４． 学校運動部活動研究の動向・課題・展望―スポーツと教育の日本特殊的関係の探求に向けて―
中澤
１．緒言

篤史

「スポーツと教育の日本特殊的関係の探求」とし本稿の目的は、中学・高校の学校運動部活動 １ ）て論じる。

を対象とした社会科学的な研究を包括的にレビューし、その動向・課題・展望を論じることである。

２．動向

運動部活動の研究は、とくに日本とアメリカで、

2−1．教育学領域

社会科学の多様な領域で蓄積されてきた。すでに

教育学領域では、基本的に、運動部活動研究がこれらのレビューが、アメリカでは行われている。

尐ない。学校・教師に関する体系的な研究書や学代表的なものとしては、スポーツ社会学者による、会誌を概観すれば、堀尾輝久ほか編『講座学校』

McPherson et al.（1989、pp.65-92）、Sage（ 1998、

全 7 巻（1995-1996）、日本教育経営学会編『講pp.253-275）、Rees and Miracle（2001）、Coakley

座日本の教育経営』全 10 巻（1986-1987）・『シ（2003、pp.482-525）、Eitzen and Sage（2009、

リーズ教育の経営』全 6 巻（2000）、日本教育方pp.90-110）などがある。それ以外に、教育学者が法学会編『教育方法』（ 1966-）、日本教師教育

文化部も含めた課外活動の教育的効果に関する研学会編『日本教師教育学会年報』（1992-）は、究群をまとめた、Holland and Andre（1987）、

運動部活動に関して、ほとんど論じていない。そFeldman and Matjasko（2005）もある。一方での理由は、運動部活動が教育課程外にあることと日本では、「スポーツの社会化」に関するレビュー

関連すると思われるが、教育学領域の中で運動部

論文（山本、1987；山口・池田、1987）の中で運活動研究はきわめて周辺的である。

動部活動参加者の特徴や背景などについて部分的

こうした中でいくつかの研究は、運動部活動のにまとめられているが、それ以外の領域・テーマ

教育的 意義を 指摘し なが らも（ 山口編 、 1990、も含めた包括的なレビュー論文は無いと言ってよ

pp.160-173；吉田、2009）、それ以上に、運動部い。そこで、本稿では、先行するレビュー論文を活動が引き起こすさまざまな問題を指摘してきた。

参照しながら、日本とアメリカを中心とした運動

教育学の立場から総合的に行われた初めての運動

部活動研究を包括的にレビューする。

部活動研究である今橋ほか編（1987）は、生徒の以下では、まずその動向を、「教育学領域」「体権利を無視して加入が半ば義務付けられる問題点、

育・スポーツ科学領域」「 社会学／心理学領域Ⅰ（参過熱化する余り怪我・障害が後を絶たない問題点、

加・適応研究）」「社会学／心理学領域Ⅱ（機能・教師の権利を無視して半ば校務として従事させら効果研究）」「社会学／心理学領域Ⅲ（顧問教師研れる問題点などを指摘した。これに続いて、運動究）」「歴史学領域」「日本研究（Japanese studies）

部活動の過熱化、勝利至上为義、しごき・体罰、領域」に分けて整理する。つぎにその課題を、運

怪我・障害、他の教育活動への圧迫、教師の負担

動部活動が成立していること自体が不思議であるなどの問題点が繰り返し指摘されてきた（城丸・ことを論じながら、「学校運動部活動の形成・拡

水内、1991；白井ほか編、 1991、 pp.127-153；

大・維持過程の解明」として指摘する。最後にそ葉養編、1993、pp.185-194）。教育学領域の数尐

の展望を、運動部活動の国際状況を概観しながら、ない研究は、運動部活動に教育的意義を見いだす
31

と同時に、それを「教育問題」として扱ってきた。

とした研究群である。まず、生徒の参加（継続）／不参加（退部・ドロップアウト・バーンアウト）

2−2．体育・スポーツ科学領域を規定する要因やそのプロセスが、生徒の心理的体育・スポーツ社会学／心理学は「社会学／心諸相や社会背景的特徴に注目して検討されている理学領域」で、体育・スポーツ史は「歴史学領域」（青木、1989；中込・岸、1991；稲地・千駄、2001；

で後述するとし、それらを除いた体育・スポーツ

横田、2002；西島ほか、2002、2003；西島・中科学領域の動向を見ておく。

澤、2006、2007）。こうした運動部活動参加者の体育・スポーツ科学領域も、教育学領域と同様特徴の検討は、アメリカでも盛んであり、国レベに、運動部活動のさまざまな問題点を指摘してきルで無作為に抽出された大量のサンプルなどを元た。体系的な研究書としては、浅見俊夫ほか編『現に、高度な統計的手法を用いた精緻な二次分析が

