引張試験を実施し、その強度性能評価を行った。加えて、生物劣化の程度を評価する機器による診断データとの比較も行ったので併せて報告する。
試験体は、スギのみ、ホワイトウッド（柱）とヒバ（土台）の、二種類とした。柱と土台の接合は、VP 金物と、長ほぞ込み栓打ちを用いた。込み栓にはアカガシを使用した。加力は単調と繰返しの 2 種類とし、コントロールとして 3 体について単調加力を実施した。シロアリによる食害は、鹿児島県吹上浜の松林に試験体を設置し、被害が進行させた。
本実験の結果、食害が進行しているように見えても接合性能に直接影響する箇所が食害を受けていなければ、強度性能は大きく低下しないことが確認された。ただし、込み栓接合については、込み栓を食害、または込み栓直下のほぞ部分が食害されることで耐力が多き低下することがわかった。また、接合部に込み栓及び VP 金物のどちらかを用いた場合でも、
柱脚部の繊維直交方向の超音波伝搬速度の測定により、残存強度が推定できる可能性があると考える。

47

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-8）2016.3.16
書名（和文）：生物劣化を受けた柱－土台接合部の残存強度性能（その 2）腐朽による劣化の場合
書名（英文）：Surviving Strength Properties of Column-sill Joint with Biodeterioration Part.2 The Study for
Deterioration by Decay
著者名：温水章吾、河野孝太郎、森拓郎、田中圭、簗瀬佳之、栗崎宏、林康裕、小松幸平、井上正文

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.621-622、発行 2012 年

本研究では、生物劣化、特に腐朽を受けた接合部における強度性能評価を行うことを目的として、柱－土台接合部の引張試験を実施し、その強度性能評価を行った。加えて、生物劣化の程度を評価する機器による診断データとの比較も行ったので併せて報告する。
試験体はスギであり、柱と土台の接合は、CP-T 金物を用いた。腐朽期間は最長 12 カ月であった。また、高含水率の状態での実験も実施した。加力は単調のみとした。強制腐朽には、腐朽キッドを使って患部のみを腐朽させる手法を用い、腐朽菌はオオウズラタケを用いた。
本試験の結果では、最大耐力に、腐朽期間による差がみられず、木材内部まで腐朽が進行していないことがわかった。
高含水率状態の試験体でも大きな強度低下はみられなかった。また、柱脚部の超音波伝搬速度、土台の打ち込み深さの測定により残存強度を推定できる可能性があると考える。

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-9）2016.3.16
書名（和文）：イエシロアリによる食害を強制的に発生させた接合部の耐力評価

その 2 ピロディンよる評価

書名（英文）：
著者名：森拓郎、加藤英雄、大村和香子、槌本敬大、中川貴文

出典：日本木材保存協会第 29 回年次大会研究発表論文集、pp.104-105、発行 2013 年

本研究では、イエシロアリによる食害が柱土台接合部に発生した場合の食害の程度と残存耐力にどのような関係があるかを明らかにすることを目的として、イエシロアリによる食害を強制的に発生させる方法を用いて試験体の作成をおこない、その試験体の実験を実施した。試験体の樹種は、ベイマツ、ベイツガ、アカマツで、寸法は 105 角を用いている。
打ち込み深さと降伏耐力には関係があるようにみえるが、明らかな相関があるとまでは述べていない。

48

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-10）2016.3.16
書名（和文）：チョークアナタケによる腐朽を強制的に発生させた接合部の耐力評価
書名（英文）：
著者名：加藤英雄、大村和香子、桃原郁夫、土居修一、森拓郎、槌本敬大、中川貴文

