２ 野 菜（１）にんじんア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の産地は鹿北地域や県北・県央の黒ボク土，沖積土壌を中心に栽培されている。作型は春まきトンネル，春まき露地，夏まきである。
輪作体系は確立されているが，短期間の輪作であり，連作の割合も高くなっている。このため，他の作物との輪作を基本に，良質堆肥の施用等により有機質資材のほ場への供給を進めるとともに，施肥にあたっては有機質肥料や肥効調節型肥料の局所施肥を進める。
病害虫防除としては，フェロモン剤の利用や対抗植物等の導入，被覆資材の使用を進める。
雑草防除としては，保水及び発芽・苗立ち促進を兼ねて敷きわらやフィルムマルチを行うとともに，畦間は機械除草を行い，除草剤使用の軽減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用

減らす○ 被覆栽培○ 熱利用土壌消毒技術○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 11 -

（２）だいこん
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県央地域や鹿北地域に作付けが多い。主に黒ボク土の地域に栽培され，作型はハウス，春まきト
ンネル，春まきマルチ，夏まき，秋まき加工があり，産地は限定され連作が多い。病害虫の発生も多くなりつつあり，品質低下を招きつつある。
このため，病害虫の密度低下と連作障害を回避するため輪作を行うとともに，生物農薬やフェロ
モン剤の利用，対抗植物の導入，防虫網等による被覆栽培を進める。
また，土壌管理・施肥については，完熟堆肥の施用や，局所施肥等により化学肥料の低減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 対抗植物の利用○ フェロモン剤の利用 ○ 被覆栽培
化学農薬低減技術○ マルチ栽培

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 抵抗性品種・台木利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 12 -

（３）かんしょア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内畑作台地に広く分布する黒ボク土壌において，主に連作により作付けされている。施肥量は２～３kg と少ないが地力窒素の吸収力の強い作物であるため，堆肥等有機質資材の施用や緑肥作物の利用により地力の維持増強を図っていくことが必要である。
また病害虫の薬剤散布回数は少ないが，連作のため土壌病害の発生が恒常的となり，土壌消毒は必須となっている。輪作体系を取り入れ土壌病害の発生を抑え農薬の散布回数の節減を図ることが産地の維持発展のためにも重要である。なお，雑草防除については，マルチ栽培により移植期前後の除草剤散布面積の減少を図るとともに，その後発生する雑草については機械除草を行うものとする。
区分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

１t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ 対抗植物の利用○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（４）ばれいしょ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
作土が深く，排水の良い肥沃な土壌が適地であり，県内で広範囲に作付けされている。ばれいしょは栽培期間が短いため，秋冬野菜の前作物や輪作物としての役割を担っている。
土壌管理では，連作の回避，堆肥等有機物の施用，緑肥作物の導入及び深耕が有効である。施肥量は局所施肥（溝施肥），肥効調節型肥料，有機質肥料の施用及びマルチ栽培によって減肥する。
ばれいしょを連作すると黒あざ病やそうか病等の土壌病害及びネコブセンチュウの発生が多くなる。この対策としてイネ科作物や対抗植物の栽培を行う。
栽培初期に発生するアブラムシ類に対しては，シルバーまたは白色のマルチの被覆が有効である。
マルチ被覆は，他にも施肥効率の向上，保温による生育促進，雑草防除に対しても有効である。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

１～２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ 対抗植物の利用○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）ばれいしょについては，病害虫防除所で発生予察を行っている。このため，発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５）ごぼうア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿島・行方台地と那珂台地，那珂川流域の沖積地に青果用，加工用が栽培されている。適地は，作土が深く排水性の良い肥沃な土壌である。耕盤があると扁平根や側根の発生がみられる。
このため，播種前にトレンチャーで前掘りを行い，同時に播種溝への局所施肥を行う。施肥にあたっては，栽培期間が長期間にわたることから，肥効調節型肥料及び有機質肥料を施用する。
連作障害（土壌伝染性病害や線虫）が発生しやすいので，完熟堆肥の施用と３～４年の輪作を実施する。特に，重要病害の黒あざ病には，陸稲やトウモロコシ等のイネ科作物の輪作が有効である。
土壌線虫のうち，ネグサレセンチュウにはマリーゴールド，ヘイオーツが，ネコブセンチュウにはギニアグラス，クロタラリア等が有効である。雑草防除は，機械により中耕防除を行う。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

１t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○ マルチ栽培

化学農薬散布回数をできるだけ○ 機械除草減らす○ 熱利用土壌消毒技術○ 生物農薬の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（６）やまのいも類（やまいも，ながいも）
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県北地域，県西地域で主に栽培される。土壌適応性は砂質土から重粘土までと広いが，作土が深く排水性の良い肥沃な土壌に適し，耕盤があると扁平根や岐根となり，商品性が低下する。
連作を嫌い，陸稲，ごぼう等の輪作体系に組み入れられているため，輪作の前作作物が対抗作物の役割を果たしている。
施肥については，肥効調節型肥料及び有機質肥料の施用による追肥の省略と施肥量の低減を図る。
連作すると，褐色腐敗病や根腐病等の土壌伝染性病害及びネコブセンチュウやナガイモユミハリ
センチュウ等の土壌線虫の発生が多くなるので，イネ科作物との輪作を行う。特に，ネコブセンチ
ュウに対しては，ギニアグラス，クロタラリア等の対抗植物が有効である。アブラムシに対しては，
シルバーテープ，シルバーマルチ，防除網等を利用する。
雑草防除は，敷きわらやフィルムマルチにより雑草の発生を抑える。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○堆肥等有機質資材の利用

使用の目安
１t/10a（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用○ 機械除草化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○ 生物農薬の利用減らす○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 16 -