代体育・スポーツ体系』全 30 巻（1984）の第 5

重ねられている。そこでは、運動部活動参加に影

巻「学校体育・スポーツ」（pp.57-58）が、運動響を与える要因として、生徒本人の達成感や人間部活動が過熱化し競技志向に偏りすぎることを問関 係、 や り がい と コ ス ト／ ベ ネ フィ ッ ト の認 識

題視している。そうした過熱化や競技志向への偏（ Fredricks et al., 2002 ）、 親 の 収 入 や 学 歴

りは、子どもの権利や为体性を損なう問題として（Fejgin, 1994）、家族構成や文化資本（Eitle and（森川・遠藤、1989；内海、1998）、怪我・障害

Eitle, 2002）、などが指摘された。さらに、それを引き起こす問題として（武藤・太田、1999）、らの影響を媒介する要因として、学校文化や価値強く批判され、その改善が繰り返し叫ばれてきた。

風土（Snyder and Spreitzer, 1979; Thirer and

さらに、こうした問題が生み出される背景として、

Wright, 1985）、人種（Goldsmith, 2003）による教育システムとスポーツシステムに重なる運動部

違いも検討されてきた。

活動自体の構造も問題化された（久保、1998；中

つぎに、運動部活動参加者を一括りにせず、参村、2009）。その解決策として「部活とクラブの加者の中にある適応程度の差異に注目し、適応／協働」が提唱され、運動部活動を総合型地域スポ

不適応を規定する要因やそのプロセスについて検ーツクラブへ移行する道筋も示された（黒須編、討した研究もある（杉本、1986；桂・中込、1990；

2007）。教育でもありスポーツでもある運動部活

青木・松本、1997；西島ほか、2000；青木、2003）。

動の位置づけが問題とされ、それを純粋なスポー

そ して こ れ らに 関 連 し て、 運 動 部活 動 か らの 退ツ組織として位置づけ直すことで問題の解消が目部・ドロップアウト・バーンアウトそして不適応指されたわけである。

に影響を与えるストレス要因の特定や測定の検討も進められてきた（渋倉・小泉、1999；渋倉・森、

2−3．社会学／心理学領域Ⅰ（参加・適応研究）

2002、2004；加藤・石井、2003；渋倉ほか、2008）。

社会学（体育・スポーツ社会学や教育社会学を

運動部活動への生徒のかかわりの全体を総括する含む）と心理学（体育・スポーツ心理学や教育心に至ってはいないが、研究の蓄積は進んでいると理学を含む）は、その方法論や分析レベルに違いいえる。

はあるが、かなりの程度類似するテーマに取り組んできた。そのためここでは、社会学／心理学領

2-4．社会学／心理学領域Ⅱ（機能・効果研究）

域として一端まとめた上で、Ⅰ．参加・適応研究、

機能・効果研究とは、運動部活動への参加が、Ⅱ．機能・効果研究、Ⅲ．顧問教師研究に分ける。

いかなる機能や効果を持っているのかを明らかに

参加・適応研究とは、どのような生徒がなぜ運しようとした研究群である。その为要テーマは、動部活動へ参加・適応するのかを明らかにしよう

人間形成や教育的・職業的・社会的達成に対する32

運動部活動参加の機能・効果であった ２ ）。ただし、2-5．社会学／心理学領域Ⅲ（顧問教師研究）

明確な結論には未だ至っていない。

上述の参加・適応研究と機能・効果研究は生徒

たしかに運動部活動参加が、それらに対してポに注目した研究群であるが、他方で、顧問教師にジティブな機能・効果を持つ結果を示した研究は注目した研究群もある。まず、顧問教師はいかな多い。日本では、「ライフスキル」の獲得（上野・る特徴を持っているかという、基本的な実態を調

中込、1998；上野、2006）、授業への積極性や学査した研究がある（宇土ほか、1969；村井、1978；

校への適応（吉村・坂西 1994；高旗ほか 1996；

西垣、1983；徳永・山下、2000；西島ほか、2008；

西島ほか 2000、2002、2003；藤田 2001；竹村

中澤ほか、2009）。そこでの調査項目は、顧問教

ほか、2007）、それらを通した学業達成（白松、師の性・年代・担当教科といったデモグラフィッ

1997）や社会移動（甲斐、2000）、などへのポジ

クな特徴から、教育観や運動部活動への期待、負

ティブな影響が示された。アメリカでも、国レベ担感や抱える課題といった意識面の特徴、そしてルの無作為抽出による大量サンプルの二次分析な

運営や指導へのかかわりの内容や程度といった行

どから、パーソナリティや精神の発達・安定

動面の特徴まで多様である。

（Schendel, 1965; Nicholson, 1979; Gore et al.,

つぎに、顧問教師の指導の実際に焦点を当てて、2001; Broh, 2002）、学業・進学への意欲とその達

そ のリ ー ダ ーシ ッ プ の とり 方 や 指導 観 ・ 指導 意成（Eidsmoe, 1964; Rehberg and Schafer, 1968;

