ビジョンの達成水準一覧
教育ビジョン

達成水準

基準値

目標1．

3年目（令和5年度）実績
令和5年度自己点検・評価実施要領を策定し，【地域の総合大学として、その特性教育課程の自己点検評価を実施した。全学的なを活かした質の高い大学教育を提供 教学マネジメント体制

教学マネジメント体制が構築され，その体制下する】

で３度目のPDCAサイクルを回している。

幅広い学問領域をもつ地域の総合大学として、その知的資源を最大限

3年目（令和5年度）
全学的な教学マネジメント体制が構築され、全学、学部・研究科、授業のそれぞれのレベルで点検・改善が実施されている。

6年目（令和8年度）

教学マネジメントによるPDCAサイクルが機能し、教育改善が進んでいる。

学部の「DP達成状況システム」に加え，大学活用した多様で質の高い教育を保証

院生のトランスファラブルスキルを可視化するすると共に、各学部・研究科の「こ 学修成果の可視化

学修成果が可視化され、学生や教員にフィードバックシステムを新たに構築し大学院生に証明書を配 されている。

こにしかない学び」（独自性のある可視化されたデータによって学生の学修成果及び教員の学修指導力の向上が認められる。

布した。

教育プログラム）を提供する。

学生の満足度

学部学生の満足度は86.1%（本学独自）とな

全国学生調査や本学独自の学生アンケート等により、り、令和4年度（87.1%）と同程度の高さを維

令和３年からの３年間で満足度が向上した学生の割合が持している。

50％以上となったことが認められる。

SDGsのテーマを実質化した授業とするためにシラバスを検証した結果、SDGsの複数のテーSDGｓへの取組マを取り扱うことが明示されているものは17%となった。
学生意識調査において、質問項目「SDGsの関SDGｓの観点から3ポリシーの見直しや授業内容の改教学IRデータを活用した教育改善や学修指導が行われ、全国学生調査や本学独自の学生アンケート等により、令和３年からの６年間で満足度が向上した学生の割合が80％以上となったことが認められる。
SDGｓの観点から3ポリシーの見直しや授業内容の改善が図られ、全授業の40％以上でSDGsの複数のゴール 善が図られ、全授業の70％以上でSDGsの複数のゴールが反映されている。
学生意識調査において、質問項目「SDGsの関心度」が反映されている。
学生意識調査において、質問項目「SDGsの関心度」

心度」で「関心がある」又は「とても関心があ で「関心がある」又は「とても関心がある」と回答した で「関心がある」又は「とても関心がある」と回答した
る」と回答した学生が、在籍している全ての学 学生が、在籍している全ての学生（休学者を除く）のう 学生が、在籍している全ての学生（休学者を除く）のう生（休学者を除く）のうち24.3％。

新たな共通教養（リベの教育プログラム（10単位、20単位、30単ラルアーツ）の実施

各学部・研究科の特色や強みを活かした「ここにしかない学び」（独自性のある教育プログラ

グラムム）の構築と見える化に向け具体的な検討を進めている。

目標２．
32％

る】

る。

員の割合37.4％

入学者の「学びのタネ」の追跡調査を実施し，その結果等を高大接続シンポジウムで発表し新たな共通教養が実施され、PDCAサイクルにより授業の改善が進んでいる。

独自性のある教育プログラム「ここにしかない学び」

育プログラムが構築され、「ここにしかない学び」とし が受験雑誌、マスコミ報道等で取り上げられるなどスてステークホルダーに発信されている。
令和６年度入試における特別選抜による入学定員の割合を40％まで増加させ、志願倍率が2倍以上確保されている。

テークホルダーに認知される。

特別選抜による入学定員の割合を40％以上を維持し、志願倍率が2倍以上確保されている。

へるん入試の入学者を対象とした教育システム（特別教育コース等）が構築され、実施されている。

へるん入試の入学者を対象とした教育システム（特別教育コース等）がPDCAにより改善されている。

た。

う、教育DX（デジタルトランス
彩で柔軟な教育システムを提供す

令和6年度入試における特別選抜による入学定

各学部・研究科（専門教育）において独自性のある教

ち43.7％。

へるんスプラウトルームを活用し，へるん入試

多様な学問的興味関心・文化・価 へるん入試の入学者を値観、多彩な特技・特性など、さま 対象とした教育システ
ざまな個性が集う学びの場となるよ ムフォーメーション）の推進も含め多新たな共通教養が実施されている。