出典：日本木材保存協会第 29 回年次大会研究発表論文集、pp.54-57、発行 2013 年

柱土台接合部が、腐朽した場合にどれだけ耐力を有しているかを調べるための実験を実施し、ピロディンの打ち込み深さとの関係について述べている。樹種は、アカマツ、スギ、ベイツガ、ベイマツで、寸法は 105mm 角で、木質構造接合部設計マニュアルを参考に実験を実施した。
強制腐朽処理の影響は、樹種によって異なり、はっきりとした傾向はみられない。また、ピロディンと最大耐力には相関があることを示している。

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-11）2016.3.16
書名（和文）：構造要素を対象とした強制腐朽手法の提案
書名（英文）：Suggestion of Decay Acceleration Method for Structural Forming Element
著者名：野田康信、森満範、戸田正彦、森拓郎

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.605-606、発行 2012 年

新しい強制腐朽方法の提案をしているものである。この実験を実施するまでは、大きなバットに試験体ごと入れることが主であったが、本手法では狙った個所を腐朽させることができるようになり、加えて、野外にブルーシートをかけるだ
けで、実施可能となったことを紹介している。これ以前は、恒温恒湿環境でしか実験できなかったため、どこでもできるという意味で画期的である。また、京都と旭川で実施したが、若干ではあるが、京都の方が腐朽の進行が速かった。
柱土台接合部の実験においては、土台が辺材を含むかどうかで破壊性状が異なり、強度性能も異なることが報告されている。

49

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-12）2016.3.16
書名（和文）：釘の接合部性能に与える木材の含水率の影響

スギとカラマツを用いた一面せん断及び引抜き抵抗試験

書名（英文）：Effect of Moisture Contents of Wood on Strength Properties of Nail Joint , Shear and pull out strength
properties for Japanese cedar and larch
著者名：中畑拓巳、毛利悠平、河野孝太郎、森 拓郎、田中圭、井上正文

出典：日本建築学会九州支部研究報告、第 53 号、pp.689-692、発行 2014 年

本報では、釘の接合部性能に及ぼす木材の含水率の影響を把握することを目的とし、樹種及びサビの影響も考慮し、様々な含水率における釘の一面せん断及び引抜き抵抗試験を行ったので、その結果について報告する。
樹種はスギとカラマツの 2 種類とし、各樹種の製材から 50×50×250mm の試験体を切り出したものを試験体とした。
試験体に釘を打ち込んだ後、中心部まで水分が浸透するように約 3 ヶ月間浸漬した。その後、目標の含水率になるまで室内にて自然乾燥させ、各試験体で一面せん断及び引抜き抵抗試験を 1 箇所ずつ実施した。この操作を 3 回繰返し、同じ試験体から含水率の異なる状態でのデータを得た。
一面せん断及び引抜き抵抗性能ともに含水率 28％以下の範囲において相関が確認され、28％以上の範囲では相関が確認されない傾向にあった。これは木材の繊維飽和点における影響であると考える。また、スギとカラマツの引抜き抵抗試験の結果において、カラマツの試験結果の方が含水率が低くなるに従って強度特性が上昇するため、一般的なものであると考えるが、スギが逆の傾向になった理由ははっきりとはわからなかった。

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-13）2016.3.16
書名（和文）：木材の含水率が釘の接合性能に及ぼす影響

その 3 繊維直交方向の一面せん断及び柱-土台接合部の引張性能評価
書名（英文）：Effect of Moisture Contents on Strength Properties of Nail Joint Part.3 Evaluation of Single shear
Strength at Perpendicular to the grain and Tensile Strength of Column-sill Joint
著者名：中畑拓巳、毛利悠平、清水秀丸、森拓郎、田中圭、井上正文

