2020年度

特別研究会のご案内

一般財団法人 生産技術研究奨励会

The Foundation for the Promotion of Industrial Science

特別研究会は、東京大学生産技術研究所を中心とする大学教員（または教員グループ）が主宰し、特定のテーマについて産業界との共同研究の企画や調査を通じ、大学と産業界とのより深化した研究連携を行うものです。
企業・団体・個人の方々は、ご関心のあるテーマについての特別研究会の活動に参加することができます。
特別研究会の運営は、画一的なものではなく、それぞれの特別研究会に相応しい独自の方式で行われます。
特別研究会は、■ 技術・市場動向調査■ 最新の研究成果・技術の産学相互の情報交換■ 研究開発課題の探査および設定■ 共同調査を通じた共同研究の企画など幅広い活動をしています。
この特別研究会での議論や調査成果に基づいて、より具体的な契約型の共同研究に発展させることも念頭においています。
産学の有機的連携を重視する「特別研究会」への参加をお待ちしています。

一般財団法人 生産技術研究奨励会
理事長

小

林

敏

雄

2020年度

特別研究会

プロセス技術がレアメタルをコモンメタルに変える

レアメタル研究会
岡部代表幹事
岡部 徹（東京大学 生産技術研究所 教授）

徹

RC-40
連絡先
岡部 徹
Tel ：03-5452-6312（Direct）
03-5452-6314（Okabe Lab.）Fax ：03-5452-6313
e-mail：okabe@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
100年前、アルミニウムは稀少で非常に高価なレアメタルであったが、革新的な製錬技術が開発された結果
コモンメタルに変身し、いまでは日常に欠かすことのできない金属素材となっている。本研究会では、チタン、
タンタル、ニオブ、レアアース、リチウムなど、現在の技術では効率良くメタルを製造することが困難な活性
金属の還元プロセスに関する理解を深め、各プロセスの特徴やその問題点を議論し、新しい生産技術について
多角的に検討し開発指針を検討する。また、白金族金属やインジウム、ガリウム、タングステン、レニウムな
ど、最近話題となっているレアメタルについても研究討議を行う。さらに、過去に行われた研究や製錬手法の特徴と問題点について勉強し、新しいレアメタル製造技術、リサイクル技術の開発指針について掘り下げた議論を行う。

年 会 費：40万円（参加者2名までの場合）（賛助会費１口分10万円を含む）
60万円（1社から3名以上が参加する場合）（賛助会費１口分10万円を含む）
定

員：特になし若手あるいはプロセス技術の経験が豊富で闊達な議論ができる方を望む

運営方法：年５回程度
基本的には生産技術研究所内で行う

2020年度

酒井

特別研究会

啓司

主旨
ミクロン程度の微小な液滴や液体薄膜を制御する技術は、従来の印刷・コーティングといった工業プロセスに加え、有機デバイス作製のための微細パターニングや細胞・生体物質のマイクロマニピュレーションなど
様々な分野に応用され、今や工学における重要な要素技術となりつつあります。ここで鍵となるのは流体プロ
セスの微細化・高速化ですが、一方現在でも流体の運動を記述する方程式に登場する物理量は粘弾性と表面張力程度のもので、μm以下の微小で高速な世界で実際に起こる流体現象を記述することはなかなかに困難です。
例えば微小流体粒では帯電による静電エネルギーが容易に表面エネルギーを超えることによって不安定な自励発振が生じ、高速の変形は表面への分子吸着の非平衡状態を生じて予測不可能な挙動の原因となります。
本研究会では、これら現在の技術では「測りようのない」μm以下の微小な流体の挙動や物性を調べる新しい手法や1,000,000ｓ−1を超える超高速変形下におけるレオロジー計測法についての最新の技術紹介や情報交換、討論を通してナノレオロジーを扱う新たな技術の枠組みを作り上げていきたいと考えています。
研究会では実際の装置の運用、結果の解析を通して新しいレオロジー現象に関する知識を蓄積し理解を深めるための活動を進めていきます。
活動内容
・研究室が独自に開発したナノレオロジー・高速レオロ
ジー計測技術の提供、および測定結果の解析に対する支援（例）非接触表面張力・粘弾性測定装置、
顕微レオロジー測定システム、
歪速度106s−1を超える高速レオロジー計測法、
高速フォノンスペクトロメータ、
リプロンスペクトロメータ

