小学校
英語科教育法─ 理 論 と 実 践 ─【改訂版】
金森 強 編 著

執筆者・担当一覧【編著者】
金森強（文教大学教育学部教授）◎第 1・2・5・6・7・9・11・13・14・15 章、コラム（p.120、p.121）【共著者】
アダチ徹子（筑紫女学園大学文学部教授）◎第 10 章
井狩幸男（大阪市立大学名誉教授）◎第 2 章（2 ‐ 2. 2 ‐ 4. 2 ‐ 5.）石塚博規（北海道教育大学教育学部教授）◎第 12 章、コラム（p.176）
伊藤摂子（武蔵野大学教育学部准教授）◎第 16 章（16 ‐ 3.）
遠藤恵利子（東北学院大学非常勤講師）◎第 7 章（7 ‐ 3.）、コラム（p.119）
奥村真司（文教大学情報学部准教授）◎第 16 章（16 ‐ 4.）
小西行郎（元同志社大学赤ちゃん学研究センター教授）◎第 2 章（2 ‐ 3.）
髙橋和子（明星大学教育学部教授）◎第 15 章（15 ‐ 2.）田辺尚子（文教大学教育学部教授）◎第 3 章
中山晃（愛媛大学教育・学生支援機構教授）◎第 8 章
蜂谷太朗（川口市教育局学校教育部指導課指導主事）◎第 16 章（16 ‐ 2.）
福田スティーブ利久（文教大学教育学部准教授）◎第 4 章、コラム（p.79）【コラム協力・資料提供】
いとうさとし（「ことば漢字」創作家）p.288
久保省一郎（愛媛県喜多郡内子町立五十崎小学校教諭）p.33
塚田初美（元旭川市立豊岡小学校教諭）p.127
服部純一（星美学園短期大学客員研究員）p.53

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小学校英語科教育法 ─理論と実践─ 【改訂版】
Copyright © 2024 by Tsuyoshi Kanamori
All rights reserved for Japan.
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without permission from Seibido Co., Ltd.

はじめに
小学校高学年における外国語科の教科化、中学年からの外国語活動開始、中学校学力調査へのスピーキング試験の導入、そして、大学入試におけるス
ピーキングを含めた外部試験の導入など、日本の英語教育は新たな方向に大きく舵をとっているように感じられます。
小学校から高等学校までの一貫した英語教育のあり方を考え、小学校段階にこそ行われるべき授業内容の実施が望まれることは確かです。中学校における英語科の前倒しではなく、小学生の発達段階にふさわしい授業が実施されない限り、大きな成果は期待できないからです。
これまでの外国語教育実施の経験から、小学校段階の英語教育の可能性や課題、あるべき姿が少しずつ見えてきた段階です。得られた知見を生かしな
がら、中学校・高等学校に効果的につながる小学校段階の英語教育の実施が望まれています。
教育において最も重要なことは、優秀な指導者の存在です。様々な能力や特性を持つ子どもに対して、教育課程を通して育むべき力を把握するとともに、発達段階に応じた指導能力、教材開発能力、そのバックボーンとなる言語習得理論や教授理論、具体的な指導方法、多様な教材、ICT利用のあり方など、教師が身につけておくべきことは様々です。
本書は、英語の知識・技能面だけを育てることを目指すのではなく、ことばを通して人と関わり、自分の思いや考えを、相手を意識しながら伝えようとする資質を育てるための小学校における英語指導を目指す教員養成のために作成された入門書です。
言葉の教育・全人教育としての小学校段階にふさわしい教育内容を作るべ
く、小学校において英語授業を担当することを目指す学生や現場の教員が身につけておくべき知識・技能、指導者としての姿勢について多面的に捉えてまとめられています。また、実際の授業において必要となるクラスルーム・
イングリッシュの具体例や授業で用いられる言語活動、歌、チャンツ、現場における課題なども掲載しています。教員養成機関、現場の研修等において活用していただければと願います。
最後に、本書を出版するにあたっては、株式会社成美堂の工藤隆志さんに大変お世話になりました。その丁寧な仕事に何度も助けられました。改めて感謝の気持ちをお伝えしたいと思います。
編著者代表