（７）か ぶア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑作地帯及び沖積地帯に点在して作付けされている。露地及びトンネル栽培が多い。輪作
体系は確立されているが短期間の輪作であり，連作の回数も多く，根こぶ病などの土壌病害が多い。
他の作物との輪作を基本に，良質堆肥の施用等により有機質資材のほ場への供給および有機質肥料や肥効調節型肥料の施用を進める。
病害虫防除については，生物農薬の利用，雨よけ栽培，トンネル栽培や防虫ネットの被覆により，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a（牛ふん堆肥の場合）○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 局所施肥化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○ 機械除草

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○ 熱利用土壌消毒技術減らす○ マルチ栽培○ 抵抗性品種・台木○ フェロモン剤の利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（８）さといも
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑地黒ボク土壌及び沖積土壌で広く作付けされている。作型は主に露地（マルチ）栽培が多く，一部水田転作として作付けされている。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については局所施肥，肥効調節型肥料，有機質肥料の施用および化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，ネグサレセンチュウに対し対抗植物の利用により殺虫剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 対抗植物の利用○生物農薬の利用○ マルチ栽培
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ フェロモン剤の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，農業改良普及員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（９）れんこん
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
れんこん栽培は主に霞ヶ浦周辺の地域で盛んに行われ，黒泥土，泥炭土，細粒強グライ土のような強還元土壌が適地である。隣接する霞ヶ浦の水質は富栄養化の傾向をたどり，貴重な水資源を守る意味からも富栄養源の面源負荷をできるだけ軽減する努力をしなければならない。従って，れんこん栽培では施用する堆肥も炭素率が比較的大きく，窒素含量の低いもので，連用条件では１t/10a以内とする。また，過剰な施肥は慎み，れんこんの吸肥特性に合った肥効調節型肥料を用い，追肥を省略した全量基肥施肥等による減肥を基本とする。
病害虫防除は，発生状況に即した適期防除やフェロモン剤利用によって，化学農薬散布回数の削減を図る。また，アブラムシ類の発生を抑制するため畦畔の雑草を機械除草することにより除草剤の削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
１t/10a（牛ふん堆肥の場合）○ 肥効調節型肥料の施用

肥効調節型肥料の施用は現行窒○ 有機質肥料の施用

素成分量の 20～30％減肥する
有機質肥料は 50～100％化学肥料に代替して施用する○ フェロモン剤の利用○機械除草○ 生物農薬の利用
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 被覆栽培○ 光利用技術○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１０）きゅうり
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内各地に産地が形成されており，促成栽培は県内に産地が点在し抑制トマト等の組み合わせで連作となっている。無加温の抑制栽培は県央及び県西地域を中心に，すいかやメロンの後作として広く栽培され，同様に連作となる。各作型とも大部分は接ぎ木栽培が行われている。
土壌管理としては，完熟堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入による土壌の健全化（土壌の物理性
や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については局所施肥（養液土耕栽培等），肥効調節型肥料や有機質肥料の施用による化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除としては，天敵や微生物農薬など生物農薬の利用，対抗植物の導入，施設開口部の防虫網等被覆などによる害虫の侵入阻止やウイルス病の防除，土壌還元消毒などを行い，殺菌・殺虫剤の使用削減を進める。
雑草防除としては，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用○ 緑肥作物の利用

使用の目安
２t/10a（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○ フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用 ○ 熱利用土壌消毒技術

減らす○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 光利用技術○ 抵抗性品種・台木利用○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１１）トマト
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西地域及び鹿行地域に産地が形成されている。促成栽培の産地は県西地域を中心に点在し，年一作あるいは抑制きゅうりとの組み合わせで，連作となっている。
抑制栽培は鹿行および県西地域を中心に各地に大産地があり，メロンやすいかの後作として作付されている。土壌病害対策として接ぎ木栽培が増加している。
土壌管理としては，完熟堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入による土壌の健全化（土壌の物理性，理化学性等の改善）を図る。また，施肥については局所施肥（養液土耕栽培等），肥効調節型肥料や有機質肥料の施用による化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除としては，天敵や微生物農薬，フェロモン剤を積極的導入，対抗植物の利用，害虫およびウイルス病を抑制する施設開口部の防虫ネット等による被覆，土壌還元消毒などにより殺菌・殺虫剤の使用削減を進める。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術

減らす○ 対抗植物の利用 ○抵抗性品種・台木利用○ マルチ栽培○土壌還元消毒技術○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１２）なす
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西地域を中心に露地栽培が多く行われており，一部は県北および県南地域で施設栽培もみられる。
連作障害が出やすく土壌病害を中心とした各種の障害が発生しており，接ぎ木栽培が行われている。
土壌管理としては，完熟堆肥の施用と冬季遊休期間の緑肥作物作付による土壌の健全化（土壌の物理性，理化学性等の改善）を図る。また，施肥については肥効調節型肥料や有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，フェロモン剤の利用や対抗植物の利用，防虫ネット等や雨よけなどの被覆栽培，土壌還元消毒などを行ない殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術

減らす○ 対抗植物の利用 ○抵抗性品種・台木利用○ 被覆栽培○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１３）メロン
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿行地域ではパイプハウスにより，また県西地域ではトンネル栽培が行われている。長期にわたる連作の結果，とくにパイプハウスでは，しおれを伴う土壌病害及びセンチュウの被害が目立っており，土づくりを兼ねて太陽熱土壌消毒などが奨励されている。
土壌管理としては，完熟堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入により土壌の健全化（土壌の物理性
や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については化学肥料の一部を堆肥で代替し，肥効調節型肥料や有機質肥料を組み合わせて化学肥料施肥量を低減する。
病害虫防除としては，生物農薬や対抗植物の利用によるセンチュウの防除，施設開口部の防虫網等の被覆による害虫の侵入阻止やウイルス病の防除，土壌還元消毒による土壌病害虫の防除などを積極的に導入し，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除はマルチ栽培により除草剤使用削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用 ○熱利用土壌消毒技術