他

・新規の流体物性測定法開発に向けた技術相談
・未知のレオロジー現象に関する情報交換

マイクロ秒オーダーの着弾過程からミリ秒オーダーの
浸透・蒸発過程まで表界面ダイナミクスを直接観察！

参加費：賛助員の場合：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：20万円
定

員：参加社数制限なし

運 営 方 法：年３〜４回程度研究会を開催予定

2020年度

須田

義大

中野

公彦

特別研究会

（東京大学 次世代モビリティ研究センター 教授）（東京大学 次世代モビリティ研究センター 教授）

主旨
機械を評価するのは、人間である。自動車の操安性、乗り心地の解析を目的に展開されてきたビークルダイ
ナミクスも、より深く人間に入りこまなければ、その発展は期待できず、ただ発展に対する飽和感だけが残ることになる。また、ビークルとは、船舶、自動車、自転車、飛行機などの全ての移動体を指すものであるが、個人の移動手段となることを目的としたPersonal Mobile Vehicleなど高度な電気電子制御技術などを利用した今までにない新しいビークルも提案され始めてきている。これらに共通する特徴は、機械系に対して人間系の割合が大きく、その性能を評価するためには、人間の要素を考慮することが不可欠なことである。
人間と機械との関係を考慮したダイナミクスはかねてより機械系技術者によって議論されてきたテーマであるが、人間の挙動を機械の動特性の記述法にはめ込むような手法が一般的であり、近年のダイナミクスにおいて最も重視しなければならないと言える、感性活動などの人間の高次的挙動を扱うことは苦手である。そのよ
うな活動は、芸術、感性工学分野で議論されているが、そのアウトプットは、機械系技術者にとっては必ずしも、扱いやすいものではない。また、ビークルダイナミクスは、サスペンション、タイヤ、ステアリング、ブ
レーキ、パワートレイン等の多数の要素のダイナミクスに加え、近年では、ETC、ナビゲーションシステム、および自動運転に代表されるITS（Intelligent Transport Systems）関連の制御等が関わるシステムの結集となっている。
以上の背景より、ビークルダイナミクスに関わる様々な企業から広く参加者を集め、各要素固有の問題は個々に議論を行い、普遍化できそうな結果については、全体で共有する形式で、主に以下のテーマについて討論を行う。より良いビークルの開発と新しいビークルの創出につながるような、ビークルダイナミクスの新しい展開を検討する。
・官能評価との融合を目指したマルチボディダイナミクス
・ドライビングシミュレータ技術を用いた生理および心理評価
・操縦性、乗り心地などにおいて人間の感性に適うビーク
ルの設計法
・人間の動きを考慮したビークルダイナミクス

Driving simulator
ドライビングシミュレータ

参加費：賛助員の場合：30万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：40万円
参加人数による参加費の制限なし
定

員：参加社数制限なし

運 営 方 法：個別の打ち合わせを年３回程度、全体での研究会を年１回程度開催する予定であるが、参加企業の希望に配慮する。

2020年度

岩船由美子

荻本

和彦

代表幹事
岩船由美子（東京大学 生産技術研究所
エネルギーシステムインテグレーション社会連携研究部門
特任教授）
幹事
荻本 和彦（東京大学 生産技術研究所
エネルギーシステムインテグレーション社会連携研究部門
特任教授）

特別研究会

連絡先
岩船由美子
Tel ：03-5452-6717
Fax ：03-5452-6718
e-mail ：iwafune@iis.u-tokyo.ac.jp
ogimoto@iis.u-tokyo.ac.jp
rc-65@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
低炭素社会の実現に向けて、従来型の大容量集中発電と再生可能エネルギー等の分散型電源、さらには蓄電池や電気自動車などの需要端の電力貯蔵機能との共存を可能とし、供給と需要の双方向通信による負荷の平準化や省エネルギーを実現する新しいエネルギーシステムの構築が求められている。また、これまで所与のものとされてきた需要を見直し、エネルギーサービスの質を維持しつつも、エネルギー消費量を抑制していく方策について取り組みが進められている。
欧米では「スマートグリッド」、「インテリジェントグリッド」等の電力供給ネットワークや、「デマンドレス
ポンス（需要反応）」などの考え方が提案され、再生可能エネルギーの導入、送配電網の柔軟性・信頼性を向上するための諸技術およびそれらの技術基準の検討が始まっている。
本研究会では、「エネルギーマネジメント」、「再生可能エネルギー」、「スマートメータ」、「デマンドレスポン
ス（需要反応）」、「電力貯蔵機能」、「スマートグリッド」、「熱電供給」、「電気自動車」、「IT活用」などをキーワードに、新しいエネルギーシステムを考えるための活動を進めていきます。欧米における先進事例や国内外の研究状況に関する情報を共有し、我が国における新しいエネルギー供給システムの在り方について議論を深めたいと思います。

年
定会

費：20万円（賛助員の場合）（賛助員入会の場合は別途に賛助会費１口10万円）
員：特になし運 営 方 法：３、４か月に１回程度研究会を開催する。関連分野の研究者・企業関係者からの講演並びに意見交換会を行う。また、複数のテーマを設定して、継続した研究を行う。
上記に関して、東京大学との共同研究を行う。

2020年度

須田義大

須田義大（東京大学 次世代モビリティ研究センター 教授）
桑原雅夫（東北大学 大学院情報科学研究科 教授）
中野公彦（東京大学 次世代モビリティ研究センター 教授）

特別研究会

中野公彦
Tel ：03-5452-6184
Fax ：03-5452-6644
e-mail： knakano@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
本研究会は、「国際・産学共同研究センターCCRパーソナルモビリティ研究コミュニティ」（2006〜2007）、
生産技術研究所「パーソナルモビリティ研究コミュニティ」（2008）の活動を発展的に引き継ぎ、主として都
市生活者にとって持続可能なモビリティを実現するために、乗り物とインフラのデザインと、それらの利用形
態を見つめ直し、人にも環境にもやさしい、21世紀らしい空間として再構築することで、豊かな楽しい生活をもたらすことを理念とした研究活動である。従来からの研究課題である、高齢者や障害者などの交通弱者にも安全で快適な移動手段を提供するための「乗り物〜パーソナルモバイルビークル」が備える資質の提案、「イン
フラ〜パーソナルモバイルビークル」と歩行者が共生可能なデザイン、「人間〜パーソナルモバイルビークル」
への受容性に加えて、ITS化された自動車交通、LRTなどの公共交通による融合システムについての研究を行う。また、東京大学で独自に進めている新たな形態のパーソナルモビリティビークルの研究開発についても進
めていく。
LRT
LRT
公共交通
公共交通

ITS
自動車

省エネ･エコ
エコ

持続可能な
モビリティ社会

安全・安心
安全・安心

円滑･快適
快適

PMV
PMV
パーソナル
パーソナル
モビリティ
モビリティ

地方自治体
安全性向上の便益
シンクタンクコンサル
PsTのLCC
安全性の担保都市環境の改善

シンクタンク
コンサル
交通心理系

交通工学系

都市工学系

メーカー

ものづくり

参

加

費：賛助員の場合

社会での利用・普及：20万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：法人30万円、個人20万円
参加人数による参加費の制限なし
定