位）からなる「島大クロス教育」を構築した。

独自性のある教育プロ【学びに向かう学生の個性や特性が 特別選抜志願状況
活かせる多彩で柔軟な教育を提供す

ち36.4％。

令和6年度より新たな全学基礎教育及び5種類

へるんスプラウトルームを活用し，へるん入試
へるん入試「学びのタ入学者の「学びのタネ」の追跡調査を実施し，ネ」

その結果等を高大接続シンポジウムで発表し「学びのタネ」が順調に育っていることを策定した評価指標を活用して確認する。

卒業時において「学びのタネ」が順調に育ったことを策定した評価指標を活用して確認する。

た。
入学者における県内出

21.1％

身者比率

R2年度入学

21.6％

28％

35％

リモート教育を活用した連携プログラムを14プログラム実施するとともに，医学部においてオンライン授業

はハワイ大学と連携教育プログラムを実施し国内外の大学等との連携プログラムを開発・実施している。

ハイブリッド型が定着するなど、教育DXの推進により、新たなスタイルの教育が提供されている。

た。
令和6年度より全学基礎教育及び専門教育に加ダブルメジャー、メえ，新たに5種類の教育プログラムからなるジャー・マイナープロ

ダブルメジャー、メジャー・マイナーの実現に向けて「島大クロス教育」を開始するため，規則等を 検討が進んでいる。

グラム

３件整備した。

国内外の大学・高等専
門学校との単位互換等

5件（R2)

７件

10件

15件の連携数

目標３.
【未来社会を先導する知のプロフェッショナルを育成する体系的な大学院教育を提供する】
高度な教育・研究を通じて、Society 5.0を実現し、知識集約型社会を先導する研究者、高度専門職業

ホームページ上に「もう一つの島根大学」が構築さ「もう一つの島根大教育改善小委員会の下にWGを設け，検討を開学」のコンテンツ数始した。

「もう一つの島根大教育改善小委員会の下にWGを設け，検討を開学」の視聴回数始した。

研究科における3ポリ研究科の3つの方針について教学マネジメント

シー及びカリキュラム委員会において，各研究科における検討体制， 期課程における、3ポリシー及びカリキュラムの見直の見直し計画を決定した。

PBL型授業、産業界との共同授業科目

人や高度で知的な素養のある人材を 大学院のインターン育成するため、3つのポリシーに基シップ参加者づく高度で体系的な学びを提供すダブルディグリープロ

る。

グラムの履修者数（本学及び相手校）

3科目（R2)
63名
H29-R2平均
8名
過去5年間

れ、特色ある講義や講座が20コンテンツ以上提供されている。

延べ200回以上

教育学研究科、医学系研究科、自然科学研究科博士前し。

「もう一つの島根大学」が構築され、特色ある講義や講座が100コンテンツ以上提供されている。

延べ1,000回以上

全研究科における3ポリシー及びカリキュラムの見直し。

16科目

5科目

10科目

75名

90名

120名

令和3年度から3年間で延べ5名

令和3年度から３年間で延べ10名

令和3年度から6年間で延べ20名

延べ317名

延べ90名以上（毎年度30名以上）

延べ180名以上（毎年度30名以上）

社会人リカレントのための履修証明プログラ
ムの履修者数目標4.
【国際感覚とコミュニケーションス 外国語で行われているキルを育成するグローバル教育を提 授業科目供する】
コロナ禍を経た新たな国際交流の在り方を踏まえ、教育DXの推進と共に学内のグローバル化を促し、国際色豊かなキャンパスを構築する。

学部57科目
（R1)

40名

46名

5.1％（R1)