減らす○ 被覆栽培○光利用技術○ マルチ栽培○抵抗性品種・台木利用○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１４）いちごア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内各地の畑地または水田などに，産地が広範囲に点在している。栽培は採苗床，仮植床及び本圃と周年にわたり，この間の充実した株の養成や病害虫からの保護が，生産安定に結びつく。
土壌管理としては，連作による地力低下防止のため，完熟堆肥の施用と夏期の遊休期間の緑肥作物の作付を実施する。また，施肥については土壌診断，局所施肥（養液土耕）や肥効調節型肥料，
有機質肥料を用いて減肥と省力化を図る。
病害虫防除については，天敵など生物農薬やフェロモン剤，対抗植物の利用，採苗床における雨よけ栽培や本圃での開口部の防除ネット等の被覆，土壌還元消毒等により，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培などによる除草剤の使用削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○熱利用土壌消毒技術○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○土壌還元消毒技術○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１５）ピーマン
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
産地は県東部の砂土または砂壌土地帯にあり，温暖な気候に恵まれ周年的に生産されている。砂質土壌に栽培されていることや継続的な果実収穫のための草勢維持が必要であることから，一般的に多肥傾向で栽培されている。
土壌管理としては，完熟堆肥施用や休閑期間の緑肥作物導入による土壌の健全化（土壌の物理性
や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については肥効調節型肥料や有機質肥料施用による化学
肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除としては，天敵など生物農薬の利用，土壌伝染性ウイルス防除としての輪作，施設開口部を防虫ネット等で被覆することによる害虫の侵入阻止やウイルス病の防除，土壌還元消毒による土壌病害虫の防除などを積極的に行い，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術

減らす○ 対抗植物の利用 ○抵抗性品種・台木利用○ 被覆栽培○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１６）かぼちゃ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内数カ所に固定した産地が点在している。作型は主にトンネル早熟栽培である。連作となっているため，土壌病害を主体とした連作障害の発生がみられる。
土壌管理としては，完熟堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入により土壌の健全化（土壌の物理性や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については堆肥をもって化学肥料の一部を代替し，肥
効調節型肥料や有機質肥料を組み合わせて化学肥料施用量を低減する。
病害虫防除としては，生物農薬や対抗植物の利用によるセンチュウ防除により，殺虫剤の使用削減を図る。また，ハウス栽培においては，開口部の防虫ネット等の被覆による害虫侵入防止や土壌還元消毒による土壌病害虫防除などを積極的に導入し，化学農薬低減技術の利用を推進する。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○光利用技術減らす○ マルチ栽培○土壌還元消毒技術○ フェロモン剤の利用 ○被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１７）すいかア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
真壁郡を中心とした小玉すいか，結城郡，稲敷郡を中心とした大玉すいかが畑地または水田転作
地に栽培されている。これらは，パイプまたはトンネル栽培が行われているが，パイプハウスでの半促成栽培は長期連作となっている。
土壌管理としては，定植前の完熟堆肥施用や休閑期間の緑肥作物の導入により土壌の健全化（土壌の物理性や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については堆肥をもって化学肥料の一部を代替し，肥効調節型肥料や有機質肥料を組み合わせて化学肥料施用量を低減させる。
病害虫防除としては，対抗植物の利用，施設開口部の防虫網等の被覆による害虫の侵入阻止やウイルス病の防除，土壌還元消毒による土壌病害虫の防除などを積極的に行い，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用 ○ フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用 ○ 熱利用土壌消毒技術

減らす○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 光利用技術○ 抵抗性品種・台木利用○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１８）にがうり
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県南地域を中心に，主に直売用として生産されるようになってきている。高温性の野菜なので，露地栽培では４月上旬に播種し，５月上旬に定植する。収穫期間は７月～９月となる。連作するとネコブセンチュウの被害が認められるようになり，また，年によってはアブラムシ類やカメムシ類等が発生するが，病害虫の発生は極めて少ない。
土壌管理としては，在圃期間が長いので完熟堆肥を施用して土壌の物理性を好適に保ち，また肥
効調節型肥料および有機質肥料を施用することによって肥効の安定化を図り，化学肥料の使用量を低減する。
病害虫防除としては，対抗植物の利用，マルチ栽培（雑草防除対策にも有効），他作物との輪作，土壌還元消毒等を積極的に行い，化学農薬の使用量を低減する。

区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○光利用技術減らす○ マルチ栽培○土壌還元消毒技術○ 被覆（雨よけ）栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（１９）ししとう
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿行および県南地域等で，主に直売用として生産されるようになってきている。ピーマンに準じて栽培することができるが，露地あるいは雨よけ栽培が中心である。
土壌管理としては，完熟堆肥を施用して，土壌の物理性を好適に保ち，また肥効調節型肥料および有機質肥料を施用することによって肥効の安定化を図り，化学肥料の使用量を低減する。
病害虫防除としては，天敵など生物農薬の利用，対抗植物の利用，他作物との輪作，土壌還元消毒等を積極的に行い，殺菌・殺虫剤の使用量を削減する。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤利用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○熱利用土壌消毒技術○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○土壌還元消毒技術○ 被覆（雨よけ）栽培○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２０）とうもろこし
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西および県央地域の黒ボク土を中心に栽培されている。生育期間が比較的短いため，他の野菜類との組み合わせが容易である。一般に多肥傾向にある。
土壌管理としては，完熟した堆肥施用等により，土壌の健全化を図る。また，とうもろこしは野菜畑の輪作作物として有効であるとともに，作物残さは有機質素材として活用できることから，連作回避や地力維持に積極的な活用を図る。
施肥については，播種溝に速効性肥料と肥効調節型肥料を組み合わせて条施用することや，有機質肥料の施用により化学肥料の施用量を低減する。
化学農薬低減としては，除草剤の使用をできるだけ少なくして，除草効果を高めるためマルチ栽
培の導入を推進する。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（マメ科作物）（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ マルチ栽培○ 被覆栽培○ 機械除草化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 生物農薬の利用○ フェロモン剤の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２１）いんげん（さやいんげん）
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑地黒ボク土壌及び沖積地で広く作付けされている。いんげんは連作を嫌うので，他野菜との輪作体系が確立されている。作型は露地及び抑制栽培が多い。抑制栽培はメロン後作として鹿行地域に作付けが多い。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については局所施肥，肥効調節型肥料，有機質肥料の施用および化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，対抗植物の利用，雨よけ栽培や防虫ネットの被覆により病害虫の発生低下を図り，殺虫剤の使用削減に努める。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤の使用削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（マメ科作物）（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○ 機械除草

