ISSN 1345 ‑ 9392

公益社団法人

新潟県理学療法士会

学術誌

理学療法新潟The Niigata Journal of Physical Therapy

Ｖｏｌ．
２６,２０２３

公益社団法人 新潟県理学療法士会

新潟県理学療法士会
目

学術誌

第 26 巻2023 年次巻 頭 言 地域共生社会に向けた協働と挑戦
そして対面活動の素晴らしきかな
原

大野

智也

1

伸張性収縮により惹起された遅発性筋痛に対する高電圧を用いた電気刺激治療の効果

吉田

麗玖

2

慢性足関節不安定症を有する者と再捻挫していないCoperにおけるModified Star Excursion Balance Test中の母趾外転筋筋活動量の違い

渡邊

貴博

8

人工膝関節全置換術後における膝伸展不全について〜術前の膝屈曲拘縮や下肢伸展筋力の検討〜

渡邉

博史

14

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が訪問リハビリテーションに及ぼした影響−当事業所の取り組みを通じて−

金子

功一

19

Posterior juxtaarticular fat padの後方インピンジメントが足関節後方部痛の原因と考えられた1症例

湯本

正樹

27

変形性膝関節症により膝蓋下内側部痛を呈した1症例

南

千裕

31

脳卒中片麻痺者に歩行練習アシストウェルウォークWW-2000を使用した1症例

羽入

雄太

36

被殻出血後,早期に杖歩行獲得するも独歩獲得に難渋した一例

岡村

郁哉

40

装具ノートの紹介と導入後の現状と課題について〜第2報〜

浜辺

政晴

44

著

症例報告

調査報告

投稿規程

49

編集後記

52

巻頭言
地域共生社会に向けた協働と挑戦 そして対面活動の素晴らしきかな
公益社団法人

新潟県理学療法士会

地域包括ケアシステム推進部

部⻑

大野 智也

去る 2022 年 12 月、第 2 回新潟県リハビリテーション専門職学術大会が盛況のうちに閉幕致しました。2020 年からのコロナ禍による活動制限もあり、ここ数年の県士会活動をはじめ、多くのイベントが様々な制約を余儀なくされる中、大会⻑を中⼼に準備委員⻑指揮の元、過去に例を見ない環境下での手探りの大会運営となりました。私も微力ながら準備委員として学会準備に関わりを持つ機会を頂きながら、各理学、作業、言語聴覚士会の学会準備委員の皆様、アドバイザーの先生方と協働しながらの、まさに挑戦の日々。そしてついに、久しぶりの「対面」形式による学術大会を実現することができました。これもご参加頂いた皆様のご協力あってのこと。本当に感謝申し上げます。
今回の学術大会のテーマは、前回大会の「連携から連動へ」を受け、「地域共生社会に向けた協働と挑戦」ということで、これからの医療・保健・福祉といった地域共生社会の実現に向けた地域包括ケアシステム構築における協働の必要性
や、予防領域・障害福祉分野やスポーツ領域・学校等の教育支援・起業など、新たな分野への挑戦を意識したセミナーやシンポジウムが数多く企画されました。その中でも私が特に印象に残った企画が、本大会の特別講演でした。講演では講師の先生による遠隔操作により、分身ロボットが会場の参加者と対面するといった、前代未聞の斬新かつ最先端技術の演出があり、唯々驚かされるばかりでした。
このコロナ禍で⼀気に浸透し、市⺠権を得た感のある「オンライン」による様々な活動や環境設定。前途の分身ロボットの遠隔操作やインターネットなど、ネットワークへの接続にて「距離」という概念を意識せず、様々な活動が可能となったことは、昭和の人間にとってかなりの革命的出来事であり、驚きである反面、何とも表現しづらい「不安」も合わせて感じて仕舞うのは私だけでしょうか。
今回の学術大会では、およそ 3 年ぶりの「対面」形式による開催であったこともあり、久しぶりに会場で直接会うことのできた、尊敬する先輩方や同期、後輩と、直に顔を合わせて、表情を見ながら交わせた挨拶や雑談に「感激」し、「ス
キンシップ」も交えてのたわいもない会話に「感動」と「パワー」を得られたことは、私にとって大きな喜びでした。
私見ではありますが、我々リハビリテーションの専門職は、「人」と「人」の対面による活動が基本であると認識しています。また、そこにこそリハビリテーションの醍醐味があると信じて、日々の活動に取り組んでおります。
対面で顔を突き合わせ、お互いを尊重し合いながら、実際に身体で感じ取りリハビリテーションを全うする。これこそが我々リハビリテーション専門職としての地域共生社会の関わりの原点となり、人と人との交じり合いこそが地域の協働の始まりとなる。そう改めて感じられた学術大会でもありました。
いよいよ国の施策として、コロナ禍での活動が大きな転機期を迎えようとしています。対面による活動が当たり前となる日が⼀日も早く来ることを切に願いつつ、皆様のご健康と、様々な変化の時期であった大変な状況にもかかわらず、理学療法新潟にご投稿頂きました先生方への⼼からの感謝と敬意、そして新潟県理学療法士会の益々の発展を祈願して、学術誌の巻頭の言葉とさせて頂きます。

1

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

伸張性収縮により惹起された遅発性筋痛に対する
高電圧を用いた電気刺激治療の効果
吉田麗玖 1)，田中みどり 2)，笠原一希 1)，村上優太 1)，小泉亮馬 2)，池上 諒 1)，中村雅俊 3)
要旨：本研究では伸張性収縮（ECC）により惹起された遅発性筋痛（DOMS）に対する高電圧電気刺激療法による予防効果の検討とした．対象者は健常成人男性 30 名とし，各群 10 名ずつ高電圧電気治療(高電圧)群，高電圧パルスを用いた(V3)群，治療を施さない(コントロール)群に分けた．対象筋は利き腕側の肘関節屈曲筋群とした．対象者は 30 回の ECC による課題（ECC課題）を実施し，DOMS を惹起した．各測定は ECC 課題前，ECC 課題直後，24，48，72 時間後に実施した．測定項目は筋硬度，
圧痛閾値，肘伸展可動域，伸長時痛，圧痛，肘関節最大尺性，短縮性，伸張性屈曲筋力を測定した．各測定後，高電圧群，V3 群は電気刺激治療を 30 分間実施し，コントロール群においては 30 分間安静座位を行った．その結果，高電圧群において肘伸展可動域に対して，V3 群において肘伸展可動域と伸張時痛に対して治療効果が得られた．高電圧パルスにより，より大きな筋収縮を促進することで，筋伸張時の不快な感覚に効果が生じ，伸張時痛の改善につながった可能性が示唆された．
キーワード：eccentric contraction・筋肉痛・物理療法
はじめにDOMS 惹起 24 時間後，48 時間後，72 時間後において肘関

RT の効果を最大限発揮させることができる収縮様式と節屈曲筋力，肘関節伸展 ROM，伸張時痛の評価を行った．

して伸張性収縮（Eccentric contraction：ECC）が近年注

その結果，どの時期においても電気刺激療法は痛み，ROM，

目を浴びている．さらに，ECC のみで行われた RT は短縮

伸長時痛を改善するが，筋力には影響を及ぼさないことを性収縮（Concentric contraction：CON）のみの RT と比較報告している 3)．しかし，高電圧療法における DOMS によして，筋力増強，筋肥大効果が大きく，収縮期血圧の上昇

る筋力改善効果に関するエビデンスはほとんど明らかにや自覚的疲労度の上昇が抑えられるとの報告があり 1)，

されていない．

ECC の RT ではメリットが大きいといえる．しかしながら，本研究では ECC により DOMS が惹起された肘関節屈曲筋

ECC を用いた RT においては遅発性筋痛（Delayed onset

群に対する 30 分間の高電圧電気刺激療法により，筋硬度，

muscle soreness：DOMS）が生じると報告されている 2)．

圧痛閾値，肘関節伸展可動域測定、疼痛評価（伸張時痛，

DOMS の関連症状として筋力低下や関節可動域（range of圧痛），最大等尺性 MVC-ISO），短縮性（MVC-CON），伸張性

motion：ROM）の低下，疼痛などによる運動意欲の低下が肘関節屈曲筋力（MVC-ECC）の経時的変化を明らかにする生じるため，理学療法の現場で ECC を用いた RT を普及さこととした．なお，本研究は，30 分間の電気刺激治療によせるためには，この DOMS 関連症状を軽減させる治療策をって，ECC による DOMS や DOMS に伴う諸症状に対する治療確立する必要がある．

効果が得られるという仮説の下で実施した．

これまで多くの臨床現場で疼痛や治療の促進に使用されている物理療法として電気刺激療法が挙げられる．その方法

中でも高電圧を用いた電気刺激療法は，瞬間的に高電圧の1．対象者電流を流すことで，刺激感の少ない深部到達を可能にする

対象は，健常男性 30 名の利き手の肘関節屈曲筋群としとされており，鎮痛効果が期待されている．Denegar らはた．対象者は ECC による DOMS を生じさせる ECC 課題を実

1）新潟医療福祉大学大学院 運動機能医科学研究所

施した後に，高電圧電気刺激治療（高位広帯域多重複合波）

2）新潟医療福祉大学 理学療法学科を行った群 10 名（年齢 21.0 ± 0.4 歳，身長 170.5 ±3）西九州大学

6.5 cm，体重 65.5 ± 7.6 kg），従来の波形に高電圧のパ理学療法専攻2

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著ル ス に よ る 電 気 刺 激 を 重 畳 さ せ た 波 形 （ Valuable

定肢位は背臥位，前腕回外位とし，対象者にはリラックス

Vertical Voltage waveform：V3）を加えた群 10 名（年齢するよう指示した．アタッチメントで測定部位を圧迫し，21.0 歳，身長 171.6 ± 5.2 cm，体重 64.4 ± 7.5 kg），

被験者が痛みを感じたときに被験者用測定スイッチを押DOMS を惹起させた後に治療を行わず、安静座位を行ってしてもらった．測定は各測定部位で 3 回行い，全ての値のもらった．コントロール群 10 名（年齢 21.2 ± 0.4 歳，

平均値を統計解析に用いた．

身長 171.9 ± 3.5 cm，体重 64.8 ± 7.6 kg）に群分けした．なお，年齢，身長，体重ともに高電圧群，V3 群，コン

5．肘関節伸展可動域測定

トロール群の間で有意な差は認められなかった．本研究に対象者が最大限耐えることが可能な角度まで他動的における除外基準は，上肢に整形外科疾患を有する者，過去

肘関節を伸展させたときの肘関節伸展 ROM を，ゴニオメーに手術の既往を有する者，過去 6 か月以内にレジスタンス

ターを用いて測定した．測定肢位は背臥位，前腕回外位とトレーニングを行っている者とした．全ての対象者に研究し，対象者にはリラックスするよう指示した．測定は 1 回の内容を説明し，事前に同意を得て実施した．また本研究行い，統計解析に用いた．

は新潟医療福祉大学倫理委員会の承諾を得て実施した．
6．疼痛検査2．実施プロトコル

筋痛の程度は 100mm の直線の左端（0mm）を「痛み無し」，

本研究では利き手側肘関節屈曲筋群に対する 30 回の右端（100mm）を「想像できる最高の痛み」とした VAS を

ECC 課題を実施し，DOMS を惹起した．各測定は ECC 課題

用いて，被験者に表すように指示した．疼痛評価は肘関節

前，ECC 課題の直後，24，48，72 時間後に実施した．なお，

伸展 ROM を行った時の伸張時痛，検者が被験者に対し，手測定項目は筋硬度，圧痛閾値，肘関節伸展可動域測定，視指を用いて測定部位を押圧したときの圧痛に対して実施

覚的疼痛スケール（Visual analog scale：VAS）を用いた

した．伸張時痛に関しては肘関節伸展可動域測定時に感じ疼痛評価（伸張時痛，圧痛）， MVC-ISO， MVC-CON，MVC-

た肘関節屈曲筋群の伸張時痛を VAS で表すように指示しECC とした．高電圧群，V3 群は ECC 課題直後および ECC 課

た．圧痛に関しては肘関節屈曲筋群筋腹に検者の母指で垂題 24 時間後，48 時間後の測定後に 30 分間の後述する電直に圧痛を加えたときに感じた圧痛を VAS で表すように

気刺激治療を実施し，コントロール群には 30 分間の安静指示した．被験者の上腕長（肩峰から上腕骨外側上顆）を座位を行ってもらった．なお，介入期間中，被験者にはス

測定し，圧痛の測定部位は筋硬度・圧痛閾値と同部位としトレッチやマッサージは行わないように指示した．

た．測定肢位は背臥位，前腕回外位とし，対象者にはリラックスするよう指示した．測定は 1 回行い，3 か所の平均

3．筋硬度

値を統計解析に用いた．

筋硬度計（TDM-N1，株式会社佐藤商事社製）を用いて測定した．被験者の上腕長（肩峰から上腕骨外側上顆）を測

7．肘関節屈曲最大随意性収縮筋力

定し，測定部位は上腕長の遠位 50％，60％，70％とした．

筋力測定は多用途筋機能評価訓練装置（Biodex system

測定肢位は背臥位，前腕回外位とし，対象者にはリラック

3.0，Biodex 社製）を用いた．MVC-ISO は肘屈曲角度を 90°スするよう指示した．測定は各測定部位で 3 回行い，全ての角度で実施した．測定前に課題動作の練習を 1 回行ったの値の平均値を統計解析に用いた．

後，3 秒間の収縮を 2 回測定した．測定中は対象者が最大筋力を発揮できるよう声掛けを行った．1 回目の測定後 14．圧痛閾値分間休憩をとり，2 回目の測定を実施した．2 回の測定の高精度圧痛計（TAM-Z2，株式会社日本特殊医科社製）を

最大値を統計解析に用いた．

用いて測定した．被験者の上腕長（肩峰から上腕骨外側上MVC-CON と MVC-ECC は，肘関節屈曲総可動域を 10°から顆）を測定し，測定部位は筋硬度測定と同部位とした．測100°，角速度を 60°/sec に設定し，肘関節屈曲動作を行

3

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著った．測定前に MVC-CON，MVC-ECC 動作の練習をそれぞれ

結果

1 回行った後，3 回連続で測定した．測定中は対象者が最1．各測定指標の結果

大筋力を発揮できるよう検者は声掛けを行った．MVC-CON，

肘関節伸展 ROM，伸張時痛，圧痛において有意な交互作

MVC-ECC の順番で測定を行い，MVC-CON の 3 回の測定後，用を認めたが，筋硬度，圧痛閾値，MVC-ISO，MVC-CON，MVC-

1 分間休憩をとり，MVC-ECC を測定した．なお，それぞれECC は有意な交互作用を認めなかった．また，全ての項目の 3 回の測定値における最大値を統計解析に用いた．

で時期に主効果を認めた．事後検定の結果，肘関節伸展
ROM において，コントロール群，高電圧群，V3 群ではどの8．ECC 課題

時期においても有意な差は認められなかった．交互作用を

前述の多用途筋機能評価訓練装置を用いて ECC 課題を示した肘関節伸展 ROM，伸張時痛，圧痛についての結果を実施した．利き手側の肘関節屈曲筋群に対して，MVC-ECC

図 1 に示す．伸張時痛において，コントロール群では ECC

測定時同様に，肘関節屈曲総可動域を 10°から 100°に設

課題前，直後と比較して ECC 課題 48，72 時間後において定し，肘関節屈曲動作を行った．角速度を 60°/sec に設有意に増加した．高電圧群では ECC 課題前，直後と比較し定し，肘関節屈曲 ECC を計 30 回行った．収縮間は 18 秒のて ECC 課題 24，48，72 時間後において有意に増加し，ECC

休憩があり，ECC 課題中は対象者の最大筋力を発揮できる

課題 24 時間後と比較して ECC 課題 48 時間後において有よう声掛けを行った．

意に増加した．V3 群ではどの時期においても有意な差は認められなかった．圧痛において，コントロール群では

9．電気刺激治療

ECC 課題前，24 時間後と比較して ECC 課題 72 時間後にお低周波治療器（NEO テクトロン ONE-P6，株式会社テクノ

いて有意に増加し，ECC 課題直後と比較して ECC 課題 48，

リンク 社製）を用いて，ECC 課題直後，ECC 課題 24，48

72 時間後において有意に増加した．高電圧群では ECC 課

時間後に行った．低周波治療器の刺激電極は利き手側上腕題前，直後と比較して ECC 課題 24，48，72 時間後におい前面に設置し，利き手側肘関節屈曲筋群を対象とした電気て有意に増加し，ECC 課題 24 時間後と比較して ECC 課題

刺激を 30 分間実施した．刺激強度は，利き手側肘関節屈

48 時間後において有意に増加した．V3 群では ECC 課題前，曲筋群が筋収縮を生じている，および対象者が電気刺激に直後と比較して ECC 課題 24，48，72 時間後において有意よる痛みを感じない強度で行った．高電圧群，従来の波形に増加した．

に高電圧のパルスによる電気刺激を重畳させた波形を加筋硬度，MVC-ISO，MVC-CON，MVC-ECC，圧痛閾値においえた V3 群は 30 分間の電気刺激治療を実施し，コントローて有意な主効果は認められたが，交互作用は認められなかル群は 30 分間の安静座位を行ってもらった．