金森 強
1

C onte nt s
1

第

章

はじめに

1

小学校における英語教育 ―導入の経緯、現状と展望―6

1 -1. 外国語活動・外国語科導入までの経緯 …… 7
1 -2. 子どもが主体的に学ぶ授業作りと指導のあり方 …… 9
1 -3. 外国語活動・外国語科の学習指導要領改訂のポイント …… 14
1 -4. 小学校段階における外国語教育の課題と展望 …… 26
コラム 互いのぬくもりを感じられる外国語活動を …… 33

2

第

章

言語習得理論と関連領域

34

2 -1. 言語習得理論 …… 35
2 -2. 関連領域からの示唆 …… 37
2 -3. 脳の活性化とは何か …… 44
2 -4. ことばは脳でどう処理されるか …… 45
2 -5. ことばのしくみを解明する２つのキーワード―「ワーキングメモリ」と「ミラーニューロン」― …… 47

コラム 気持ちを伝え合うことを学んでほしい …… 53

3

第

4

第

章

基 本的な外国語教授法
3 -1. 様々な教授法 …… 54章

国際理解教育と英語教育
4 -1. 国際理解教育のねらい …… 67
4 -2. 教材例 …… 73

コラム 国際理解教育の実践に役立つリソース …… 79

2

54

66

小 学 校 英 語 科 教 育 法 目次

5

第

6

第

7

第

章

評価の意義と評価方法

80

5 -1. 評価の意義と役割 …… 80
5 -2. 評価、目標、指導内容の一体化を …… 83
5 -3. 外国語活動、外国語科を通して育む「見方・考え方」…… 85
5 -4. 評価の観点と評価規準 …… 86
5 -5. 振り返りの時間のあり方 …… 93
5 -6. パフォーマンス評価 …… 96

章

カリキュラム・年間指導計画作成のポイント

99

6 -1. カリキュラム作成の視点、留意点 …… 99
6 -2. 時間割作成におけるポイント …… 104
6 -3. １単元の組み立て方 …… 106

章

小学校の英語授業作り

109

7 -1. 担任ならではの授業作り―単元作りの視点 …… 110
7 -2. 授業作りの視点 …… 112
7 -3. 人と関わる楽しさを学ぶ …… 116

コラム 授業作りの視点「５つのエレメント」…… 119

コラム 何よりも「安心できる」教室でありたい …… 120
コラム 協働学習（Cooperative Learning）の可能性〜ジョージ・ジェイコブズ氏との対談より〜 …… 121

8

第

章

特別支援教育における外国語活動

122

8 -1. 特別支援教育における外国語活動の概要 …… 122
8 -2. 指導上の留意点 …… 124
3

第

9

章

129

9 -1. クラスルーム･イングリッシュを使う意味 …… 129
9 -2. クラスルーム・イングリッシュ使用の留意点 …… 130
9 -3. クラスルーム・イングリッシュの実際 …… 132

10

章

第

求められる教 員の資質

142

10 -1. 外国語活動・外国語科を担当するのに必要な資質 …… 142
10 -2. 様々な指導者同士の連携 …… 149

11

第クラスルーム・イングリッシュの活用

章

教材の使い方・選び 方と開発方法

15211-1. 主な教材・教具とその特徴 …… 152
11-2. 教材の選び方と指導の工夫（ピクチャーカード、マルチメディア教材）…… 157
コラム カタカナ発音にならないためのピクチャーカード４段階活用 …… 159

11-3. 歌とチャンツの使い方と留意点 …… 161
11-4. 教材が伝える情報にも留意する …… 165
11-5. オリジナル教材開発のすすめ …… 166

12

第

章

ICTの効果的な活用
12 -1. ICTとは …… 168
12 -2. 学校におけるICT環境整備の状況 …… 170
12 -3. ICT使用の効果 …… 171
12 -4. 小学校外国語において利用されるICT機器 …… 172
コラム メディアの効果的な利用のために …… 176

4168

小 学 校 英 語 科 教 育 法 目次

13

第

14

第

章

指導の基 本と留意ポイント

177

13 -1. 大切にしたい音声指導 …… 177
13 -2. 子どものやる気を高めるために …… 182
13 -3.「ことば」としての指導を …… 184
13 -4.「英語」に「プラスアルファ」の視点を …… 186
章