295名（全学生の4.9％）

439名（全学生の7.5％）

526名（全学生の9.0％）

1.8％

115名（全学部生の2.1％）

134名（全学部生の2.5％）

160名（全学部生の3％）

16.1％

116名（全大学院生の16.1％）

127名（全大学院生の18％）156名（全大学院生の22％）

2件

累計4件設置

累計３件設置

累計６件設置末目標値）

留学生受け入れ数（学部学生）
留学生受け入れ数（大学院生）

外国語で行われている（かつシラバスが外国語で作成されている）授業科目

45名

36人（R3年度部・大学院全学生）

外国語で行われている（かつシラバスが外国語で作成学部300科目、大学院315科目員含む）

学部 112科目、大学院 98科目されている）授業科目
学部154科目、大学院181科目

外国人教員数（特任教
海外派遣学生数（学

外国語で行われている（かつシラバスが外国語大学院173科目 で作成されている）授業科目

ダブルディグリープロ
グラムやジョイント
ディグリープログラム

ビジョンの達成水準一覧
達成水準
研究ビジョン（教員数は、学校基本基準値

3年目（令和5年度）実績

3年目（令和5年度）6年目（令和8年度）調査の数を用いる）
目標1．

大学全体における以下の水準【大学における活動基盤として研究 全学における科学研究力を高める】
費補助金の採択件数及278件

学問的興味・関心に基づいた多様 び金額
な研究と研究環境の整備を推進し、教員個々の研究力を高め、大学の強 教員当たり科研費採択(H29-R1平均)

み、特色を活かした研究領域を発展・創出するなど、知の拠点として活動基盤を強化する。

額480,000千円

630千円

大型外部研究資金採択件数

280件，499,423千円

363件、584,000千円

430件、693,000千円

798千円

946千円

科研費基盤（A）2件

科研費基盤（A）2件

科研費基盤（A）３件

国または国の機関による大型研究プロジェクト 4

国または国の機関による大型研究プロジェク

700千円（499,423/713人）

件

国または国の機関による大型研究プロジェク

ト 1件

ト 2件

37.28％

37％

40％

0.9編

1.05編

1.35編

26.3％

31.4%

36.6％

0.24編

0.25編

0.31編

43編

50編

61編

5件

4件

5件

10件

29編(R2)

11編

62編

73編

16編(R2）

8編

19編

23編

144百万円

105百万円

137百万円0名(R2)

6名

5名

5名

6件(R2)

12件

５件

10件

5.3千万円(R2)68, 740千円

55,000千円

60,000千円

9編

24編

16編

21編

8名

5名

5名

33.6%
Q1論文率

Web of Science論文
2016-2019平均値
0.81編

教員当たり論文数

Web of Science論文
2016-2019平均値
26.2%

国際共著論文率Web of Science論文
2016-2019平均値

教員当たり国際共著論
文数TOP10%論文数

0.21編

39編
2016-2019平均値

SDGs実現の観点から選定され、大学として推進する研究テーマ
目標2．

NEXTA

【世界で尖る研究を推進する】

専任教員、兼任教員の本学の特色と強みである特定領域 材料科学（総合）分野
における世界トップレベルの研究を における論文数基幹研究として強力に推進し、グローバルな研究拠点を形成する。

専任教員、兼任教員の材料科学（総合）分野
におけるQ1論文数
専任教員、兼任教員による外部研究資金等の獲得額

74百万円
(R2)

海外からのポスドク及び研究員の訪問研究者
数
企業との共同研究等の件数エスチュアリー研究センター
専任教員、兼任教員による外部研究資金等の獲得額
専任教員、兼任教員によるTOP10％論文数（直近の10年）
海外からのポスドク及び研究員の訪問研究者
数

4名
H27-R1平均

Web of Scienceにおいて、estuary,論文数や被引用件数ともに２位

estuarine, lagoonをす
べてのフィールドで検索した結果

論文数や被引用件数で上位となる国内の７大論文数や被引用件数で上位となる国内の７大学（東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学（東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、九州大学、広島大学、島根大学）におい学、九州大学、広島大学、島根大学）において、2位以内て、2位以内

目標3．
【産学官金連携を推進し、研究成果 科研費、共同研究以外を社会へ還元すると共に研究財源を の外部資金獲得額（受確保する】

託研究、寄附金、治産学官金連携による研究を推進す 験、臨床研究、るための体制強化とテクノロジー・ AMED）
プルの研究を推進することにより、本学の研究成果の社会における応用共同研究費

