日本放射線科専門医会・医会学術雑誌
J Jpn Coll Radiol 2021; 1: 9 - 14

原著論文

COVID−19 パンデミック下における超音波・生理学部門での医療従事者の支援の経験−「心理的安全性」の担保と社会情勢との関連を含め−
松林（名本）路花，原田詩乃
国立病院機構九州医療センター 超音波 / 生理検査センター・乳腺センター・放射線科・臨床研究センター

概 要2020 年より，2021 年 5 月現在まで，日本を含め，全世界で COVID - 19 パンデミックが持続中である。当超音波･生理検査センターでは，2020 年 3 月上旬から，airborne transmission の可能性を考慮し，いち早く感染制御対策を講じ，約 1 年経過後の 2021 年 5月現在まで，当部門を介した院内感染は生じていない。環境整備と同時に，有効な感染制御には，関与するスタッフの協力とその継続が極めて重要である。我々は上記方策と同時期に，当部門におけるスタッフの実態を把握するため，「困っている事」および，心理・身体面に関わるアンケートを実施し，各スタッフの状況に応じた対策を随時実行した。第一回アンケートは，2020 年 3月9 〜11日の間に施行。その約 1 年経過後，各種対策を講じた後の流行持続下における意識変容等を調査する目的にて 2021 年 5 月17〜19日の間に第二回を施行し，その結果を比較した。アンケートの実施に際しては，職能集団の維持に欠かせない「チームにおける心理的安全性」という観点も含まれていた。このアンケートの結果と，それに基づいて行った対策は，パンデミック下で医療従事者が直面する問題を明らかにする貴重な資料となりうる。本報告では，COVID - 19 流行下における日本の状況の変遷に応じ，確実な感染制御を継続するために行ったスタッフの支援方法を紹介する。

キーワード
COVID- 19・Ultrasound Department・Mental support・Psychological safetyⒸ日本放射線科専門医会・医会

背 景の混乱をもたらした。
日本の医療の特徴として，多くの医療機関は，フルタイム勤務のスタッフは最低限の人員数であり，休暇を取れる人員は少ない。しかし，ベビーシッ
ターなどの個別育児支援の利用は広く行われておらず，日本社会では，保育園等の集団保育施設や祖父母がその役割を果たしているのが一般的である。親がフルタイムで勤務している多くの学童は，放課後にさらに学校付属あるいは私立の学童保育施設に通う場合も多い。
しかし，今回のパンデミックの状況では，保育園への登園を自粛させられた事例も多数あり，さらに，学校では，学童保育として終日，希望する全生徒を受け入れるのは困難であった。医療従事者をCOVID - 19 は 2021 年 5 月現在，パンデミックが続いている。一方，2020 年 2月頃より明らかとなったCOVID-19 の日本での流行拡大の初期には，感染経路に関する多くが不明であったが，我々は，2020 年 3月上旬より，airborne transmission の可能性も考慮し，超音波生理検査部門で COVID - 19 の拡大を防ぐための対策を開始した。
一方，この流行拡大に付随する社会状況の変化であるが，日本政府は，COVID - 19 の日本における流行拡大に際し，2020 年 3 月初めから全国一斉休校を緊急に決定した。
当部門のスタッフの多くは学齢期の子供や幼児を養育しているため，この急激な政策決定は，多く

9原著論文日本放射線科専門医会・医会学術雑誌 2021

含む多くのエッセンシャルワーカーは，自宅で働くことは不可能であり，これらの職業の両親は，学校の閉鎖中，親が子供のために在宅する必要が生じ，就業に際し困難な状況に遭遇した。特に，日本においては未だ，母親にとって育児の負担が大きく，一方，医療施設の就業者には女性が多い点から，医療を滞りなく継続する際の問題となり得る。
以上のような背景を踏まえ，また，感染制御を破綻無く確実に継続するためには人的資源がきわめて重要であり，スタッフの支援が不可欠という観点のもと，当部門のスタッフの実態を把握する目的で，労働環境・身体や精神の状態・家庭生活等に関するアンケートを実施し，それに基づく方策を行った。
近年，注目されている概念として，その属する
1）がある。職員のモ「チームにおける心理的安全性」
チベーション・機能を維持するために重要な概念であり，アンケートは，この点にも配慮して作成・実施した。
本稿では，多くの医療従事者にとっても未曾有の事態であった COVID - 19 パンデミック初期における当センターでの労働環境の改善への方策，スタッフへの社会的・精神的なサポートの提供に関する経験と，その後の状況を述べる。