図・指導行動について検討した研究がある（松原、Spreitzer and Pugh, 1973; Snyder and Spreitzer,

1990；小西・内藤、1993；北村ほか、2005）。加

1977; Otto and Alwin, 1977; Marsh, 1993;

えて、そうした指導が成立するための前提となる

Spreitzer, 1994; Crosnoe, 2001, 2002; Broh,

教師－生徒関係について、顧問教師がどんな能力

2002）、職業・収入や社会移動（Otto and Alwin,を持っているか、それを生徒がどう認知している

1977; Melnick et al., 1992a）、非行・退学の予防かといった観点から、検討が積み重ねられた（森（Landers and Landers, 1978; McNeal, 1995;

ほか、1990；伊藤ほか、1992；伊藤、1994）。

Miller et al., 1998）、などへのポジティブな影響が示された

最後に、顧問教師が自らの役割を巡って抱く葛３）。

藤について考察した研究がある。顧問教師の葛藤

しかし、その一方で、運動部活動参加が、人間に関する研究は、アメリカで蓄積され、「 教師役割」

形成や教育的・職業的・社会的達成に対してポジと「コーチ役割」の間に生じる役割間葛藤としてティブな機能・効果を持つとは限らないことを示

定 式 化 さ れ て き た （ Locke and Massengale,

し た 研 究 も 尐 な く な い （ Hanks and Eckland,

1978 ； Sage, 1987, 1989 ； Figone, 1994 ；1976; Feltz and Weiss, 1984; Best, 1985;

Chelladurai and Kuga, 1996）。こうしたアメリ

Melnick et al., 1988; Rees et al., 1990; Melnick

カの研究動向と同様に、日本でも、運動部活動にet al., 1992b; Spreitzer, 1994; Hanson and

おける教育的／競技的空間の二重性が、顧問教師

Kraus, 1998; Crosnoe, 2001）。さらに、運動部活に葛藤を引き起こすことが指摘された（ 小谷・中動参加が、成績の低下（Landers et al., 1978）、込、2003、2008）。この葛藤は、運動部活動が教性行動の促進（Miller et al., 1999）、反社会的な育であると同時にスポーツでもあること、そして逸脱（岡田、2009）、といったネガティブな機能・顧問教師が教師であると同時にコーチでもあるこ効果を持つ場合もあることも示された。結局のととから、生じるものである。その意味で、スポー

ころ、運動部活動参加が人間形成や教育的・職業ツの教育の関係を考える上で、重要なテーマとい的・社会的達成に対していかなる機能・効果を持えるだろう。

つのかは、未だ明らかになっていないといえる

４）

。
33

2-6．歴史学領域

2−7．日本研究（Japanese studies）領域

運動部活動の歴史は、それが教育課程外の活動

日本研究において、運動部活動は教育やスポーであることと関連して、教育史領域ではほとんど

ツの特殊なあり方として注目されてきた。日本研

触れられず、体育・スポーツ史領域で蓄積されて究は、日本の戦後復興と経済成長の原動力を日本きた。まず運動部活動の戦前史は、通史研究によの学校教育に見いだしてきたが、その中で、クラって、明治前半期に東京の高等教育機関で誕生し、ブ や 部 活 動 の 存 在 に も 注 目 し た （ Vogel, 1979;

その後、大正・昭和初期までに全国の中等教育機

Cummings, 1980; Rohlen, 1983）。またアメリカ

関に普及していったとまとめられている（竹之下、の文化人類学者・Miller（2011）は、日本のスポ1950；木下、1970；世界教育史研究会編、1975；

ーツの特殊性として、教育を管轄する行政機関の竹之下・岸野、1983）。この誕生から普及に至る

文部（科学）省がスポーツを管轄している点 ５ ）や、プロセスの詳細に迫りうる個別史は積み重ねられスポーツクラブのほとんどが学校教育に属していているが（渡辺、1967、1973；加藤、1975；入る点などを指摘している。海外の研究者から見れ

江、1986；山本、1988；加賀、1989；中嶋、1993；

ば、教育としてもスポーツとしても、運動部活動

冨岡、1994；田代、1996；清水、1998；坂上、は特殊な存在であったといえる。

1998、2001；石坂、2002；中村、2007）、未だ不より詳細な調査研究を概観すれば、オーストラ十分な点も多い。とりわけ普及プロセスの中心とリアの社会学者・Light（2000、2008）は、東京もいえる、明治後半期から大正・昭和初期におけの高校ラグビー部のフィールドワークから、運動

る中等教育機関の運動部活動の歴史が不十分であ部活動の儀礼的側面や男性性獲得の場としての機る。戦前史でもっとも多くの研究が蓄積されたの能 を 論 じ た 。 イ ギ リ ス の 文 化 人 類 学 者 ・ Cave