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.95-96、発行 2015 年

本報では、含水率変化に伴う釘１本の繊維直交方向の一面せん断性能を調べた。また、高含水率状態にある柱‐土台接合部の強度性能を確認するための実験も併せて実施したので報告する。
樹種はスギとし、60×60×300mm の試験体に N50 釘を用いて実験をおこなった。柱土台接合部の実験では、スギを用い、接合部には CP-T を用いた。また、繊維飽和点を超えるような含水率状態とそれ以下のものを作って実施した。
釘接合部については、繊維飽和点以下では含水率が低くなるに従って初期剛性及び降伏耐力が大きくなり、繊維飽和点以上では含水率の変化に伴った変化は小さいことがわかった。また、繊維飽和点以上におけるばらつきは大きく、低い相関係数を示す結果となった。
柱土台接合部試験体では、試験体の含水率が繊維飽和点までであればがんすい率の上昇に従って耐力が低下する傾向を示し、繊維飽和点以上ではほぼ変わらない傾向を示した。

50

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-14）2016.3.16
書名（和文）：腐朽した柱土台に接合金物を留めつけた場合の引張性能
書名（英文）：Evaluation of Tensile Strength of Decayed Column-sill Joint Reinforced by Screwed Corner Plate
著者名：野田康信、森満範、戸田正彦、小椋健二、中島裕貴、森拓郎

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.385-386、発行 2014 年

本報では、局所的に強制腐朽させる方法で作製した腐朽柱と腐朽土台に対して木ねじタイプの接合金物を留めつけた場合の引張性能を評価し、腐朽と接合耐力の関係について考察した。樹種はトドマツ、寸法は 105mm 角である。
処理期間の短いものは、無処理試験体と同様に金物の変形を伴った土台のほぞ穴端部を起点としたはく離破壊が多数であった。しかし、処理期間が長くなると金物が変形をせずに破壊するようになった。金物本体が変形しないで破壊したものの最大荷重は 5 kN 以下であった。土台のピロディンの打ち込み深さと最大荷重の間に高い負の相関が確認された。柱側との間にも負の相関があると評価されるが、外れ値が多く見受けられた。土台側の破壊が多く発生したことからも、土台側の腐朽程度が支配的である傾向がうかがえた。

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-15）2016.3.16
書名（和文）：シロアリによる食害を受けた木ねじ接合部の残存強度性能

その 2 トドマツ材における一面せん断耐力の推定
書名（英文）：Surviving Strength Properties of Wood Screwed Joint with Attacked by Termite Part.2 Estimation ofSingle Shear Strength of Abies Sachalinensis
著者名：毛利悠平、中畑拓巳、森拓郎、田中圭、井上正文

出典：日本建築学会学術講演梗概集構造Ⅲ、pp.81-82、発行 2015 年

本報では、トドマツ材について打ち込み深さ計測の結果を用いてシロアリによる食害を受けた木ねじ接合部の一面せん
断耐力の推定を試み、その計算値と実験値の比較を行ったので報告する。
CLT に打ち込まれた木ねじの耐力を推定するために改良された EYT 式を用いて、シロアリ食害を受けた木材に打ち込まれた木ねじのせん断耐力の推定を試みたところ、うまく説明できることがわかった。本方法では、健全な部分と劣化している部分に分け、健全部分は耐力が健全材として残っているのに対して、劣化している部分は耐力を 0 として計算した。
ここで、健全材の値の判定には過去の試験で得られた 17mm を採用した。その結果、シロアリによる食害が辺材側に集中する樹種においては、支圧強度または縦圧縮強度のデータベースがあれば、木ねじ接合部の残存せん断耐力の推定が可能となる手法が提案できた。

51

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会文献抄録 2015（森-16）2016.3.16
書名（和文）：壁脚部に強制腐朽処理を施した耐力壁の水平せん断性能（その 1）腐朽箇所の違いが耐震性能に及ぼす影響
書名（英文）：Shear Performance of Shear Resisting Walls with Partial Decay on Wall Legs Part.1 Effect of Seismic
Performance of Decay Posistions
著者名：芝尾真紀、西野進、毛利悠平、森拓郎、田中圭、高梨隆也、戸田正彦、森満範、野田康信、井上正文