交代で休暇をとり，子供の世話をするよう促した。
この期間，パンデミック以前に比べ，臨床業務に支障の無い範囲で，検査件数を30％程度減らすことにより，スタッフ数を調整し，交代で在宅育児のための休暇の取得が可能となるようにした。検査件数の削減率は，当センターにおける内部調査資料にて，当日追加検査で臨床的に緊急性が低い，あるいは適応が要再考と判断される検査が約 30％，という結果があり，それに基づき，決定された。
スタッフ各個人の状況に関しては，管理者との一対一での面談を頻繁に行い，必要に応じてスタッフが休暇を取りやすい環境を作り出すよう配慮した。同時に，子どもがいないスタッフにとって仕事の負担が過度にならないように，随時，支援や助言を提供した。

結 果
アンケート項目と選択肢を表 1に示し，第一回アンケートの結果を表 2 に示す。
第一回では，超音波・生理検査センターのスタッ
フ15 人の全員（女性 11 人・男性 4 人）がアンケートに回答した。平均年齢は 36 歳（26 歳から52 歳）であった（アンケート結果表では年代のみ記載）。
構成年代割合は，20 代 13％，30 代 60％，40 代20％，50 代 7％であった。
このうち，47％（7/15）のスタッフは子供がおり，13％（2 / 15）のスタッフは介護を必要とする親族がいた。
「困っている」問題として，すべて（100％）のスタッフが，「感染を心配している」と答えた。さらに，60％（9 / 15）は，「家族や子供の感染を心配している」と答えた。
「施設での情報共有が不十分」との回答は，53％（8 / 15）であった。
47％（7 / 15）は，彼らの精神状態が「COVID - 19パンデミック以前よりも悪い」と答え，そのうち86％（6 / 7）は精神状態に影響を与える要因として「行動自粛」を訴えた。
その他，精神状態に影響を与える要因としては，「COVID - 19 に関する正確な情報の欠如」（29％），「施設内での情報共有の欠如」（10％），
「COVID - 19関連患者への対応」（29％），「家庭関連の調整の増加」（29％）が含まれていた。また，「感染を恐れても仕事を休むことができない」，も10％を占めた。
体調に関しては，27％（4 / 15）が「COVID - 19 パンデミック以前よりも悪い」と答えた。主な原因（4 / 4）は「行動自粛」であった。さらに，「COVID -方 法
1. アンケートの施行
2020 年 3 月 9 〜11 日の間に，当センター独自に作成した，第一回「困っていることアンケート」を施行した。
この期間を選択した理由としては，2020 年 3 月2日より全国で一斉休校が開始され，それによるスタッフの業務調整の困難が明らかとなり始めたためである。アンケートは，施行以前に，部署の全スタッフとの個別インタビューを行い，特に頻度の高い「問題」を抽出し当部門が独自に作成した。
アンケートへの回答を拒否できること・回答者の個人情報は保護することを明示し，同意を得た。
また，約 1 年経過後の 2021 年 5 月17〜19日に同内容の第二回のアンケートを行い，社会情勢の変化や，感染対策後の環境等がスタッフの意識・行動に影響を及ぼしたか否かを比較した。
2. ス
 タッフとの情報共有法・業務量の調整による休暇取得の促進
上記背景で概説した状況に対応して，当センター
では，管理者が積極的に，スタッフに対し，自分の問題を共有すること，可能な限り，業務を調整し，19 関連患者への対応」（25％），「家庭関連の調整の増加」（25％）があがった。