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○ 熱利用土壌消毒技術減らす○ マルチ栽培○ 光利用技術○ 生物農薬の利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２２）そらまめ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑地黒ボク土壌及び沖積地に広く作付けされている。作型は，露地（マルチ）栽培が多い。
そらまめは連作を嫌うので他の露地野菜との輪作体系が概ね確立されている。
輪作を基本に良質な堆肥施用と緑肥作物の利用，局所施肥，肥効調節型肥料および有機質肥料の施用を進める。
病害虫防除については，生物農薬の利用により殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培，機械除草により，除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ マルチ栽培減らす○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２３）はくさい
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西畑作地域を中心に，春どりと秋冬どりの２作型が栽培され，栽培面積も大きく，本県の露地
野菜の基幹作物である。長年の連作によって，黄化病や根こぶ病等の土壌病害や生理障害が発生し，作柄が不安定である。
このため，基本的には広域的な土地利用や輪作を進めるとともに，堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入を進める。施肥については，肥効調節型肥料や有機質肥料の条施肥による化学肥料の施用量の削減を図る。
病害虫防除については，微生物農薬による軟腐病防除やフェロモン剤による誘殺・交信撹乱，対抗植物の利用，防虫網等の被覆資材による害虫防除を進める。
雑草防除は，マルチ被覆，機械除草を行う。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○マルチ栽培
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ
減らす

○機械除草

○ 抵抗性品種・台木利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２４）レタス(追加)ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西部地域の畑地黒ボク土壌を中心に，秋冬どり，春どりが栽培されている。大部分の地域で連作による土壌養分の過剰や不均衡，土壌病害の発生などが顕在化し，作柄が不安定化しつつある。
このため，基本的には輪作や対抗植物等の利用によって連作を回避するとともに，堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入を進める。施肥については，肥効調節型肥料や有機質肥料の条施肥による化学肥料の施用量の削減を図る。
病害虫については，フェロモン剤による誘殺，被覆資材の利用やマルチ栽培による病害虫防除を進める。
雑草防除は，マルチ被覆，機械除草を行う。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○マルチ栽培
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ
減らす

○機械除草

○ 熱利用土壌消毒技術○ 抵抗性品種・台木利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２５）キャベツ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西畑作地域を中心に，春から初夏にかけてと秋冬どりの作型が栽培され，栽培規模も大きい。
連作による土壌病害・生理障害の発生や，最近では薬剤抵抗性害虫の発生などの作柄不安定要因が多くなっている。
このため，基本的には広域的な土地利用や輪作を進めるとともに，堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入を進める。施肥については，肥効調節型肥料や有機質肥料の条施肥による化学肥料の施肥量の削減を図る。
病害虫防除については，生物農薬による害虫防除やフェロモン剤による誘殺・交信撹乱，対抗植物の利用，防虫網等の被覆資材による病害虫防除を進める。
雑草防除は，マルチ被覆，機械除草を行う。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 抵抗性品種・台木利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２６）ねぎ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県南・県西地域を中心に，県内の黒ボク土及び河川沿岸の灰色低地土などに広範囲に作付けされている。作型も夏から秋冬までの出荷や，ハウス軟白など多岐にわたり，周年化の傾向が見られる。
多くの産地で，ねぎの吸収量を大幅に上回る施肥量が投入され，土壌養分のアンバランス，物理性の悪化が懸念されている。このため，良質堆肥等の有機質資材投入や緑肥作物の導入による土づくりを進めるとともに，肥効調節型肥料等の溝施肥による化学肥料施用の低減を進める。
病害虫防除については，ウイルス汚染防止のため，防虫ネット等の被覆による育苗を実施するとともに，本圃ではフェロモン剤や被覆資材等による害虫被害の回避を行う。また，施設栽培においては，土壌還元消毒による土壌病害虫防除を行ない，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
畦間の除草は管理機などによる機械除草を行い，農薬の散布回数の低減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 熱利用土壌消毒技術（苗床のみ）○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（２７）ほうれんそう
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内各地に産地が点在している。これまで栽培が難しかった夏どり栽培が雨よけハウスを利用した栽培により普及し，周年栽培が可能となっている。しかし，高温期や低温乾燥機の作柄は不安定で，また生産者間の収量や品質較差が大きい。
そのため，堆肥等の有機質資材や土壌改良資材の施用による土づくりを重点に品質のよいものを生産する栽培対策を推進する。
病害虫防除は，雨よけ栽培による病害対策，フェロモン剤利用や寒冷紗被覆等による害虫対策を，
また土壌病害虫対策として土壌還元消毒を行ない，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用 ○生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○フェロモン剤の利用減らす○ マルチ栽培○熱利用土壌消毒技術○ 機械除草○抵抗性品種・台木利用○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 37 -

（２８）にらア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県央地域に産地が形成されているほか，県内各地の黒ボク土台地に比較的小規模に作付けされている。施肥は家畜ふんの過剰施用の例がみられ，未吸収窒素成分の環境への負荷と土壌養分のアン
バランス，物理性の悪化が懸念される。
このため，土壌管理，施肥については，良質な堆肥の施用や緑肥作物の利用による土壌改良，肥
効調節型肥料や有機質肥料を局所に施肥し肥料成分の効率的な利用を図り，環境負荷低減を図る。
また，病害虫防除については，雨よけによる病害対策，防虫ネット被覆による害虫対策，雑草防
除はマルチによる雑草対策等により，農薬散布回数の低減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用○生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○熱利用土壌消毒技術減らす○ マルチ栽培○光利用技術○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 38 -