は明治前半期の高等教育機関についてであるが、（2004）は、関西地方の中学・高校部活動のフィ

その後に続くはずの、明治後半期以降の中等教育

ールドワークから、文化部も含めた部活動の社会機関の運動部活動の歴史研究は尐ない。渡辺によ化機能や秩序形成機能を論じた。オーストラリア

る旧制中学校校友会の体系的研究（1978）以来、の社会学者・McDonald and Hallinan（2005）は、概史が述べられる他（渡辺、1997）、いくつかの滋賀の大学ボート部のフィールドワークから、「精

事例研究があるに留まっている（真栄城・高木、神」という言葉の意味づけを巡る日本的な身体観

1986；真栄城・青野、1990；鈴木・大櫃、1993；

を 論 じ た 。 ア メ リ カ の 社 会 学 者 ・ Blackwood

阿部ほか、1998）。

（2010）は、高校野球部のマネージャーの存在につぎに運動部活動の戦後史は、通史研究（井上、注目しながら、ジェンダー秩序の再生産機能を論

1970；木下、1970；前川編、1973；竹之下・岸じた。

野、1983）、戦後教育改革研究（木村、1969）、政日本研究者の関心は運動部活動の歴史へも及び、策研究（関、1997；内海、1998）で部分的に記述

アメリカの歴史学者・Roden（1980）は、明治期された。しかし、1970 年代以降の現代史は未だ総の第一高等学校の生活史を記述する中で野球部員括されておらず、またその方法論も政策史に限定の 独特 な 生 活ス タ イ ル にも 触 れ た。 ま た 、先 のされる傾向があり、実践や議論の歴史も不十分でBlackwood（2008）は、「武士道」や「野球道」ある。戦後学校体育の実践と議論の変遷を扱ったという日本的なイデオロギーに焦点を当てながら中村敏雄編『戦後体育実践論』全 4 巻（1997−1998）

明治期の学生野球の精神史を記述した。日本の運の中に、運動部活動を直接扱った論文はほとんど

動部活動は、国際的な注目を浴びてきたといえる無い。戦前・戦後を通じて運動部活動の歴史像は、だろう。

未だ不完全といえるだろう。
34

３．課題

3-2．運動部活動の成立自体の不思議さ

3-1．学校運動部活動の形成･拡大･維持過程の解明

本稿が、運動部活動の形成・拡大・維持過程の以上の動向を踏まえて、運動部活動研究に残さ解明を、取り組むべき課題として提出する理由は、れた課題として本稿で指摘したいのは、運動部活

これまでの運動部活動研究で取り組まれておらず、動そのものが歴史的にどう形成され、拡大してき先行研究の前提を問い直すためというだけに留またのか、そして現在、どう維持されているかといらない。それは、すなわち、わが国で運動部活動

う、その形成・拡大・維持過程の解明という課題がこれほど大規模に成立していること自体が端的である。

に不思議であるからであり、その成立の背景と仕

これまでの運動部活動研究は、それが成立して組みが、未だ十分に明らかになっていないからでいることを前提として、教育学／体育・スポーツある。以下では、運動部活動の大規模な成立が不科学領域でその意義や問題が何度も強調され、社思議であるという根拠を、5 つ述べる。

会学／心理学領域で参加・適応の仕組み、機能・

第 1 に、運動部活動が青尐年のスポーツの中心

効果、顧問教師の姿に関する考察が積み重ねられ的な場としてこれほど大規模に成立している国は、てきた。しかし、そうした研究は、運動部活動そ日本以外に無いからである。一連の比較体育・スのものがいかにして成立してきた／しているか を、ポーツ研究は、世界各国の青尐年スポーツや学校

まったくと言っていいほど論じていない。そのた

運 動部 活 動 の状 況 を 記 述し て き た（ 文 部 省編 、め、重要な教育的意義を持ち、多くの生徒が参加・

1968；Bennett et al, 1983; Weiss and Gould eds.,

適応し、種々の機能・効果を有しているはずの運1986; Flath, 1987; Haag et al. eds, 1987;

動部活動を支えるために、いかなる条件が必要な

Wagner ed., 1989; De Knop et al. eds., 1996）。

のかを議論できない。そして、繰り返し叫ばれる

その詳細は次節であらためて検討するが、これらさまざまな問題を抱えながら、またそれにかかわの研究から、青尐年がスポーツを行う中心的な場

る顧問教師が負担・課題・葛藤を抱えながらも、所は学校ではなく地域社会であること、そして他

なぜ運動部活動が成立し続けるのかを理解できな

国の運動部活動と比較して日本のそれがきわめていのである。先行研究が暗黙の内に前提としてい大規模であることがわかる ６ ）。運動部活動が大規

た、運動部活動自体を成立させてきた／させてい模に成立している日本は、国際的にきわめて特殊る仕組みの解明、つまり、運動部活動の形成・拡である。
第 2 に、運動部活動が教育課程外の活動だから