中央省庁

快適性・利便性の改善
環境系

車両工学系

員：参加社数制限なし

運 営 方 法：研究会を年４回程度開催する予定である。
必要に応じて、ワーキンググループを構成した活動も実施する。

社会実験

デベロッパ
ゼネコン

2020年度

岸

特別研究会

利治

主旨
社会基盤として未来に渡って社会の営みを支え続ける鉄筋コンクリート構造物にとって、長期的な機能保持性能、すなわち耐久性は、今後益々重要視される性能である。かぶりコンクリートの中性化・塩分浸透抵抗性、
トンネル覆工や地下構造物躯体に求められる止水性能、数千年・数万年オーダーの核種閉じ込め性能が期待される地層処分施設など、全てのコンクリートに期待される長期的な機能保持性能は、バリア性能と換言できよう。しかし、鋼材の腐食にとって重要な水の侵入を考慮しない耐久設計、圧縮強度以外のコンクリート品質を確認しない検査体系など、耐久性を定量的かつ合理的に扱う上での課題は多い。また、コンクリート中の物質の移動場でありながら、複雑な連結性のために実態の解明が進んでいないnmオーダーからμmオーダーの空隙構造や、構造物に生じる巨視的なひび割れが、バリア性能の定量評価を困難としている。
本研究会では、コンクリート中の物質移動現象と抑止機構を本質的に理解することに努め、必要にして十分なバリア性能を実現するための合理的な耐久設計と検査体系の整備およびバリア性能の定量評価の実現に向けた意見交換を行う。また、バリア性能を著しく損なう粗大な空隙やひび割れを改善する表層改質・自己治癒・補修技術に関する情報交換を行う。社会基盤ストックの質の充足を確実なものとすべく、従来とは一線を画す
価値の創造に向けた技術の深化・集約・差別化を意識した議論を行う。

参加費：賛助員の場合：30万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：40万円
定

員：特に規定しない。

運 営 方 法：４回程度。関連分野の研究者・技術者による講演並びに情報交換・意見交換を行う。

表層品質検査装置と改質技術適用例

ひび割れ自己治癒による機能回復

2020年度

特別研究会

防災ビジネスの創造と育成に関する研究会
目黒

公郎

代表幹事
目黒 公郎（東京大学 生産技術研究所 教授）
幹事山本憲二郎（東京大学 生産技術研究所 特任助教）
委員
沼田 宗純（東京大学 生産技術研究所 准教授）
佐藤 唯行（NPO 法人シュアティ・マネジメント協会理事長）
郷右近英臣（国立大学法人 北陸先端科学技術大学院大学 准教授）

主旨
地球温暖化による台風の巨大化や頻発化、大雨や大雪、干ばつなど、気象災害は激甚化しています。また、危険性が叫ばれて久しい首都直下地震や南海トラフの巨大地震による被害は、国の存続にも影響を及ぼす国難的な災害になると予想されています。東日本大震災の影響も福島県を中心に未だに続き、その復興には多くの課題の解決と時間をかけた取り組みが必要です。私は、東日本大震災以来、現在の防災に関わる重要課題の多くが、従来の細分化が進んだ特定の学問分野や少数の関連分野の連携だけでは解決できないものであることを痛感するとともに、自然の驚異と防災関係者が忘れてはいけない自然に対する敬意や謙虚な姿勢の重要性を再認識しています。
ところで、現在の我が国の財政状況や少子高齢人口減少を考えれば、今後の巨大災害への取り組みは「貧乏になっていく中での総力戦」と言えます。しかも事後対応のみによる復旧・復興が難しいことから、脆弱な建物や施設の強化とともに、災害リスクの高い地域から低い地域への人口誘導など、発災までの時間を有効活用したリスク軽減対策が不可欠です。また「自助・共助・公助」の中で、今後益々減少する「公助」を補う「自助」と「共助」の確保とその継続がポイントになります。
これらの課題への対応は、研究的には理工学と人文社会学や医学を含む関連分野を融合した研究成果に基づ
くハードとソフトの組み合わせ、さらに産官学に金融とマスコミを合わせた総合的災害マネジメントが重要になります。また社会環境としては、防災対策に対する意識を「コストからバリュー」へ、さらに「フェーズフリー」なものにしていくことが求められます。従来のコストと考える防災対策は「一回やれば終わり、継続性がない、効果は災害が起こらないとわからないもの」になりますが、バリュー（価値）型の防災対策は「災害の有無にかかわらず、平時から組織や地域に価値やブランド力をもたらし、これが継続されるもの」になります。災害時と平時のフェーズを分けないフェーズフリーな防災対策は、平時の生活の質を向上させるとともに、それがそのまま災害時にも有効活用できる防災対策です。
上記のような認識に基づき、東京大学生産技術研究所の目黒研究室（都市基盤安全工学国際研究センター(ICUS)の災害安全社会実現学部門）は、（一財）生産技術研究奨励会の特別研究会として、持続的に防災対策を推進する仕組みとしての「防災ビジネス」を産官学で検討する研究会を設立し、活動を続けております。防災のビジネス化を目指す理由は、公助の不足を補う自助や共助の担い手である個人や法人の「良心」に訴える従来の防災はもはや限界だからです。私は公助にも質的変化を求めています。従来の行政が公金を使って主導する公助から、個人や法人が自発的に防災対策を進める環境を整備する公助への変化です。本研究会では、現在の限られた防災市場を対象とするのではなく、この市場を国内外で大きく拡大するとともに、CRSではなく現業のビジネスとして関係者が取り組むことのできる市場の創造と育成を実現する技術やサービスを検討しています。
この度、参加企業の皆さまの要望に応え、活動期間を令和４年３月末まで延長することにしました。これまでの活動を踏まえ、大学と産官の知恵と資源をより一層有効活用し、人々の生命と財産を災害から守るとともに、発生する被害の最小化に真に貢献する事業やサービス、プロダクトを一緒に考えましょう。そしてこれらがビジネスとして成立・発展する仕組みを構築しましょう。多くの皆さまのご参加を、お待ちしております。
参