った（表 1）．

10．統計処理考察

統計処理に関しては SPSS28.0J（SPSS Japan 社製）を用

本研究の結果，高電圧群における伸張時痛と圧痛，V3 群

いた．ECC 課題前に対する課題直後，24，48，72 時間後のにおける圧痛において ECC 課題前と比較して，
ECC 課題 24，

各測定項目の変化率を分割プロット分散分析（群〔高電圧48，72 時間後において有意な増加が認められた．先行研

群 vs V3 群 vs コントロール群〕 × 時期〔ECC 課題前究では足関節背屈 ECC を実施した後，反対側の脚と比較しvs ECC 課題直後 vs ECC 課題 24 時間後 vs 48 時間後 vsて筋血液灌流障害を示す結果となった．この血流調節が障

72 時間後〕 ）を用いて比較した．事後検定として，害されることで筋肉組織における痛覚物質の蓄積を促進

Bonferroni 法による多重比較法検定を用いて検討した．

し，筋肉の侵害受容器の感受性を高め，DOMS の痛覚過敏

なお，有意水準は 5%とした．

の原因となる可能性があると報告されている 4)．

4理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

図 1．肘関節伸展 ROM，伸張時痛，圧痛の経時的変化†：コントロール群における ECC 課題前との比較（P>0.05）＊：高電圧群における ECC 課題前との比較（P>0.05）#：V3 群における ECC 課題前との比較（P>0.05）

表 1．筋硬度，圧痛閾値，肘関節屈曲筋力の経時的変化
ECC 課題前

筋硬度

ECC 課題ECC 課題ECC 課題

24 時間後48 時間後72 時間後ECC 課題直後

高電圧群

19.1±3.717.7±3.3

19.2±3.1

20.8±3.0

19.6±2.3V3 群

18.9±2.0

16.1±2.5

18.6±2.518.8±2.3

18.3±2.4

コントロール群

19.3±3.2

18.7±3.2

20.0±3.1

20.3±3.4

20.9±3.9高電圧群

1.3±0.7

1.8±1.0

0.7±0.5

0.7±0.6

0.8±0.6V3 群

1.4±0.5

1.5±0.4

0.7±0.8

0.6±0.6

1.0±0.6

コントロール群

1.9±0.7

1.8±0.7

0.7±0.5

0.8±0.7

1.0±0.8高電圧群

54.8±6.834.5±5.932.2±6.7

32.5±6.2

34.8±5.4

V3 群

57.1±10.2

32.8±5.3

33.6±6.434.8±7.1

38.7±7.9

コントロール群

57.3±7.2

31.7±5.1

31.0±3.530.2±4.531.9±5.3高電圧群

42.0±4.729.3±5.925.6±5.6

26.5±6.7

30.0±7.2V3 群

41.5±5.425.2±2.425.0±4.1

25.5±4.0

28.3±3.6

コントロール群

41.4±4.7

24.0±4.6

22.9±3.722.7±4.424.0±5.0

高電圧群

59.2±5.638.1±5.3

33.5±4.2

33.7±4.7

37.0±4.5V3 群

59.1±9.936.5±5.633.9±7.635.2±7.638.2±8.8

コントロール群

57.0±6.7

33.1±3.630.5±4.8

31.4±5.0

32.1±5.8

圧痛閾値
（kg）

MVC-ISO（Nm）

MVC-CON（Nm）

MVC-ECC（Nm）

5理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

電気刺激を用いた先行研究では，健常男性の大腿四頭筋て ECC 課題前と比較して，どの時期においても有意な減少に強度の電気刺激を行い，筋血流の増加が認められたとのが認められなかった．加えて，コントロール群においては5)報告がある ．そのため，電気刺激を用いた高電圧群およ

事後検定の結果，ECC 課題前と ECC 課題 48 時間後（p =び V3 群においては筋収縮による筋血流の増加が生じ，伸0.054），ECC 課題 24 時間後と ECC 課題後 48 時間後（p =張時痛や圧痛などの DOMS の予防効果が生じたと考えられ0.086）において ROM が減少傾向であった．その理由としる．

て，電気刺激による感覚の変化が生じたことが考えられる．

本研究結果より筋硬度においては ECC 課題前と比較しROM を規定する因子の中には筋伸長時の不快な感覚に対て，ECC 課題 24 時間後，48 時間後，72 時間後において有する耐性が関与することが報告されている 11)．高電圧群

意な増加が認められなかった．DOMS の諸症状の中に，筋と V3 群において，電気刺激療法を行った場合に不快な感

硬度の増加が報告されている 6, 7)．先行研究では，肘関節覚にのみ効果が生じたと考えられる．

屈曲筋群に対する MVC-ECC を 24 回行い，筋硬度の増加の本研究には限界がある．1 つ目は対象者を健常成人男性原因の一つとして浮腫に伴う筋腫脹が考えられると報告のみで行ったことである．DOMS は老若男女問わず生じる

8)

している ．しかしながら，本研究においてはコントロー

ものであるため，高齢者や女性における検討を今後行う必ル群と比較して有意な改善効果は認められなかった．前述

要がある．2 つ目は対象筋肉である．本研究においては肘の通り，本研究においては大きな DOMS が生じている可能

関節屈曲筋群に対して検討を行ったが，下肢や体幹の筋肉性があり，その結果，高電圧群や V3 群における筋収縮でに対して DOMS に対する電気刺激療法の効果を検討していは筋硬度の増加抑制効果が認められなかった可能性があない．そのため，今後は異なる筋肉を対象に検討を行う必る．本研究の結果においては高電圧群と V3 群においては要がある．3 つ目は期間である． DOMS の症状は 1 週間続DOMS の予防効果が限局的であったため，筋硬度においてくこともあると報告されているため 12)，さらなる期間のDOMS 改善効果が得られなかったと考える．

検討を行うことで，電気刺激療法の効果を確認することができると考える．

本研究結果より高電圧群，V3 群における MVC-ISO，MVCCON，MVC-ECC において ECC 課題前と比較して，どの時期においても有意な減少が認められた．Michaut ら 9)は定期

結論

的にトレーニングを受けている男性 10 名の肘関節屈曲筋

本研究では ECC により惹起された肘関節屈曲筋群の群を対象とし，10 回 5 セットの MVC-ECC 行い，DOMS を誘

DOMS に対する電気刺激療法の効果を検討することを目的発させた．その結果，MVC-ISO，MVC-CON，MVC-ECC での肘に行った．結果として，特に V3 群で肘関節伸展 ROM，伸関節屈曲トルクが MVC-ECC 前と比較して減少したと報告

張時痛に改善効果を認めることとなった． ROM 制限，伸した．本実験のコントロール群は，MVC-ISO，MVC-CON，MVC-

張時痛は日常生活やスポーツ現場においても大きな阻害

ECC において ECC 課題前と比較して ECC 課題直後，24，48，

因子になりうることが予想されるため，DOMS 症状の緩和

72 時間後に有意に低下しており，先行研究を支持するも効果があると示唆された．

のであった．Takekura らは ECC により興奮収縮関連に障害が生じると報告している 10)．本実験でも ECC によって謝辞

興奮収縮関連に障害が生じ，MVC-ISO，MVC-CON，MVC-ECC

この研究は、令和 3 年度テクノリンク株式会社，新潟県

が ECC 課題後に低下したと考えられ，電気刺激療法では理学療法士協会の助成金交付により研究が遂行されたもDOMS 改善効果が限局的であり，電気刺激治療の効果を得のです．この場を借りて深く御礼申し上げます．

ることができなかったと考える．
本研究結果より V3 群における伸張時痛において ECC 課

引用文献

題前と比較して，どの時期においても有意な増加が認めら1)れなかった．一方，高電圧群，V3 群における ROM におい

Chen C，Tseng C，Huang L，Chen L，Tseng W，Nosaka K：Superior Effects of Eccentric to6

理学療法新潟・第26巻・2023年

Concentric Knee Extensor Resistance Training

2)

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4)

Andersen H，Arendt L，Danneskiold B，Graven

on Physical Fitness, Insulin Sensitivity andof inflammation after eccentric exercise of

3)

原著

12)

30（6），928-932，1998．

Cleak J ， Eston G ： Delayed onset muscle

Hody S，Croisier L，Bury T，Rogister B，Leprince

soreness: Mechanisms and management．Journal

P：Eccentric Muscle Contractions: Risks andof Sports Sciences

Benefits．Front Physiol

10，536，2019．

7

10（4），325-341，1992．

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

慢性足関節不安定症を有する者と再捻挫していない Coper におけるmodified Star Excursion Balance Test 中の母趾外転筋筋活動量の違い
渡邊貴博 1, 2)，高林知也 2)，菊元孝則 2)
菊地雄大 1, 2)，鈴木駿佑 1, 2)，平塚 栞 1, 2)，久保雅義 2)
要旨：初回の足関節内反捻挫後は，慢性足関節不安定症（Chronic Ankle Instability：CAI）を発症させずに，再捻挫をしていない Coper の状態を維持する必要がある．Coper は，modified Star Excursion Balance Test（mSEBT）で評価される動的姿勢制御能力が障害されていない．先行研究では Coper における mSEBT 時の足部外在筋筋活動量を検討し，Coper 群と CAI 群は Control 群より筋活動量が増加しているが，Coper 群と CAI 群は同等であったと報告されている．また，足部内在筋も動的姿勢制御に強く関与するため，足部内在筋の中で最大の筋横断面積を有する母趾外転筋の筋活動量を検証することで，Coper 特有の動的姿勢制御能力を明らかにできる可能性がある．したがって，本研究の目的は Coper 群と CAI群における mSEBT 時の母趾外転筋筋活動量の違いを明らかにすることとした．対象は Control 群 10 名，Coper 群 7 名，
CAI 群 9 名とし，表面筋電計を用いて mSEBT 時の母趾外転筋筋活動を測定した．解析区間は，非軸足が地面から離れた瞬間から最大リーチ時までとし，解析区間における筋活動量を二乗平均平方根（Root Mean Square：RMS）で算出した．
なお，mSEBT 中の筋活動量は，安静立位時の筋活動の RMS で除すことで標準化した．その結果，Coper 群は CAI 群と比較して，前方リーチを有意に少ない筋活動量で遂行し（p=0.02），Control 群とは有意差を認めなかった（p>0.05）．また，後内側と後外側リーチ時の筋活動量には，3 群間に有意差を認めなかった（p>0.05）．Coper 群は CAI 群と比較して前方リー
チ時に，少ない筋活動量で課題を遂行することができていたことから，母趾外転筋の筋活動量を増加しない制御方法を採用していると考えられる．

キーワード：慢性足関節不安定症・Coper・母趾外転筋筋活動量ある 7)．しかし，Coper がどのように，その状態を維持しているかとい

はじめに
足関節内反捻挫（Lateral Ankle Sprain: LAS）は，発生率や再発率

う根本的なメカニズムは不明である．

が高い足関節外傷である 1) 2)．LAS は軽症であることの多い外傷で初回 LAS 後の受傷者が Coper にとどまる要因の１つに，動的姿あるが，初回捻挫後の受傷者のうち，最大 73％の受傷者は後遺症

勢制御能力の障害の有無が関与すると報告されている 7)．急性期かの 1 つである慢性足関節不安定症（Chronic Ankle Instability: CAI）

ら亜急性期の LAS 受傷者は，動的姿勢制御能力を反映する

3)を発症する ．CAI は主観的な足関節の不安定感や，giving way，再modified Star Excursion Balance Test（mSEBT）の最大リーチ距離が捻挫を繰り返すことで 4)，将来的に変形性足関節症を発症すること

低下していると報告されているため 8)，LAS 後は動的姿勢制御能力が示唆されている 5)．一方で，全ての LAS 受傷者が CAI を発症すの障害が生じていると考えられる．さらに，多くの先行研究では，るわけではなく，12 ヶ月以上再捻挫をしておらず，足関節の不安定

mSEBT の最大リーチ距離において，Coper 群は CAI 群より増加し6)感を有さない Coper にとどまる場合もある ．つまり，初回捻挫後のており，Control 群とは違いを認めないと報告されている 8–10）．これら受傷者は，CAI を発症せず，Coper の状態を維持することが必要でのことから，初回 LAS 後の受傷者を Coper にとどめるためには，動1）

新潟医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科2）

新潟医療福祉大学 運動機能医科学研究所

的姿勢制御能力の再獲得が必要であると考えられる．したがって，
Coper 群がどのように姿勢制御しているかを明らかにすることで，

8理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

筋筋活動量が増加し，Control 群と同様の筋活動量を呈するとした．

CAI の発症予防につながる可能性がある．

本研究により，mSEBT 中における Coper 群と CAI 群の母趾外転筋

先行研究では，Coper 群の動的姿勢制御能力を明らかにするた
11)

めに，mSEBT 中の下肢筋活動量が検討されている．Pozzi らは，筋活動を明らかにすることで，初回捻挫後の受傷者を Coper にとど

Coper 群と CAI 群，Control 群の長腓骨筋と前脛骨筋の筋活動量をめるための基礎的な知見になり得ると考えられる．

測定した．その結果，Coper 群と CAI 群は Control 群と比較して，対象および方法

mSEBT 時に長腓骨筋と前脛骨筋の筋活動量が増加したと報告して
1．対象いる．この結果から，Coper 群と CAI 群は長腓骨筋と前脛骨筋の筋
活動量を高めることで mSEBT を遂行していると考えられる．しかし，対象は成人男性 26 名とし，10 年以上スポーツ活動（バスケットボ

この先行研究において，Coper 群と CAI 群間に有意差は認められ

ール，サッカー，バドミントンなど）に競技スポーツレベルで従事していない．

ていた者とした．本研究では捻挫の回数や自覚的な不安定感に関

足部内在筋は足部外在筋と同様に動的姿勢制御に強く関与するする質問を Google Form にて行い，対象者をリクルートした．対象者

筋群であるため，足部内在筋の筋活動量を検証することで，Coper

は International Ankle Consortium4)による CAI の包含基準及び，群特有の動的姿勢制御能力を明らかにすることができると考えられWikstrom ら 6)による Coper の包含基準を用いて Control 群 10 名，る．動的姿勢制御に関与しているとされる足趾把持力を Coper 群，

Coper 群 7 名，CAI 群 9 名に分類した（表 1）．対象者には事前に口8)

CAI 群，Control 群で検証した先行研究 において，CAI 群は頭にて十分な説明を行い，書面にて同意を得た上で実施した．なControl 群と比較して足趾把持力が低下しているが，Coper 群は低お，本研究は所属機関の倫理審査委員会の承認（No.18814-

下していないことが報告されている．足趾把持力は足部内在筋の220314）を得た上で実施した．

筋横断面積と強く相関することが報告されていることから 12)， Coper

本研究において，LAS は「後足部の過度な内がえし，あるいは足群と CAI 群における動的姿勢制御能力の違いに，足部内在筋が関部の底屈・内旋の複合によって生じた足関節の外側靭帯複合体の与している可能性がある．実際に，Coper 群と CAI 群における足部

急性外傷」と定義した 4)．CAI 群の包含基準は，1）少なくとも 2 回以内在筋収縮時の筋横断面積を超音波画像診断装置で検証した先上の LAS の既往を有し，2）主観的な足関節の不安定感度を評価す

行研究 5)では，徒手抵抗なしとありの条件で，足底方形筋の横断面

る質問用紙である Cumberland Ankle Instability Tool（CAIT）の点数

積が CAI 群と Coper 群で異なることが報告されている．つまり，が 24 点以下であり，3）主観的な足関節の不安定感度を評価する質

Coper群はCAI群と足部内在筋の動体が異なることから，mSEBT 中

問用紙である Identification Functional Ankle Instability（IdFAI）の点の筋活動も変化している可能性がある．

数が 11 点以上であり，4）以前損傷した足関節に“giving way”，また母趾外転筋は足部内在筋の中でも最も動的姿勢制御に関与す

は“再発性捻挫”，または“不安定”の既往を有する者とした．Givingる筋であり，Coper 群と CAI 群における母趾外転筋の筋活動量の違

表 1 各群における対象者情報の平均値（標準偏差）いを検討することで，両群の違いを明らかにできる可能性がある．
母趾外転筋は，その他の足部内在筋と比較して生理学的筋断面積が最も大きいとされている 14)．母趾外転筋，短趾屈筋，足底方形筋の足部内在筋を対象に，重心動揺と筋活動の関連性を検討した先行研究 15)では，母趾外転筋の筋活動が最も強く重心動揺と関連したと報告されている．したがって，足部内在筋の中でも母趾外転筋＠に注目することで，Coper 群と CAI 群の動的姿勢制御能力の違いを検出できると考えられる．しかし，Coper 群や CAI 群におけるmSEBT 中の母趾外転筋筋活動量は不明である．

略語：CAIT; Cumberland Ankle Instability Tool, IdFAI;