指導の実際

191

14 -1. １時間の指導の組み立て方 …… 191
14 -2. あいさつ、ウォーミングアップ、復習 …… 195
14 -3. 導入―新しい言語材料の導入と工夫 …… 202
コラム 子どもに身近な英語表現 …… 212

14 -4. 基本練習―ドリル活動 …… 213
14 -5. 発展活動 …… 227
14 -6. １時間の振り返り（評価）、自己評価表の実際 …… 239
14 -7. 単元展開例 …… 241

15

第

16

第

章

文字指導のあり方275

15 -1. 文字指導の基本的な考え …… 276
15 -2. 読む活動の進め方 …… 278
15 -3. 書く活動の進め方 …… 286
章

課題― 現場の取り組みから

296

16 -1. 小中の接続と連携のあり方 …… 296
16 -2. 充実した研修の実現のために …… 298
16 -3. よりよい授業実践を目指して …… 301
16 -4. 体験的で深い学びにつながる言語活動 …… 303

各種資料リンク集

307
5

1
第

章

小学校における
英語教育―導入の経緯、現状と展望―▼ Chapter 01

はじめに小学校の英語教育を含む外国語教育の改善について審議を進めてきた中央教育審議会の外国語専門部会が、「高学年において週１回程度について、共通の教育内容を設定することを検討する必要がある」等の内容を盛り込んだ報告を提出したのは平成18年３月末のことです。その後、教育課程部会での審議を経て、新しい学習指導要領において、小学校の英語教育は「外国語活動」という名で、「総合的な学習の時間」とは別に小学校の教育課程に新設されることになりました。
必修化決定後、国の政策として、地域のモデル校となる拠点
条件整備
平成19年度予算として約6.2

校の設置、教員研修、共通教材の作成・配付など、条件整備 ＊ も億円、20年度には約6.3億行われ、２年間の移行措置を経て、23年度より小学校５・６年円を計上。21年度より『英生で週１コマの外国語活動が実施されました。25年には、文部語ノート』を配付するなど。

科学省の「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が公表され、その中に、32年度から小学校の外国語教育の正式教科化および中学年での外国語活動導入の計画が盛り込まれ、27
年、次期指導要領改訂に向けた中央教育審議会において、外国語ワーキンググループや小学校部会等で審議が行われ、28年８月に発表された「審議のまとめ」を経て、12月に答申が発表されました。ここで小学校英語の教科化が決定され、30年度から移行期間としての取り組みが開始されるに至りました。本章では小学校への外国語活動導入までの経緯、現状、これからの展
望について考えてみましょう。

6

1.

1-

外国語活動・外国語科
導入までの経緯

1）20 年間にわたる検討を経て私立小学校においては、明治時代から英語教育を実施してきた学校が少なくありませんが、公立小学校での英語教育について国レベルでの本格的な討議が始まったのは1990年代です。
きっかけは臨時教育審議会 ＊ の「英語教育開始時期について検臨時教育審議会討する」という答申等によるものでした。
その後平成４年（1992

弘内閣総理大臣〔当時〕直1984 〜1987年、中曽根康

年）に「英語学習を含む国際理解教育」を研究課題とした研究

属の審議会として設置。

開発学校 ＊ が指定され、平成8年にはすべての都道府県に研究

研究開発学校開発学校が指定されています。

原小学校。なおその以前か

大阪市立真田山小学校と味

平成10年に新学習指導要領が告示され、平成14年度より「総ら、クラブ活動や特別活動

合的な学習の時間」において国際理解教育の一環としての外国環として英会話活動・英語語会話等の実施が可能になりました。平成13年度には、文部科＊が出されています。
学省による『小学校英語活動実践の手引』

平成14年度の調査では、「総合的な学習の時間」で英語活動を実施した小学校は５割強程度でしたが、平成19年度調査では「総合的な学習の時間」
を含めて何らかの形で英語活動を実施した学校の割合は97 . 1％にまで達しています。平成16年４月に外を含め、国際理解教育の一活動などに取り組んできた地域や学校も少なくない。
『小学校英語活動実践の手引』
開隆堂出版刊。
日英併記で、
英語活動のねらいや進め方、
指導内容についてガイドラ
インを示している。