加費：賛助員の場合：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：20万円
上記の参加費で３人/１社まで参加可。３人を超える場合はご相談ください。
定

員：参加社数制限なし

運 営 方 法：年５回程度の全体会以外に、ワーキング（WG）の活動を行います。メンバーによる議論に基づいて、WGを立ち上げ、主旨で説明した課題解決に向けた防災ビジネスの立案と実装を目指して分析と検討を行います。

2020年度

大口

敬

特別研究会

森本紀代子（大口敬研究室）

主旨
都市街路の平面交差点は、利害対立が頻発する

都市

生活の縮図です。

一方向の交通が自己主張すれば交差方向は危なくて通れないし全体の効率も低下する。ここに全体を調整するシステムとしての「交通信号制御」の必要性があります。したがって制御の目的は利害対立の調整＝すなわち信号待ちによる遅れの最適化にあります。ここで交通安全の確保は制御の「目的」ではなく制約としての「必要条件」です。
こうした基本認識に立ち返り、純粋に技術的あるいは科学的な観点から「交通信号制御」のあり方を改めて問い直すとともに、LED信号灯、交通センサ、制御機器、路車協調通信、自動運転などシーズ技術の進歩と、交通渋滞対策、高齢社会の交通対策、歩転車交通マネジメントなど技術ニーズの動向を踏まえて、多角的な観点から多様な技術者、実務者、研究者が集い、自由な発想、斬新な提案などを積極的に取り入れて自由闊達に討議する研究懇談会の場を設け、将来の展望、夢を提示していきたいと考えています。
ぜひ、引き続き、興味のある方に積極的にご参加頂ければ幸いです。

と

年

会

費：賛助員の場合：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

運 営 方 法：原則として年４回程度開催
参加メンバ同士で話題提供、あるいは外部専門家による話題提供と自由な討議の場とする

2020年度

岸

特別研究会

利治

主旨
インフラの維持管理には、米国に続いて日本も多大な授業料を払ってきた。苦く貴重な経験であり、教訓を財産として今後の維持管理に活かさなければならない。日本全国にコンクリート構造物は無数にあり、維持管理の裾野は広い。その末端にまで合理的な維持管理を展開するには、時間をかけて蓄積された情報の一層の知識化と共有化に加えて、情報を有効に活用する方策の導入が必要ではなかろうか。
データベースは情報の蓄積と共有に有効なツールであるが、入力の手間が掛かる割に情報を有効に活用するのが難しい。カタログは様々な技術を横並びに眺めるには便利であるが、どの材料／工法が、よりニーズに適しているのかまでは教えてくれない。貴重な情報は目に付きやすく、取り出しやすく、有効に活かさなければならない。昨今、ランキングばやりであるが、電化製品や宿泊施設の選定において、ユーザーレビューとラン
キングは消費者の貴重な情報源となっている。信頼に値する評価情報が簡単に入手できるという点で魅力は大きい。建設分野における技術評価に同様のシステムが馴染むのか、有益であるのかは定かでないが、その効用の大きさからして、食わず嫌いではもったいない。
建設分野において、パンフレットやカタログ、既存のデータベースの枠を超えて、ユーザーレビュー／ランキングシステムの活用への途は啓けるのか、構造物の延命化技術を対象として議論する。

参加費：賛助員の場合：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：20万円
定

員：特に規定しない。

運 営 方 法：年２回程度、RC-73と合同で、講演並びに情報交換・意見交換を行う。

アルカリ骨材反応による劣化事例

表面被覆対策後の再劣化事例

2020年度

特別研究会

IoT (Internet of Things) 実現の具体的道筋を考える

IoT 特別研究会
野城

智也

荻本

和彦

代表幹事
野城智也（東京大学 生産技術研究所 教授）
幹事
荻本和彦（東京大学 生産技術研究所
エネルギーシステムインテグレーション社会連携研究部門
特任教授）

RC-88
連絡先
橋本かおり（荻本和彦研究室秘書）
Tel ：03-5452-6714
Fax ：03-5452-6715
e-mail：kaohashi@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
ビッグデータ活用、AI 応用の急速な進展、自動車の電動化／ Autonomous 化など、新しいパラダイムが現実のものとなりつつある。それを支える基盤となる IoT (Internet of Things) の具体化に向けて、ICT 領域の
みならず、多様な Things 領域からの参入や事業化検討が国内外で進んでいる。
多くの関係者が、IoT は如何なる付加価値を創出し得るのか、という普遍的なテーマに直面している。IoT
は多種多様な Device を構成要素とすることから、付加価値の実現には、複数の事業者の Device やサービスを組み合わせることが必須である。IoT Device の多くは、Device とそれを製造したメーカーのプライベー
トクラウドとから構成されているため、プライベートクラウドの API を相互接続することによって、複合的な価値、例えば、エアコンを点けたら、電動窓が閉まるといったひとまとまりの価値を実現することができる。
このように、クラウド同士を接続して、無限とも言える IoT サービスを創造することは可能であるが、肝心のクラウド間相互接続は、一つひとつの案件を相対で進めなければならない状況にある。多様なサービスを素早く開発して提供するためには、このボトルネックとも言うべき状態を緩和する方策が必要であり、本特別研究会は、アプリケーション開発とともに、下記に示すクラウド間相互接続を実現する方策を検討してきた。
▶ Device 用通信プロトコルの習得を不要とする Web API 方式の提案▶ クラウド間相互接続の際に多様な API 仕様に対応可能とする Driver 方式の提案▶ サービス開発や障害切り分けを加速する仮想機器の提案
当所は産業界に広く便益を提供する中間組織として機能することを使命としており、上記の検討成果をベースに、2019 年 4 月 1 日に IoT ビジネス用のクラウド間相互接続サービスを提供する事業者 IoT-EX 株式会社が設立され、既に事業を開始している。
今後、本研究会では、既存の COMMA ハウスをテストベッドとして引き続き活用するとともに、上記の相互接続インフラをも検討基盤として活用し、IoT ビジネスの加速方法について検討を進める。この際、多様な業界の方々の参加を歓迎するとともに、他の IoT 関係団体とも協業しながら研究を推進する。
参加費：賛助員の場合 ：20万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）
非賛助員の場合：30万円
定
員：特になし運 営 方 法：3ヶ月に一度程度特別研究会を開催する。他のIoT検討団体との協業や、東京大学との共同研究を行う。

