交付運用報告書
受益者の皆様へ毎々格別のお引立てにあずかり厚く御礼申し上げます。
さて、「大同ＤＣ２２５インデックスファンド」は、2024年３月15日に第23期決算を行いました。
当ファンドは「２２５インデックス マザーファンド」を通じて、日経平均株価に採用された銘柄の中から200銘柄以上の株式に原則として等株数投資を行い、日経平均株価と連動する投資成果を目標に運用を行います。当作成対象期間につきましてもそれに沿った運用を行いました。
ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後ともより一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

大同ＤＣ２２５インデックスファンド【確定拠出年金専用ファンド】
商品分類（追加型投信／国内／株式／インデックス型）

第23期（決算日2024年３月15日）

作成対象期間：2023年３月16日～2024年３月15日

第23期末（2024年３月15日）
基準価額

45,095円

純資産総額

1,200百万円
第23期

騰落率44.2％

分配金合計０円（注）騰落率は収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、約款において運用報告書（全体版）を電子交付することが定められています。運用報告書（全体版）については下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜閲覧方法＞
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1〒108－0014 東京都港区芝５－36－７
お問い合わせ先
商品開発部 03-6722-4812（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）
https://www.tdasset.co.jp/2024/04/24

12:42:18

運 用 経 過基準価額等の推移(円)
50,00045,000(百万円)
5,000
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
日経平均株価（左軸）4,000

40,0003,000

35,0002,000

30,0001,00025,000
期首 2023/４ ５(前期末)

６ ７

８ ９ 100
11 12 2024/１ ２ 期末

第23期首：31,273円
第23期末：45,095円（既払分配金０円）
騰 落 率：44.2％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、期首（2023年３月15日）の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）ベンチマークは日経平均株価です。

基準価額の主な変動要因
主たる投資対象である「２２５インデックスマザーファンド」を通じて国内株式に投資を行った結果、国内株式市場が上昇したことにより基準価額（分配金再投資ベース）は上昇しました。

■ 組入ファンドの当期中の騰落率組入ファンド
２２５インデックス マザーファンド

騰落率45.1％

日経平均株価【出所：日本経済新聞社】①｢日経平均株価（日経平均）」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」自体及び「日経平均」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有する。
②｢日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属する。
③本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負わない。
④株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
⑤株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」の構成銘柄、計算方法、その他、「日経平均」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

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１万口当たりの費用明細
当期
2023/３/16～2024/３/15
項目の概要
金額
比率
期中の平均基準価額です。
37,939円
221円
0.583％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率委託した資金の運用の対価(92)(0.242)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内での(100)(0.264)

項目
平均基準価額(a) 信託報酬（投信会社）（販売会社）（受託会社）(b) 売買委託手数料（株式）（先物・オプション）(c) その他費用（監査費用）
合計((((29)
101)
8)
44)
235

(0.077)0.025(0.003)(0.022)0.011(0.011)
0.619

ファンドの管理等の対価
運用財産の保管および管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(c)その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）平均基準価額の円未満は切捨て、それ以外の各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）「比率」欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

（参考情報）■ 総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は、0.59％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.08％

その他費用
0.01％

運用管理費用
（投信会社）
0.24％（注）費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

総経費率
0.59％

運用管理費用（販売会社）
0.26％

－ 2 －

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最近５年間の基準価額等の推移（2019年３月15日から2024年３月15日まで）(百万円)(円)
50,00045,00040,0003,500

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
日経平均株価（左軸）

3,000
2,500

35,0002,000

30,0001,500

25,0001,000

20,000500

15,0002019/３/15

2020/３/16

2021/３/15

2022/３/15

2023/３/15

02024/３/15（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2019年３月15日の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
（注）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

基準価額（分配落）
（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額の騰落率（％）
日経平均株価騰落率
（％）
純資産総額
（百万円）

2019年３月15日 2020年３月16日 2021年３月15日 2022年３月15日 2023年３月15日 2024年３月15日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
23,34518,80033,244
28,664
31,27345,095－00000－△ 19.576.8△ 13.89.1
44.2－△ 20.775.1△ 14.9
7.4
42.2
831
646
989
7978641,200－ 3 －CC_23091458_02_ostT&D_（100858）大同DC225IF_交運_運用経過.indd