したがって，本研究の目的は，mSEBT 時における Coper群と CAI

Identification Functional Ankle Instability, LAS; Lateral Ankle

群の母趾外転筋筋活動量の違いを明らかにすることとした．本研究

Sprainの仮説として，Coper 群は CAI 群と比較して，mSEBT 時の母趾外転

9理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

way は，「定期的に発生する制御不可かつ予測不能な後足部の過し，解析区間を 100％ （101 point）に時間正規化を行った．安静立

度な内がえしとし，急性の足関節内がえし捻挫をもたらさないもの」

位時および課題動作中の母趾外転筋筋電図の生波形に対し，20-4)と定義し ，実験開始前の 6 か月以内に 2 回以上有することとした．

450Hz のバンドパスフィルターを筋電計内で施した．フィルター後

Coper 群の包含基準は，1）1 回の腫れと痛みを伴う LAS の経験を有の筋電波形に対し全波整流を行った後に，線形包絡線処理を遮断

し，2）初回捻挫から少なくとも 1 年以上再捻挫の経験がなく，3）

周波数 7Hz の 4 次 Zero-lag Butterworth low-pass filter を Visual

CAIT の点数が 28 点以上であり，4）IdFAI の点数が 10 点以下であ3D（C-Motion, Germantown, MD）にて施した 11)．本研究では，安静

り，5）足関節に主観的な不安定感がない者とした．Control 群の包立位 5 秒間の筋活動の二乗平均平方根（Root Mean Square：RMS）

含基準は先行研究 16)を参考に 1）LAS の既往がなく，2）CAIT が 30を算出した．mSEBT 中の筋活動を安静立位時の RMS で除し，静止点であり，5）IdFAI の点数が 0 点であり，4）足関節に主観的な不安

立位の筋活動に対する mSEBT 中の筋活動の割合を算出すること

定感の既往がない者とした． 全被験者の除外基準は 1）下肢の手で標準化した．その後，解析区間における標準化された RMS を抽術経験を有し，2）下肢にアライメント修復を必要とする骨折既往を有出し，解析に使用した．

し，3）過去 3 ヶ月以内に筋骨格系の急性外傷の経験を有する者とし
4．統計処理た．

Control 群，Coper 群，CAI 群の対象者情報および，mSEBT 中の母趾外転筋筋活動量に対して Shapiro-Wilk の検定を行った．正規

2．実験手順
課題動作中の下肢筋活動を測定するために無線表面筋電分布に従った場合，one-way ANOVA を行い，多重比較法で計（DELSYS Trigno；DELSYS 社）を使用し，サンプリング周波数はTukey-Kramer 法を用いた．正規分布に従わなかった場合，2000Hz に設定した．対象筋は母趾外転筋とし，アルコール綿で十Kruskal-Wallis の検定を行い，多重比較法で Steel-Dwass 法を用い

分に皮膚処理を行った後に電極を貼付した．筋電形の貼付位置は先行研究 17)に基づき，舟状骨の 1〜2cm 下方とした（図 1）．課題動
作測定前に，安静立位時の筋活動を 5 秒間測定した．
課題動作は，動的姿勢制御能力を評価できる mSEBT とした（図2）．床面上に中心点を設定し，その点から前方，後内側，後外側の3 方向にテープを直線に貼った．対象者は 3 方向の線の中点に第2 中足骨底を合わせるように立ち，片脚立位となった状態で非支持脚肢を各直線に沿って，可能な限り最大リーチを行った．その際に，非支持脚足趾は軽く地面に触る程度と口頭指示を行った．また，対象者の左右の手は，両側の腰部に固定した．リーチする方向の順
図 1 母趾外転筋に対する筋電計貼付位置

番はランダムで指定し，疲労の影響を最小限とどめるため，試行間に 30 秒の休憩を設けた．リーチ距離の測定にはメジャーを用い，中心点から最大リーチまでの距離を測定した．対象者に試験試技に慣れてもらう目的で，練習試技を各方向 3 回ずつ行った後に，1）リーチ時にバランスを失っていない，2）リーチ時に支持脚の踵が浮いていない，3）リーチ時に腰に固定していた手が離れていない試
技を 3 回測定した．本番試技は，各方向3 回のリーチ距離の平均値
を棘果長で除すこと標準化した．

前方

3．データ解析図2

解析区間は非支持脚が地面から離れた瞬間から最大リーチ時と

10

後外側

後内側

modiﬁed Star Excursion Balance Test（mSEBT）

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

表 2 各群の mSEBT リーチ距離の平均値（標準偏差）

た．mSEBT 中の各筋活動量に対する効果量（Effect Size: ES）の算出
2pには，偏イータ 2 乗（η ）を用いた．効果量の大きさは，Small（0.01- 0.059），Medium（0.06 - 0.139），Large（ > 0.14）とした 18)．統計処理は R（version 4.0.4; The R Foundation for Statistical Computing,
Vienna, Austria）を用いてプログラミング処理し，有意水準は 5％とした．

結果という報告も存在する 10,11)．これらの先行研究 10,11)では，3 群間の最対象者の年齢，身長，体重には有意差は認めなかった（表 1）．

大リーチ距離に有意差を認めていない方向においても，筋活動量mSEBT の最大リーチ距離は全ての方向において，群間に有意の増加や重心動揺距離の増大を認めている．したがって，Coper 群の姿勢制御能力を検証する際は，最大リーチ距離のみの検討では差を認めなかった（p > 0.05）（表 2）．
Coper 群における mSEBT 中の母趾外転筋筋活動量は，CAI 群と不十分であると考えられる．Coper 群の動的な姿勢制御能力を明ら比較して，前方リーチを有意に少ない母趾外転筋筋活動量で遂行かにする際は，最大リーチ距離にのみ焦点を当てるのではなく，筋し（Coper 群 = 17.4 ± 8.0，CAI 群 = 29.7 ± 10.7, p = 0.02，ES =活動量や床反力データも同時に分析することが必要である．

0.29 [Large]），Control 群とは有意差を認めなかった（p > 0.05）（表本研究では，3 群間における mSEBT の最大リーチ距離に有意差3）．さらに，後内側と後外側リーチ時の母趾外転筋筋活動量には，3を認めなかったことから，3 群間の動的姿勢制御のパフォーマンス

群間に有意差を認めなかった（p > 0.05）（表 3）．

が同等であったと考えられる．さらに，3 群が同等のパフォーマンス
を呈している中でも，Coper 群は CAI 群と比較して，少ない母趾外考察

転筋の活動で課題を遂行することができた．動的姿勢制御時にお本研究の目的は，mSEBT 時における Coper 群と CAI 群，Control

ける関節の安定性は、靭帯や関節包などの静的支持組織と，筋お群の母趾外転筋筋活動量の違いを明らかにすることであった．本よび神経系による動的支持組織により保たれている 19)．Coper 群と研究では，Coper 群は CAI 群と比較して，mSEBT 前方リーチ時のCAI 群，Control 群における，mSEBT 時の長腓骨筋と前脛骨筋の筋

母趾外転筋筋活動量が有意に低下し，Control 群とは差を認めなか活動量の違いを検討した先行研究では 11)，Coper 群および CAI 群った．この結果は，Coper 群は CAI 群と比較して，mSEBT 時の母趾は Control 群と比較して，両筋の筋活動が増加していたと報告され

外転筋筋活動が増加するという仮説に反し，Control 群と同様の活ている．この結果は，足関節捻挫受傷後の前距腓靭帯や踵腓靭帯，動を呈するという仮説を支持した．

関節包などの損傷により，静的支持組織による姿勢制御が困難とな

本研究では，mSEBT における全ての方向のリーチ距離において，ったため，筋による代償が生じた結果であると考察されている．一3 群間に有意差は認められなかった．多くの先行研究 8–10）において，

方で，母趾外転筋は，Coper 群と Control 群は CAI 群と比較して，よCoper 群における mSEBT の最大リーチ距離は CAI 群より増加してり少ない筋活動で姿勢制御を行っていることが本研究により明らか

おり，Control群とは違いを認めないと報告されている．一方で，3群となった．先行研究 11)と本研究結果より，Coper 群は足部外在筋の間において，mSEBT の最大リーチ距離の違いが認められなかった活動を代償的に増加し，少ない母趾外転筋の筋活動で動的姿勢制

表 3 静⽌⽴位時の⺟趾外転筋筋活動に対する mSEBT 時の⺟趾外転筋筋活動の割合（平均値±標準偏差）＊：one-way ANOVA（p < 0.05），†：Tukey-Kramer 法（p < 0.05），略語：ES; Effect Size11

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著御を行う制御方法を採用していると考えられる．母趾外転筋の筋活

謝辞

動は，重心動揺距離と強く相関することが報告されており 15)，Coper

本研究は令和 3 年度学術助成研究費の助成を受け実施いたしま

群は CAI 群と比較して，mSEBT 時の重心動揺距離が少ないことがした．本研究の実施にあたり，研究助成を受け賜りました新潟県理報告されていることから 10)，Coper 群は少ない母趾外転筋の筋活動

学療法士協会に厚く御礼申し上げます．また，本研究へ参加協力をで課題を遂行できた可能性がある．

快く承諾してくださった被験者の皆様に深く感謝申し上げます．

本研究では，前方リーチ動作時にのみ，Coper群と CAI群の母趾
引用

外転筋筋活動量の違いが明らかとなった．前方リーチ動作は，足圧
中心が前方に移動するため，他の方向と比べて足趾屈曲筋力によ1)

Hootman JM, Dick R, Agel J: Epidemiology of collegiate injuries

る姿勢制御がより必要になると考えられる．母趾外転筋は母趾屈曲

for 15 sports: summary and recommendations for injuryの作用を有することから，前方へのリーチ動作は，他の 2 方向と比

prevention initiatives. J Athl Train, 42(2), 311-319, 2007.

較して母趾外転筋筋活動の要求が高まったと考えられる．さらに，3

2)

McKay GD, Goldie PA, Payne WR, Oakes BW: Ankle injuries in

群間の mSEBT 中の床反力データを検証した先行研究 10)では，前

basketball: injury rate and risk factors. Br J Sports Med,

方へのリーチ時に，3 群間における重心動揺速度や足圧中心の総35(2):103-108, 2001.

軌跡長の違いが顕著となり，Coper 群は CAI 群と比較して姿勢制御

3)

能力が保たれていたと報告されている．したがって，前方リーチは3

Anandacoomarasamy A, Barnsley L: Long term outcomes of
inversion ankle injuries. Br J Sports Med, 39(3), 1-4, 2005.

方向の中で最も母趾外転筋筋活動の要求が高まる方向であるかつ，

4)

Gribble PA, Delahunt E, Bleakley C, Caulfield B, Docherty CL,

最も困難な課題であることから，他の 2 方向より群間の違いが現れ

Fourchet F, Fong D, Hertel J, Hiller C, Kaminski TW, McKeon

やすかった可能性がある．

PO, Refshauge KM, van der Wees P, Vicenzino B, Wikstrom EA:

本研究にはいくつかの限界がある．１つ目に，本研究では母趾外

Selection criteria for patients with chronic ankle instability in

転筋のみを測定したことである．先行研究において，CAI 群はcontrolled research: a position statement of the International

Control 群と比較して，母指内転筋斜頭および短母趾屈筋の筋体積

Ankle Consortium. J Orthop Sports Phys Ther, 43(8), 585-591,が減少していたと報告されている 20)．したがって，今後の研究では

2013.

母趾外転筋以外の足部内在筋の筋活動の検証も必要である．2 つ5)Golditz T, Steib S, Pfeifer K, Uder M, Gelse K, Janka R, Hennig

目に，本研究はサンプルサイズが小さいため，第二種の過誤を招FF, Welsch GH: Functional ankle instability as a risk factor for

いている可能性がある．本研究では，偏イータ 2 乗を用いて効果量

osteoarthritis: using T2-mapping to analyze early cartilageを算出した．その結果，統計学的に有意差を認めていない後外側リ

degeneration in the ankle joint of young athletes. Osteoarthritis

ーチで Medium（ES = 0.13），後内側リーチで Large （ES = 0.18）のCartilage, 22(10), 1377-1385, 2014.

効果量を認めている．したがって，対象者数を増やすことで，群間

6)Wikstrom EA, Brown CN: Minimum reporting standards forに有意差を認めていないリーチ方向においても，3群間の違いを明copers in chronic ankle instability research. Sports Med, 44(2),

らかにすることができる可能性がある．

251-268, 2014.
7)

結論

Hertel J, Corbett RO: An Updated Model of Chronic Ankle
Instability. J Athl Train, 54(6):572-588, 2019.

本研究では，mSEBT 時における Control 群，Coper 群，CAI 群の

8)

Fraser JJ, Koldenhoven RM, Jaffri AH, Park JS, Saliba SF, Hart

母趾外転筋筋活動量を検証した．その結果，Coper 群は CAI 群と比JM, Hertel J: Foot impairments contribute to functional limitation

較して，前方リーチ時により少ない筋活動量で課題を遂行すること

in individuals with ankle sprain and chronic ankle instability. Knee

ができ，Control 群とは有意差を認めなかった．本研究により，Coper

Surg Sports Traumatol Arthrosc, 28(5), 1600-1610, 2020.

群は母趾外転筋の筋活動量を増加しない制御方法を採用している

9)

Khalaj N, Vicenzino B, Smith MD: Hip and knee muscle torqueと考えられる．初回捻挫後の受傷者に対し，足部内在筋のトレーニ

and its relationship with dynamic balance in chronic ankle

ングを行うことで，Coper にとどめることができる可能性がある．

instability, copers and controls. J Sci Med Sport, 24(7), 647-652,

12理学療法新潟・第26巻・2023年

2021.

原著

15) Kelly LA, Kuitunen S, Racinais S, Cresswell AG: Recruitment of10) Jaber H, Lohman E, Daher N, Bains G, Nagaraj A, Mayekar P,

the plantar intrinsic foot muscles with increasing postural demand.

Shanbhag M, Alameri M: Neuromuscular control of ankle and hip

Clin Biomech, 27(1), 46-51, 2012.

during performance of the star excursion balance test in subjects16) Watanabe T, Takabayashi T, Watabe T, Kikumoto T, Kikuchi Y,

with and without chronic ankle instability. PLoS One, 13;13(8),Kubo M: Coper has altered foot joint coordination pattern

1-16, 2018.

compared to individuals with chronic ankle instability during

11) Pozzi F, Moffat M, Gutierrez G: Neuromuscular control duringrunning. Gait Posture, 98, 173-179, 2022.

performance of a dynamic balance task in subjects with and17) Ishiyama H, Takabayashi T, Hiratsuka S, Ito W, Kikumoto T,

without ankle instability. Int J Sports Phys Ther, 10(4), 520-529,

Kubo M: Effect of arch height flexibility in individuals with flatfoot2015.