2020年度

特別研究会

工学と農学の融合により革新的な食料生産技術を開発、日本農業のあらたな市場を創る

食料生産技術特別研究会
沖

一雄

巻

俊宏

RC-93

代表幹事
連絡先
沖 一雄（東京大学 生産技術研究所 特任教授）
齋藤紘子（沖一雄研究室）
巻 俊宏（東京大学 生産技術研究所 准教授）
Tel ：03-5452-6128
幹事
Fax ：03-5452-6383
前田正史（京都先端科学大学 学長）
e-mail：hisaito@iis.u-tokyo.ac.jp
堤 伸浩（東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授）
藤原 徹（東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授）
岩田洋佳（東京大学大学院 農学生命科学研究科 准教授）

主旨
世界的な人口増加と共に食料生産の需要は年々拡大しつつある一方、海外の大規模な食料生産企業に国内市場が奪われる危険性が叫ばれている。
本研究会では、最先端の工学と農学の融合により、我が国の農業を世界的な市場に打って出られる産業として確立するための食料生産技術を展望したい。特に、乾燥地、砂漠地などに展開可能な作物、病気に強い食料生産技術開発は喫緊な課題と考えている。
期待される技術としては、高速育種、革新的種苗生産技術、環境センサとネットワーク、画像による作物管理、自律移動ロボット、作物の栄養と付随効果、食物による医療、高付加価値作物の開発などがある。
参加を期待している業界は、ゲノム解析技術会社、細胞育成会社、ネットワークベンダー、画像解析企業、食品会社、医薬業企業、商社、農業会社ほか、食料生産に興味のある全ての企業である。

参加費：賛助員の場合：40万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：50万円
定員：最大20社

運 営 方 法：年３回程度の特別研究会合の開催に加え、研究会を随時開催する。

2020年度

特別研究会

ブロックチェーン技術を新たな社会基盤にするための学術的信頼点

分散台帳とその応用技術特別研究会
松浦

幹太

RC-94

代表幹事
連絡先
小倉華代子（松浦研究室）
松浦幹太（東京大学 生産技術研究所 教授）
Tel ：03-5452-6284
幹事松尾真一郎（東京大学 生産技術研究所 リサーチフェロー） Fax ：03-5452-6285
e-mail：kmsec@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨2009年に発明されたBitcoinとその基盤技術であるブロックチェーン技術は、インターネットが通信と情報流通のあり方を大きく変えたのと同じように、価値、権利など様々な状態に関する情報の管理と利活用のあり方を変える技術として、近年大きく注目されている。米国を中心として、ブロックチェーンの応用が活発に提案され始め、国内外でブロックチェーンの応用を検討する取り組みが、金融業界、産業界などで始まっている。
一方で、ブロックチェーン技術は、社会基盤となるために必要な学術的検証がなされる前にビジネス適用が始まっている。そのため、安全性検証、スケーラビリティの確保、プライバシ保護などに関して、学術的に信頼できる研究と検証を行うことが喫緊の課題である。
そこで、本特別研究会では、大学などの研究機関と産業界の研究者の参画により、ブロックチェーンの活用が有効な領域を検討した上で、ブロックチェーン技術を新たな社会基盤とするための技術的要件の検討と、その技術的要件を満たす技術に関する研究を行い、研究成果の共有と議論、今後の研究課題の洗い出しを行う。
研究の実施においては、米国をはじめとした海外の研究動向の共有と、国際的なプロジェクトとの連携も行う。活動の一部はBASE（Blockchain Academic Synergized Environment）アライアンスの活動として認定され、会員企業はBASEアライアンス参加組織として国際的な研究ネットワークへ貢献できる。

参

加費：賛助員の場合： 40万円（参加者５名までの場合）（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）
190万円（参加者９名までの場合）（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）
490万円（１社から10名以上が参加する場合）（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合： 50万円（参加者５名までの場合）200万円（参加者９名までの場合）500万円（１社から10名以上が参加する場合）
定

員：最小２社

運 営 方 法：年５回程度の研究会を開催する。研究会では、国内外の関連分野の研究者・企業研究者からの講演・研究発表、および意見交換を行う。議論を通じ、最新の研究成果の共有のみならず、関連分
野における今後の研究課題の洗い出しを行う。

2020年度

特別研究会

日本に本格的な災害対応トレーニングセンターを建設・運営

災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会 RC-95
沼田

宗純

代表幹事
沼田 宗純（東京大学 生産技術研究所 准教授）
伊藤 哲朗（東京大学 生産技術研究所 客員教授）
目黒 公郎（東京大学 生産技術研究所 教授）
チャイタニャ クリシュナ（東京大学 生産技術研究所 特任助教）

連絡先
沼田宗純
Tel ：03-5452-6445
Fax ：03-5452-6438
e-mail：numa@iis.u-tokyo.ac.jp
URL：http://tdmtc.tokyo/