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投資環境■ 国内株式市況
日経平均株価は、上昇しました。期初から2023年６月中旬にかけては、日銀が金融政策の修正に慎重な姿勢を示すなか、相対的な投資環境の良好さから海外投資家の買いが継続したことで上昇しました。６月下旬から９月中旬にかけては、米国株式市場の上昇などが株価の支えとなる局面もありましたが、利益確定の売りや中国景気の減速懸念などが重しとなり、一進一退の展開となりました。９月下旬から10月下旬にかけては、米長期金利の上昇や中東情勢の緊迫化を受けた投資家のリスク回避姿勢の強まりを背景に軟調な展開となりました。11月上旬から年末にかけては、米ＣＰＩ（消費者物価指数）の伸びが市場予想を下回るなど米インフレ鈍化を示す経済指標を受け、米長期金利が上昇一服から低下傾向に転じたことで上昇した後、高値警戒感の強まりや、為替市場での円高進行により、上値が重くなりました。期末にかけては、米国株式市場が上昇したことや、為替市場で円安が進行したこと、日銀がマイナス金利政策の解除後も金融緩和的な姿勢を続けるとの観測が強まったことなどを背景に上昇しました。

当該投資信託のポートフォリオ■ 当ファンド
主たる投資対象である「２２５インデックス マザーファンド」を期を通じて概ね高位に組入れました。
■ ２２５インデックス マザーファンド
日経平均株価に連動した投資成果を目指し、日経平均株価採用の225銘柄に等株数投資を行うとともに株価指数先物により調整し、現物株式と先物を合わせた組入比率を概ね高位に保ちました。
組入銘柄につきましては、日経平均株価構成銘柄の入替えに合わせて、以下の売買を行いました。
・2023年３月：東洋紡、日本軽金属ホールディングス、東邦亜鉛を売却⇒ オリエンタルランド、ルネサスエレクトロニクス、日本航空を購入
・2023年９月：日本板硝子、三井Ｅ＆Ｓ、松井証券を売却⇒ メルカリ、レーザーテック、ニトリホールディングスを購入－ 4 －CC_23091458_02_ostT&D_（100858）大同DC225IF_交運_運用経過.indd

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当該投資信託のベンチマークとの差異
(％)
50.0

基準価額とベンチマークの対比（騰落率）
基準価額（分配金込み）
日経平均株価40.030.020.0

10.00.0
第23期
2024/３/15

期首31,273円でスタートした基準価額は、期末45,095円（分配金込み）で終わり13,822円の上昇となりました。期中の基準価額は44.2％上昇し、42.2％上昇した日経平均株価を2.0％上回りました。この乖離は、主に当ファンドが投資している「２２５インデックス マザーファンド」での保有株式の配当金のプラス要因と信託報酬のマイナス要因の差額により発生しています。

分配金
１万口当たりの分配金（税込み）はファンド特性等を勘案し、見送らせていただきました。収益分配に充てなかった利益は、信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
（単位：円・％、１万口当たり・税引前）
当期項目
2023年３月16日～2024年３月15日
0
当期分配金（対基準価額比率）－
当期の収益－
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
38,400（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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今 後 の 運 用 方 針■ 当ファンド
主に「２２５インデックス マザーファンド」に投資することで、株価指数先物も含めた実質組入比率を高位に保ち、日経平均株価に連動する投資成果を目指してまいります。
■ ２２５インデックス マザーファンド
日経平均株価採用の225銘柄に原則として等株数投資を行うとともに株価指数先物により調整し、現物株式と先物を合わせた組入比率を高位に維持し、加えて売買コストの低減に努めるなど運用の効率化も図り、日経平均株価に連動する投資成果を目指してまいります。