（２９）ブロッコリー
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内各地の広範な土壌で栽培され，作型は春どりと秋冬どりである。順調な生育と的確な温度管理が収量・品質に大きな影響を与えるため，排水のよい肥沃地で収量が高い。また，他のアブラナ
科野菜との連作となる場合，作柄が低下することもある。
このようなことから，輪作や対抗植物等による連作の回避や，堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入などの土づくりを基本に，施肥についても肥効調節型肥料や有機質肥料の施用により，化学肥料の低減と追肥の省略を図る。
病害虫防除については，生物農薬，フェロモン剤の利用，育苗期の防虫網等被覆資材の利用により，減農薬栽培を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用
化学農薬低減技術○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 39 -

（３０）カリフラワー
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内各地の広範な土壌で栽培され春どりと秋冬どりである。順調な生育と的確な温度管理が収量・品質に大きな影響を与えるため，有機質に富み保水・排水のよい肥沃地で収量が高い。また，
他のアブラナ科野菜との連作となる場合，作柄が低下することもある。
このようなことから，輪作や対抗植物等による連作の回避や，堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入などの土づくりを基本に，施肥についても肥効調節型肥料や有機質肥料の施用により，化学肥料の低減と追肥の省略を図る。
病害虫防除については，生物農薬，フェロモン剤の利用，育苗期の防虫網等被覆資材の利用により，減化学農薬栽培を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用
化学農薬低減技術○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 40 -

（３１）ちんげんさい
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
ちんげんさいの導入は比較的新しく，県内黒ボク土台地の一部に比較的小規模に産地化されている。栽培は周年化の傾向が見られ，今後連作に伴う地力維持が必要である。このため，良質堆肥の施用や緑肥作物の導入による土壌の理化学性の改良と，肥効調節型や有機質肥料と局所施肥の組み合わせにより，施肥成分の利用効率を高め，地力の維持と環境負荷軽減を進める。
病害虫防除では，雨よけによる病害虫対策，防虫網等の被覆や生物農薬，フェロモン剤の利用，対抗作物の導入による害虫対策，土壌還元消毒等による土壌病害虫対策，雑草防除についてはマルチにより，農薬散布回数の低減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○マルチ栽培
化学農薬低減技術○ 対抗植物の利用○ 光利用技術

化学農薬散布回数をできるだけ
減らす

○機械除草
○抵抗性品種・台木利用○ 熱利用土壌消毒技術 ○土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 41 -

（３２）しゅんぎく
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の栽培は，夏作の後作として比較的小面積の作付けである。しかし，近年周年化の傾向が見られ，今後連作に伴う地力維持が必要である。このため，良質堆肥の施用等による土壌の理化学性の改良と，肥効調節型肥料や有機質肥料と局所施肥の組み合わせにより，施肥成分の利用効率を高め，地力の維持と環境負荷軽減を進める。
病害虫防除については，雨よけによる病害対策，防虫網の被覆による害虫対策，土壌還元消毒による土壌病害虫対策，雑草防除はマルチによる雑草対策により，農薬散布回数の低減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ マルチ栽培○ 熱利用土壌消毒技術

減らす○ 機械除草○ 抵抗性品種・台木利用○ 生物農薬の利用 ○土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 42 -

（３３）らっきょう類（エシャレット，らっきょう）
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
主に行方地域の黒ボク土に産地が育成され，作型はトンネル栽培，露地栽培の２作型である。
生産性の向上のため，ウイルスフリー種玉を用いている。
用途の特性からより減農薬，減化学肥料栽培が求められているので，土壌管理，施肥については，
良質堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入を進めるとともに，生育期間が長いことから，肥効調節
型肥料や有機質肥料の局所施肥を進める。
病害虫防除については，対抗植物等の導入推進を図る。
区分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 対抗植物の利用○生物農薬の利用○ 被覆栽培
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 43 -

（３４）みつばア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿行地方を中心に産地が形成されており，切みつば栽培と根みつば栽培に大別される。耕土深く
保水力のあるところが適地で，根株の充実を図るには，生育後半の窒素過剰をさける。連作を嫌うことから輪作は徹底されているが，より積極的に収量品質を維持するため，良質堆肥の施用や緑肥作物の導入による土づくりを進め，有機質に富む肥沃な土壌を作り上げる。株養成期間が長いことから，肥効調節型肥料や有機質肥料の施用を進める。
また，病害虫防除対策として対抗植物の栽培等の利用を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 対抗植物の利用○フェロモン剤の利用○ 被覆栽培
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 生物農薬の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 44 -

（３５）大葉
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
行方地域の一部（北浦市等）の黒ボク畑土壌に産地が形成されている。作型はパイプハウスによる周年栽培が大半である。
周年栽培での収量・品質維持のため，良質堆肥を施用する。また，局所施肥，肥効調節型肥料および有機質肥料の施用を進める。
病害虫防除としては，生物農薬の利用，フェロモン剤の利用，雨よけ栽培や防虫ネットの被覆，
土壌還元消毒による土壌病害虫対策などにより，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除としては，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○熱利用土壌消毒技術○ フェロモン剤の利用 ○光利用技術
化学農薬低減技術○ 被覆栽培

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 45 -

（３６）こまつな
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内の畑地黒ボク土壌で広く点在して作付けされている。作型は露地，トンネル及び施設により周年的に栽培されている。露地栽培では寒さや風による品質低下が著しいので，施設利用による周年栽培が増えている。連作ほ場では，萎黄病（フザリウム）による被害が多い。
周年栽培での収量・維持のため，良質堆肥を施用する。また，緑肥作物の利用，肥効調節型肥料
および有機質肥料の施用を進める。
病害虫防除については，生物農薬の利用，雨よけ栽培，防虫ネットの被覆，土壌還元消毒による土壌病害虫対策などにより殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用 ○局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用 ○抵抗性品種・台木利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培減らす○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○ 熱利用土壌消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（３７）セルリー
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西部地域の畑地黒ボク土壌で作付けされている。作型は，秋まき春どりのハウス半促成栽培が多く，露地，トンネル栽培は少ない。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については有機質肥料や肥効調節型の施用により化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，雨よけ栽培や防虫ネットの被覆，土壌還元消毒による土壌病害虫対策などにより，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 被覆栽培○ 熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ マルチ栽培○ 光利用技術減らす○ 機械除草○ 土壌還元消毒技術○ 生物農薬の利用○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 47 -