大・維持過程の解明という課題は、運動部活動研
究の大きな陥穽といえる。

である。運動部活動は、国際的に見て特殊な活動

他方で、歴史学領域においては、その形成・拡であるが、それは特殊な教育制度による産物では大過程について部分的に明らかにされてきた。しない。運動部活動は、国が学習指導要領上で定めかし、それでもなお、明治後半期以降の通史は不た教育課程には含まれない課外活動である。それ完全であり、高等教育に比べて中等教育に関するゆえ、運動部活動を支える制度的な基盤はきわめ検討が不十分であり、政策以外の側面の検討が不て脆弱である。たとえば、部の設置は学校の任意足しているという限界がある。最後に、日本研究であるため、顧問教師の異動などによってしばしにおいては、運動部活動の存在が日本特殊的であば廃部される。指導計画は公式に用意されていなるとして注目されてきた。これに対して、なぜ、いため、顧問教師に任されている。といっても、どのようにそうした運動部活動が存在し得たのか

運動部活動の指導方法は教員養成課程に含まれてという歴史的・文化的・社会的説明を、日本の社いないため、経験の無い教員が手探りで指導に携

会科学は与えていない。

わることも多い。また、そもそも責任の所在が不35

明瞭であるため、学校教職員だけでなく、インフ

題や手当ての問題がある。そのため日本教職員組

ォーマルに地域住民や保護者の多様なかかわりが合は、部活動が教員の負担になっていることを問生じる。これらの事情を踏まえると、運動部活動

題視し、1970 年代から、教員手当を要求しながら、は、制度と呼ぶにはあまりにも脆弱な基盤の上に運動部活動は学校と教師が担うべき活動ではなく成立しており、慣習と呼ぶ方が適切であるといえ社会体育に属する活動だと为張してきた。学校とる。

教師は尐なからぬ負担を被りながら、それでも運第 3 に、運動部活動が成立するかどうかが、生動部活動を成り立たせるために働きかけている わ

徒の意思よりも学校や教師の働きかけに大きく依けである。

存しているからである。脆弱な基盤の上にある運第 5 に、これまでに運動部活動を地域社会へ移

動部活動は、生徒に任せられ、生徒の意思によっ行させようと試みられてきたからである。学校とて成立しているように思われるが、実態はそうで教師の負担を軽減するため、運動部活動の地域社はない。仮に生徒が運動部活動に加入したいと思会への移行が何度か試みられてきた。たとえば、っても、学校や教師の協力がなければ、運動部活

1962 年に日本体育協会が設立した「スポーツ尐年

動は成立しない。顧問教師がいないと、日々の活団」は、運動部活動のオルタナティブとして期待動はもちろん、いわゆる公式大会に参加できないされた。だが、中学・高校段階での加入率は低迷からである。たとえば、東京都内の公立中学校でし続け、運動部活動のオルタナティブにはなり得は、顧問教師の異動によって毎年 300 以上の部がていない。また、1970 年代には日本教職員組合の廃 部 さ れ て い る （ 東 京 都 教 育 委 員 会 2007 、教員手当要求を発端として、一部の自治体では一pp.23-24）。教師の異動は、部活動を担当できるか

時的に運動部活動を社会体育化する動きが出てき

どうかではなく教科を担当できるかどうかによった。だが、結局は行き詰まりをみせた。さらに、て行われるため、顧問教師の異動は部活動の存廃

1980 年代後半からの教育の自由化、学校のスリムに直接影響する。一方で、仮に生徒が運動部活動化という現在に続く政策的流れの中で、運動部活に加入したくないと思っても、教師が積極的に加動の地域社会への移行が目指されている。しかし、入を薦めたり、加入を義務づけたりする学校は尐

大竹・上田（2001）、夏秋（2003）、高村・高橋（2006）

なくない。文化部も含めた場合では、公立中学校などが報告する一部の先進事例を除き、大局的にの 38.4％が、生徒への部活動加入を義務づけてい見れば運動部活動は学校に留まり続けており、運るという調査結果もある（中澤ほか 2009）。つま動部活動の地域社会への移行は、ことごとく失敗

り、生徒の意思があっても学校や教師の働きかけしてきたといえる。

がなければ運動部活動は成立せず、逆に、生徒の以上を踏まえると、運動部活動が成立してきた意思がなくても学校や教師の働きかけがあれば運／していること自体が不思議といえる。海外では動部活動は成立している。

見られないにもかかわらず、教育課程外の活動で第 4 に、運動部活動を支える学校や教師は、尐

あるにもかかわらず、生徒の意思があるかどうか

なからぬ負担を被っているからである。学校や教にかかわらず、学校と教師が負担を被るにもかか

師の働きかけによって運動部活動は成立している

わらず、地域社会への移行が試みられてきたのにが、それが課外活動であることから、学校が部活もかかわらず、運動部活動は成立してきた／して動を引き受けるべきかどうかはあいまいであり、いるのである。なぜなのか。この問いに、先行研

教師が部活動に従事すべきかどうかもあいまいで究は答えられない。運動部活動の形成・拡大・維ある。それゆえ、学校にとっては財政上の問題や持過程は、解明すべき課題として残されている ７ ）。