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12) Kurihara T, Yamauchi J, Otsuka M, Tottori N, Hashimoto T,

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13理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

人工膝関節全置換術後における膝伸展不全について～術前の膝屈曲拘縮や下肢伸展筋力の検討～
渡邉博史 1) 梨本智史 1) 飯田 晋 1)
要旨：【目的】人工膝関節全置換術（TKA）後における膝伸展不全（Knee extension lag：Lag）について，術前の膝屈曲拘縮や下肢伸展筋力を検討し，Lag の出現や改善のための具体的な指標を示すことである．
【方法】対象は 2017年 12 月～2021年
2 月の間に当院で TKA を施行した女性 33 名とした．入院中に Lag を認めなかった非 Lag 群（8名），Lag を認めたが退院時には改善した Lag 改善群（12 名），退院時も Lag が残存した Lag 群（13 名）の 3 群に分け，術前の膝屈曲拘縮と下肢伸展筋力等について検討した．
【結果】Lag 残存に対する術前の膝屈曲拘縮のカットオフ値は 7 °と示され，残存群のみ術後に下肢伸展筋力の有意な低下が認められた．
【結論】術前の膝屈曲拘縮が 7°以上であると退院時まで Lag が残存する可能性が示され，Lag の改善には術後早期に下肢伸展筋力を回復させることが重要である．

キーワード：人工膝関節全置換術・膝伸展不全・指標

はじめに
変形性膝関節症（Knee osteoarthritis：以下，膝 OA）は高齢の改善を図っていくためには，その要因を明らかにすることが者に多い一般的な疾患であり，世界の有病率は 3.8%で有病者数重要であり，Lag に関連する要因の先行研究では，術前の膝伸が約 2 億 6,700 万人と推計されている 1)．
日本における膝 OA の展 ROM 制限 20)，大腿四頭筋の筋力低下 11)12)15)21)，疼痛 11)15)22)・

有病者数は約 2,530 万人，有症状患者数は約 800 万人とされ，

腫脹 23)－25)による大腿四頭筋活動抑制，ハムストリングスの収40 歳以上の中高年者における発生頻度は極めて高いと報告され縮・短縮 22)，縫工筋・大腿筋膜張筋の過剰活動 26)，膝蓋骨の可ていとされている 2-4)．また，男女とも年齢の上昇に伴い膝 OA

動性低下や腱の滑走性低下 11)12)15)27)，膝関節受容体の変化 28)29)の X 線変化が段階的に進行する 5)ことから，超高齢社会の進行等が報告されている．このように Lag には多種多様な要因が指とともに膝 OA 患者が増加し重症化することが予想される．重摘されており，これらの要因が混在しているとされている 20)．

度な膝 OA 患者には人工膝関節全置換術（Total knee

したがって，TKA 後の Lag に対しては術前からその発生を予測

arthroplasty：以下，TKA）が推奨され，優れた治療成績と疼し，要因と考えられる機能障害に対して，術後可及的早期から痛の軽減が実証されている 6)7)．
しかし，TKA 後の患者満足度は，介入していく必要性がある 20)．しかし，Lag に関連する要因の人工股関節全置換術に比べて低いとされており 8-10)，良好な成績

先行研究は数多く報告されているが，TKA 後における Lag の出が得られるものの課題も残されている．その課題の１つに TKA

現や改善のための具体的な指標等を示した報告は，我々が渉猟後多く観察される現象である膝伸展不全（Knee extension lag：

し得た範囲では見当たらない．そこで本研究では，TKA 後にお以下，Lag）が挙げられ，Lag は他動での膝関節完全伸展が可能

ける Lag の関連因子である術前の膝屈曲拘縮や下肢伸展筋力にであるのに自動での完全伸展が困難な状態と定義されている

おいて，Lag の出現や改善のための具体的な指標を検討した．

11-15)．Lag が存在すると膝屈曲位の歩行となり，歩容の悪化で疲労しやすくなる 16)とされ，膝屈曲位での荷重が膝関節へのスト

対象と方法

レスを増大させ 17-19)，疼痛等が生じ臨床上の問題となる．Lag

対象は，2017 年12 月～2021 年2 月までの期間に当院でTKAを施行した女性 33 名（平均年齢 74.5±6.2 歳）とした．両側同

1) 新潟医療センター リハビリテーション科時手術例，退院時まで膝屈曲拘縮が残存していた者，検討項目

14理学療法新潟・第26巻・2023年

原著に欠損があった者は除外した．全例手術は Measured Resection
法で，使用したインプラントは Medial Pivot 型であった．
方法は，他動膝伸展角度が 0°であるのに自動膝伸展角度が0°未満である状態を Lag とし，診療記録から後方視的に，入院中に Lag を認めなかった非 Lag 群（8 名），Lag を認めたが退院時には改善していた Lag 改善群（12 名），退院時も Lag が残存した Lag 群（13 名）の 3 群に分けた．そして，年齢，術前の膝関節可動域（Knee joint range of motion：以下，膝 ROM）
，術前及び退院時の下肢伸展筋力について3 群間で検討した．
また，術後早期の腫脹評価として，術前に対する術後 1 週時の大腿周径（patella 上縁 0cm と 5cm）を算出し，大腿周径の増加率を比較した．下肢伸展筋力はアルケア社製ロコモスキャンにて測術前の膝ROM について，屈曲では非Lag 群の中央値130°，

定した（図 1）．

Lag 改善群の中央値 130°，Lag 群の中央値 115°，伸展では統計学的分析は，統計ソフト R にて Shapiro-Wilk 検定により非 Lag 群の中央値-1.5°，Lag 改善群の中央値-4°，Lag 群のそれぞれのデータの正規性を確認したのち，群間の比較では一

中央値-10°で，伸展で差を認め Lag 群が有意に小さい値であっ元配置分散分析，Kruskal-Wallis 検定を，術前後の比較では対た（図 2）．

応のある t 検定を用い有意水準を 5%とした．また受信者動作特大腿周径について，0cm では非 Lag 群の平均 105.1%，Lag 改性曲線 (Receiver Operating Characteristic curve：以下，ROC

善群の平均 104.7%，Lag 群の平均 106.4%，5cm では非 Lag 群曲線)から，退院時の Lag の有無に対する術前における膝屈曲拘の平均105.3%，
Lag改善群の平均104.5%，
Lag群の平均105.6%

縮のカットオフ値を求めた．

で，0cm，5cm とも 3 群全て 100%を超えて術前より増加していたが，3 群間では有意差を認めなかった（図 3）．

本研究は新潟医療センター倫理委員会（承認 No.2021-01）の下肢伸展筋力について，術前では非 Lag 群の平均 170.8N，

承認を得て実施した．

Lag 改善群の平均 201.2N，Lag 群の平均 198.7N，退院時では
非 Lag 群の平均 168.2N，Lag 改善群の平均 174.6N，Lag 群の平均 150.5N で，術前後とも 3 群間に有意差を認めなかった．術前後の比較では，Lag 群のみ術後の有意な低下が認められた（図4）．
ROC 曲線から，Lag 残存に対する術前における膝屈曲拘縮のカットオフ値は 7°と示された（図 5）．

結果
対象者の属性について，年齢では，非 Lag 群の平均 75.5 歳，
Lag 改善群の平均 73.7 歳，Lag 群の平均 74.6 歳で有意差を認めなかった．また，他の項目の身長，体重，BMI，入院期間においても 3 群間で有意差を認めなかった（表 1）．

15理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

性が考えられる 20）とされ，術前の膝伸展制限が重度であるほど，術後3 か月までのLagも大きくなると報告されている 20）．
また，
TKA における標準的な理学療法介入の方向性において，術前から膝伸展 ROM を評価し，術後における Lag の発生を予測する
ことが述べられている 32)．本研究の結果から，ROC 曲線にて
Lag 残存に対する術前における膝屈曲拘縮のカットオフ値は7°と示され，術前の屈曲拘縮が 7°以上であると退院時まで
Lag が残存する可能性が高くなることが示唆された．
TKA 術後早期には大腿四頭筋の筋力低下が生じ 33），Lag は大腿四頭筋の筋力低下が要因の 1 つと報告されており 22），TKA 術
後早期には常に Lag が生じる可能性がある．本研究の結果から，入院中の Lag を改善させるために下肢伸展筋力は重要で，術前の筋力を目標に回復させることが必要と示唆された．このように Lag の出現や改善のための具体的な指標を示すことは有意義であり，TKA 後の理学療法介入において重要と考える．

結論
TKA 後の Lag について，術前の膝屈曲拘縮や下肢伸展筋力を検討した．Lag 出現の具体的な指標として，術前の膝屈曲拘縮が 7°以上と示され，Lag を改善させるための具体的な指標としては，術後早期に下肢伸展筋力を術前レベルまで回復させることが示唆された．Lag の出現や改善のための具体的な指標を示すことは有意義であり，TKA 後の理学療法介入において重要と
考える．

利益相反
本研究に開示すべき利益相反はない。

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16

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

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18

原著

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が訪問リハビリテーションに及ぼした影響－当事業所の取り組みを通じて－
金子功一

1)

田辺一博

2)

要旨:新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)が訪問リハビリテーション(以下,リハ)に及ぼした影響について当事業所の実態調査を通して報告する.また当法人におけるCOVID-19への感染予防対策についても紹介し,感染流行当初と変化している点についてまとめた.実態調査について
はCOVID-19によるキャンセル歴のある利用者について調査を行い,それらの分析を行ったが,キャンセル理由は多岐に渡っていた.またCOVID-19が訪問リハ業務に支障を来していた利用者も存在していた.キャンセル利用者については身体機能面や心理面,リハ目標の達成やリハプランの実施に影響を及ぼした事例も存在しており,その紹介も行った.年度別の利用者実績の変動についても調査を行なったが,調査期間の前年度よりも実績の減少が見られていたものの一概にCOVID-19の影響と判断はできなかった.
キーワード:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)・訪問リハビリテーション・実態調査

はじめに2019 年末頃にその発生が確認された新型コロナ

た.2) しかしながら,その後訪問リハ部門においてウイルス感染症(以下,COVID-19)はその後世界的も COVID-19 が要因と思われる様々な業務への影響

1)に感染が拡大し ,現在も様々な地域・国の社会生が見られるようになった.そこで今回 COVID-19 が活に支障をきたしている.日本においても 2020 年 2

訪問リハ業務に及ぼしている影響について再度実

月頃より感染が拡大し,本小論を執筆中の 2023 年 2

態調査を行ったので本稿において報告する.

月現在まで 4 回の緊急事態宣言が発出されるなど,
完全な終息の兆しが見えない状況であ

当事業所における感染症対策

る.COVID-19 はリハビリテーション(以下,リハ)領

当法人での感染症対策について紹介する.基本

域の様々な業務に影響を及ぼしていることは周知

的には厚生労働省や県などから適宜情報提供されの通りである.筆者らは 2021 年に COVID-19 が通る感染症対策をもとに法人管理部が作成した所・訪問リハ業務に及ぼしている影響について当COVID-19 対策マニュアルに沿った対応を各々の事

事業所の実態調査を行ったが,その際は通所リハ業所で行っている.また感染症の流行状況で更新

部門には影響が及んでいたものの,訪問リハ部門

される厚生労働省や県,市からの情報提供をもとには大きな影響が見られなかったという結果を得に適宜マニュアルの見直しや修正を行っている.
当法人の 2023 年 1 月現在の対策マニュアルの一部

1)ながおか医療生活協同組合
リハビリ・キャンバス

を表 1～3 に示す 2)～4).社会情勢の COVID-19 に対す

生協かんだ診療所

る対応方法が変化してきていることもあり,感染

理学療法士

流行初期よりも現状ではその規定の一部に見直し

2)ながおか医療生活協同組合
リハビリテーション部部長が行われている部分も見受けられる.

作業療法士

19

理学療法新潟・第26巻・2023年

対象と方法

原著

2)キャンセル歴のある利用者(図 3)

対象は 2021 年 3 月から 2022 年 8 月の 18 か月間

調査期間において本人・家族,あるいは介入サーに当事業所訪問リハ利用歴のある利用者 63 名(男ビス事業所職員が COVID-19 陽性もしくは濃厚接触性 29 名,女性 34 名)である.平均年齢は 76.8 歳±

者認定となる,いわゆる COVID-19 が原因で利用キ

19.2 歳 で あ っ た . 方 法 は 対 象 者 の 属 性 の 他 にャンセル歴のある利用者は 29 名で全体の約 4 割に

COVID-19 が原因で利用キャンセルとなった利用者

存在していた.キャンセル理由・回数が複数に渡るについて①利用者側,②介入サービス事業所側の利用者も存在していた.

要因に分けその原因分析を行い,併せて③サービ
ス提供時に生じた問題について当事業所利用者台
帳及び利用者カルテより後方視的調査を行った.
なお調査に当たってはデータの匿名化に努め,対象者のプライバシーには十分配慮した.
結果1)利用者の属性(図 1,2)
利用者の要介護度の内訳について図 1 に示す.要支援 1 から要介護 5 までの利用者が存在していたが要介護 2 から同 4 までの利用者が半数以上を占

3)キャンセル利用者の原因分析めていた.また疾患の内訳についても図 2 に示す.

a.訪問リハ利用者側の要因(図 4)

脳血管疾患が最も多く,以下大腿骨頸部骨折や脊利用者本人が COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者

柱圧迫骨折などの整形外科疾患,パーキンソン病

認定になればもちろん利用キャンセルとなるが,や脊髄小脳変性症などの神経・筋疾患が続いてい利用者家族が同様に COVID-19 陽性もしくは濃厚接た.

触者認定となっても利用はキャンセルとなる.利
用者本人が COVID-19 陽性 2 名(延べ日数 3 日.以下同様に記載.),利用者の家族が COVID-19 陽性もし
くは濃厚接触者認定 4 名(同 4 日)であった.またこ
れ以外にも利用者本人・家族が COVID-19 への罹患が不安であると言う理由での利用キャンセルも 2
名(同 12 日)見られていた.うち 1 名はほぼ 2 か月
利用をキャンセルされていた.

20

理学療法新潟・第26巻・2023年

ｂ.介入サービス事業所側の要因(図 5)

原著5)年度別延べ利用実績の比較(図 7)

介入するサービス事業所職員及びその家族が調査期間における年度別延べ利用実績について

COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定となっても2021 年度(2021 年 3 月～2022 年 2 月)と 2022 年度

利 用 はキ ャンセ ル とな る.当 事 業所 では職員が(2022 年 3 月～同年 8 月)に分け,前年度の 2020 年

COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定 2 名(同 2

度(2020 年 3 月～2021 年 2 月)との比較を行った.

日),職員の家族が COVID-19 陽性もしくは濃厚接触

その結果,全期間において件数の減少が認めら者認定 5 名(同 6 日)という状況であった.また利用れ,2021 年度との比較では 23%,2022 年度との比較者に介入する他サービス事業所職員が COVID-19 陽

では期間が限定的ではあるものの 27%とそれぞれ性もしくは濃厚接触者認定となっても利用はキャ

利用実績が減少していた.しかしながら今回の調

ンセルとなり,該当利用者は 2 名(同 2 日)であった.

査では述べ利用実績の減少が利用者の COVID-19 に

さらには当法人通所リハサービスに従事する職員よるもの以外の利用キャンセルも含まれているこが複数同時に COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認とや新規利用者の減少に伴った事業の縮小を行っ定となったため出勤見合わせとなり,一時的に事た時期があったことなど COVID-19 とは別の要因も業所の運営に支障をきたし,訪問リハ職員がその考えられることから ,COVID-19 が実績の変動に影支援を行ったため利用がキャンセルとなった利用

響を及ぼしているとは一概に言えないと考えられ者が 12 名(同 12 日)存在していた.

た

4)サービス提供時に生じた問題(図 6)
サービス提供時においても様々な問題が生じて事例を通じていた.代表的なものでは訪問時間の短縮 1 名(同 3

本調査では,COVID-19 の影響のため身体機能面に日),サービス担当者調整会議の見合わせや時間短変化を及ぼした事例や,リハ目標の設定,及びリハ

縮 8 名(同 8 日),他職種との同行訪問の見合わせやプランの見直しを行った事例が全利用者のうち 8

時間短縮 3 名(同 3 日)が見られていた.また利用者

例に見られた.その内の 2 事例を以下に紹介する.

のリハ目標の設定や,リハプランの達成に支障を事例 1;COVID-19 の影響でやむを得ず,リハプラン

きたしている事例も見受けられた.

の見直しを行った事例
86 歳,男性,要介護 5,中心性頸髄損傷(四肢不全麻痺)

障害高齢者の自立度(以下,自立度) A2.

自宅での作業中の転落事故で上記受傷.約 4 か月の病院でのリハを経て自宅退院.訪問リハでは自宅での ADL 機能の向上を主目標とし,通所リハへの21

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著移行を最終目標に約 1 年 6 か月介入を行った.その的であったが徐々に活動量・範囲が減少.介入当初

結果,開始時の主移動は車椅子であったが,終了時は起きてはいるものの一日中パジャマのままでテには屋内歩行器歩行が自立まで向上した.また入レビを見ているような生活状況となっていた.変浴も当初は家族介助でのシャワー浴であったが,化のある生活リズムの獲得及び定期的な運動の機

浴室の環境整備・福祉機器の導入と家族への介助会の確保・定着を主目標とし,通所リハへの移行を方法のアドバイスを行い,浴槽での入浴が可能に

最終目標に約 3 か月と期間を限定して訪問リハのなった.その後の更新認定では要介護 3 となってい介入を開始した.毎日の着替えの徹底や家庭で何る.

らかの役割を持つことなどの日常生活のアドバイ

このような経緯で,当初立案したプランの通り

スを介入当初から行ったことで,主介護者である

通所リハもしくは趣味の絵画教室への移行を勧め

妻の協力もあり自発的にパジャマから部屋着に着たが,利用者本人・家族ともに外出することによる替えて過ごされるようになった.また元教師といCOVID-19 への罹患不安が強く,その実現には至らう職歴を活かし,小学生の孫に宿題を教えるといなかった.しかしながら訪問リハとしては目標をう役割ができた.さらには屋外歩行の練習も行い,達成していることもあり,本人・家族、担当ケアマ

耐久性も向上し妻同伴ではあるが散歩も再開できネージャー(以下,ケアマネ)と臨時のサービス担るまでに改善した.しかしながら,訪問リハの介入

当者調整会議を開催し,今後の方針について検討

時期が COVID-19 感染者の増加していた時期と重なを行った.その結果いったん訪問リハは終了して,り,介入 3 か月目にその罹患不安から外部からの訪

ケアマネの定期モニタリングで経過観察を行って問者を制限したいという申し出が担当ケアマネをいくこととした.その後大きな身体機能面の低下

通じてあったことから,流行が一時的に落ち着くも見られず,現在も在宅生活を継続中である.本事まで訪問リハの介入がキャンセルとなった.その例は訪問リハ自体の目標を達成し,他サービスへ

期間は約 2 か月間にも及び,再開時には衣服の着替の移行を行うという開始当初のプランが COVID-19

えは継続していたものの,通学する孫からの感染の影響によってやむを得ず見直しを行わざるを得が不安とのことで宿題を教える機会もなく,またなかった事例である. 利用者の通所リハや外出支

全体的に活動量も低下し散歩の習慣もなくなって援は望ましいことであるが,外出による不特定多いた.再開後は引き続き孫との交流は見合わせて数の人との交流で COVID-19 に罹患しかねないといいたが,約 2 か月程度の介入でキャンセル前の生活

う心理的不安や,変動する COVID-19 の障害像や地習慣であった妻同伴での散歩が再び定着した.そ域の流行状況などが大きく影響していると考えらのため訪問リハはほぼ目標達成と判断し,訪問リれる.