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当 該 投 資 信 託 の 概 要
商品分類

追加型投信／国内／株式／インデックス型

信

託期間

信託期間は原則無期限です。

運用方

針

日経平均株価と連動する投資成果を目標に運用を行います。
ベビーファンド

２２５インデックス マザーファンドを主要投資対象とします。

マザーファンド

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均株価に採用された銘柄を主要投資対象とします。

ベビーファンド

株式への実質投資割合には制限を設けません。
外貨建資産への投資は行いません。

マザーファンド

株式への投資割合には制限を設けません。
外貨建資産への投資は行いません。

主 要 運 用 対 象組分

入

配制

方限

針

分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

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【 参 考 情 報 】■ 代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年３月から2024年２月まで）

(％)
8060

59.8

55.5

2010.7
△10.4

当ファンド

14.8

17.3

9.9

8.00

△40

最大値
最小値
平均値

42.1

40

△2062.7

△11.4

△12.4

日本株

先進国株

5.4
△0.7
△5.5

4.1

21.5
5.6

△6.1

△8.8

先進国債

新興国債

△19.4
新興国株

日本国債

（注）上記は、2019年３月から2024年２月の５年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
（注）当ファンドおよび代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）騰落率は直近月末から60ヵ月遡って算出した結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。
○各資産クラスの指数
日本株・・・・東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）※１
先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）※２
新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）※３
日本国債・・・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債※４
先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）※５
新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※６（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※１ 東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。ＴＯＰＩＸに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
※２ ＭＳＣＩコクサイ・インデックスはＭＳＣＩが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※３ ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスは、ＭＳＣＩが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※４ ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
※５ ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※６ ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイドは、ＪＰモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージン
グ・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はＪＰモルガン社に帰属します。

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当 該 投 資 信 託 の デ ー タ
当該ファンドの組入資産の内容■ 組入（上位）ファンド（銘柄）
当期末
2024年３月15日
比率100.0％
0.0

銘柄名
２２５インデックス マザーファンド
その他■ 資産別配分■ 国別配分■ 通貨別配分

その他
0.0％

親投資信託証券
100.0％日本
100.0％

日本円
100.0％（注）組入（上位）ファンド（銘柄）および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

純資産等
当期末

項目

2024年３月15日

純資産総額1,200,364,237円

受益権総口数

266,188,121口

１万口当たり基準価額

45,095円（注）期中における追加設定元本額は55,767,167円、同解約元本額は66,133,094円です。

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92024/04/24

12:42:22

組入上位ファンドの概要
２２５インデックス マザーファンド（2023年３月16日から2024年３月15日まで）■ 基準価額の推移(円)
60,00055,00050,00045,00040,00035,00030,000
期首 2023/４ ５(前期末)

６７８

９10

11

12 2024/１ ２ 期末

■ １万口当たりの費用明細■ 組入上位銘柄
（組入銘柄数：225銘柄）
銘柄名
種類
比率
ファーストリテイリング 小売業
10.7％
東京エレクトロン 電気機器
8.6
ソフトバンクグループ 情報・通信業
4.2
アドバンテスト
電気機器
4.2
信越化学工業化学
2.6
ＫＤＤＩ
情報・通信業
2.2
テルモ
精密機器
1.8
ＴＤＫ
電気機器
1.8
ファナック
電気機器
1.7
ダイキン工業機械
1.6■ 先物取引の状況

当期
2023/３/16～2024/３/15
金額
比率44,961円
11円
0.025％(1)(0.003)(10)(0.022)110.025

項目
平均基準価額
売買委託手数料（株式）（先物・オプション）
合計■ 資産別配分

銘柄名
日経２２５ｍｉｎｉ■ 国別配分

当期末
買建／売建 2024年３月15日
比率
買建5.6％■ 通貨別配分

その他
5.7％

国内株式94.3％

日本
100.0％

日本円
100.0％（注）組入銘柄および各配分のデータは直近の決算日現在のものです。
（注）組入銘柄および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）先物取引の状況の比率は純資産総額に対する買建額の割合です。
（注）国別配分は発行国を表示しております。
（注）１万口当たりの費用明細は直近の決算期のものです。費用項目につきましては２ページ（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

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