国語専門部会が設置され、小学校段階の英語教育の必修化の検討を含む「外国語教育の改善」についての審議が始まりました。
同年の保護者の意識調査においても「英語の必修化に賛成」とする回答が７割を超え、専門部会での検討を後押ししましたが、一方で必修化に反対する声もあり、教育課程上の位置づけについては、慎重な審議を重ねることとなりました。
平成20年１月に中教審の答申の中で、小学校高学年での「外国語活動」の必修化が盛り込まれ、同年３月に学習指導要領が公示されました。文部科学省は学習指導要領に沿った共通教材
として『英語ノート』を作成し、平成21年度より配付を開始。
21年度より２年間の移行措置期間を経て、外国語活動は23年度
より完全実施となりました。文部科学省作成の児童用テキスト）やデジタ（『英語ノート１、２』、その後は“Hi, friends! 1 , 2”
ル教材が学校に配付され、用いられました。１～４年生でも、7

｜第章｜ 小学校における英語教育︱導入の経緯︑現状と展望︱1「総合的な学習の時間」や余剰時間を使って、英語にふれる授業を行っている学校も出てきました。
外国語活動では、「聞くこと」「話すこと」という２技能について、基本的な英語の音声や表現にふれながら、積極的にコミュ
ニケーションを図る態度を育成することを目標に授業が行われてきました。中学校での教科としての英語とは異なり、知識や技能の定着は求められていません。授業計画や授業実施の中心を担っているのは学級担任です。学級担任には、「学習者のモデル」として積極的に英語を使うことが求められ、 ALT（外国語指導助手）や、 ICT を含む視聴覚教材を活用して授業が行われてきました。なお、外国語活動において数値評定はなく、評
価は授業の「振り返りカード」などの自己評価や授業中の見取りなどを通し、記述式で行われました。

2）これからの外国語教育
平成25年12月に文部科学省の「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が公表され、その中に、32年度から小学校の外国語教育の正式教科化および中学年での外国語活動導入の計画が示されました。平成26年度の調査では、小学校における外国語活動について、小学生の７割強が「英語の授業が好き」と答え、中学１年生の８割以上が、外国語活動で行ったことが「中学校で役立っている」と回答するなどの成果が報告されています。その一方で、中学１年生の約８割が、小学校で「読む・書くことをもっとしておきたかった」と回答していることが報告されています（文部科学省「平成26年度小学校外国語活動実施状況調査」）。
これらの成果や課題を踏まえ、次期指導要領改訂に向けた中央教育審議会において、外国語ワーキンググループや小学校部会等で審議が行われ、平成28年８月に発表された「審議のまとめ」を経て、同年12月には答申が発表されました。
これまでの外国語活動では「聞く」「話す」ことが中心でしたが、教科としての高学年の学習内容には、中学年での外国語活動を通じて外国語の慣れ親しみと外国語学習への動機づけを高めた上で、「読むこと」「書くこと」に関わって、①アルファベッ
トの文字や単語などの認識、②国語と英語の音声の違いやそれぞれの特徴への気づきをうながすこと、③語順の違いなど文構

8

造への気づきをうながすことといった内容が新たに加わっています。
高学年での正式教科化、また中学年の外国語活動の導入へ向け、研究開発学校や教育課程特例校等では平成26年度から、文部科学省の補助教材の使用および検証が進められ、28年度に新しい学習指導要領が告示され、それをもとに検定教科書の作成が始められることになりました。30年度より先行実施が可能となり、令和２年度から新学習指導要領が全面実施されています。
小学校から高等学校までの英語教育を通して、「英語を使って何ができるようになるか」という観点で指標形式の目標も設定し、「使える英語力」を育てていくことが求められています。
高学年では、学級担任が専門性を高めて指導するとともに、専科教員や ALT を活用すること、中学年の外国語活動では学級担任が中心になることが示されており、これから小学校教員を目指す人は誰もが、外国語の授業を行える準備が必要となります。文部科学省から新しい共通教材として中学年用に Let＇s Try!と高学年用 We Can! が作られ配布されました。教師用指導書や
デジタル教材も準備され、We Can! は移行期間の２年間に使用され、現在は検定教科書が使用されています。

2.