ハ介入開始時の目標であった通所リハへの移行を事例 2; COVID-19 の影響で一時的に身体機能面の提案したが,やはり外出については本人・家族とも低下が生じ,また介入期間の延長とプランの見直に COVID-19 への罹患不安のため実現しなかった.

しを行った事例

結局自宅での身体機能面低下予防目的の自主練習

85 歳,男性,多発性脳梗塞(右軽度不全片麻痺)の提案を行い,その定着までさらに 1 か月訪問リハ

要支援 1,自立度 A1.

の介入を延長し終了とした.最終的な訪問リハの数年前に上記発症.3 か月の病院でのリハを経て介入期間は休止期間を挟んで 8 か月に及ぶ結果と自宅退院.退院当初は定期的に散歩など行い,活動なった.その後事例 1 と同様,担当ケアマネの定期

22理学療法新潟・第26巻・2023年

原著的なモニタリングでの経過観察を行っているが,部からのサービスが介入することでの COVID-19 へ

現在も大きな身体機能面の低下などなく過ごされの罹患不安や,サービス提供事業所職員がているとのことである.本事例では COVID-19 の影

COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定となり利用

響により,2 か月利用を休止した結果,身体機能面キャンセルという利用者も存在していた.その背の低下が生じ,介入開始時に立案した介入期間を景には前述同様,COVID-19 罹患時の対応が感染流延長し,同時に目標を達成したもののプランの見

行当初よりも緩んできたことがあげられる.利用

直しをせざるを得なかった事例である.身体機能者本人の生活状況は変わらずとも同居や帰省した面の低下については,一定期間訪問リハの介入を家族が COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定とな

はじめ外的な交流などの制限を行ったことによっり,その感染経路で利用者本人も COVID-19 陽性やて生じた廃用症候群ではないかと考えられる.ま

濃厚接触者認定となる事例はもちろんのこと,サた事例 1 と同様に,外出による不特定多数の人とのービス提供事業所側の職員においても同様の経緯

交流で COVID-19 に罹患しかねないという心理的不で利用をキャンセルせざるを得なかった事例も存安のために通所リハへの移行が実現できなかった

在していた.この様なことは多職種が介入する在と考えられる.

宅サービスにおける COVID-19 の影響を如実に表し考ていると言える.

察

前回の調査では訪問リハの利用者には COVID-19

また,当事業所では通所リハ職員が複数名同時が原因と思われる利用キャンセル者はほとんどいに COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定で出勤停なかったが,今回の調査では利用者全体の約 4 割に止となり,事業所側の都合で訪問リハサービスの存在していた.筆者は前回調査時の結果について,提供をキャンセルさせていただいた利用者も存在

訪問リハ利用者は通所サービスと比較して利用者していた.大きな要因は COVID-19 の感染対策が流の外出移動がある程度制限され,そのため不特定

行当初よりも見直され,職員および家族の行動制

多数の人との接触が避けられたこと,訪問リハ担限が緩和されたための影響によるものと思われる.

当職員もサービス提供に際しては徹底した感染予

また,現在まで COVID-19 は感染症法に基づく分類防策をとっていて利用者の感染に対する不安があで結核や重症急性呼吸器症候群(SARS)などの疾患る程度軽減されていたためであると考えていた.

と同列に扱われる重症化リスクや感染力が高いとそれに対して,今回の結果については調査期間がされる「2 類」に分類されており,それによってデルタ株やオミクロン株などの変異株の流行期間

COVID-19 陽性もしくは濃厚接触者認定となると一と重なるという COVID-19 の流行状況の変化ととも

定期間の行動制限や医療機関の受診制限が生じてに,その後徐々にではあるが罹患時の対応が感染いたことも理由の一つであると考えられる.キャ流行当初より緩んできたことがその背景にあるとンセルの間に著明な身体機能の低下が生じた利用考えられる.やはり通所サービスだけに限らず,在者はそれほど多くはなかったが,この様な要因に宅サービスでも COVID-19 感染のリスクは同様に存よる利用キャンセルの経験はインフルエンザやノ在していると考えられた.

ロウイルスなど今までの感染症対応にはなかった

利用キャンセルの理由は多岐に渡っていた.利ものであり,利用者の感染不安を助長し,障害像も用者本人・家族が COVID-19 陽性もしくは濃厚接触

その都度変化して行く COVID-19 対応の難しさを感認定者となっての利用キャンセルだけでなく,外

じさせた.

23

理学療法新潟・第26巻・2023年

原著

サービス提供面でも多くの制約が生じていた.

当事業所の実態調査を行い報告した.利用者の約 4

訪問時間だけでなく,各種会議,他職種との同行訪

割に COVID-19 が原因のキャンセル歴があり,その問の時間短縮など訪問リハ業務に様々な支障を来キャンセル理由は多岐に渡っていた.また,サービしていた.さらには COVID-19 が原因と思われるプ

ス提供時にも影響が見られ,身体機能面の変化やラン実施の見直しや停滞,介入期間の延長などがやむを得ずリハ目標,プランの見直しなどを行っ生じている利用者も存在していた.COVID-19 は利た利用者も存在していた.

用者の身体機能面や日常生活面の影響のみでなく,

年度別利用実績の比較を行い,その実績数の減介入するサービス提供者側にも様々な影響を及ぼ少が見られていたが様々な他の要因もあしていると考えられる.この点に関しても,前述しり,COVID-19 による影響とは一概に判断できなかたとおり感染症法に基づく分類で「2 類」に分類さった.

れる COVID-19 の問題点が要因となっているように思われる.今春より政府の政策変更に伴い「2 類」

本小論は第 2 回新潟県リハビリテーション専門から「5 類」への分類移行が予定されており,それ職学術大会において演題発表を行ったものを加に伴う対応方法の見直しが待たれるところである.

筆・修正したものである.

同時に対応方法の緩和も期待されるところではあるが,感染のリスクは依然同様であり,介入サービ

謝ス職員は利用者・家族の感染不安の軽減のために本稿をご校閲いただきました,新潟リハビリテ

より一層の感染予防策の継続・徹底が望まれるとーション大学小林量作教授,並びに当法人佐藤夏ころである.COVID-19 が訪問リハに様々な影響を江常務理事に深謝いたします.

辞

及ぼしていることを再認識した.
年度別の延べ利用実績についても調査期間の引用・参考文献

2021,2022 年度と前年度の 2020 年度で比較を加え

1)近藤敬太：在宅医療における感染症対策と基礎知てみた.その結果,確かに全期間において前年度よ

識,訪問リハビリテーション 10(3),176-187,2020

りも延べ利用実績が減少してはいるもののその原

2) 金 子 功 一 他 : 新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症

因が COVID-19 のみの影響であるとは一概に判断で(COVID-19)が通所・訪問リハビリテーションにきなかった.その理由として,利用者本人の体調不及ぼした影響－当事業所の取り組みを通じて－,良や私用などの COVID-19 以外のキャンセル理由が理学療法新潟 24,23-31,2021.

少なからず認められること,調査期間中に利用者

3)鈴木苑香:感染症対策と事業所の管理方法,訪問数の減少に合わせて事業規模の縮小を行い,そのリハビリテーション 10(3),188-196,2020.

ため調査期間の前年度よりも訪問リハの受け入れ

4)岡安

可能枠が減少している点などが考えられた.今後療法技術ガイド,文光堂,2014,pp129-137.

は長期的に個々の事例の経過を追って行きながら感染禍での具体的な訪問リハ支援の方法などさらなる調査・検討を加えて行く予定である.
結健:感染症へのリスク管理,図解訪問理学

論

COVID-19 が訪問リハに及ぼした影響について,24

理学療法新潟・第26巻・2023年

25

症例報告

理学療法新潟・第26巻・2023年

26

症例報告

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

Posterior juxtaarticular fat pad の後方インピンジメントが足関節後方部痛の原因と考えられた 1 症例
湯本正樹 1） 桑原隆文 1）

宮島 雄 1） 野口啓太 1）

坊 昭彦 2)

要旨：Posterior juxtaarticular fat pad の後方インピンジメントが足関節後方部痛の原因と考えられたサッカ
ー選手の 1 症例を経験した．疼痛は，インステップキック時に足関節後方に生じ，足関節底屈により再現された．
超音波画像診断装置を用いて疼痛部位を評価すると，Posterior juxtaarticular fat pad の圧痛を認め，足関節
底 屈 に 伴 う 背 側 近 位 方 向 へ の 動 態 が 低 下 し て お り ， 距 腿 関 節 間 に 残 留 し て い た ． こ れ ら か ら Posterior
juxtaarticular fat pad の後方インピンジメントによる疼痛と考察し，同組織の動態改善を目的に治療を展開した．その結果，足関節底屈時における動態改善に伴い疼痛が消失した．本症例の経験から足関節底屈時の後方部痛症例の場合，軟部組織性インピンジメントの 1 要因として Posterior juxtaarticular fat pad も考慮した上で評価，治療を展開する必要性が考えられた．

キーワード：Posterior juxtaarticular fat pad・後方インピンジメント・足関節後方部痛

はじめにが許可された．受傷後 23 日にはスポーツ動作時の疼痛残存によりスポーツの完全復帰が困難であったため，理学

足関節周囲の脂肪体は，前方に pretalar fat pad，後療法開始となった．

方の関節内に Posterior juxtaarticular fat pad(以下，PJFP)，関節外に kager's fat pad が存在する(図 1)．
今回，超音波画像診断装置(Ultrasound image diagnostic equipment；以下，US)から PJFP の後方インピンジ
メントが足関節後方部痛の原因と考えられた症例を経験したため，考察を加え報告する．症例には本論文の趣旨を説明し，同意を得た．

図 1：足関節周囲の脂肪体（文献 1 より改変引用）
A：kager’s fat pad
T：pretalar fat pad
P：Posterior juxtaarticular fat pad

症例紹介
症例は，サッカー部に所属する 10 代男性である．シュート後，芝に爪先が引っ掛かり足関節底屈内反強制により受傷した．受傷後 2 日に当院受診し，右足関節外側靭帯損傷と診断され，患部の固定と免荷歩行となった．レントゲンでは明らかな所見は無く，距骨後方に三角骨が確認できた(図 2)．受傷後 9 日には主治医より独歩許可，
受傷後 14 日には主治医より痛みに応じたスポーツ復帰
1）富永草野クリニック リハビリテーション科

図 2：レントゲン所見○印は 3.74ｍｍの三角骨を示す

2）富永草野クリニック 整形外科

27

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

図 3：US による長軸像のプローブの位置と足関節後方組織の描出

図 4：US による短軸像のプローブの位置と足関節後方組織の描出

A 健側

B 患側治療前

C 患側治療後図 5：健側 PJFP と治療前後の患側 PJFP の動態比較
足関節底屈時の患側 PJFP は，治療前は距腿関節間に残留していたが，治療後は健側と同程度まで改善した．
理学所見

超音波画像所見

主訴はインステップキック時に右足関節後方が痛くてUS は LOGIQ e Premium(GE Healthcare 社製)を用いた．

蹴れないであった．関節可動域(Range Of Motion;以下，

距腿関節後方にリニア型プローブを置き，距腿関節後方

ROM)は，足関節背屈制限は無いものの，底屈は 30°であ組織の長軸像（図 3）と短軸像（図 4）を描出した．長軸り，最終域でインステップキック時の足関節後方部痛が像においては，自動底屈 20°～30°での疼痛部位の動態再現された．その際に足関節前方組織の tightness 及びを観察した．短軸像では PJFP の徒手的な短軸滑走操作を圧痛は認めなかった．圧痛は足関節外側靭帯にも認めな実施し，圧痛及び動態を観察した．US における長軸像でかった．

は，健側 PJFP は底屈時に距腿関節間に留まらず，背側近

28

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

図 6：PJFP の短軸滑走操作
US 下で PJFP の内・外側から交互に圧を加え（矢印方向），圧痛及び動態を評価する．治療は，評価と同様の操作を行なった．

図 7：PJFP の持ち上げ操作
距腿関節間に残留している PJFP を徒手的に背側近位方向に持ち上げて（矢印方向）底屈操作を施行した．

位方向への動態が確認できた（図 5A）．また，健側におを背側近位方向へ持ち上げながら他動底屈運動を施行しいても三角骨の存在が確認できたが，底屈時に三角骨にた（図 7）．

よる骨性のインピンジメントは生じていなかった．患側

結果

PJFP は健側と比較し，底屈に伴う背側近位方向への動態

足関節自動底屈 30°での PJFP の動態を健側と治療前が低下しており，距腿関節間に残留していることが確認

後の患側を比較した．治療前の PJFP の前縁は，△線までできた（図 5B）．また，レントゲンで確認できた三角骨に留まったが，治療後の PJFP の前縁は健側の○線と同等

は，患側でも骨性のインピンジメントは生じていなかっまで改善していることを認め，PJFP の背側近位方向へのた．短軸像においては，US 下で PJFP の位置を確認しな動態が改善し，距腿関節間に PJFP が残留していないこと

がら圧を加えると圧痛を認めるとともに，健側 PJFP と比が確認できた(図 5C)．同時に足関節底屈 ROM が改善に伴較し，患側 PJFP は滑走動態の低下が確認できた(図 6)．

い，底屈最終域での足関節後方部痛が消失し，インステップキックが疼痛無く可能となったことでスポーツの完全復帰が可能となった．

治療

考察

治療は徒手的操作が確実に PJFP に加わっていること

足関節後方インピンジメント症候群は，足関節を底屈を確認するため，US 下で以下を施行した．
①痛みが出現しない範囲で PJFP の徒手的短軸滑走操作する際に後方に疼痛を引き起こす病態である．一般的なを施行した（図 6）．

原因として岡田ら 2）は，骨性インピンジメントと軟部組②PJFP の持ち上げ操作を施行した．距腿関節間から PJFP

織性インピンジメントに大別され，骨性インピンジメン

29

理学療法新潟・第26巻・2023年

トの原因として三角骨，距骨後突起などを報告し，一方

症例報告

られた．

の軟部組織性インピンジメントの原因としては，長母趾

参考文献

屈筋腱，後果間靭帯などを報告している．また，大窪

３）1）Richard Towbin et al.：Teardrop Sign plain Filmや林 4）により軟部組織性インピンジメントの 1 要因としRecognition of Ankle Effusion，American Journal ofて PJFP の後方インピンジメント症例の報告が存在する

Roentgenology，134，1980，pp985-990

が，PJFP の基礎研究が皆無なことから，軟部組織性イン

2）岡田洋和，仁木久照：足関節インピンジメントの画像

ピンジメントの 1 要因として認知度が低いと考えられる．

診断，関節外科 基礎と臨床，29 巻，7 号，2010，pp26−38

本症例のインステップキック時の足関節後方部痛は，

3）大窪惇希：内果後方の動作時痛に対し長母趾屈筋へのUS にて骨性インピンジメントは否定され，PJFP に圧痛がアプローチが有効であった一症例，理学療法研究・長野，ある事，足関節底屈時における PJFP 動態が低下しており，

第 41 号，2012，pp96−97

距腿関節間に残留している事，PJFP の動態が改善したこ

4）林典雄：リハビリテーション医療で使える足関節・足とで疼痛が消失した事から PJFP の後方インピンジメン部の疾患や障害への超音波断層法の応用，MB Med Reha

トが疼痛発生の原因と解釈した．

No.254，2020，pp27−33

これらを踏まえた上で本症例の PJFP による後方部痛の発生機序を考察する．受傷時の足関節底屈内反強制時に足関節後方に何らかの損傷による炎症が発生し，安静
固定もあいまって PJFP の柔軟性，滑走性低下が生じた結果，足関節底屈時に PJFP が距腿関節間に残留した事による後方インピンジメントが生じたと考えた．
治療では，US で認めた PJFP の柔軟性，滑走性の改善を目的に短軸滑走及び持ち上げ操作を実施した．理学療法後，超音波画像所見において足関節底屈に伴う PJFPの背側近位方向への動態は，健側と同程度まで改善した．
その結果，足関節底屈 ROM が改善し，底屈最終域での足関節後方部痛が消失したことからインステップキックが疼痛無く可能となり，スポーツの完全復帰が可能となった．
本症例の経験から足関節底屈時の後方部痛症例の場合，
軟部組織性インピンジメントの 1 要因に PJFP も考えられ，
従来の後方インピンジメント症例に潜在的に PJFP の動態低下が関与する症例も含まれている可能性が示唆された．また，本症例の病態解釈や治療の展開に US の使用は非常に有効であった．
まとめ①PJFP の後方インピンジメントが足関節後方部痛の原因と考えられた 1 症例を経験した．
②足関節底屈時の後方部痛症例の場合，軟部組織性イン
ピンジメントの 1 要因に PJFP も考慮した上で評価，治療を展開する必要性があり，US の使用は非常に有効と考え30