顧問配置の問題が、教師にとっては超過勤務の問
36

４．展望

心型」の国は、日本を含むアジア 5 カ国ともっと

4-1．青少年スポーツの国際状況も尐ない。ただし、日本以外の 4 カ国が「学校中本稿が提出した課題である運動部活動の形成・心型」に属する理由は、地域社会のスポーツが未拡大・維持過程の解明を通して、いったい何が展発達なためである。これらの国では、たとえば中望できるのか。最後に、運動部活動研究の展望を、国や韓国の運動部活動がわずか一握りのエリート

スポーツと教育の日本特殊的関係の探求という方のみしか参加していないように、運動部活動その向で切り開いてみたい。ここでは、その準備作業

ものの規模は日本と比較して小さい。青尐年のスとして、青尐年スポーツの国際状況と運動部活動

ポーツの中心が運動部活動にあり、かつ、それがの日米英比較を試論する。

大規模に成立している日本は、国際的に特殊であ

まず、青尐年スポーツの国際状況である。各国

ることがわかる。

の青尐年はどこでスポーツを行っているのか。表では、運動部活動を基盤とした学校間対抗スポ

１は、一連の比較体育・スポーツ研究を元にして、ーツについてはどうか。表２は、Saunders（1987、

世界 34 カ国における中等教育段階のスポーツのp.117）が調査した、アジア・環太平洋地域 22 カ場を、「学校中心型」「学校・地域両方型」「地域中

国の中等教育における学校間対抗スポーツの状況

心型」に類型化したものである。典拠文献の発行である。調査項目は「実施状況」「生徒の参加率」

年がやや古く、記述内容の質と量が十分とは言え「種目数」「連盟の数」「全国／地区大会」である。

ない国もあるため、留意は必要であるが、青尐年

この表を見ると、学校間対抗スポーツのそもそもスポーツのおおよその国際状況を知ることはできの有無、そして種類や規模は、各国で多様である。

る。これを見ると、運動部活動と地域クラブの双その中で日本は、学校間対抗スポーツの機会が「す方が存在する「学校・地域両方型」が、欧州の大べての学校」で用意され、「 21％の生徒」がその部分や北米を中心に 20 カ国でもっとも多い。た機会を享受し、「30 のスポーツ」が提供され、「30だし、その内のほとんどの国では、運動部活動がの学校スポーツ連盟」がそれを支援し、全国／地存在するものの、地域クラブの方が規模が大きく

区大会が「有」る。「30 のスポーツ」「30 の学校

活動も活発である。つぎに、運動部活動ではなくスポーツ連盟」という数は、この表でもっとも多地域クラブを为とする「地域中心型」は、ドイツ

い数である ８ ）。運動部活動を基盤とした学校間対やスカンジナビア諸国など 9 カ国である。このよ

抗スポーツの状況を見ても、日本のそれが他国とうに運動部活動がほとんど存在しない国も、珍し比較して規模が大きく、盛んであることがわかる。

くない。そして、運動部活動を为とする「学校中表 1．各国の中等教育段階のスポーツの場に関する類型
学校中心型
学校・地域両方型
地域中心型
日本
中国
韓国
台湾
フィリピン

ブラジル
ポーランド
ドイツ
カナダ
ソ連（現ロシア）
スイス
アメリカ
イスラエル
デンマーク
イングランドエジプト
フィンランドスコットランド
ボツワナ
ノルウェー
ベルギー
ナイジェリアスウェーデン
オランダ
ケニア
イエメン
フランス
オーストラリアザイール（現コンゴ）
スペイン
ニュージーランド
タイ
ポルトガル
マレーシア
（注）文部省編（1968）、Bennett et al.（1983）、Weiss and Gould eds.（1986）、Flath（1987）、Haag et al. eds.（1987）、Wagner ed.（1989）、De Knop et al. eds.（1996）などの比較研究等
を元にして、筆者作成。

37

国

表 2．各国の中等教育における学校間対抗スポーツの状況
実施状況
生徒の参加率 種目の数 連盟の数

全国／地区大会

オーストラリア
ほとんどの学校
58％
12-18
12-17
有
バングラディシュ
ほとんど無し10-15％
5-6
5-6
有
中国
約半分
5％
5
5
有
インド
ほとんどの学校
3％
10
10
有
インドネシア
ほとんどの学校
30％
8
8
有
イラン
すべての学校10-15％
12
12
有
日本
すべての学校
21％
30
30
有
韓国
ほとんどの学校
5％
10
10
有
マレーシア
すべての学校
20％
16
16
有
モルジブ
無し
0％
0
0
無
モンゴル
すべての学校
60％
12
12
有
ネパール
ほとんど無し10％
30
有ニュージーランド
ほとんどの学校
30％
20
10
有
パプア・ニューギニア ほとんどの学校
20％
6
1
無
フィリピン
約半分
10％
5
0
無
シンガポール
すべての学校
80％
18
18
有
スリランカ
ほとんどの学校
10％
24 以上
18
有
タイ
ほとんどの学校
30％
4-5
不明
有
トンガ
ほとんどの学校
40％
6
6
有
トルコ
ほとんどの学校
30％
9
9
有
ソ連
すべての学校25-30％
不明
不明
有西サモア
すべての学校80％
55有（注）Saunders（1987、p.117）から日本語に訳して引用。Saunders は、アジア・環太平洋地域の各国のユネスコ委員会（national UNESCO commissions）を対象に、郵送での質問紙調査を実施した。