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日本放射線科専門医会・医会学術雑誌 2021

表1

当部門で作成したアンケートの設問と選択肢①性別②子の有無（任意回答）③要介護同居・近住家族の有無（任意回答）

男性
女性
答えたくない

有り
無し

有り
無し

④今回のコロナ関連で困ったこと（複数回答可）⑤コロナ流行前と比べ，自分の精神状態は⑥設問⑤で，「良くない」と答えた方へ，どのような事が影響していますか（複数回答可）。

１ 自分の感染への恐怖・不安
２ 感染防護の方法がわからない
３ 院内でのコロナ情報共有の少なさ
４ 子供の休校に関わる事
５ 子供や家族の感染の不安
６ 保育・介護サービスの低下
７ その他（自由回答）

１ 不変
２ 良くない３ 前より良い４ その他（自由回答）⑦コロナ流行前と比べ，自分の体調は
１ 不変
２ 良くない３ 前より良い４ その他（自由回答）

１ コロナに関する正確な情報の不足
２ 院内での感染に関わる情報共有（対策法含め）の不足
３ 自粛による行動制限
４ コロナによる患者や検査の減少
５ コロナ関連患者への対応
６ 家庭関係の調整の増加や変化
７ 感染が恐くても休めない
８ その他（自由回答）⑧設問⑦で，「良くない」と答えた方へ，どのような事が影響していますか⑨その他困ったこと（自由記載）（複数回答可）１ コロナに関する正確な情報の不足
２ 院内での感染に関わる情報共有（対策法含め）の不足
３ 自粛による行動制限
４ コロナによる患者や検査の減少
５ コロナ関連患者への対応
６ 家庭関係の調整の増加や変化
７ 感染が恐くても休めない
８ その他（自由回答）

全項目をスコア化し（総点 20 点），全員のスコアを求め，その後，属性ごとの平均点を調査した。
全員の平均は 4 . 1 点だったが，女性スタッフの平均は 4 . 8（2 〜10）点，男性の平均は 2（1 〜 3）点で，女性スタッフのスコアが高いことが示された。子
供と要介護者の両方と居住している回答者は，最高スコア10 点を呈した。また，要介護者や子供がいる女性スタッフの平均点は 5 . 8 点，要介護者や子供がいる男性スタッフの平均は 2 . 5 点で，女性スタッフのほうが，スコアが高かった。このスコア
は，要介護者・子供いずれもいない女性スタッフが3 . 8 点，要介護者・子供いずれもいない男性スタッフが1 . 5 点であった。
上記のアンケートの結果から，介護･養育を必要とする家族を持つ女性スタッフが，このような状況に困難を抱える傾向が明らかになった。
オープンエンドの質問では，子どもの家庭でのオンライン学習支援の困難さや，マスク配布不足に対処する負担が，問題として提起された。
第二回アンケートは，異動者を除き，前回回答者のうち10 名が回答した。年代構成割合は20 代 30％，30 代 30％，40 代 20％，50 代 20％となった。

「困っている」問題として，「感染を心配している」との回答は 70％へと減少。また，「家族や子供の感染への心配」は 50％，「施設での情報共有が不十分」との回答は，20％と，いずれも減少し，特に，情報共有に関しては半分以下となっていた。精神状態は今回も50％が COVID - 19 パンデミック以前よりも悪く，全員が精神状態に影響を与える要因として「行動自粛」と回答した。
その他，精神状態に影響を与える要因としては，「COVID - 19に関する正確な情報の欠如」は 17％と減少していたが，「施設内での情報共有の不足」は50％とむしろ増加していた。
「COVID - 19 関連患者への対応」，「家庭関連の調整の増加」はいずれも25％と，これらも第一回と同様，比較的多くの回答があった。ただし，「感染を恐れても仕事を休むことができない」は 0％となっていた。
体調に関しては，20％が「COVID - 19 パンデミッ
ク以前よりも悪い」と答えた。全員がその要因は「行動自粛」であった。第一回で認めた「COVID - 19関連患者への対応」，「家庭関連の調整の増加」，はいずれも0％となった。
第一回と同じスコア化を行うと，全員の平均は4.2