1-

子どもが主体的に学ぶ
授業作りと指導のあり方

1）21世紀の教育において育てるべき力
科学や情報技術の急速な発達およびグローバル化の影響の下、氾濫する様々な情報や技術革新に柔軟に、かつ、適切に対応できる能力の育成が求められています。
情報を的確に把握し、分析・分類したり統合したりすることを通して、実際の課題解決に利用できる能力が必要となっているからです。

The Center for Curriculum Redesign（以下 CCR）は、21世紀に育てるべき重要な学力の要素を Knowledge、Skills、Character、Meta-learning とし、育成されるべき Skills：４つのC（Creativity, Critical Thinking, Communication, Collaboration）
9

｜第章｜ 小学校における英語教育︱導入の経緯︑現状と展望︱1を挙げています。そして、これら４つのＣの育成においては、知識を活用する学びの体験を通して進めるべきであると強調しています。

CCR のこの教育概念は文部科学省教育課程企画特別部会において、新しい学習指導要領作成のための会議補足資料として紹介されており、日本の教育政策におけるカリキュラム・デザ
インの基本概念として考えられていることが伺えます。新しい
学習指導要領で掲げられている評価の３観点：①知識・技能、②思考・判断・表現、③主体的に学習に取り組む態度・人間性
では、①において知識と技能が１つの観点にまとめられており、知識を単に記憶する対象として終わらせず、知識とスキルを有機的に結びつける指導の必要性を明示したことで、CCRが提唱する教育観が反映されていると言えるでしょう。Knowledge、

Skills、Character、Meta-learning の学力育成と４つのＣ育成のためには、知識を記憶するだけの受け身的な学びではなく、主体的・対話的な学びこそが望ましく、21世紀の学力育成の重
要な鍵となると言えそうです。このことは、新しい学習指導要
領の特徴にもなっています。

2）主体的な学びの考え

Dewey は、考える力を身につけるための教育の実践には学習者自身に課題を克服する体験を持たせることが必要であり、その体験を通すことでしか深い学びが起こらないとしています。
知識を実際の具体的な場面で利用することでこそ、その意義を明確に 理解することができるとするものです。De we y のLearning by Doing という考えは、学習者が実際に地域・社会で起こっている問題を解決するために既習の知識や身につけた技能を利用することで、学びを深め、また、さらなる学びや知識の獲得への強いモチベーションにもなるという Problem Based
アメリカでは Community
Learning（以下 PBL）につながっており、Based Learning や Service Learning として様々な教育段階で実施されています。 PBL を効果的に進める上で重要となるのは、
Reflection：振り返りであると言われています。体験するだけで終わるのではなく、行動することを通して気づいたこと、理解したこと、自身の変容や周囲の変化も含めた Learning Outcomesに気づくための活動が重要であり、そのための機会を意図的に10

組むことはもちろん、「振り返り」が効果的に行われるための手立てが必要とされています。振り返りを通して、学習者は学んでいる知識と現実社会との関係を明らかにすることができ、学校の教育カリキュラムを通して身につける知識や技術の意義を理解するとともに、身につけた知識や技能をどのように活用するかを知ることにもつながると考えられています。
すべての学習において、意図的な振り返り活動の工夫が必要であり、知識を活用する体験的な学びと振り返り活動を有機的に結びつける学習によってこそ、主体的・対話的学びを生み出すことが可能になるのです。