主旨「背景」
日本は毎年多くの災害に苦しんでいるが、米国のように、「標準システム（ICS）」と「災害対応トレーニングセン
ター」が無いために、効率的な災害対応の向上が難しい。
結果として、2016年熊本地震を例示するまでもなく、災害発生後の混乱状況の中で、多くの行政職員は何をやったらよいのかが分からない状況に陥ってしまう。一般的にこの状況は被災市町村で最も顕著であるが、都道府県や国
家中央政府であっても、改善の余地は大きい。
「狙い」
大きな災害が頻発する我が国において、今の状況では、
効率的な災害対応は望めない。また、現在の我が国の少子
高齢人口減少や財政的な制約を考えれば、防災における「自助・共助・公助」の中で、今後の「公助」の不足は「自助と共助」で補う必要がある。そのためには安定的な雇用と優秀な人材の参画による国際競争力の高い防災産業の発展が重要である。
そこで本研究会では、市町村、都道府県、国の行政職員をはじめ、地域の自治組織、災害ボランティア等の災害対応能力を高めるために、恒常的な教育訓練施設の構築を目
指し、教育・訓練カリキュラムの体系化、施設の建設、管理運用について検討を深め、その実現に向けた具体的な可能性を探る。
「計画概要」
本研究会では、我が国の経験・教訓に基づく｢行政機関及び地域における災害対応の基本原則の確認｣及びこれを踏まえた「災害対応標準化システムの構築」、「災害対応トレー
ニングセンターの建設」による実践的な訓練のあり方を探り、①具体的な災害対応訓練及び教育システムの標準化、②我が国に適した災害対応トレーニングセンターを建設・運用するために必要な構成要素の抽出を図り、災害対応ト
レーニングセンターの建設・運営を実現するための実施計
画を策定する。
参定加

費：賛助員の場合 ：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）
非賛助員の場合：20万円
上記の参加費で３人/１社まで参加可。
員：参加社数制限なし

運 営 方 法：研究会は、年に７回程度で、外部有識者などを招いた講義、ワークショップの実施など。
学外の施設の見学なども計画する。

2020年度

特別研究会

薬の伝達ツールを変える、予防医学を実現できる、

マイクロニードル研究会
金

範埈

代表幹事
金 範埈（東京大学 生産技術研究所 教授）

RC-97
連絡先
金 範埈
Tel ：03-5452-6224
Fax ：03-5452-6225
e-mail：bjoonkim@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
この研究会は、マイクロニードル研究に携わる各分野の研究者が情報を交換し、討議する場の提供を行い、マイクロニードルに関するより広範な基礎研究の活性化及び先端技術応用成果の確認、整理、応用開発の検討、生物学的実証実験、臨床試験を目指した研究を推進するとともに、各関連分野において国際的に評価される研究成果を総括し、人々の健康と美の予防医学に貢献するための事業を行い、もって広く国民の健康に寄与することを目的とする。
特に、主な研究テーマの内容として、生分解性マイクロニードルのパッチ型無痛症ドラッグデリバリーシス
テムの実用化を目指す。美容分野において既に実用化になっているヒアルロン酸マイクロニードルのパッチ等に関しては、新たなマイクロモールド製造技術の開発及び近年の薬剤学・高分子材料工学・マイクロナノ加工
技術のさらなる進歩に伴い、より安価で高機能性のパッチの大量生産が実現できるシステムを開発している。
マイクロニードル製剤は、従来の注射剤や貼付剤などの剤型にはない利点を有しており、本研究会に、多くの関連企業が参入し、産学官の連携研究と医療・製薬や工学分野との異分野融合を通して、より良い薬や製剤を提供する側の製薬企業にとっては新たな事業展開の可能性が広がり、医療への貢献へもつながる。また、医療の提供を受ける側の医療従事者や患者にとっても、痛みの少ない簡便な治療方法・投与方法という新たな選択肢が増えることが期待される。

参加費：賛助員の場合：10万円（別途賛助員年会費１口10万円がかかります）

非賛助員の場合：20万円※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
参加人数による参加費の制限なし
定員：最大15社、最小３社

運 営 方 法：年３回程度の研究会を開催する。
●国内外の関連分野の研究者・企業関係者からの講演ならびに意見交換を行う。
●国内外の会議への参加報告を中心として、学術研究会、セミナー、勉強会の開催、最新の技術動向を知る。

生体溶解性マイクロニードルパッチ

2020年度

特別研究会

国内外の洪水リスクのマネジメントの最先端動向

洪水リスク研究会
山崎

平林

RC-98

連絡先
代表幹事
横山美奈子（山崎大研究室秘書）
山崎大（東京大学 生産技術研究所 准教授）
Tel : 03-5452-6381
幹事
Fax : 03-5452-6383
e-mail ：m-yoko@iis.u-tokyo.ac.jp
平林由希子（芝浦工業大学 工学部土木工学科 教授／
東京大学 生産技術研究所 リサーチフェロー）
塚田由紀（山崎大研究室秘書）
Tel : 03-5452-6382
芳村
圭（東京大学 生産技術研究所 教授）
Fax : 03-5452-6383
e-mail : tsuka@iis.u-tokyo.ac.jp

大

由希子

主旨
IPCC第5次評価報告書において、気候システムの温暖化には疑う余地がなく、21世紀末までに、世界平均
地上気温の上昇と、世界平均海面水位の上昇が続く可能性が高いことが予測されています。また、21世紀末までにほとんどの地域で極端な降水がより強く、より頻繁となる可能性が非常に高いことや、アジアやアフリカなどの多くの地域において、温暖化が進行した場合に、大規模な河川の洪水がより頻繁となるという予測も報告されています。
このような中、国外では、2011年タイ洪水や2015年インド・ミャンマー・バングラデシュのサイクロ
ン・コーメン、2017年アメリカのハリケーン・ハービーなど、サプライチェーンへの影響により世界経済にまで影響を及ぼす水災害が毎年のように発生しております。国内においても、2015年関東・東北豪雨や2016年北海道・東北地方の台風災害、2017年九州北部豪雨、2018年西日本豪雨など、水災害が頻発しております。
このような、国内外における洪水リスクについての現状を把握し、その予測技術の発展と限界について知識を共有し、各企業が企業経営において洪水リスクをマネジメントするための具体的な方策について議論を行います。皆様の積極的なご参加をお待ちしています。