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原著論文

日本放射線科専門医会・医会学術雑誌 2021

表2

第一回アンケート結果の概要
性別

今回のコロナ関連で困ったこと

子の 要介有無 護者

①1f

無有●

2f

無無●

3f

有有●

4f

有無5f

無6f

7m

8②

③④⑤⑥⑦●
●
●

●

●

●

●

●

●

●

無●

●

無無●

有無●

m無無●

9f

有無●

10m

無無●

11f

有無●

12m

有無●

13f

無無●

14f

無無●

15f

有無●

●

精神状態

精神状態へ影響している要因
①②③

不良

●

不良

●

●

●

不良

②

⑥

●

不良

●

⑧●

●
●

⑦●

●

不良

●

不変
不変

●

●

●
●
●

●

●

不変

●

不変

●

不変

●

不変

●

不良

●

●
●

●

●

●

不変
不変

体調へ影響している要因①⑤●

不良100% 13% 53% 27% 60% 13% 13% 47% 14% 14% 86%

体調④③⑤⑥⑦⑧

自由回答（困っていること）

困っていることのスコア（20 点中）

年代

740

3201050

740

330

330

不良

2不変

3不良

4不変

5不変

6不良

7不変

2308不変

130

9不変

530

10不変

230

11不変

340

12不変

330

13不良

730

320230

不変

15不変
27%

●

29% 29% 14%

114

●

④0%

●

●
子のウェブ学習補助が困難●●
数日に一枚しかマスクの配布がないこと

100%

25%

25%

4.1

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点，女性スタッフの平均は 4 . 8（1 〜 7）点，男性の平均は 2 . 7（1 〜 4）点で，女性が高かった。子供と居住している回答者が最高点（7点）を呈した。要介
護者や子供がいる女性スタッフの平均点は 6 . 3 点，要介護者や子供がいる男性スタッフの平均は3.5点で，これも一回目と同様，女性スタッフのほうが，スコアが高かった。要介護者・子供いずれもいない女性スタッフが 3 . 8 点と第一回と不変，要介護者・子供いずれもいない男性スタッフが1 点であった。
また，2020 年 3 月～ 5 月の休校措置の間に，家庭維持・育児・介護等の要因にて，当日の急な休暇取得を要したスタッフは生じず，休校期間に業務を他に補填してもらい，計画的に休日を取得したスタッフは 2 名に留まった。
また，人員の大幅な就業不能は生じず，可及的に必須の検査は遅滞なく遂行が可能であった。そしてこの間に，家庭・育児・介護等の事情を持つ全スタッフが，改めて休校等に備えて家庭のバックアップ態勢を整えた。

要であることが明らかとなった。特に感染拡大初期の 2020 年 3 月に施行した第一回アンケートの時点
では，自身・家族への感染の不安が大きかったが，1 年経過後では減少しており，COVID - 19 に関する情報や知識の蓄積・部門内での積極的な感染拡大防止策の徹底や，ワクチン接種の影響が考えられた。また，1 年経過後の第二回アンケート時点では，体調不良に関わる要因としての「家庭関係の調整の増加」が 0％となっており，情勢への適応・対応が進んだことが考えられる。
施設内での正確な情報と施策の共有は，スタッフの不安を軽減するために非常に重要であるが，パンデミックの初期段階では，施設での施策の共有が不十分であった。そのため，当センターの管理者は，感染対策を部門独自で進めると共に，信頼できる情報を積極的に収集し，必要な対策について施設の感染管理チームと情報を共有した。これらの方策は，情報の断片化によるスタッフの不安を軽減するのに役立った。