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

変形性膝関節症により膝蓋下内側部痛を呈した 1 症例
南

千裕¹⁾

宮島

雄¹⁾

湯本正樹¹⁾

桑原隆文¹⁾

草野恒輔²⁾

要旨：変形性膝関節症により膝蓋下内側部痛を呈した症例を経験した．レントゲンにて疼痛部位には脛骨関節面から生じた骨棘が確認でき，圧痛は膝伸展位にて認めた．歩行時，疼痛を認めた立脚後期では後足部回内に伴う下腿外旋を認め，テーピングにて是正すると疼痛は消失した．特徴的な所見として，超音波画像診断装置
にて疼痛部位における下腿外旋時の動態を確認すると，膝蓋下脂肪体は骨棘と接触し剪断されるように外側へ滑走する様子が確認できた．剪断されたと思われる膝蓋下脂肪体は低輝度変化を呈しており，その周囲にドプラ反応も認めた．これらより発痛組織は膝蓋下脂肪体が示唆され，歩行時の後足部回内に伴う下腿外旋によって骨棘が膝蓋下脂肪体を剪断することで損傷したと考えた．また，膝蓋下脂肪体の柔軟性及び滑走性低下は骨棘との接触圧を高め、剪断力を強めていたと推察した．理学療法ではインソールにてアライメントを是正すると共に膝蓋下脂肪体のストレッチングを実施した結果，歩行時痛は消失した．本症例において超音波画像診断
装置は疼痛部位を可視化することで的確に病態を判断することができ，その病態に沿った理学療法を展開する上で非常に有効であった．

キーワード：変形性膝関節症・超音波画像診断装置・膝蓋下脂肪体

はじめに

変形性膝関節症では IFP が変性し，IFP 性疼痛を合併

今回，変形性膝関節症により膝蓋下内側部痛を呈した

することが多いとされている²⁾．本症例では IFP が発痛症例を経験した．膝関節前面に存在する組織に膝蓋下脂組織と推察し，理学療法を展開した結果，症状が良好に

肪体（Infrapatella Fat Pad；以下，IFP）がある．IFP改善した．超音波画像診断装置（以下；エコー）を用い

は膝関節包の内側で滑膜の外にある脂肪体であり，膝蓋て本症例の疼痛の発生メカニズムとそれに対する理学療

腱の深部の間隙を埋めている(図 1)．

法について考察したため，報告する．尚，症例には本発表の目的と意義を十分に説明し，同意を得ている.
症例紹介
症例は 60 代の女性で 10 年前から右膝痛があり，疼痛
が続いたため当院を受診した．右変形性膝関節症と診断され，同日理学療法が開始された．Kellgren-Lawrence
分類は gradeⅠで大腿脛骨角は 167°と外反膝を呈していた．また Insall-Salvati 比は 0.99 で正常範囲内であった．
初期では，歩行時に右膝内側部痛を認めた．内側裂隙

図 1．膝関節の解剖（文献 1 より改変引用）

部に限局した圧痛を認め，膝関節伸展制限とともに大腿

点線部：膝蓋下脂肪体

四頭筋の筋力低下がみられた．それに対して膝関節伸展1)富永草野クリニックリハビリテーション科

制限の改善と大腿四頭筋の筋力強化を実施し，症状は緩2)富永草野クリニック整形外科

解した．しかし，活動量の増加に伴い理学療法開始 2ヶ月
後に新たに別の部位に疼痛が再燃したため，再検討する

31

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告こととした．

図 2．初診時のレントゲン所見
矢印：脛骨関節面から生じた骨棘を示す

Ⅰ：テーピング是正前

Ⅱ：テーピング是正後

図 3．立脚後期に認めた後足部回内に伴う下腿外旋

図 4．エコーによる短軸像のプローブ位置と膝関節前方組織の描出

再検討時理学所見

足関節背屈は 7°で左右差は認められなかった．徒手筋力

主訴は歩行時，立脚後期（Terminal stance；以下，TSt）

検査は，膝関節伸展筋力は 4（健側 5）であった．Ely test・での右膝蓋下内側部痛である．Numerical Rating Scale

Ober test は陰性であった．その他，患部外の明らかな筋は 4 であり，改めてレントゲンを確認したところ，疼痛部

力低下及び可動域制限は認めなかった．歩行は疼痛を認め

位には脛骨関節面から生じた骨棘が確認できた(図 2)．

た TSt にて後足部回内に伴う下腿外旋を認め（図 3Ⅰ），

圧痛所見は膝伸展位にて疼痛部位で認め，膝屈曲位では認テーピングにてアライメントを是正すると（図 3Ⅱ），即められなかった．その他の部位で圧痛は認められなかった．

時的に歩行時痛は消失した．

関節可動域は，膝関節伸展は-4°，膝関節屈曲は full，

32

理学療法新潟・第26巻・2023年

Ⅰ：IFP のドプラ反応

症例報告

Ⅱ：下腿外旋時の動態

図 5．疼痛部位のエコー画像
レントゲンより認めた骨棘が確認でき，その周囲の IFP にドプラ反応を認めた.（Ⅰ）下腿外旋時の動態を確認すると IFP は骨棘と接触しており，剪断されるように外側へ滑走していた．剪断されたと思われる骨棘周囲の IFP は低輝度像変化を呈していた.（Ⅱ：矢印）

図 6．IFP の評価と治療
症例は背臥位にて膝関節 90°屈曲位にさせ，担当理学療法士は IFP を触知し内・外側へ滑走させた.矢印は操作方向を示す．
エコー所見れる骨棘周囲の IFP は低輝度像変化を呈していた(図 5Ⅱ)．

エコー撮影は，担当理学療法士である著者が実施した．

最後にエコー下で IFP を内外側から交互に圧迫させ IFP

使用 機 器 は 超 音 波 画 像 診 断 装 置 LOGIQ e Premium（ GEの移動量を評価した(図 6)． 健側 IFP は膝蓋腱・大腿骨

Healthcare 社製）を用いた．撮影肢位は膝関節軽度屈曲

関節面の間を滑らかに内・外側へ滑走する様子が確認でき位とした．疼痛部位である膝蓋下内側部に対してプローブ

るが，患側 IFP では柔軟性及び滑走性の低下を認めた．

を短軸に当て，大腿骨顆部に向けてやや斜め方向に照射し理学療法と経過
まず，後足部回内を是正する目的でインソールを作成した（図 4）．この画像を基に評価を実施した．
まず疼痛部位周辺の炎症所見を確認する目的でドプラた．作成は著者が行った．インソールは EMSOLD 社製の舟反応をみると，骨棘周囲の IFP にドプラ反応を認めた(図状骨パッド 1 枚と中足骨パッド 3 枚を使用した．内側縦ア5Ⅰ)． 次に TSt にて認めた下腿外旋時の動態を確認した．

ーチの保持する目的で舟状骨粗面下に舟状骨パッドを貼症例には長坐位にて自動で下腿を外旋させるよう指示し付した（図7①）．また後足部回内を制動させ踵骨直立化さた．健側は下腿外旋と同時に IFP も外側へ滑らかに滑走しせる目的で載距突起下に中足骨パッドを貼付した（図7②）．

ているが，患側は IFP が骨棘と接触し剪断されるように外装着直後，即時的に歩行時痛は消失した．その後，IFP側へ滑走する様子が確認できた．また，剪断されたと思わの柔軟性及び滑走性の改善を目的に IFP の短軸方向への33

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

様な動態により IFP が損傷し，膝蓋下内側部痛を呈したと考えた．また，損傷後の修復に伴う IFP の線維化や瘢痕化
は骨棘への接触圧を高め，剪断力を強めることで疼痛を増悪していたと推察した．
理学療法ではまず後足部回内に伴う下腿外旋を是正する目的でインソールを作成した．その結果，IFP 損傷部への剪断力が一時的に減少したことから，歩行時痛は消失したと考えた．また，IFP のストレッチングも併用して実施したことで再検討後 2 週にて裸足での歩行時痛が消失した．この時点で IFP のドプラ反応の減少や圧痛の消失が認
図 7．インソール①舟状骨パッド

められたことから IFP が修復したと考えられた．さらに②中足骨パッド

IFP の柔軟性や滑走性が改善したことで接触圧や剪断力

ストレッチングを併用して実施した（図 6）．その際は膝が減少したことから骨棘があるにも関わらず，疼痛が改善

蓋下内側部に圧痛が伴わないよう配慮した．その結果，再したと考える．

検討後 2 週にて疼痛部位の圧痛は消失し，裸足での歩行時

本症例では後足部回内に伴う下腿外旋が生じた理由に痛も消失した．この時点での IFP の短軸滑走動態をエコーついて，理学療法評価では明らかにすることができなかっで確認したところ，IFP の柔軟性及び滑走性の改善を認めた．しかし，本症例では外反膝が後足部回内に伴う下腿外た．また IFP のドプラ反応も減少し，再検討後 3 週で理学旋に関与していたのではないかと考える．また，骨棘とい療法は終了となった．

う構造的問題が歩行時痛に関与していることが挙げられ
考察る．これらは理学療法の限界であり，インソールを外すとDragoo らや Belluzzi らは IFP には毛細血管や神経終末

活動量の増加に伴う再燃が懸念される．そのため，患者本が密に存在していることを報告している³⁾⁴⁾．さらに人に病態を説明した上で活動量が増加する場合，インソー

Scott らは膝関節内組織の疼痛感度を組織別にレベル化

ルを装着するよう指導した．

しており，その中で IFP は最も疼痛感度が高い組織として

今回，エコーを用いて疼痛部位を可視化することで的確いる⁵⁾．そのため，IFP は理学療法において対処すべき重な病態判断が可能となり，早期にインソール作成に踏み切要な組織となる．

ることができた．早期からのインソール作成は IFP の即時

本症例は膝伸展位にて疼痛部位に圧痛を認め，膝屈曲位

的な局所安静を図ることができ，その修復において有効ででは圧痛は認めなかった．宗田は膝蓋腱炎の臨床診断は膝あったと考える．以上のことから，病態に沿った理学療法

蓋腱上の圧痛が屈曲しても消失しない例に限るとしていを展開する上でエコーは非常に有効であった．

る⁶⁾．そのため，本症例では膝蓋腱が発痛組織であること

まとめは否定的だと考える．また，本症例では IFP の低エコー像①

やドプラ反応を認めた．中瀬は脂肪体炎のエコー所見にて変形性膝関節症の歩行時痛について理学所見に加え，エコーを用いて評価を実施した．

脂肪体内の血流シグナルの増加が観察できると報告して②いる⁷⁾．そのため本症例の歩行時痛の発痛組織は IFP の可エコーを用いて疼痛部位を可視化することで的確に病態を判断することができた．

能性が示唆された．

③

TSt にて後足部が回内し，それに伴い下腿の外旋が生じ病態に沿った理学療法を展開する上でエコーは非常に有効であった．

ていた．非荷重ではあるが，同様な動きをエコーにて確認

参考文献

すると下腿外旋に伴い IFP と骨棘が接触し，IFP が剪断さ

1） 坂井建雄 他：プロメテウス

れるように外側に滑走していた．そのため，歩行時にも同剖学総論／運動器系

34

解剖学アトラス解第 3 版，医学書院，2017，

理学療法新潟・第26巻・2023年

pp451
2） 赤羽根良和：STEP&CHART 式践法

ひざ 100

やってみたくなる実

機能解剖学的にみた膝関節疾患に対する理学療法，株式会社運動と医学の出版社，
2018，pp13
3） Jason L Dragoo et al.：Evaluation and Treatment
of Disorders of the Infrapatellar Fat Pad.，Sport
Med，42(1)，pp51-67
4） Elisa

Belluzzietal.:ContributionofInfrapatellar Fat Pad and Synovial Membrane toKnee Osteoarthritis Pain. ， BioMed ResearchInternational，2019，pp18
5） Scott F Dye et al. ： Conscious Neurosensory
Mapping of the Internal Structures of the Human
Knee Without Intraarticular Anesthesia，Am J
Sports Med，26(6)，1998，pp773-777
6） 宗田大：膝蓋大腿関節痛を改めて考える，日本リウマチ・関節外科学会ⅩⅩⅡ，pp99-101，2003
7） 中瀬順介：膝エコーのすべて

解剖・診断・インターベンション，日本医事新報社，梅澤俊彦，2020，
pp6

35

症例報告

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

脳卒中片麻痺者に歩行練習アシスト
ウェルウォーク WW-2000 を使用した 1 症例
羽入雄太 1） 西川太郎 2）

佐藤大輔 2） 立石 学 1） 湯澤元樹 1）

斉藤綾太 1）

要旨：近年，リハビリテーション領域でロボットを用いた歩行練習について多くの報告がされている．今回脳卒中片麻痺患者に対して通常リハビリに加えWelwalk WW-2000(以下, ウェルウォーク)による歩行練習を実施した．対象は50歳代後半男性，右被殻出血左片麻痺を呈し発症40日後より週2回，14週間(計24回)実施した．評価
方法はStroke Impairment Assessment Set (以下，S I A S)の下肢運動・感覚・体幹機能項目，Functional
Independence Measure(以下，FIM)の運動項目，10ｍ歩行をウェルウォーク開始前後に測定し，適宜評価を行った．結果としてSIAS下肢運動機能の合計は4→5，下肢感覚機能の合計は2→3，体幹機能の合計は4→5．FIMの運動項目は22→57．訓練開始時はKAFOにて振り出しでの代償動作，重心誘導が必要であったが開始14週時点では
Quad-caneと両側金属支柱付きAFOを使用し見守りでの歩行が可能となった．10ｍ歩行では82秒→51秒，歩行ス
ピード0.12ｍ/秒→0.19ｍ/秒へ改善した．ロボット特有の利点と多彩なフィードバック機能により歩行にとって重要な質と量を安定して提供できたことが歩行見守りを獲得した一助になった．

キーワード：Welwalk WW-2000，ロボット，フィードバック

はじめに
近年，リハビリテーション領域においてロボットを用いた歩行練習について多くの報告がされており，脳卒中ガイドライン 2015 では，「歩行補助ロボットを用いた歩行訓練は発症 3 か月以内の歩行不能例に勧められる(グレードB)，トレッドミル訓練は歩行可能な脳卒中患者の歩行速度や耐久性を改善するので勧められる(グレード B）」と推奨されている 1）．歩行練習ロボットのひとつに藤田医科大学 と ト ヨ タ 自 動 車 株 式 会 社 が 開 発 し た Gait Assist
Robot(以下，GEAR)があり，これを用いた練習により回復期脳卒中患者の歩行自立度改善に対する効果もあるという報告がされている 2)３）．GEAR は，Welwalk WW-

図 1 ウェルウォーク WW-2000 基本構成

1000(トヨタ自動車株式会社製)の名称で医療機器に承認(トヨタ自動車の許可を得て使用)され，2017 年 9 月から医療機関向けにレンタルが開始さ
れ て い る ． WW-1000 の 後 継 機 で あ る Welwalk WW-

なり，当院では 2021 年 9 月より導入実施している(図１)．

2000(以下, ウェルウォーク)が 2020 年 2 月に発売開始とウェルウォークは長下肢ロボット，低床型トレッドミル，

1)新発田リハビリテーション病院リハビリテーション科2)新発田リハビリテーション病院リハビリテーション部

36

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

表 1 介入前と介入後の身体・認知機能，日常生活活動と歩行
介入前

介入後

2/3

3/3

2/2/0

2/3/0

2/2

2/3

1/1

1/1

22 点

57 点

長下肢装具(KAFO)

両側金属支柱付き

Brunnstrom Stage(左上肢/左下肢)Stroke Impairment Assessment Set
左下肢運動機能(Hip-ﬂexion test/Knee-extension test/Foot-pat test)
体幹機能(Abdominal Manual MuscleTest/Verticaloty test)
左下肢感覚機能(Touch/Position)
Functional Independence Measure
運動項目
訓練場面での歩行(条件・歩行様式・介助方法)
装具(左下肢)短下肢装具(AFO)
歩行様式・介助方法
10m 歩行

3 動作揃え型

3 動作揃え型

後方中等度介助

見守り

82 秒

51 秒

0.12m/秒

0.19m/秒

0.67step/min

0.86step/min

安全懸架装置(部分体重免荷装置としても使用可能)，ロボ

標位置，麻痺側荷重量(足部全体または前足部)，足圧中心ット免荷装置，前面モニタ，操作パネルから構成され，ト軌跡を重ねて表示できる．またウェルウォークを使用する

レッドミル上で歩行練習を行う．ロボットの足底部には圧ことで重度片麻痺により歩行介助量が多い場合でも，患者力センサを搭載しており，圧力センサと膝関節角度から歩自身による体幹制御を促し，多数歩歩行を確保できる利点

行周期を判断し，適切なタイミングで膝関節の屈曲・伸展がある．今回脳卒中片麻痺患者に対してウェルウォークをを行う．ロボットの操作は全て操作パネルで行い，多くの活用し，視覚 FB・アシスト量を適切に調整することで、片麻痺患者の歩行練習においては，療法士一人で対応可能

AFO での歩行が可能となり歩行能力向上を認めたので報である⁴⁾．ウェルウォークは Knee Ankle Foot Orthosis(以告する．

下，KAFO)での振り出し困難さや Ankle Foot Orthosis(以下，A F O)での膝折れといった困難課題を回避し，運動学
習に必要な転移性・動機づけ・練習量・フィードバック(以対象および方法下，FB)・難易度などの変数を用いて効率よく運動学習を