（３８）たまねぎ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県西，県南の沖積土壌で作付けが多い。作型は露地栽培が中心であり，麦，水稲との水田複合物としての作付けが多い。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については局所施肥，肥効調節型肥料，有機質肥料の施用により化学肥料施肥量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，生物農薬の利用，ネグサレセンチュウに対する対抗植物の利用により殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培，機械除草による除草剤の使用削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 機械除草○ 対抗植物の利用
化学農薬低減技術○

化学農薬散布回数をできるだけ減らす

フェロモン剤の利用○ マルチ栽培○ 熱利用土壌消毒技術（苗床のみ）○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 48 -

（３９）パセリ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿行地域の黒ボク畑土壌で作付けされている。作型はハウス秋冬どり，春夏どり栽培が多い。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については有機質肥料や肥効調節型肥料の施用により化学肥料の施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，生物農薬の利用，ネグサレセンチュウに対する対抗植物の利用，雨よけ
栽培や防虫ネットの被覆，土壌還元消毒による土壌病害虫対策などにより，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用 ○熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用 ○フェロモン剤の利用

減らす○ 被覆栽培○土壌還元消毒技術○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 49 -

（４０）みずな
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
鹿行地域の畑作地帯の一部に作付けされている。作型は，パイプハウスで年間６～７作作付けされ，周年的な栽培が行われている。
土壌管理については，完熟堆肥の施用，休閑期の緑肥作物の導入，輪作により土壌の健全化を図る。また，施肥については有機質肥料や肥効調節型肥料の施用により化学肥料使用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除については，雨よけ栽培，防虫ネット・寒冷紗の被覆，土壌還元消毒により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
区 分
堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 被覆栽培

化学農薬散布回数をできるだけ○熱利用土壌消毒技術○ 生物農薬の利用 ○土壌還元消毒技術
化学農薬低減技術

使用の目安

減らす

○ フェロモン剤の利用○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 50 -

（４１）アスパラガス
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県北部及び鹿行地域の一部で産地が形成されている。アスパラガスは夏季の冷涼な気候や水はけの良い土壌を好む。生育中に降雨が続くと茎枯病が多発生し，これが産地維持の大きな障害となる。
土壌管理としては，完熟堆肥や休閑期間の緑肥作物導入による土壌の健全化（土壌の物理性や理化学性等の改善）を図る。また，施肥については局所施肥（養液土耕栽培等），肥耕調節型肥料や有機質肥料施用による化学肥料施用量の低減と追肥作業の省力化を図る。
病害虫防除としては，雨よけ栽培を行い，施設の開口部を防虫ネットで被覆して害虫の侵入阻止
やウイルス病の防除などを導入し，殺菌・殺虫剤の使用削減を進める。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 光利用技術○ フェロモン剤の利用
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 51 -

（４２）しょうがア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内に産地が点在している。保水性の良い肥沃な壌土が適する。転換畑でも生産が可能である。
しかし，排水性の悪いほ場では根部の肥大が劣り，腐敗も多くなる。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，根茎腐敗病，紋枯病，アワノメイガ等が発生する。生物農薬，土壌還元消毒，熱利用土壌消毒，被覆栽培，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除では，機械除草やマルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○ 機械除草化学農薬散布回数をできるだけ○ 土壌還元消毒技術○ 温湯種子消毒減らす○ 熱利用土壌消毒技術 ○ 光利用技術○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 52 -

（４３）わさびな
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
主に鹿行地域で栽培されている。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，白さび病やセンチュウ類，アブラムシ類，コナガ，ヨトウムシ等が発生する。生物
農薬，フェロモン剤，対抗植物，土壌還元消毒，熱利用土壌消毒，被覆栽培，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○マルチ栽培減らす○ 土壌還元消毒技術 ○機械除草○ 熱利用土壌消毒技術○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 53 -

（４４）にんにく
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
直売等への販売を目的とした産地が点在している。肥沃で作土が深く，排水性，保水性の良い粘質～壌質土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，春腐れ病，葉枯病，さび病，センチュウ類，ネギコガ等が発生する。生物農薬，対抗植物，土壌還元消毒，熱利用土壌消毒，被覆栽培，フェロモン剤，マルチ栽培により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培や機械除草により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○フェロモン剤の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○マルチ栽培減らす○ 土壌還元消毒技術 ○機械除草○ 熱利用土壌消毒技術○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 54 -

（４５）おくらア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
直売等への販売を目的とした産地が点在している。作土が深く，排水性の良い肥沃な土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，うどんこ病や疫病，ハスモンヨトウ，オオタバコガ，センチュウ類等が発生する。
生物農薬，対抗植物，被覆栽培，フェロモン剤，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○機械除草

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○土壌還元消毒技術

減らす○ 被覆栽培○熱利用技術○ フェロモン剤の利用○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 55 -

（４６）えだまめ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
直売等への販売を目的とした産地が点在している。乾燥すると生育が劣り，過湿では徒長や倒伏の恐れがあるので，保水性，排水性の良い土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，茎疫病やアブラムシ類，ハスモンヨトウ，カメムシ類，センチュウ類，マメシンク
イガ等が発生する。生物農薬，対抗植物，土壌還元消毒，熱利用土壌消毒，光利用，被覆栽培，フェロモン剤，マルチ栽培等により，殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培等により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用○被覆栽培