考 察

結 論

新興感染症であるCOVID - 19 の日本における流行は 2020 年より急激に拡大し，その防護策についても，当初確立されたものはなく，医療従事者においても，情報はとぼしかった。
冒頭でも述べたように，近年では，職能集団が機能を充分に発揮するために，その「チーム」での「心理的安全性」の担保が注目されている。特に今回の COVID - 19 パンデミックのような急激に変わる状況においては，「心理的柔軟性」を重視したリーダーシップが求められる。特に，医療職のような多様な属性を持つ人員にて成り立っているチームにおいては，潜在的な不満・不安等を積極的に管理側が吸い上げ，何らかの対処等の方向性を率先して示すことが，チームのモチベーションを維持し，充分な職能を発揮する上で重要と考えられる。
当部門で施行したアンケート結果からは，感染関連のみならず，学校休校等の社会情勢の変化が要介護者や子供がいるスタッフに大きな影響を及ぼしており，就業継続への積極的介入・支援が重急速な COVID - 19 感染拡大の間に当超音波生理検査センターによって実施された，就業継続支援のための実用的な取り組みについて概説した。
非常事態下においても医療を滞りなく維持・継続するためには，施設の環境整備だけに留まらず，スタッフの社会的状況や背景にも細心の注意を払い，彼らが直面する可能性のある問題に対しては，状況に応じて柔軟に支援を続けることに努めなければならない。
各スタッフの個々の状況を理解し，その状況に細やかに対応することで，チーム全体のモチベーションを維持することは，長期的な緊急対応にとって非常に重要である。
利益相反：全著者において利益相反なし
参考文献

1）「効果的チームとは何かを知る」Google re:workhttps://rework.withgoogle.com/jp/guides/understanding-team-effectiveness/steps/introduction/

受領：2021 年 3月19日
採択：2021 年 7月16日
責任著者：松林（名本）路花
国立病院機構九州医療センター 超音波 / 生理検査センター・乳腺センター・放射線科・臨床研究センター〒810 - 8563 福岡市中央区地行浜 1 - 8 - 1
E-mail: namoto.roka.kh@mail.hosp.go.jp13日本放射線科専門医会・医会学術雑誌
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Original Article

Support for Health Care Workers during the COVID - 19 Pandemic
in the Ultrasound and Physiology Departments:
Ensuring "Psychological Safety" and Its Relevance to Social Conditions
and Policies in Japan
Roka Namoto Matsubayashi, Shino Harada
National Hospital Organization Kyushu Medical Center, Department of Ultrasound and Physiology,
Breast Care Center, Department of Radiology and Clinical Research Institute

Abstract
Since 2020, the COVID - 19 pandemic has persisted worldwide. At the beginning of theCOVID - 19 pandemic in Japan, many factors related to the route of transmission wereunknown. Starting in early March 2020, our ultrasound and physiology center took immediate
action based on the assumption of the possibility of airborne transmission. At the same time,to understand the psychological and living conditions of the staff members in our department,
we conducted a questionnaire on the working environment, living environment, socialconditions, and implemented measures according to the circumstances of each staff member.
The questionnaire also included the perspective of "psychological safety in the team," whichis essential for maintaining a professional group. The results of this questionnaire and themeasures taken can be a valuable resource for clarifying the problems faced by healthcare
workers during the COVID - 19 pandemic. In this report, we will introduce some ways tosupport staff members in maintaining reliable infection control.
Keywords
COVID- 19・Ultrasound Department・Mental support・Psychological safety
J Jpn Coll Radiol 2021; 1: 9 - 14.

Copyright © Japanese College of Radiology

Received: March 19 , 2021 Accepted: July 16 , 2021Corresponding author: Roka Namoto Matsubayashi
National Hospital Organization Kyushu Medical Center1 - 8 - 1 Jigyohama, Chuo-ku, Fukuoka 810 - 8563, Japan
E-mail: namoto.roka.kh@mail.hosp.go.jp

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