対象は 50 歳代後半男性(右被殻出血左片麻痺を発症し促すことができる⁵⁾．患者向けの FB 項目には前面モニタ

A 病院へ入院)．発症 19 日後にリハ目的で当院へ転院．当を用いた視覚 FB と音声 FB が存在する．前面モニタには院入院時，BRS：上肢Ⅱ，手指Ⅱ，下肢Ⅲの運動障害と感

前額面，足元像，矢状面を選択して表示可能であるほか，覚障害を認めた．介入前後の身体・認知機能，歩行につい

基準線(身体のある部分を動かす目標として使用)，足部目て表 1 に示す．平地歩行は KAFO+4 点杖使用し，振り出37理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

行速度は代償動作が少なく快適歩行速度を意識して調整し初回は 0.2km/h から最終的に 0.6km/h まで漸増した．
安全懸架装置は部分体重免荷を利用せず転倒防止ベルト
で対象の安全を確保した．正面モニタは前額面あるいは矢状面で正中線や基準線を用いて姿勢 FB を行ったが接地位置のばらつきがみられたため足元表示に変更し，足型接地
目標を表示することで接地位置を誘導した．

結果

図 1 問題点と介助方法，フィードバックについて

SIAS 下肢運動機能の合計は 4→5，下肢感覚機能の合計
は 2→3，体幹機能の合計は 4→5．FIM の運動項目は 22→57．訓練開始時は KAFO にて振り出しでの代償動作，重心誘導が必要であったが開始 14 週時点では Quad-caneと両側金属支柱付き AFO を使用し見守りでの歩行が可能となった．10ｍ歩行では 82 秒→51 秒，歩行スピード 0.12
ｍ/秒→0.19ｍ/秒へ改善した．

考察
本症例では，SIAS 下肢運動・感覚・体幹機能の変化は少なかったが， 10ｍ歩行は KAFO 中等度介助から Quadcane と金属支柱付き AFO 使用し歩行見守りとなり 30 秒

図 2 足元フィードバック

以上の短縮という結果になった．機能的な変化量は少ない(トヨタ自動車の許可を得て使用)がウェルウォーク使用が歩行に特化した運動学習を効率

しは重心誘導にて可能だが足部の引っかかり，体幹側屈と的に進めた可能性が考えられる．本症例では重度の感覚障

ぶん回しが代償動作としてみられ中等度介助であった．介

害を呈しており固有感覚といった内在的 FB での運動学習

入方法は発症 40 日後より標準的なプログラムに加え，ウは課題として容易ではない．ウェルウォークの経過としてェルウォークを使用した歩行練習を 1 回あたり約 40 分で麻痺側立脚での課題に対し，骨盤介助や正中線による視覚週 2 回，14 週間実施した (計 24 回)．評価方法は SIAS の的 FB にて改善してきたなかで，遊脚での振り出しタイミ

下肢運動・感覚・体幹機能項目，FIM の運動項目，10ｍ歩

ングのズレや接地位置のバラツキが残存した(図 1)．そこ

行をウェルウォーク開始前後に測定し，適宜評価を行った．

で正面モニタを足元表示へ変更し接地位置を視覚的に把膝伸展アシストは 10 段階の 10，膝伸展アシストは 6 段階

握することで感覚障害を適度に代償し，振り出しコントロの 6 の設定から開始した．膝伸展アシストはモニタ上に表ールの学習が進んだことで接地位置のバラツキ軽減へつ

示される膝関節角度，膝伸展トルクから急激な膝屈曲が生ながったと考える(図 2)．ウェルウォークは平地歩行と違じないかを確認しながら最終的に 8 に減少させた。振り出

い，常に自身の歩行姿勢を確認しながら練習することがでしアシスト量は過剰な代償動作や足部の引っかかりの有き，難易度を調整することで低歩行能力者でも多数歩歩行

無を確認しながら最終的に 3 へ減少した．トレッドミル歩を実現できることが利点と考える．入院中の片麻痺患者に

38

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

対して過度な負荷をかけないように速度を漸増させるト2016

レッドミル練習は通常歩行速度を向上させるとされてい6)Pohl M,Mehrholz J,et al.:Speed-dependent treadmill

る⁶⁾．トレッドミルとしての機能に加え，ウェルウォーク

training in ambulatory hemiparetic stroke patients:aの充実した FB を活用したことで，代償動作を大きくする

randomized controlled trial.Stroke.2002;33:553-558.

ことなく通常歩行速度を向上させることができた．ただ今
回の実施期間が先行研究と比べ 14 週間と長く、通常リハや自然回復による改善も否定できない．今後は症例数を増やし、ウェルウォークの活用についてプロトコルを作成していく必要がある．

結論
今回ウェルウォークを使用したことで練習初期から最終歩容に類似した，膝屈曲を伴う自然な歩容を練習でき，
平地歩行に比べ介助量が少なく歩行量を確保することができた．ロボット特有の利点と多彩な FB 機能により歩行にとって重要な質と量を安定して提供できたことが歩行見守りを獲得した一助になったと考えられる．しかし，本研究はウェルウォークを用いた結果に対しての検討であり、有効性を示すものではない。今後は症例数を増やし、多彩な FB の比較・検討やプロトコルの作成，教育に繋げていきたい．

文献1) 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会(編)．脳卒
中ガイドライン 2015[追補 2019 対応]．296-298，協和企
画，2015．
2) Hirano S,Kagaya H,et al.:Eﬀectiveness of Gait Exercise
Assist Robot(GEAR)for stroke patients with hemiplegia.
jpn j Compr Rehabil Sci.2017;8:71-76.
3)Tomida K,Sonoda S,et al.:Randomized Controlled Trialof Gait Training Using Gait Exercise Assist Robot(GEAR)
in Stroke Patients with Hemiplegia.J Stroke CerebrovascDis.2019;28:2421-2428.
4)平野哲：脳卒中者の歩行再建をめざしたロボットリハビ
リテーション，jpn j Rehabil Med.Vol.57 No.5 2020
5)才藤栄一，平野哲，他：運動学習と歩行練習ロボット―片麻痺の歩行再建―．Jpn J Rehabil Med.Vol.53 No.1

39

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

被殻出血後,早期に杖歩行獲得するも独歩獲得に難渋した一例

岡村郁哉 1） 湯澤元樹 1）

要旨：【目的】脳卒中片麻痺患者に対し,在宅復帰,就労に向けて独歩獲得を目標に,理学療法を実施したため報告する.【症例紹介】左片麻痺を呈した50歳代の男性.2022年3月,右被殻出血を発症し,急性期病院に入院.41病日に当院回復期病棟に転院し,理学療法開始となった.入院時，車いすでのADLは自立しており認知機能も良好であった.歩行は金属支柱付き短下肢装具（以下,SLB）を装着し,4点杖使用下にて軽介助レベルであった.【経過】理学療法では,独歩獲得や応用動作の獲得に向けて理学療法を実施した.結果, T字杖使用下での歩行は自立となったが,独歩での移動は実用的なレベルには至らなかった．【結論】リハを実施していくなかで,身体機能面のみならず,症例を取り巻く環境要因や個人要因を考慮したアプローチが重要と思われた.
キーワード：脳卒中, 在宅復帰, 歩行
リハ病棟へ転院となった.

はじめに【主訴】歩いて帰りたい.復職したい.

脳卒中治療ガイドライン 1）では,歩行や歩行に関する下肢訓練の量を多くすることは,歩行能力の改善のために強く勧められている.しかし,一般的に早期に歩行練習を行う際、バランス保持や
麻痺側下肢の支持性を代償する為に杖を過剰に支持してしまう患者が多く見受けられる.そのような患者が独歩をおこなった際には,麻痺側立脚期において骨盤の動揺や体幹の側屈など歩容が変化し,安定性が低下する.本症例においても同様の結果となり,早期に杖歩行獲得するも独歩での退院が困難であった脳卒中片麻痺患者を経験したため, 報告する.なお、本稿の作成に際し,症

図1 転院時の頭部CT 画像

例に趣旨を説明のうえ了承を得た.

【家族構成】母親と二人暮らし.(要介護 2)【職業歴】養鶏所で運搬作業.(現在休職中)

症例紹介【神経学的所見】

症例は 50 歳代の男性.
【診断名】右被殻出血(図 1)

当院転院時の初期評価を表に示す.(表 1)【既往歴】高血圧症, 咳喘息

意識レベル（JCS）は清明.随意性は Brunnstrom Stage 上肢Ⅴ【現病歴】2022 年 3 月下旬,左上下肢の運動麻痺により体動困難

手指Ⅴ,下肢Ⅳで歩行時に下腿三頭筋の筋緊張亢進を認めた.

となり S 病院に救急搬送.CT にて右被殻出血を認め,2 病日目よ感覚は表在・深部感覚ともに正常であった.

り理学療法を開始した.41 病日目にリハビリ目的で当院回復期【動作分析】
移動能力は SLB＋4 点杖使用し短距離歩行軽介助レベル.麻痺側

1)新発田リハビリテーション病院リハビリテーション部

40

理学療法新潟・第26巻・2023年

症例報告

立脚期では、立ち直り反応の低下に伴う骨盤の下制と後退を認際,4 点杖への過剰な支持を認めた.歩行終了後には足クローヌス

め,立脚中期から後期にかけて膝関節の Back knee を生じた.そのの出現を認めた．

1)新発田リハビリテーション病院リハビリテーション科（BRS）※1：左麻痺側歩行訓練に加え,歩行距離の確保や麻痺側膝関節のコント（MMT）※2：非麻痺側下肢 MMT はすべて 5ロール向上を目的にウェルウォーク WW-2000 を使用.介
入は週 2 回を約 4 ヶ月間実施した.結果,体幹の立ち直り反理学療法

応 は 改 善 , 麻 痺 側 下 肢 の 筋 力 向 上 も 認 め ,97 病 日 目 には,SLB＋4 点杖での移動が自立となった.

理学療法介入は 1 回 60 分の介入を約 6 ヶ月実施した.

【97 病日から 159 病日】

本症例が自宅復帰,就労するにあたり移動は独歩の獲得が次の目標としてSLB＋T 字杖での歩行自立を設定した. 4必要であった.そのため,理学療法では,歩行能力の向上や応用動作の獲得を目的に介入した.

点杖と異なり T 字杖ではより,麻痺側立脚期の支持性が必【49 病日から 97 病日】

要となる.本症例においても T 字杖での歩行訓練の開始直まず,初期目標としてSLB＋4点杖での歩行獲得を設定し後は,歩行速度の低下や体幹の動揺を認めた.そこで, 97 病

た.問題点として,体幹立ち直り反応の消失と麻痺側下肢の日目以降の理学療法では,バランス訓練・ステップ訓練を

筋力低下を挙げ,介入した.相元ら 2)は膝歩きでの体幹・骨中心に介入した.ステップ訓練では前方の 10cm 台に非麻盤近位筋の筋活動が歩行と比較し有意に大きいと報告し痺側下肢をステップ.その際,麻痺側下肢が屈曲せず,重心ている.そのため,治療台上に膝立ち位となり前後左右に膝が下方に沈まないようにハンドリングを行いながら実施

歩きを実施し，麻痺側大臀筋，中臀筋の筋力強化を図った。

した.バランス訓練では立位での側方リーチ訓練や,ハーフ

体幹筋に対して, 村上ら 3）は体幹を左右に素早く動かす

スクワットを実施.結果,麻痺側下肢の支持性が向し,（AC-SST 運動）を実施することで,体幹筋が賦活され,歩病日目には SLB＋T 字杖での歩行自立となった.

行速度が向上すると報告している(図２).このことから本【97 病日から 200 病日】

159

退院までの目標を独歩（SLB 着用）獲得とし,それに加え症例においても同様の運動を実施した.介入初期では座位自宅復帰,就労に必要な動作の獲得を設定した.

にて行い,立位保持が 30 秒以上可能になった頃からは,立

杖歩行から独歩獲得に必要な要因として,津波古ら4）は歩位での運動に切り替えた.また,歩行練習においては通常の41

理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

行速度が重要な要因と述べている.そこで,最大歩行速度と入した.麻痺側の立脚期短縮の原因としては,歩行時におけ関連性が報告されている麻痺側の立脚期延長に着目し介る股関節伸展モーメントと足関節背屈モーメントの不足

図２.AC-SSTが考えられる. 足関節背屈モーメントに関しては装具にとし退院された.現在は,家事や車の運転,母親の介護もさよる背屈補助が可能となるため,股関節伸展筋に着目しアれており,屋外活動は可能な範囲で行なっているとのことプローチした.立位にてセラバンドを使用し,股関節伸展方であった.就労に関して退院後に会社と相談するとのこと向へのキッキングやウェルウォークのアシストを調整しで,詳細は不明だが今現在,就労には至っていないとのこと

股関節伸展筋の収縮を意識した中での訓練を実施した.在であった。

宅復帰に向けては,自宅の敷居を想定し,3cm の跨ぎ動作訓

考察

練や,玄関の上り框や階段を想定した段差昇降訓練を実施.

本症例は,在宅復帰や母親の介護,就労を希望されており,

また,病院内の敷地を利用し路面状況に応じた歩行を本症

高い歩行能力が必要であった.退院後の ADL5)を元にした例と確認しながら行なった.本症例の職務内容として,運搬予後予測では,発症 1 ヶ月時でベッド上生活が自立してい作業があり,物を把持したなかでの歩行能力が必須であっる患者は歩行自立することが予測され,また,脳損傷の程度た.そこで,5kg 程度のクッションを両上肢で抱えながらのによる予後予測 6)では,損傷領域が狭いこと,出血量が少な歩行を実施した.

いことから,歩行の予後が良好であると予測された.本症例結果,股関節伸展筋の筋力は向上し,立脚後期における股の退院後の生活も踏まえ,最終目標を屋内は独歩自立,屋外

関節伸展可動域は拡大した. しかし,独歩での歩行速度や,は杖歩行自立とし,理学療法を開始した.介入に伴い歩行能

体幹動揺の改善は認められず.20m 程度の直線距離であれ力は向上し 97 病日には杖歩行が自立.190 病日には独歩にば自立レベルだが,方向転換や段差昇降時にふらつきが生て 20m 程度の直線歩行が可能となった.しかし,自宅環境

じ見守りレベルであった.屋外歩行においては T 字杖使用

において体幹動揺や歩行速度の低下などの影響もあり実で自立レベルであった.

用的な移動が困難であった.その要因として,津波古ら 4）は【200 病日～220 病日】

杖歩行群と杖なし群の境界線は歩行速度 0.9m/sec である

200病日目には家屋調査を実施.その際,独歩（SLB着用）と報告している.本症例の歩行速度は退院時 0.45m/sec でにて屋内移動を確認するも,訓練時と比較し,体幹の動揺があった点に加え,方向転換や段差昇降が不安定であり,動的増加.また歩行速度の低下を認め,実用的な歩行は困難であ

バランスの不良が自宅での独歩が困難であった要因と示った.その他 ADL に関しては,手すりを使用することで動唆される.また,訓練場面と異なり自宅では,限られた廊下作可能であった.その為，自宅内の移動はタマラック継手

幅での方向転換や頻回な敷居の跨ぎ動作がある点が挙げ付きプラスティック短下肢装具（以下；T-AFO）＋T 字杖られる.また,実際の生活場面において障害物を避けたり家

42

理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

族に声をかけられたりと環境の違いが歩容を変化させた

6) 澤島佑規,矢部広樹・他：被殻出血患者における各脳領要因と考えられる.さらに本症例は不安感が強く,環境の変域の損傷度による歩行自立の予後予測.理学療法学化に敏感であった.例として病棟と訓練室では歩行速度に

45(4),218-226,2018

違いがあり,本症例からは「病棟は人通りが多く気を遣う」などの発言があった.
以上を踏まえ,独歩での在宅復帰に向けたアプローチとして,平地での歩行能力のみでは不十分であり,個人因子に加え,環境因子を考慮し,自宅環境を再現した中での歩行訓練を実施する必要性があったと考えられる.加えて,自宅環
境での生活における注意点や訪問リハビリでの訓練内容などを本症例と共有する必要があり,退院後の生活を見据えた支援が必要であったと考えられる.
結論
今回,回復期の脳卒中片麻痺患者の在宅復帰,就労に向けて理学療法を実施した.本症例は在宅復帰,就労するにあた
り独歩での歩行能力が必要であった.長期介入により,歩行能力の向上や IADL 能力の向上により在宅復帰が可能となった.しかし,初期に目標としていた独歩では屋内での移動が困難であったため,杖を使用下での在宅復帰となった.
本症例の場合,訓練室での環境では独歩が可能であったが自宅環境では困難であった.リハを実施していくなかで,身体機能面のみならず,個人因子や環境因子を考慮した訓練や支援が重要と思われた.
引用文献
1）日本脳卒中学会

脳卒中ガイドライン委員会（編）：脳卒中治療ガイドライン 2015,協和企画,東京
2015,292-294.
2) 相本啓太,太田進・他：歩行と比較した膝歩きの運動特性.理学療法学 38(2),90-96,2011.
3）上月未衣菜,村上明香理・他：脳卒中片麻痺患者の Arms
Crossed SST と歩行速度との関連性の検討,理学療法科
学 33(6),853-856,20184) 津波古文子,氏原三歌,浅井奈津子：脳血管障害者の杖歩行から杖なし歩行への自立判定基準の検討,東海北陸
理学療法学術大会誌 23(0),O016-O016,2007
5) 二木 立：脳卒中リハビリテーション患者の早期自立度
予測,リハ医学,19:201-223,1982.