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○フェロモン剤の利用

減らす○ 土壌還元消毒技術 ○マルチ栽培○ 熱利用土壌消毒技術 ○機械除草○ 光利用技術○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 56 -

（４７）うどア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
排水性の良い土壌が適する。一時的停滞水を排水できるように明きょをつくり，高畝にして栽培する。特に，高温期の停滞水には注意する。
堆肥等有機質資材の施用により土づくりを行うとともに，有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫防除については，萎凋病，センノカミキリ等が発生する。生物農薬，マルチ栽培により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 有機質肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用減らす○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 57 -

（４８）たらのめ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県北地域等で栽培されている。排水性の良い土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用により土づくりを行うとともに，肥効調節型肥料，有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，センノカミキリ等が発生する。生物農薬により殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，マルチ栽培，機械除草等により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容○ 堆肥等有機質資材の施用

使用の目安
２t/10a(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ マルチ栽培減らす○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（４９）ルッコラ（セルバチコ）
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
アブラナ科のハーブの一種で，近年直売向けに栽培されている。作土が深く，排水性の良い肥沃な土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用によりにより土づくりを行うとともに，局所施肥，肥
効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，アブラムシ類や食葉性害虫などが発生する。生物農薬，熱利用土壌消毒，被覆栽培，マルチ栽培等により殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 機械除草○ 熱利用土壌消毒技術
化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５０）モロヘイヤ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
排水性が良く作土の深い壌土が適している。夏季の土壌乾燥には弱い。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用によりにより土づくりを行うとともに，局所施肥，肥
効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，黒星病，ハスモンヨトウ，アザミウマ類等が発生する。生物農薬，熱利用土壌消毒，フェロモン剤，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培等により除草剤の削減を図る。
区 分
堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥する○ 肥効調節型肥料の施用○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 熱利用土壌消毒技術
化学農薬低減技術○ フェロモン剤の利用○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５１）かきな
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
もともとは北関東（栃木県佐野市など両毛地域）で栽培される伝統野菜で，近年直売向けに栽培されている。作土が深く，排水性の良い肥沃な土壌が適する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用によりにより土づくりを行うとともに，局所施肥，肥
効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，べと病，アブラムシ類，コナガ等の食葉性害虫等が発生する。生物農薬，熱利用土壌消毒，被覆栽培，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草，マルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 熱利用土壌消毒技術

減らす○ 被覆栽培○ マルチ栽培○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５２）ケール
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
耐湿性が弱いため，排水対策に留意する。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，肥効調節型肥料・有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。石灰の吸収量が多いため，土壌診断に基づき不足しないように施用する。
病害虫では，根こぶ病や黒腐病，コナガ・アオムシなどの食葉性害虫，ハイマダラノメイガ等が発生する。生物農薬，対抗植物，抵抗性品種，被覆栽培，フェロモン剤，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 生物農薬の利用

○

マルチ栽培

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用

○

機械除草

減らす

○ 抵抗性品種・台木利用○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５３）エンサイ（ヨウサイ）
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
つる性多年草だが，作物としては一年草扱い。東南アジア原産で，湿地で多く栽培されている。
近年，鹿行地区を中心に栽培面積が増加しつつある。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，局所施肥，有機質肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫では，ハスモンヨトウ，ヨトウムシ等食葉性害虫が発生する。生物農薬，被覆栽培，マルチ栽培等により殺菌・殺虫剤の使用削減を図る。
雑草防除については，機械除草やマルチ栽培により除草剤の使用削減を図る。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(稲わら牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用

○

マルチ栽培

○ 土壌還元消毒技術○ 熱利用消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

その他の留意事項○ 連作障害回避のため他科作物の導入に努める。

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

- 63 -

（５４）ズッキーニ
ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内に産地が点在している。直売所向けの作型は主にトンネル早熟栽培，露地栽培である。
土壌管理としては，堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入により土壌の健全化（土壌の物理性や化学性等の改善）を図る。また，施肥については堆肥をもって化学肥料の一部を代替し，肥効調節
型肥料や有機質肥料を組み合わせて化学肥料施用量を低減する。
病害虫防除としては，病害虫ではうどんこ病，アブラムシ類等に注意が必要，特にウイルスに弱いので，シルバーポリマルチなどによりアブラムシ対策を行い，殺虫剤の使用削減を図る。また，ハウス栽培においては，開口部の防虫ネット等の被覆による害虫侵入防止や土壌還元消毒による土壌病害虫防除などを積極的に導入し，化学農薬低減技術の利用を推進する。
雑草防除については，マルチ栽培により除草剤削減を進める。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

2t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用

化学農薬低減技術○ 熱利用土壌消毒技術

化学農薬散布回数をできるだけ○ 対抗植物の利用○光利用技術減らす○ マルチ栽培○土壌還元消毒技術○ 被覆栽培○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５５）みょうがア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
古くから栽培されている宿根性の多年草である。花蕾を収穫する花みょうが栽培と幼茎の軟化物を収穫するミョウガダケ栽培がある。
土壌適応性は広いが，特に腐植の多い粘土質が適する。このため，植え付け前の緑肥作物の作付や良質堆肥の施用等により有機質資材のほ場への供給を進めるとともに，施肥にあたっては肥効調
節型肥料や有機質肥料を施用する。
病害虫防除としては，ハスモンヨトウの発生があるので生物農薬やフェロモン剤の利用やマルチ栽培の導入を進める。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５６）ふきア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
フキはキク科フキ属の多年草。日本原産。可食部は地下茎からでてきた葉の柄の部分にあたる。
また，春一番にフキの地下茎から出てくる花の蕾がフキノトウと呼ばれる。
平安時代から野菜として栽培されていると言われおり，栽培種の多くは愛知早生と言われている。
土壌適応性は広いが，湿地，半日陰で保水力がある土壌が良い。このため，植え付け前の緑肥作物の作付や堆肥の前年施用等により有機質資材のほ場への供給を進める。また，定植後の肥やけを起こしやすいので施肥にあたっては肥効調節型肥料や有機質肥料の施肥を施用する。
病害虫防除としては，フキ斑点病，白絹病，ハスモンヨトウ等が発生しやすいため，連作を避けることや，生物農薬やフェロモン剤の利用により化学農薬の散布回数を減らす。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用（牛ふん堆肥の場合）○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用