879,147千円

平成29年度〜令和元年度の平均に比して31.9％

H29-R1平均増

187,634千円

平成29年度〜令和元年度の平均に比して69.5％

H29-R1平均増

11件（R2）

29件

平成29年度〜令和元年度の平均に比して20％増（1,054,976千円）

平成29年度〜令和元年度の平均に比して50％増（281,451千円）

平成29年度〜令和元年度の平均に比して50％増（1,318,720千円）

平成29年度〜令和元年度の平均に比して100％増（375,268千円）や実用化に向けた取り組みを強化する。

テクノロジー・プルの研究件数
新たな島根大学発ベン

大学発ベンチャー称号 本学の研究を基盤とした起業化の選定候補件

チャー起業

３社（R3.3.16現在）

数：1件

20件

本学の研究を基盤とした起業化の選定候補件
数：３件

30件

新たな島根大学発ベンチャー起業件数：2件

ビジョンの達成水準一覧
地域・社会連携ビジョン

達成水準目標1．
【地域と一体となって「島根に愛着を持ち島根を元気にする」人材育基準値

県内就職率（直近3年間の平均 25.8％

把握し、リーダーシップを発揮して地域の未来を牽引することのできる

6年目（令和8年度）

32.7％

35.9％

「島根県版高等教育のグランドデザイン」の人材

自治体、産業界、教育界等との協し、「地域愛にあふれ、地域課題を3年目（令和5年度）

値）成・定着を強化する】
議により地域のニーズを把握・共有

3年目（令和5年度）実績

29.5%

育成目標を含んだ新たな全学DP，CPを作成し島根県における高等教た。これらを踏まえ，各学部において令和6年度

育のグランドデザイン

入学生から実施する新たな全学基礎教育及びクロの反映

ス教育のカリキュラムを策定し，各学部の履修規

島根県における高等教育のグランドデザイ
ンが策定され、それを反映したカリキュラム-の見直し。

則に規定した。

人材」を育成すると共に、県内就職者を増加させる。
給与支給型長期イン
ターンシップ参加者数

鞄持ちインターンシッ
プ参加者数インターンシップ参加

485名

者数

H29-R2平均21名（3年間）2名（3年間）5名（6年間）39名（3年間）6名（3年間）10名（6年間）

延べ542名

毎年延べ650名

毎年延べ700人

29件

20件

51件

428件

100件

200件

81件

80件

90件

119件

160件

180件

目標2．
【地域目線の貢献活動を推進・強化 じげおこしプロジェク
ト数する】
地域と一体となった協働体制を構築し、地域が真に求める課題解決など、地域目線に立った地域貢献を実施する。

22件(R2)

全学における地域貢献活動の件数（じげおこしプロジェクトを含む）

目標3．
【地域における課題解決に資する研 県内企業等との共同研究を推進し、地域を活性化する】

究・受託研究契約件数

74件

地域産業の強み、特色をさらに伸張させる研究や地域社会の複合的な課題の解決に資する研究を推進し、地域の活性化・発展に貢献する。

地域課題の解決に資する研究の件数（地域企業等との共同研究等を含む）

ビジョンの達成水準一覧
経営戦略ビジョン

達成水準

基準値

目標1．

3年目（令和5年度）実績

3年目（令和5年度）【現代的課題を踏まえ、持続可能なSDGsのテーマを実質化した授業とするためにシラバスを検証した結果、SDGsの複数のテーマを取り容が全授業の40％以上で反映されてい容が全授業の70％以上で反映されてい推進させる大学経営】

扱うことが明示されているものは17%となった。

る。

る。

社会の構築に資する教育、研究等を SDGｓへの取組「島根大学SDGｓ行動指針」に基づき、SDGｓの達成を目指した教育・研究等を推進すると共に、持続可能な社会構築のための現代的課題の解決を目指す取組を全学的に推進する。