参加

費：賛助員の場合： 15万円（1社1名から4名まで）（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）
30万円（1社5名から8名まで）（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）
非賛助員の場合： 25万円（1社1名から4名まで）40万円（1社5名から8名まで）

定
員：最小3社、最大20社
運 営 方 法：東京大学生産技術研究所にて、年４回程度、１回２時間程度の定例研究会を開催

大規模な洪水に対するリスク人口の将来予測

グローバルな洪水リスクマップのためのモデル開発

2020年度

特別研究会

ヘルスケア科学とまちづくりの融合

健康デザイン研究会
松永

行子

川添

善行

代表幹事
松永行子（東京大学 生産技術研究所 准教授）
川添善行（東京大学 生産技術研究所 准教授）

RC-99
連絡先
松永行子
Tel : 03-5452-6470
Fax : 03-5452-6471
e-mail ：hd-info@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
医療費の増大が深刻化し人生１００年時代を迎える中で、若年就業層を中心とした今後の日本を支える人財の健康課題の解決と長期的な疾病の予防対策が必要とされています。ほとんどの重篤な疾患は生活習慣の乱れから生じることが示されており、人々が住まう・働く環境を見直すことが重要です。
このような背景から、ヘルスケア科学とまちづくりの異分野融合を目的とした「健康デザイン研究会」の設立を決意しました。健康に関する知見をいち早く社会に実装するには、健康科学に携わる関係者と暮らしの空
間をつくるまちづくり関係者との協働が不可欠です。本研究では、健康に関する新規な知見を正しく理解し、健康的な暮らしをデザイン・創出する、ヘルスケア科学×まちづくりの議論の場を提供することを目的とします。

参加費：賛助員の場合： 20万円（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）

非賛助員の場合： 30万円
※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
定員：参加社数制限なし

運 営 方 法：原則として年2〜3回程度開催。外部専門家による話題提供と討議の場とする。

2020年度

特別研究会

小さなものから大きなものまで、形をつくる

マルチスケール加工研究会
土屋

健介

代表幹事
土屋健介（東京大学 生産技術研究所 准教授）

RC-100
連絡先土屋健介
Tel ：03-5452-6229
Fax ：03-5452-6228
e-mail：tsu@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
日本の製造業の中でも、高付加価値の部品産業は依然として国際的な競争力を有しており、日本経済を支える中心的な存在と期待されている。部品産業の競争力の根源は高度な加工技術であり、近年は特に医療分野・
航空宇宙分野・IoTデバイスなどに用いられる微細部品の製造においてニーズが高まっている。これらのニーズに応えるためには、高度な微細加工技術を一般の技術者に普及させることが求められる。
一方で、近年は工作機械や各種工具の性能が向上したこともあり、以前は特別に高度加工技術や専用の工作機械等がなければ加工できなかった部品が、汎用の工作機械・工具を用いても加工を実現できるようになりつつある。つまり、高度な微細加工技術を広める素地が整ってきている。
本特別研究会では、加工対象のスケールと連動して変化する支配要因や、不変の要因を分析することで、加工のマルチスケール化を目指す。機械加工、成形加工、塑性加工、付着加工、ビーム加工、化学的加工、電気的加工など、種々の加工法について、加工におけるスケール効果や、スケールによらず共通するパラメータの分析、誤差要因とその克服手法、等を体系的に研究することで、メートルオーダからマイクロメートルオーダ
まで同じように適用できる加工法の体系を構築し、高度な微細加工技術の普及を目指す。

参加費：賛助員の場合：20万円（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）

非賛助員の場合：30万円※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
定員：1社あたり5名まで

運 営 方 法：定例研究会を年２〜３回開催。

2020年度

特別研究会

循環可能な次世代コンクリート

植物性コンクリート研究会
酒井

雄也

代表幹事
酒井 雄也（東京大学 生産技術研究所 講師）

RC-102
酒井雄也
Tel ：080-7267-4138
Fax ：03-5452-6410
e-mail：ysakai@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
コンクリートは長年、世界中で使用されており、我々の生活に欠かせない建設材料である。一方で、セメントの製造では全産業の5%に達するCO₂が排出される、良質な骨材の入手が困難になりつつある、コンクリー
トがれきの循環利用が困難であるなど、環境負荷や持続性といった面で課題を有する材料でもある。また、セメントの主原料である石灰石の枯渇も憂慮されている。
そのような中、コンクリートがれきを木材で接着した植物性コンクリートが開発された。セメントを使わな
いためCO₂の削減が可能であり、コンクリートを上回る曲げ強度を有する。コンクリートがれきが木材で接着された材料であるため、生分解性も期待できる。また本技術を応用すると、特定の資源を必要とせず、どこにでもある砂や砂利と植物からの製造も可能であるため、発展途上国など多くの地域での土木／建築材料の生産が可能となる。用途としても、コンクリートのみでなく木材やレンガ、石こうボード等との代替が見込まれ、
また土木／建築材料のみでなく、家具や雑貨などへの適用も可能であり、大きなポテンシャルを有する材料である。
人間活動に伴う環境負荷低減のため、植物性コンクリートへの期待は大きいが、これまでにない新材料であるため、様々な使用条件、暴露条件での耐久性や性能については不明な点がある。植物性コンクリートを適切に広く活用していくためには、様々な分野でのニーズや要求性能、耐久性のデータ等の情報を、多角的に収集し共有することが必要である。本研究会では植物性コンクリートの安全・安心な普及を目的として、情報交換
を行う。

参

加

費：賛助員の場合： 20万円（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）
非賛助員の場合：30万円※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
参加人数による参加費・年会費の制限なし

定

員：最小2社、最大10社

運 営 方 法：年３〜４回程度研究会を開催予定

2020年度

特別研究会

医学と工学の融合による最先端医療の実現へ！

医療工学研究会
甲斐知惠子

RC-103

代表幹事
甲斐知惠子（東京大学 生産技術研究所 特任教授）
米田美佐子（東京大学 生産技術研究所 特任教授）
幹事
藤幸 知子（東京大学 生産技術研究所 特任准教授）