4-2．運動部活動の日米英比較

ケットボールなどの代表的な尐数の部だけを持つ

つぎに、日米英比較である。アメリカとイギリ学校が珍しくない。また入部に際してトライアウ

スにも運動部活動は存在しており、両国は、運動トを設けて、競技能力により入部希望者を選抜す

部活動が活発な代表的な国である。世界史的に見る場合もある。生徒の加入率は、日本が約 50％〜ても、運動部活動の起源は、18 世紀末から 19 世

70％で高く、イギリスが約 50％で続く。アメリカ

紀前半におけるイギリスのパブリックスクールには、ほとんど参加しない名目的な部員も含めた加あり、それが大きく広がりを見せたのが、19 世紀

入率は 50％に達するが、それらを除いた実質的な末から 20 世紀初頭にかけてのアメリカであった。

割合は 30〜40％であり、やや低い。活動状況は、

さらに、両国の運動部活動は、日本の運動部活動

日本とアメリカは活発で高度に組織化されている。

にとって、明治導入期や戦後改革期のモデルでも

ただし、アメリカはシーズン制を敷いており年間あった。では、日米英の運動部活動には、どんなを通して活動しているわけではない。対してイギ違いがあるのか。表３は、一連の比較体育・スポ

リスは、参加生徒の多くは週 1〜2 日気晴らし程ーツ研究および各国の実態調査報告書等を元に、度に活動するに過ぎず、活発とはいえない。全国

日米英における中学・高校運動部活動の諸特徴を

大会は、日本とイギリスで有るが、国土の広いア「設置学校の割合」「各学校の部数」「生徒の加入

メリカでは無く、州レベルの大会で留まっている。

率」「活動状況」「全国大会」「指導者」「指導目的」

ただし、アメリカの高校のアメリカンフットボーの観点から整理したものである。

ルやバスケットボールの州大会は、多くの観客を順に見ていくと、三カ国ともほぼすべての学校

集めるビッグ・イベントである。指導者は、関心に運動部活動が設置されている。日本とイギリスや経験の有る教師が担う点は、三カ国とも共通しでは、多数の部を持つ学校が一般的である。対している。違いは、アメリカで教師とは別に雇われてアメリカでは、アメリカンフットボールやバスる専門のコーチも担当する点、日本で関心や経験38

の無い教師も担当する点である。そうした指導者

ギリスにおいても、教育活動というよりも、競技の違いに関連し、指導目的にも違いが見られる。

活動やレクリエーションとして存在していた。こアメリカとイギリスの指導者は競技力向上を挙げのように日本以外では、スポーツと教育は、互いるのに対して、日本では第一に人間形成を挙げる。

に無関連あるいはその結びつきが弱いのが一般的

これらを踏まえて、日米英の運動部活動の総括である。しかし、対照的に日本では、学校と教師的特徴を対比的に述べると、日本は「一般生徒のが、一見すると教育と無関係に思われるスポーツ

教育活動」、アメリカは「尐数エリートの競技活動」、を、教育活動として大規模に編成している。つまイギリスは「一般生徒のレクリエーション」としり、スポーツと教育が互いに密接に関連し、そのて、まとめることができるだろう。

結びつきが強いという、われわれにとって馴染み

以上、運動部活動の国際状況を概観することで、深い実態は、日本特殊的なのである。こうしたス

スポーツと教育の日本特殊的関係が見えてくる。

ポーツと教育の日本特殊的関係は、いったいなぜ、多くの国で、スポーツは学校教育を離れて成立しどのように構築されるのか。その探求が、運動部ていた。また運動部活動が存在するアメリカとイ活動研究を通じて展望できるように思われる。

表 3．日米英における中学・高校運動部活動の諸特徴
日本
アメリカ

イギリス

設置学校の割合 ほぼすべての学校
ほぼすべての学校
ほぼすべての学校
各学校の部数多数
尐数（トライアウト制）
多数
生徒の加入率
約 50％〜70％
約 30％〜50％
約 50％
活動状況
活発
活発（シーズン制）
不活発
全国大会
有
無
有
指導者
教師（関心や経験の無い教師を含む） 教師とコーチ
教師
指導目的
人間形成
競技力向上
競技力向上
総括的特徴
一般生徒の教育活動
尐数エリートの競技活動
一般生徒のレクリエーション（注）文部省編（1968）、Bennett et al.（1983）、Weiss and Gould eds.（1986）、Flath（1987）、De Knop et al. eds.
（1996）などの比較研究、および、運動部活動の実態に関する調査研究協力者会議（ 2002）、National Center for
Education Statistics（2005）、Sport England（2001）などの各国の実態調査報告書等を元に、筆者作成。