出典：日本建築学会九州支部研究報告、第 55 号、pp.653-656、発行 2016 年

本研究では、耐力壁の腐朽箇所と残存耐力の関係を明らかとすることを目的とした。そのため、壁脚部に強制腐朽処理を施した 1P 耐力壁試験体の水平せん断実験を実施し、劣化個所や箇所数と残存耐力の関係、及び劣化診断機器の測定値との比較をおこなったので報告する。
試験体は 1P 耐力壁とし、筋かいと合板耐力壁とした。なお、筋かい耐力壁については、引ききり時に筋かいに引張力
または圧縮力が作用する様にそれぞれ製作した。軸材、筋かい及び間柱には、トドマツ製材を使用し、面材には、JAS 構
造用合板（樹種：カラマツ、厚さ：9mm、寸法：910×2730mm）を使用した。筋かい耐力壁では、筋かいと軸組を Z 筋
かいプレート BP‐2 で緊結し、柱‐土台及び柱‐梁の仕口は短ほぞ差しとし、VP 金物で緊結した。合板耐力壁では、面材と軸材の接合は N50 で外周部に 150mm ピッチで留め、柱と土台もしくは梁の接合は N90 を 2 本打ちとした。強制腐
朽にはオオウズラタケを使用し、腐朽キッドを用いて局所的に腐朽させた。
実験の結果、腐朽の進行は表面だけに留まっているようにみえても、引張筋かい耐力壁では、最大耐力が低下し、合板
耐力壁では、初期剛性及び最大耐力が低下した。初期剛性は軸材の腐朽の影響を受けているようであり、最大耐力は筋かい及び合板の腐朽の影響を受けているようであった。

52

文献抄録 2016 （津和－１）

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

2016.5.12

書名（和文）：「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐久設計と課題
書名（英文）：
著者名：高品正行
出典：日本木材学会生物劣化研究会、日本木材学会木材強度・木質構造研究会

2002 年度秋期合同研究会―抄録
１．はじめに屋裏、天井裏、床廻り等を一通り調査し、破損状況を調べ

一般的に木造の古建築というと、百年以上、ましては文化る。各部の破損内容を総合的に判断して、修理方針を策定

財に指疋されているとなると法隆寺金堂 1200 年以上というする。

遺構がある。住宅にしても数百年単位である。

① 解体修理… 全ての部材を一旦解体する。

現代構法での住宅木造建築の平均耐用年数が、物理的に② 半解体修理… 屋根、小屋組、軒廻り、床廻り等を解体、50 年程と比較すると数十倍もの耐久性がある。しかし、そ軸部は残る。

こには建物の建つ文化的価値・環境、材料、工法、維持修③ 部分修理… 屋根の一一部、軒の一一部、縁廻りの・部

理などによって、耐久年数は、変わってくる。我々、文化などの修理

財建造物保存修理技術者仲間内では、耐久設計という言葉(2)

は、殆ど使わない、建造物の修理ということは最低でも 100

・目視外部から腐朽・劣化剥離～150 年は根本的修理をしなくてもいいように、という前提

・計測

で材料や工法を考えて修理しているからかもしれない。社

測、

寺建物となると 300 年位は、根本的な修理をしなくてもい・打音・突刺し、木材の腐朽深度を判定

いようにしたいと考えている。基本的に全てに置いて耐久・科学的手法、超音波、X 線撮影、遮光ランプ

設計を前提にしているので、あえて耐久設計という言葉を(注)破損の移行経路を調査する。

使わないのかもしれない。文化財建造物の場合は腐朽、劣(瓦の移動→ 雨漏り→ 野地の腐朽→ 小屋材の腐朽→ 天化している材料でも、部材の価値を考慮して、何らかの 1

井の破損→ 畳の腐朽)

耐久処理をして、再用する、腐朽、劣化した材料は取替え① 材料の破損た方が建造物全体の事を考えれば当然耐久性が維持できる○腐朽が、文化財的にはその劣化した材料そのものに価値がある

