様式１：小学校

令和５年度 山形県 英語教育改善プラン
自分のことや身近なことについて、慣れ親しんだ英語を使って自分の考えや気持ちを伝え合うことができる児童の育成

目標
１．現状

改
善が進んだ点①音声での十分な慣れ親しみを踏まえた活動の充実が図られた。
②児童の興味・関心に即した活動の工夫が図られた。
③「話すこと」の指導について、パフォーマンステストにより適切に評価しようとする意識が向上した。
・パフォーマンステストの実施割合
94.9%❶学習到達目標に基づく単未元の計画と言語活動のだ充実を図る。
改・学習到達目標の状況
設定 71.5% 把握 55.３%
善・児童の言語活動の割合（授業がの50%以上） 86.８%
必 ❷一人一台端末等の活用
要促進を図る。
な・一人一台端末等の活用状況
実施率 93.9%
点（授業の50％以上 33.3%）

２．分析

３．施策・事業①②③：毎年度作成する「学校教育指導の重点」を基に、各学校と重点を共有するとともに、市町村教育委員会と県教育委員会が指導・助言の方向性の共通理解を行った。
①②：英語教育実践リーダーや研修協力校により、重点等を具体的な実践として県内に普及した。
③：研修会や各地区の協議会で、指導と 評価の 一体化 に つい て 周知・協議を行った。

・英語教育実践リーダーの育成と実践の発信（①❶）❶：学習到達目標の意義や指導と評価との関連付けに関する周知や研修が十分でなかった。そのため、学習到達目標と単元の目標、言語活動で育成を目指す資質・能力の系統性のある指導を充実させる必要がある。
❷：一人一台端末の活用に向けた情報収集や事例の共有が十分でなかった。そのため、資質・能力の育成に資する活用事例を共有していく必要がある。

県内20名の英語教育実践リーダーを育成し、各地区の英語教育推進を図る。クラウド上で実践の発信を行い、英語担当教員全体の指導力向上を図る。本県の課題を改善するために、実践研究を地区毎のチームで行い、授業検討や実践を重ねる。

・研修協力校による実践事例の普及（❶）

小中連携を踏まえた系統性のある指導の充実や一人一台端末やデジタル教科書等の効果的な活用に向けた実践研究を行い、成果を広く普及する。

・研修会の開催と市町村教育委員会との連携した指導（①❶）

県の課題を踏まえた研修会を開催し、理論等の普及を図る。さらに、市町村教育委員会の学校への指導・助言の支援等を行い、各地区の実態に即した授業改善を図る。
・県のホームページや教員採用試験ガイダンス実施の際に、英語力がある教員を求めている点について周知を図っていく。
また、教員採用試験においては、「小学校英語教諭」の選考枠を設けるとともに、英語力のある受験者に対して加点措置を行う。（2023年度採用山形県公立学校教員選
考試験における加点措置：実用英語技能検定２級以上、TOEFL iBT 65点以上、又はTOEIC 600点以上のいずれかを取得している者には10点加点）

様式１：中学校

令和５年度 山形県 英語教育改善プラン

日常的・社会的な話題について、聞いたことや読んだことを基に、自分の考えや気持ち、その理由などを伝え合うことができる生徒の育成目標【生徒の英語力 50%】【生徒の言語活動の割合（授業の50%以上） 80%】【教師の英語使用の割合（授業の50%以上） 80%】

１．現状

改善が進んだ点

未だ改善が必要な点①学習到達目標に基づく単元の計画や指導を行う意
識が向上した。
・学習到達目標の状況
設定 100% 把握 71.3%②指導と評価の一体化を図る意識が向上した。
・パフォーマンステストの状況（S,W両方実施） 88.6%③教科書の題材を活かし、生徒の興味・関心を高める活動の工夫が図られた。
❶単元等の目標に沿って、生徒が言語活動に取り組む場面を充実させる必要がある。
・生徒の言語活動の割合 69.8%
・教師の英語使用の割合 65.1%❷一人一台端末等の活用促進を図る。