連絡先
甲斐知惠子
Tel ：03-5452-6584/6586
Fax ：03-5452-6600
e-mail：ckai@iis.u-tokyo.ac.jp

米田美佐子

主旨
本研究会は、医学領域と工学領域の専門家や実務者が情報と議論を交わす場を提供し、それぞれの知識を融合させて共同研究の可能性を探るとともに、新たな医療工学領域を開くことを目指す。
主な研究テーマは、ウイルスベクターの開発およびそれらを用いた新しい予防法や治療法の開発である。また、新規ワクチン開発のプラットフォーム形成や、感染症出現の背景となる社会や地球環境問題、さらに、腫瘍溶解性ウイルスや予防薬・治療薬の発展性にまつわる診断法やDDSの開発など関連分野についても議論する。
長寿・グローバル社会においては、癌治療も新興・再興感染症に対するワクチン開発も不可避の命題である。
さらに未だに治療法のない難治性疾患も多数存在する。それらの命題に対し、ウイルスを中心に遺伝子工学や機械工学を融合して新たな予防・治療法について包括的に議論する。これによって、日本発の様々な新規医療技術の開発領域を開くことが期待される。

参加費：賛助員の場合 ：10万円（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）
非賛助員の場合：20万円※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
参加人数による参加費の制限なし
定
員：参加社数制限なし
運 営 方 法：年に2回、研究会を開催予定

ウイルスベクターの利用法

ワクチン

腫瘍溶解性ウイルス2020年度

特別研究会

材料の宿命である腐食と寿命に向き合う

材料の腐食と寿命に関する特別研究会
八木

俊介

代表幹事
八木俊介（東京大学 生産技術研究所 准教授）

RC-104

連絡先
八木俊介
Tel ：03-5452-6327
Fax ：03-5452-6328
e-mail：syagi@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
省資源・省エネルギー化ならびに持続可能な社会の実現のためには、様々な材料およびそれらを使用したデ
バイス、構造物の耐久性や寿命をいかに伸ばすかが鍵となってくる。特に腐食は、耐久性や寿命を著しく損な
う原因となり、金属材料のみならず、セラミックス材料や高分子材料に対しても起こりうるものである。しかしながら腐食は環境依存の現象であるため、その対策は臨機応変に行われ、そこで得られる知見や技術は共有されないことも多い。一方で、錆などの腐食生成物や寿命を迎えた材料に新たな価値を見出すとともに、腐食反応を模倣した合成・破壊プロセス開発も可能であると考える。
このような背景から、本特別研究会では「材料の腐食と寿命」に関わる幅広い技術や学術的な知見を共有し、学ぶためのネットワーキングを行う場として、研究会を1年に4回程度開催する。さらに、腐食現象、防食技術、測定法などに関する解説を不定期に発信する予定である。

年

会

費：40万円（1社から参加者2名以下の場合）（賛助会費１口分10万円を含む）
30万円（1社から参加者2名以下の場合）（賛助会費は別部署より申込み）
60万円（1社から3名以上が参加する場合）（賛助会費１口分10万円を含む）
50万円（1社から3名以上が参加する場合）（賛助会費は別部署より申込み）
定員：参加社数制限なし
運 営 方 法：年4回程度。基本的に生産技術研究所内またはオンラインで行う。

塩化物イオンを多量に含有する電解液中で分極した後の各種基板の走査型電子顕微鏡像。

2020年度

特別研究会

分子認識材料の社会実装を目指して

分子認識材料・超分子デバイス研究会
南

豪

代表幹事
南 豪（東京大学 生産技術研究所 准教授）

RC-105

連絡先
南 豪
Tel ：03-5452-6364
e-mail：tminami@iis.u-tokyo.ac.jp

主旨
分子認識化学は1967年にクラウンエーテルが発見されて以降、極めて高いレベルでの学術的深化を続けてきた。それは2度にわたってノーベル化学賞が本分野に授与されたことからも窺い知れる。しかし、分子認識
化学を基軸とする技術の社会普及は未だ達成されていない。これは、デバイスなどの実使用を見据えた研究開発が行われていないことに起因する。他方、グルコースセンサなどに使われる生体由来の分子認識材料は一部実用化されているが、化学的・熱的不安定性の問題があり、日常生活において幅広く使われているとは言い難い。この現状を打破するため、本研究会では、分子レベルでの材料設計・開発とそれに続くデバイス応用を包括的に研究し、ひいては社会実装の迅速化を目指す。実用化には分野横断的な議論が不可欠であるため、化学・機械・電機・情報・環境・医療・食品・商社・アートなどの異分野から広く参加者を募り、分子認識材料の基礎・実践応用に関して多角的に議論する。学理探求(水源)から各メーカー(川上)、マーケティング・販路(川下)までを見据えたシーズ・ニーズオリエンテッドの双方向の視点で分子認識材料・超分子デバイスの水脈(技術戦略)を探す。

年

会

費：賛助員の場合 ：30万円（別途賛助員年会費1口10万円がかかります）
非賛助員の場合：40万円※上記以外の参加形態もありますので、詳細はお問い合わせ下さい。
参加人数による年会費の制限なし
定
員：参加社数制限なし
異分野間での積極的な議論に関心のある方を望む
運 営 方 法：年4回程度
異分野間での交流促進も目的とするため、基本的には生産技術研究所内で行うが、社会情勢によってはオンライン形式で行う

一般財団法人 生産技術研究奨励会〒153-8505 東京都目黒区駒場4-6-1 東京大学生産技術研究所内Dw405
TEL.03-5452-6095 FAX.03-5452-6096
e-mail:renhisho@iis.u-tokyo.ac.jp

http://www.iis.u-tokyo.ac.jp/shourei/