木材

ので、あえて再用する。そこが般的な、修理と大きく違う度に影響しない。

ことになる。今回は、文化財保存修理で、どのような手順

芯の破損で、耐久設計の方針を立て実施しているか、いくつかの実など)影響が大きい。

例を紹介する、又、伝統的な木造建造物の中から耐久設計〇虫害・虫の種類、・現在棲息して活動中か、過去の食痕と考えられるいくつかの知見を紹介し、木造文化財建造物

かを見分ける、・食霧の深度を調べる。再用、不再用の決定。

耐久設計の課題も考えてみたい。

②破損度の留意点

２．木造建築の耐久性設計への手順(文化財保存修理の場〇総合的の破損合)③ 建物各部の破損（１）破損調査（主として木部について）・基礎、木部、屋根、壁、建具、塗装、金属材

耐久設計をする前に、必要な情報として保存修理する建造(6)再用、取替えの決定

物の現状などの破損状況を調① 文化財としての価値を構成する部材の保存を留意する、査する必要がある,まずは口視により、外観、軸部、軒、小特に建立時の部材、化粧部材で、彫刻や曲線材など資料価

53

破損調査の方法

沈下、不陸、傾斜、垂下、曲がりなどの数値の計

外見上の破損

破損範囲を確認する。表面腐朽→強腐朽、割裂の深度を確認する。品位(白太・陽疾・沈ド(不同沈下)

・傾斜

・弛緩

値の高いもの、

小屋梁の補強例１．

・必要な保存・補強方法の対策

重要文化財旧小采家住宅（徳島県）① 防虫・防蟻の処理②仕様を変更して保存をする方法もある、③補強の処理・構造的な欠損原因による破損
・構造材の耐力低下による破損
・単材の耐力低下による破損・補修で補強を必要とナる場合

３．保存修理の繕いの例
文化財保存修理の場合、建造物の耐久性と材料の保存性の両方を考慮しなければならない。材料には、歴史的な痕が刻み込まれている、色々な痕跡、墨書、加工痕を含めた生産業の社会背景が込められていて、現代の我々では汲み取れない技術史、芸術史などの一級の資料なるものもあり、単純に耐久性や、経済的な効率だけで、材料・工法を替えるわけにはいかない。いかに、大事な情報源を持っている部材を本来あるべき位置で、保存されることが重要である。
部材の半分以ヒ、腐朽、蟻害にあっていれば取替える場合があるが、そうでなければ極力「繕って」使われていた部
位で残すことが、保存修理の基本的考え方である。ここで小屋梁の補強例 2

過去及び最近に施工された例を紹介する,

重要文化財横大路家住宅

重要文化財旧燈明寺本堂

重要文化財波宇志別神社神楽殿
54

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2016 （津和－２）

2016.5.12

書名（和文）：「木材建築物の耐久設計を考える」古代木造建築物の耐久設計と課題
書名（英文）：
著者名：高品正行
出典：日本木材学会生物劣化研究会、日本木材学会木材強度・木質構造研究会

2002 年度秋期合同研究会

―抄録
はじめに
輪王寺本堂の破損は、虫害破損である。明治期の移築解体修理及び昭和期の半解体修理では、構造的な安全性(強度)に重点を置き、虫害破損部材の多くを取替える苦渋の選択を余儀なくされた経緯があった。破損材の多くが当初材である中で、今、また苦渋の決断を迫られている。これまで

特殊加工修理を検討している材は、柱 3 本・大虹梁 2 本・の木材内部診断により、破損の特徴と範囲が概ね明らかと

台輪 4 本・繋虹梁 1 本である。柱は、昭和の根継補修部をなった結果から、どのような修理手法を採用すれば、当初除く古材側に、高さ方向の各仕口部を中心とした破損があ材を建造物の一部材として残すことが可能なのかを策定し、 る。大虹梁及び繋虹梁は、両端部の仕口を始点に長手方向実施した。破損の特徴とそれに応じた、木部の修理方法にに広がる破損がある。台輪は、両端部及び中間部の仕口をついて、柱・大虹梁・台輪を例に報告する。