・一人一台端末等の活用状況
実施率 100%（授業の50％以上 37.2%）

２．分析

３．施策・事業①②③：本県作成の「学校教育指導の重点」を基に、各学校と重点を共有するとともに、市町村教育委員会と県教育委員会が指導・助言の方向性の共通理解を行った。
①②：英語教育実践リーダーや研修協力校により、重点等を具体的な実践として県内に普及した。
①②：県作成評価問題により、目指す資質・能力を育成するための指導のポイントとそれを測定する問題を全県で共有した。
③：研修会や各地区の協議会で、指導 と 評価の 一体化 に つい て 周知・協議を行った。

・英語教育実践リーダーの育成と実践の発信（①❶）❶：言語活動で「思考力、判断力、表現力等」を育むための指導についての周知や実践共有が不十分であった。研修や学校訪問を通して、継続的に支援を行う必要がある。
❷：一人一台端末の活用に向けた情報収集や事例の共有が十分でなかった。そのため、資質・能力の育成に資する活用事例を共有していく必要がある。

県の課題を踏まえた研修会を開催し、理論等の普及を図る。さらに、市町村教育委員会の学校への指導・助言の支援等を行い、各地区の実態に即した授業改善を図る。

県内20名の英語教育実践リーダーを育成し、各地区の英語教育推進を図る。クラウド上で実践の発信を行い、英語担当教員全体の指導力向上を図る。本県の課題を改善するために、実践研究を地区毎のチームで行い、授業検討や実践を重ねる。

・研修協力校による実践事例の普及（❶）

小中連携を踏まえた系統性のある指導の充実や一人一台端末やデジタル教科書等の効果的な活用に向けた実践研究を行い、成果を広く普及する。

・研修会の開催と市町村教育委員会との連携した指導（①❶）

・中高教員による相互授業参観の実施（①）

同地区の中高教員が相互に授業を公開し、協議を行うことで、各校種の学習指導要領や指導の在り方を共有し、中高を見通した指導の系統性の充実を図る。

様式１：高等学校

令和５年度 山形県 英語教育改善プラン
目標

情報や他者の考えなどを的確に理解し、自分の言葉で適切に伝え合うことのできる生徒の育成（生徒CEFR A2以上50％、教員CEFRB2以上85％）

１．現状

改善が進んだ
点未だ改善が必要な点

２．分析

３．施策・事業①スピーキング・ライティング
両方のパフォーマンステストをやっている科目の割合が増加した。
②授業でのICT活用の割合が増加した。
③中高の連携をした学校数が増加した。

①教育課程研究協議会等での指導と評価の一体化の趣旨の徹底と英語科教員の意識の醸成②1人一台端末の普及と教室環境の整備。
③中高教員相互派遣研修の充実（オンライン→対面）
中高英語の授業における言語活動の重要性の認識①英語教育充実研修会（言語活動の指導法とパフォーマンス評価の方法について）②ICT活用英語教育研修会（デジタル教科書を各校１科目配付、デジタル教科書の効果的な指導上の使用法について大学教授等を講師として講義・演習を行う）③中高教員相互派遣研修（中学校・高等学校の授業公開と、授業参観を踏まえた協議）❶高校３年生の英語能力
CEFR A2以上の割合。
❷教員の英語能力
CEFR B2以上の割合。
❸授業における言語活動の割合。

❶授業における言語活動の割合が低く、生徒の英語の発話機会が少ない。
❷受験料が高く、受験する機会が少ない。
❸教科書を使って学ぶのではなく、教科書を教える授業からの脱却ができていない。

❶研修協力校における研究、及び普及（年間を通して大学教授の指導・助言による教員の指導力向上と公開授業等を通した好事例の普及）❷TOEIC Listening & Reading IPテスト
団体受験料の補助（CEFR B2レベルを取得していない教員を中心に、受検機会を提供）❷オンライン活用による指導力向上研修❸英語教育充実研修会（再掲）