注

変数 の測 定精 度を 高め よう と努 め る心 理学 者が いる が（ 竹之内 ほ か 、 2002）、 一 方 で それ は 神話 に 過ぎ な いと 懐 疑す る 社
会学者もいる（Miracle and Rees, 1994）。
５）Miller（2011、p.172）がまとめた 、各国のスポーツを管轄する行政機関の英語表記一覧を表４に示した。これを見ると、
日本 以外 の国 は、 文化 ／メ ディ ア ／若 者／ 健康 ／老 化／ 伝統／ツ ーリ ズム とい う言 葉と スポ ー ツを 関連 づけ てい る。 これに対 して 日本 では 、文 化と いう 言 葉以 外に 、教 育／ 科学 ／技術という言葉ともスポーツを関連づけており、特徴的である。
６） これ に関 連し て比 較教 育学 にお いて も、 ヨー ロッ パ大 陸やラテ ンア メリ カの 学校 では 、部 活 動の よう な課 外活 動は ほとんどないことが指摘されてきた（二宮、 2006、 pp.8-31）。
７） 筆者 はこ れま で、 この 運 動 部活 動の 形成 ・拡 大・ 維持 過程の解明というテーマについて、A．戦前の形成過程に関しては、
東 京 帝国 大 学運 動会 の 事例 研究 （ 中澤 、 2008a）、 B． 戦 後 の拡大過程に関しては、実態・政策・議論の 変遷（中澤、2011a、
2011b）、 日 本 教職 員組 合 の見 解 （ 中澤 、 2011c・ 近 刊 ）、 C．
現 在 の 維 持 過 程 に 関 し て は 、 学 校 と 保 護 者 の 関 係 （ 2008b、
2008c）、顧問教師の意味づけ方（中澤、 2011d・近刊）、などの分析を通じて取り組んできた。
８）ただし、生徒の参加率が 21％と いうのは、シンガポールの80％やモンゴルの 60％に比べれば低い。これは 、日本では大会以 前の そも そも の活 動へ の加 入 率が 非常 に高 いた め、 そこから 選ば れた 尐数 のエ リー トの み しか 大会 へ選 出さ れな いことを 示し てい ると 思わ れる 。こ の よう に大 衆化 と競 技化 が混交した点が、日本の運動部活動の特徴ともいえる。

１） 運動 部活 動は 、日 本で 「課 外体 育」 「課 外ク ラブ 」「 選択クラブ」などと呼ばれ、アメリカで「extracurricular sports
activity」「 school athletics」「 interscholastic sports」「varsity
sports」 など と呼 ばれ てき た。 本稿 はこ れら を含 みな がら、
運動部活動を 、学校教 育活動の 一環として 児童・生 徒・学生が放課後や休 日に行う 組織的・ 継続的な課 外スポー ツ活動と定義する。また、アメリカでは、学校内／外の区別に応じて、
intramural sports/extramural sports という言葉の使い分けもされてきた 。この使 い分けは 、日本で言 うと、体 育祭・球技大会・課程 内クラブ ／学校間 対抗スポー ツ、とい う区分に対応するといえる。これを踏まえると、日本の運動部活動は、
課程内クラブ活動と密接な関係を持っていたことから
intramural sports の側面を持ち 、学校代表の学校間対抗スポーツと不可分であることから extramural sports の側面も持つといえるかもしれない。
２）他のテーマとしては、ハビトゥスの形成・再生 産の機能（松尾、2001）、ジェンダー秩序の再生産の機能（羽田野 、2004）、
小集団研究 の文脈で の集団機 能（竹村 ・丹羽、 1966； 丹羽、
1967；佐藤、 1974；金、 1992）、なども研究されてきた。
３） さら に、 そう した 影響 のジ ェン ダー ・人 種に よる 違い や、
影響を媒介する価値風土の分析も進められてきた（ Spady,1970; McElroy, 1979; Sabo et al., 1993; Tracy and Erkut,
2002）。
４）このように、「スポーツは望ましい人間をつくる 」という古くて新しい仮説の検証は済んでいない。この状況に対して、

39

表 4．各国のスポーツを管轄する行政機関
国

国のスポーツ政策を管轄する政府組織／個人

イングランドDepartment for Culture, Media and Sport
フランス
Minister of Youth Affairs and Sport
イタリア
Agency for Cultural Heritage and Activities
スウェーデン
Ministry of Culture
デンマーク
Ministry of Culture
オーストラリア
Department of Health and Aging
ニュージーランド
Ministry for Culture and Heritage
韓国
Ministry of Culture, Sport and Tourism
日本
Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology（注）Miller（ 2011、 p.172）より一部を日本 語に訳して引用 。

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