中心に、長手方向に広がる破損がある。何れの場合も仕口１．破損の特徴の損傷が大で、表面から厚さ 2 寸程度の外周部が概ね健全(1)木材繊維方向へ延びる破損虫の侵入後の移動経路は、長で残っている特徴がある。

手方向に広がった。

２．破損の特徴に応じた木部特殊加工(2)外周部が残っている内部破損部材断面が細い仕口から虫が侵入し、繊維方向に進めば、必然的に木材の外周部が残り易い結果を導く。しかし、放置すれば、何れこの部分も破損することとなる。
(3)一部材中に点在する破損複数の仕口から虫が侵入した
ため、一部材中であっても、仕口の数に比例して、大きな破損が点在する。破損の始点である仕口は最も破損が大きい。
(4)破損材は概ね当初材経年により、虫害破損部は、当初材に最も多く見られる。守るべき重要な部材ほどに虫害破損
が多い。

55

日本建築学会・材料施工委員会・既存木造建築物調査診断小委員会

文献抄録 2016 （津和－３）

2016.5.12

書名（和文）：ガンマ線および穿孔抵抗を用いた木製柱の内部劣化の診断
書名（英文）：Detection of Inner Deterioration of Wooden Columns by Drill Resistance and by Gamma-ray
著者名：藤井義久・藤原裕子・木川りか・永石憲道・中嶋啓二
出典：保存科学, No.51, pp.227-233, 2012
―抄録
１．はじめに除し、根継材を挿入することが想定されるが、この手法を文化財建造物の多くは、伝統的構法による木造建築であ適用するためには空洞が最下段の貫まで達していないことり、その保存修理では、構造補強などの他に、腐朽や虫害が望まれる。このような観点から本調査では、柱内部の空などによって劣化した部材の交換や補修が行われる。劣化

洞が下端からどの高さにまで及んでいるかを明らかにする

部位の修理方法は、現場の技術者の視診や打診などによることを重要な目的として実施した。

いわゆる一次診断の結果に基づいて決定されるが、大断面一次診断としてまず柱表面の目視調査を全ての柱についの柱などの構造部材や大壁内部の劣化の有無、種類、程度て行った。調査の範囲は、柱の下端から最下段の貫の上部や範囲については、外観の一次診断の結果のみから正確にまでの範囲(約 2m までの高さの範囲)とし、この範囲におい推定することは困難である。

て外周面に現れた生物劣化と関連付けられる症状を抽出し、筆者らはこれまで、小型で可搬型の測定機器類を用いた写真撮影するとともに症状の種類、範囲や程度などを記録

診断{二次診断)手法のうち、寺院などにみられる大断面のした。ここで抽出した症状としては,腐朽菌によると推定さ構造部材の内部に発生する虫害や腐朽部位を非破壊的に診れる表面の変色(主に褐色化や灰白色化)、腐朽による収縮断する手法として、穿孔抵抗測定法の適用性とその実施例

割れ、ささくれや欠損、甲虫類による虫孔、シロアリによを報告し、さらにガンマ線を用いた木製円柱の内部空洞のる蟻道や食痕、水分浸潤による水シミの痕跡、礎石と柱下可視化技術の適用事例を報告してきた。両手法にはそれぞ

端の隙間などとした。写真撮影に際しては、症状の確認され検出原理や性能に特徴があり、実際の修理実務への適用れた領域をチョークでマーキングした上で撮影した。

性などについて利点や欠点がある。その一方で、これらの一次診断の結果に基づいて、内部に空洞が存在すると思手法を併用し、結果を総合的に判定することで、より高いわれる柱を抽出し、穿孔抵抗測定およびガンマ線による評