する○ 生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ フェロモン剤の利用減らす○ マルチ栽培○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項（ア）県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
（イ）病害虫防除所で行っている発生予察情報を参考に適期防除を行い，化学農薬の低減に努める必要がある。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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（５７）しそ科葉菜類※

ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
しそ科しそ属に属し，独特の香りがあり，香辛野菜として用いられるもの。
堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入を進める。施肥については，肥効調節型肥料や有機質肥料の条施肥による化学肥料の施肥量の削減を図る。
病害虫防除については，ハスモンヨトウ，ヨトウムシ等の発生に対して生物農薬による害虫防除やフェロモン剤による誘殺・交信撹乱，対抗植物の利用，防虫網等の被覆資材による病害虫防除を進める。
雑草防除は，マルチ被覆，機械除草を行う。
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培

化学農薬低減技術

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 対抗植物の利用○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。
しそ科葉菜類：えごま（葉），オレガノ（ハナハッカ，ワイルドマジョラム），セージ（コモンセー
ジ，パイナップルセージ，チェリーセージ，レッドセージ），タイム（コモンタイ
ム，クリーピングタイム，レモンタイム，カピタートゥス（ペルシアン・ヒソップ），
オレンジタイム，ジギス（ソースタイム）），バジル（スイートバジル，ダークオパ
ールバジル，メボウキ），はっか（ミント，スペアミント，ペパーミント，アップ
ルミント），レモンバーム（セイヨウヤマハッカ），ローズマリー（マンネンロウ）※大葉の基準は別に定める。

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（５８）なばな類※

ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
アブラナ科アブラナ属に属し，抽だい前後の若葉や花茎，蕾の部分を野菜として利用する。
耕土が深く，排水の良い有機質に富んだ弱酸性の土壌が最適である。しかし，適用範囲は広く排水対策と高畝づくりをすれば栽培が可能である。
県内の栽培形態は多様で，品目等によりハウス栽培，露地栽培などが混在する。このため，堆肥の施用や休閑期の緑肥作物の導入や肥効調節型肥料や有機質肥料の条施肥による化学肥料の施肥量の削減を図る。
病害虫防除については，ハスモンヨトウ，ヨトウムシ等の発生に対して生物農薬による害虫防除やフェロモン剤による誘殺・交信撹乱，対抗植物の利用，防虫網等の被覆資材による病害虫防除を進める。雑草防除は，マルチ被覆，機械除草を行う。
区

分

堆肥等施用技術

化学肥料低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 局所施肥

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 肥効調節型肥料の施用

する○ 有機質肥料の施用○ 生物農薬の利用
化学農薬低減技術○ 被覆栽培○ フェロモン剤の利用 ○ マルチ栽培○ 対抗植物の利用

化学農薬散布回数をできるだけ減らす○ 機械除草○ 天然物質由来農薬利用技術
イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。
なばな類：あさまこな（朝熊小菜），あすっこ，アレッタ，おおさきな（大崎菜），太田かぶ（やる菜），
オータムポエム（アスパラ菜），大野菜，かいらん，勝山水菜（平泉寺水菜，郡水菜，さんまい水菜，北市水菜），くきたちな（会津茎立菜，カブレ菜，縮緬茎立菜），こうさいたい（紅菜苔），さいしん（菜芯，油菜芯），三景雪菜，四川児菜（子持たかな），チンゲンサイ（なばな的栽培），摘菜花，つぼみな（つぼみ菜，三陸つぼみ菜，あでやかつぼみ菜），なばな（なのはな，はなな），のらぼうな（のらぼう菜），博多蕾菜，はたけな（なばな的栽培）（畑菜（なばな的栽培）），はなっこりー，みずかけな（水掛菜），めいけな（女池菜，新潟なばな）※かきなの基準は別に定める。
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（５９）タアサイ（新規）ア 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容
県内では小美玉市に産地があり，露地，ハウスを用いて周年生産され，市場出荷されている。
堆肥等有機質資材の施用，緑肥作物の利用により土づくりを行うとともに，肥効調節型肥料，有肥質
肥料の施用により化学肥料施用量の低減を図る。
病害虫については，コナガ，アオムシ，ハスモンヨトウ等のチョウ目害虫が問題となっており，生物
農薬，フェロモン剤，防虫網等の被覆資材を用いて防除を進める。
雑草防除は，マルチ栽培，機械除草を行う。
区

分

堆肥等施用技術
化学肥料低減技術

化学農薬低減技術

持続性の高い農業生産方式の内容

使用の目安○ 堆肥等有機質資材の施用

２t/10a○ 緑肥作物の利用(牛ふん堆肥の場合)○ 肥効調節型肥料の施用

現行窒素成分量の 20～30％減肥○ 有機質肥料の施用する○ 対抗植物の利用 ○生物農薬の利用

化学農薬散布回数をできるだけ○ 被覆栽培○フェロモン剤の利用減らす○ マルチ栽培○熱利用土壌消毒技術○ 機械除草○ 土壌還元消毒技術○ 天然物質由来農薬利用技術

イ 持続性の高い農業生産方式の導入の促進を図るための措置に関する事項
県内の各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等では土壌診断の機材を整備し，農業者から依頼のある場合，土壌診断や土壌の性質に関する情報を提供する体制を整備している。このため，持続性の高い農業生産方式の導入にあたっては，各地域農業改良普及センターや全農茨城県本部等の土壌診断の活用を図るとともに，普及指導員のアドバイスを受けることが適当である。
ウ その他の事項
地力増進法に基づく地力増進地域に指定されている地域については，地力増進対策指針が定められているため，指針に基づく地力増進対策を行うことが必要である。

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