43理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

装具ノートの紹介と導入後の現状と課題について～第 2 報～浜辺政晴 1)秋塲 周 4)

田中 健 2)
渡邉 翼 5)

小池幸太郎 3)
田中郁乃 6)

要旨：第 1 報で装具ノート (以下，ノート)の取り組みの紹介と事例経験，先行報告を踏まえてのノートの有用性について報告した．第 2 報ではノートの普及，運用状況を知るために，提供件数，普及活動，運用状況について調査した．結果，ノート提供件数，施設数ともに増加しており普及していることがわかったが，新たな課題も見出されたため報告する．

キーワード：装具ノート・調査・普及活動

はじめにノートの概要

近年，装具情報を共有する有用なツールとして装具ノート

導入経緯とノート作成に要す費用の関係上，2 種類のノート（以下，ノート）の導入が全国的に進んでいる．第 1 報でみどを運用している．書式，内容は理学療法士と義肢装具士が検討

り病院，桑名病院，下越病院の 3 施設と加藤義肢製作所，田村した．提供は装具完成後に担当理学療法士もしくは義肢装具士

義肢製作所，須田義肢製作所の 3 義肢製作所でのノートの取りより患者，家族へ説明のうえ行っている.

組みの紹介と事例経験，ノートの有用性について報告した．今回，第 1 報時からの普及，運用状況を調査した結果と，結果かノートの紹介ら見出された新たな課題について報告する．

1 種類目は加藤義肢製作所の書式，内容を示す．A4 サイズで用紙をクリアファイルに入れて保管する．表紙に患者氏名，記ノートの導入経緯・時期

入日，業者連絡先が記載されている（図 1）． 2 ページ目にノー導入経緯は，当院では装具作製後の情報提供に関する統一

トの説明，活用方法，紛失注意等の注意点等が記載されている

した取り決めがなかった．そこで，加藤義肢製作所と連携し処（図 2）．3 ページ目に装具情報として作製年月日，種類，耐用方件数の多い脳卒中下肢装具に関する経過を情報共有すること

年数，利用制度，作製病院，担当者名，全体写真，詳細な設定

で，修理や再作製等が円滑に行えることを目的にノートを導入

情報等が記載されている（図 3）．4 ページ目に作製履歴，利用した．その後，他の 2 施設，2 義肢製作所へ呼びかけ導入へ至制度，装具の種類，耐用年数，作製業者が記載されている（図

っている．

4）
．提供基準は採型装具と加工した既製装具としている．

導入時期は，みどり病院は 2016 年 9 月から，桑名病院は 2018
年 3 月から，下越病院は 2018 年 5 月から導入している．

1)総合リハビリテーションセンター・みどり病院リハビリテーション科理学療法士
2)桑名病院リハビリテーション部理学療法士
3)下越病院リハビリテーション課理学療法士
4)加藤義肢製作所営業部義肢装具士

5)田村義肢製作所営業部義肢装具士

図16)須田義肢製作所営業部義肢装具士

44

図2

理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

4 ページ目以降は加藤義肢製作所と共通の内容となっている．
下肢装具についての Q＆A（図 9），装具の修理・適合の確認，公的制度による修理・新調の手続き（図 10），装具を安心・安全に使うための説明（図 11），靴・靴べらの紹介（図 12）となっ
ている．

ｔ

図3

図4

2 種類目は田村義肢，須田義肢製作所の書式，内容を示す．
B5 サイズでクリアブックに入れて保管する（図 5）．加藤義肢製作所との違いは，1 ページ目にノートの説明と担当義肢装具士の名刺が入り（図 6），2 ページ目の装具情報に靴の種類，サイズ，退院時の装具状態が追加されている（図 7）．3 ページ目の
図9

作製履歴の内容は同様である（図 8）．提供基準は担当義肢装具士の判断で任意となっている．

図5

図6
図 11

図 12
図7

図8

45

図 10

理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

事例経験

3 例目はノートの利用がなかった訪問リハビリ利用者．年齢

第 1 報時の事例経験を紹介する．

70 代．男性，発症から 10 年経過した左片麻痺，下肢 BRS3，妻

1 例目はノートを利用した外来リハビリ患者．年齢 40 代，男と 2 人暮らし，車椅子移動で ADL 介助レベル，生活保護受給さ性，左被殻出血後の右片麻，下肢 BRS5，屋外歩行移動自立ケーれていたケース．いつどこで作製したかわからない SHB を所有

ス．適合不良と足底外側部の破損を確認し再作製を実施．ノー

していたが，殆どベルトの粘着性はなく，プラスチック部分のトがあったことで，種類，業者，耐用年数の 1 年半を超えてい破損もありガムテープで補修しているような状態であった．SHBることがすぐにわかり身体障害者手帳を利用しての再作製が円を使用すると介助量が軽減するのは本人，妻ともにわかってい滑に行えた．再作製前（図 13）と再作製後（図 14）のノートをたが，「壊れるから」と積極的に使用していなかった．担当理示す．

学療法士が再作製を提案するも業者不明，金銭的に余裕がない，
使用せずとも何とか ADL が行えている，ケアマネージャーは装具の使用状況をわかってない等の問題があった．最終的に施設入所となり再作製することなく訪問リハビリは終了となった．
もし，ノートを持っていれば耐用年数，業者，作製手順等が速やかにわかるだけでなく，本人，妻，ケアマネへ装具の重要性を伝え再作製が行えていた可能性があったと思われる．

倫理的配慮
図 13

ヘルシンキ宣言に基づき調査を行った．

図 14

2 例目はノートを利用した療養病棟から訪問リハビリへ移行

調査方法・内容した患者．年齢 40 代，男性，低酸素脳症後に両下肢麻痺，下肢調査方法は 3 施設，3 義肢製作所への聞き取りとデータ収集

BRS4，妻と 2 人暮らしで移乗やトイレ動作の際に装具が必須なを行った．調査内容は 2016 年 9 月から 2019 年 3 月までの第 1 報

ケース．初回に両側 SHB を作製したが，左 SHB のみ適合不良と時と 2019 年 4 月から 2022 年 6 月までの第 2 報時に分けて，①ノなったため金属支柱付短下肢装具への再作製を実施．ノートがート提供件数（医療機関別と装具種類別），②普及活動状況，あったことで，訪問リハ担当理学療法士へ再作製の経緯や適合③ノート運用状況について調査を行った．

確認等の注意点を円滑に情報提供できた．また，本人と妻の装具管理に関する不安を軽減することができた．再作製前（図 15）

調査結果①ノート提供件数：医療機関別（図 17）と装具種類別（図 18）と再作成後（図 16）のノートを示す．

での提供件数を示す．医療機関別では，第 1 報時は 5 施設で，みどり病院 106 件，桑名病院 23 件，下越病院 7 件，S 病院 4 件，
NM 病院 2 件で合計 142 件であった．第 2 報時は 12 施設で，みどり病院 172 件，桑名病院 91 件，下越病院 24 件，S 病院 26 件，
NM 病院 6 件，G 病院 5 件，SA 病院 29 件，NN 病院 3 件，診療所 4件で合計 360 件であった．第 1 報時よりも第 2 報時の方が提供
件数が 218 件，提供施設数が 7 施設増加した．
装具種類別では，第 1 報時/第 2 報時で SHB65 件/121 件，継手付プラスチック 21 件/64 件，金属支柱付 26 件/93 件，長下肢 25件/63 件，オルトップ 5 件/19 件であった．第 1 報時，第 2 報時
図 15のいずれも脳卒中下肢装具に対するノートの提供であった．

図 16

46

理学療法新潟・第26巻・2023年

調査報告

種類のノートの内容が概ね統一できてきている．問題点として，ノートの提供基準が各医療機関，義肢製作所で異なっている点と提供後の運用状況が把握できていない点がわかった．

考察
ノートの有用性に関する先行報告で高橋ら（2017）はノート
導入から 1 年経過し，回復期病棟の理学療法士を対象にアンケート調査を行った結果，情報提供がよくなった 78.3％，説明が図 17 医療機関別ノート提供件数

しやすくなった 69.6％と報告している 1）．大垣（2014）は装具に関する情報は経過とともに希薄となりやすいため，患者，家族が装具に関する情報を整理し保管していることで，再作製時や修理時等の必要時に過去の情報を伝達することで，円滑に対応できることに繋がる．また，地域内において同じツールで装具に関する情報共有ができれば地域内での在宅支援としても有効であると報告している 2）．以上の報告と事例経験を踏まえると，我々のノート導入の取り組みは有用ではないかと思われる．
調査内容①より，ノート提供件数，施設数ともに増加していることからノートが普及していることがわかった．今後もより多くの医療機関での利用を見据えた普及活動を継続していきた

図 18 装具種類別ノート提供件数

い．一方ですべて脳卒中下肢装具に対する提供であった点より，②普及活動状況：第 1 報後に普及活動として新潟県理学療法

今後は我々理学療法士の目から見て，退院後の生活においてノ士会ホームページ内にノートの紹介（図 19）を掲載したが問いートの必要性があると判断されるケースについては，疾患を問合わせは 0 件であった．田村義肢製作所ホームページ内にもノわず積極的な提供を促す必要があると思われる．
調査内容②より，ノートの紹介に対する問い合わせ，勉強会

ートの紹介（図 20）を掲載したが問い合わせ件数は 0 件であっの実施件数共に 0 件であったことから，普及活動が不十分であた．また，勉強会の実施件数は 0 件であった．

ることがわかった．改善点として，ノートの活用意識を高めるための医療側，生活期側双方を対象とした勉強会を開催する必要があると思われる．また，新潟県理学療法士会や県内の各義肢製作所と連携しノートの効果的な広報方法を再考する必要があると思われる．
調査内容③より，2 種類のノートの内容が概ね統一できてきていることがわかり，情報の統一化という点で良いと思われる．
今後も 1 種類のノートに統一できるよう取り組んでいきたい．
一方で問題点としてノートの提供基準が異なっている点，提供後の運用状況が把握できていない点がわかった．今後は運用をより円滑に行い普及につなげていくためにも，理学療法士と義
図 19

肢装具士とで連携し統一した提供基準を作る必要があると思わ図 20れる．また，我々理学療法士からもノートの提供を積極的に促していくことも普及につながると思われる．提供後の運用状況③ノート運用状況：良くなった点として，第 1 報時よりも 247理学療法新潟・第26巻・2023年については，上手く活用されているのか，紛失や存在を忘れ去られていないか等の状況を把握するアンケート調査を行い対策を検討する必要があると思われる．

おわりにノートには，過去の装具作製情報や身体状況等が記載されており，修理や再作製のたびに記載していく記録簿としての役割がある．装具使用者本人や家族が保管していることで，作製業者，耐用年数，修理内容等を速やかに知ることができ，修理や再作製が円滑に行われることが期待できる．ノートは装具使用者の生活環境整備に必要なツールである．我々理学療法士は装具に携わる専門家として必ずノートの利用を発信し，装具使用者が困らないように地域のネットワーク作りの一助を担う必要があると思われる．装具ノートもおくすり手帳のように活用できることを願う．

利益相反
本報告に際し，開示すべき COI 関係にある企業等はない．

引用文献1）髙橋昌三・他：九州理学療法士，作業療法士合同学会
2017in 宮崎，演題番号 293『装具ノート』の導入による効
果と課題～平成 28 年度の振り返り～
2）大垣昌之：脳血管障害患者へ下肢装具を使う組織的戦略．
～生活期まで見据えた連携～．パシフィックニュース，https://www.psupply.co.jp/topics/index.php?act=detail&id=1
64&type=1，2014，pp3

48

調査報告

理学療法新潟・第26巻・2023年

理学療法新潟

投稿規定（平成28年３月31日 改定）

１．編集方針理学療法新潟（以下，本誌）は公益社団法人 新潟県理学療法士会（以下，本会）の機関誌として理学療法ならびにその周辺領域に関する基礎的，臨床的研究の成果を発表することを目的とする．
２．投稿条件
投稿者のうち１名以上は本会員であることを要するが，特に本会に寄与する論文であれば会員外の投稿も受理する．
３．投稿記事の種類①原 著：論文の内容に独創性があり，新規かつオリジナル性に富んでいるもの．症例に関することでも，研究に値するものであればこの中に含まれる．
②その他：寄稿，症例研究，報告，短報，紹介，文献抄録など．
投稿記事の種類は編集委員が決定する．
４．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は，公益社団法人 新潟県理学療法士会に帰属する．また，本誌に掲載された論文はオンライン公開される．
５．論文の採否
論文の採否は編集委員会が決定し，掲載は採用順を原則とする．
６．投稿から採否までの流れ
投稿は下図の流れで行う．

著
者

修正
原稿

④

投稿

①

査
読
者

査
読
者

編
集
部

⑤

編
集
部

査読

②
採否

⑥

編
集
部

印
刷
所

修正
依頼

発送

著
者

修正

③

編
集
部

会
員

① 投稿にあたっては，次項の＜原稿の書き方＞に沿って作成し，3 部（うち 2 部は著者名・所属を消してコピー）を編集部宛に送付する．
② 投稿論文は，編集部を通じて査読者に送付され，査読を受けた後，編集部より著者に原稿が戻される（修正依頼）．
③ 著者は，査読された論文をもとに，書き直し修正を行った後，再度編集部宛に送付する．
④ ⑤書き直し修正された論文は，査読者に再び戻された後，編集部で回収する．
⑥ 編集部で原稿の採否を行う．採用の場合は，再度＜掲載用論文＞として提出し，原稿と併せてコンパクトディスク（CD）で提出する（注：データーは印刷用として使用します）．再修正の場合は，③，④，⑤の流れで再び行い，採用順に掲載される．

49

理学療法新潟・第26巻・2023年〒959‒2311 新潟県新発田市荒町甲1611－8
新発田リハビリテーション病院 理学療法科 立石 学
TEL : 0254－21－0066 FAX : 0254－21－0062

50

理学療法新潟・第26巻・2023年

投稿原稿サンプル
上肢運動機能解析システムの基本性能の評価

明朝体16ポイント
中央揃え＜ １行空ける ＞

山田太郎１）
土屋雄介１）
田中 努２）
田中二郎２）
武田明彦２）

２文字空ける

明朝体12ポイント
中央揃え＜ １行空ける ＞

要旨：この文章は，ダミーです．1234（図 1）（図 a）．この文章は，ダミーです．1234（図 1）（図 a）．この文章は，ダミーです．1234（図 1）（図 a）．この文章は，ダミーです．1234（図 1）（図 a）．この文章は，ダミーです．1234

ゴシック体

（図 1）
（図 a）
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（図 1）
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明朝体

９ポイント

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９ポイント

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キーワード：上肢運動機能解析・基本性能・関節モーメント＜ １行空ける ＞

明朝体９ポイント２文字空ける

キーワード３個

はじめに（ゴシック体９ポイント）

上肢機能評価の背景

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明朝体９ポイント
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２段組，図・表も挿入
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（図 1）
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（図 1）
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（図 1）
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１）坂の上リハビリテーション病院

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２）早乙女大学工学部電算学科

明朝体７ポイント罫線 太さ 0.5pt
長さ 80㎜上※Word設定：余白[mm] 上：25，下：25，右：20，左：20
１段：50字
２段：24字39行
51

理学療法新潟・第26巻・2023年

編集後記「理学療法新潟26巻」をお読みいただきありがとうございます。
本学術誌も時代の流れにのって「デジタル化」となりました。
昭和生まれの私は、印刷して線を引きながら読むという愚行をしているだろうと予想しております。そうでなければ頭に入ってこないし残らない・・・（時代の流れにのれない）
新型ウィルスも2類から5類へ移行となることで、巷ではコロナ前の状況に戻りつつあるよ
うですが、医療関係者の皆さんはどうでしょう？

生活は変わりそうですか？

少しは子供たちをどこかに連れて行けるようになりそうですか？
この3年間は医療関係者であったことを後悔した会員は多かったはず・・・
そして、来年度には医療と介護診療報酬のダブル改定が待っており、2023年度は仕事もプ
ライベートも大きな変化への準備期間になるような気配です。
職場で飲み会が解禁となったとして、「飲みニケーション」がなく育った新人職員は、誘
いにのってくれるかな？

「それって業務命令ですか？仕事ですか？」と言われてへこむかな・・・楽しみでもあり、不安でもあり。

発行責任者

立石

学

編集委員

北村拓也

村松健二

湯澤元樹
（敬称略

理学療法新潟
発行日

令和５年５月31日

発行所

公益社団法人

第 26 巻新潟県理学療法士会

新発田リハビリテーション病院内

印刷所

株式会社

タカヨシ

52

五十音順）