精度と信頼性をもって、木部内部の非破壊診断を行うこと

価からなる二次診断を実施した。

ができると考えちれる。本報告では、寺院の大断面柱の保二次診断では,柱の高さ方向の 2 ヶ所(下端付近および最存修復において、一次診断の結果にもとついて、上記の 2

下段の貫の直下)においてガンマ線による非破壊診断を行

種類の手法を併用した二次診断によって内部劣化を非破壊

い、各高さにおける柱横断面での内部空洞化の範囲を確認的に評価する手法の可能性を検証した。

した。続いてその空洞化部位が今後の修理によって切除さ２．調査対象と調査方法れると判断される部分について、穿孔抵抗測定により、局

本研究の調査対象として、京都市内の寺院本堂を選定し所的かつ精密に内部空洞化の状態を把握し、ガンマ線によた。この本堂は斜面の上に建ち、本堂の前部は斜面を利用る評価の妥当性を確認した。

した掛け造り様式の舞台によって支持されている。これまでの調査で、柱下端付近を中心に、腐朽あるいは虫害といった生物劣化によると考えられる空洞が発生していることが、一部確認され、また推定されてきた。しかし空洞化の程度や範囲の詳細については不明であった。修理方法に関しては、例えば断面欠損の大きな空洞部分を柱下端から切56

積によって生じた腐朽が主な劣化要因であることが示され３．調査結果と考察ている。一方、ガンマ線による断層画像に対応するように
高さ 300mm の位置において北方向かちの穿孔抵抗には表層から約 70mm の深さから髄に向かって空洞化部分が存在する
ことを示す変化が認められる。しかし、高さ 900mm の位置の穿孔抵抗の結果には断層画像で認められるような空洞を想像させる変化が認められない。これは空洞化領域が小さく分散している場合や、蟻害による完全な空洞ではなく腐朽による密度低下の場合には、ガンマ線による検出では劣化部位の検出性能が低下することが原因と考えちれる。また図 3 および 4 では、ガンマ線による測定と穿孔抵抗測定の高さが若干異なることが測定結果の不一致の一因となっていると考えられる。
本調査では一次診断において内部空洞か発生していると推定される柱 17 本を選抜し、さちにそのうちの 12 本について診断機器を用いた調査を行った。その結果、推定結果の妥当性を確認できたが、今後は外観上健全と判定されながらも内部に空洞が存在するようなケースについての検討も必要と思われる。
４．おわりに
本調査ではガンマ線を用いた診断装置によって得た木製の大断面柱における内部空洞の可視化の結果の妥当性を、
穿孔抵抗の変化から確認することができた。また文化財建造物などの保存修復の作業において、外観からは判断できない内部劣化の状態を非破壊的に正確に評価するために、両手法を組み合わせて適用することによって修理部位や方法をより合理的に決定できることも示された。その一方で、現状ではこれらの二次診断的手法による計測には一定の時間を要するため、あらかじめ視診などの一次診断によって
柱 3(図 4)については、礎石から 350mm の高さの位置の断二次診断の対象となる部材を抽出し、診断の効率化を図る

層画像には中心より北よりの位置に長径 350mm、短径 120mmことも必要と考えられる。また穿孔抵抗測定法は完全な非程度の楕円状で密度が極めて低いと判定される部分(面積破壊検査とはいえないので、実地に際しては可能な限り穿率約 21%)が認められ、高さ 800mm および 1050mm の断層画像

孔回数を制限しながらも目的に応じたデータを得るためのにおいてもわずかながら空洞部分の存在が確認できる。高手順を検討しておく必要がある。

さ 350mm での低密度領域は、シロアリ食害などによって完
全に内部が空洞化しているものではなく、腐朽によって生じた密度低下領城であると推定される。一次診断の結果からもこの柱については,蟻害ではなく、柱足元への土砂の堆57