脱炭素化やSDGｓの観点からの授業内

6年目（令和8年度）
脱炭素化やSDGｓの観点からの授業内脱炭素化やSDGs実現の観点から選定され、大学として推進する研究テー

5件

4件

上位36〜81％

国立大学Gグループ中7位５件

10件

マインパクトランキング

国立大学Gグループ（ランクインした大学）における上位50％以内

国立大学Gグループ（ランクインした大学）における上位40％以内

目標2．
【エンゲージメントを基盤とした大 多様なステークホルダー

統合報告書を作成し、多様なステークホルダーに対学経営への転換】

して本学の状況を説明した。

への説明

統合報告書を作成し、多様なステークホルダーに対して本学の状況を説明。

統合報告書を作成し、多様なステークホルダーに対して本学の状況を説明。

大学経営や活動に関する分かり易
く透明性のある情報提供により、多様なステークホルダーとの信頼関係を築き、ステークホルダーを巻き込

島根大学支援基金受入額

1,340万円
H29-R1 平均

3,942万円

1,500万円

1,500万円

基準値の1.15倍に増加

3年間で1.5倍以上に増加

6年間で２倍以上に増加

3,942万円

毎年1,500万円

毎年1,500万円

んだ大学経営へ転換する。
目標3．

外部資金（受託研究、共【自律的経営の確立】

同研究、受託事業の収益ガバナンスを強化し機動的な経営 額）を推進すると共に、規制緩和により島根大学支援基金に対す拡大される経営裁量を最大限に活かる寄附額し、多様かつ安定的な財源の確保と運用を行い、持続的・自律的経営を実現する。

849百万円（R1)
1,340万円
H29-R1 平均

島大会員

818名（R2)

1,019名1,018名1,218名2号年俸制適用教員数

50人（R2)

199名

166名

271名

12人（R2）

14人

15人

18人

松江キャンパスの事務系職員10.4%

松江キャンパスの事務系職員10%

松江キャンパスの事務系職員20％以上

令和2年度より5.9％縮減

令和2年度より10％縮減

令和2年度より20％縮減

クロスアポイントメント
制度利用者数
目標4．
【ニューノーマル時代に向けた体制 在宅勤務の実施率
整備】
知識集約型社会への移行とDXの学内DXの推進及び業務の進展に則した体制整備や教職員の働 見直し等による事務系職

100,149時間（R2)

き方の改善を図ると共に、多様な構 員の超過勤務時間成員が活躍できる環境を構築するな
・今後のテレワーク導入を念頭に置いた事務用パソ

ど、ニューノーマル時代に向けて体制を整備する。

DXの進捗状況

女性教員比率外国人教員数（特任教員含む）
障がい者雇用率

22.2％（R2)

事務業務用電子計算機システム（事務用コンの更新について検討

パソコン）をテレワークでも利用可能とす・Microsoft 365等を活用した業務改善方法を発信る。

財務会計システム及び学務情報システムについてテレワークでも利用可能とする。

23.0％

23.3％

24.5%

45人

40人

46人

2.8%

2.6%

2.6%

99.7％

100％

100％

78%

60％以上

80%以上

451-500位

210位以内200位以内（国内30位以内）

６位

3位

3位

令和2年度実績から3％増加

令和2年度実績から5％増加

36人（R3年度末目標値）
2.5％（R2)

目標5．
【コンプライアンスによる社会からの信頼の獲得】

コンプライアンス教育のコンプライアンスの徹底により、 受講率社会からの信頼を獲得し、健全な大学経営を行う。
目標6．

ステークホルダーからの【積極的な広報によるブランド力の 大学経営及びブランド力向上】
ユニバーシティ・アイデンティに対する評価の向上（広報しまだい、統合報告

ティ（大学の理念、独自性を示し、 書、大学案内アンケート
自らの存在感を高める戦略・手法） 好感度）を確立し、適切かつ積極的な広報活動を行い、社会全般の本学の活動に QSアジア大学ランキング 213位
対する理解を深めることによりブランド力を向上させる。

地域貢献大学ランキング

4位(R1)

目標7．
【地域医療、先進的医療の中核として地域の安全・安心に貢献する附属放射線治療実施件数

病院】
地域医療に密着した医療から先進的医療及び高度医療を展開すると共に、地域における医療人材の確保に取り組むことにより、島根県における中核病院としての責務を果たし、経営基盤の確立と県民に信頼される病院運営を推進する。

高度医療の実施件数及び診療稼働額

11,720件
放射線治療診療稼働額225,925,860円（R2)放射線治療実施件数 12,214件（基準値に対し4.2％増加）
放射線治療診療稼働額 231,857,680円（基準値に対し2.6％増加）