3）欧州における言語政策
学習指導要領は「社会に開かれた教育課程」がその特徴とされていますが、欧州委員会（EC）では、欧州の経済的、文化的発展のために多様性を保持したまま平和な欧州社会を維持していくことを重視し、その実現に寄与する良き欧州市民として備えるべき共通する価値観を育む教育が重要であると考えています。その実現のために、生涯を通して多様な言語を学び、また、自律的に学び続けることができる環境の整備と自律的な学習者としての個人の意識・姿勢を育成する複言語・複文化主義に応じた言語政策に取り組んでいます。まさに、社会に開かれたカリキュラム作りが意識されていると言えるでしょう。
複言語・複文化主義の言語教育政策においては、少なくとも
母語以外の２つの言語を身につけることが求められています。
指導にあたっては、CAN-DO で示された言語能力記述文を用
い、学習者自身が学習の振り返りを通してコミュニケーション
において「何ができるようになるか」を意識しながら、言語に関する知識だけではなく実際にコミュニケーションを取ることのできる基礎的な運用力を身につけることが期待されています。ただし、母語話者レベルの高い言語運用語能力が求められるわけではなく、コミュニケーションにおいて機能する範囲の運用能力の獲得が目指されている（Functional Plurilingualism）
ことがポイントです。
スイスのバーゼル市では、新たな言語教育政策としてカリキュ」
ラムや教材開発、教員の研修を含めた「Passepartout（合鍵）というプログラムが実施されています。このプログラムでは、
11

｜第小学校で英語ともう１つの母語以外の言語を学び、中学校で第３番目の言語を学ぶシステムになっており、小学校段階から目

章｜ 小学校における英語教育︱導入の経緯︑現状と展望︱

1

標言語の言語能力と一般的能力を同時に育成する言語教育が実施されています。内容理解と認知力、さらに言語能力を高める
CLIL
Content and Language
Integrated Learning: 内

教育として、CLIL＊ による指導が採用されているわけです。

容統合型言語学習

25人に、10数名の異なる文化・言語的バックグラウンドを持つ

実地調査として訪問したバーゼル市の小学校では、１クラス子どもが見られました。授業では、それぞれの子どもの母語／第一言語ではなく、第二言語、あるいは第三言語となるドイツ
語が教育言語として使用されていました。子どもは CLIL による指導を通して、言語だけを学ぶのではなく、各教科や日常生活に関する基本的な知識や技能も獲得していくことが求められています。
また、言語と文化に対する気づきを大切にする ELBE（Eveil/
aux Langues, Language Awareness, Begegnung mit Sprachen）
EOLE（Eveil au langage/Ouverture aux langues）教育が重視されており、「開かれた心」を育む言語教育が実践されているのも特徴です。
「出会いの授業」と呼ばれる授業においては、目
標言語を母語とする同年代の学習者との直接交流の時間を持ったり、ホームステイプログラムによって目標言語を母語とする
家庭において１日過ごしたりする体験プログラムも準備されています。授業以外の時間などを使った継承言語（heritage language）の授業においても CLIL による指導が行われており、母語や家族の言語・文化を保持することに加えて、母語での認知能力を育てる権利が守られているとも言えます。学習者が特定の地域社会で生きていくために必要となる基本的な能力育成を担保する教育として、また、個人の人権や多様性のある社会を守り維持するための教育の一環として、CLIL による指導が採用されているのです。
欧州と日本では教育環境が大きく異なるため、欧州での取り組みがそのまま日本に当てはまるわけではありませんが、欧州で実施されている教育実践の中に日本において実施可能なものもあるはずです。例えば、形成的な評価のためのポートフォリ
オを用いた指導と評価の一体化や学びの軌跡と道先案内としてのルーブリックの活用など、今後の継続的な研究・調査が期待されるところです。
また、スイスのバーゼル市では、教育課程すべてにおいて必12要となる言語力の育成が重視され、学年が進むにつれてどのよう な 言 語 技 術 を 身 に つ け な け れ ば なら な い か に つ い て、として、言語能力の記述文がSprachprofile（言語プロファイル）。母語が教育言語であるドイツ語
示されています（吉島 2016）
以外の子どもたちにとって、学力を支える言語力が示されていることには大きな意義があると言えます。日本でも教育課程全体を通して育む言語力についての検討が開始されているようですが、外国にバックグラウンドを持つ児童の数が増加する中、今後 Sprachprofile の日本語版を策定する必要がでてきそうです。
以下は、言語プロファイルに記されている記述文からの抜粋です。
• 討論の中で自分の意見を言い、人の発言に対応する。
• 色々なテーマについて自分の意見を述べ、論拠づける。
• 話し合いをすることで複合的な情報を交換する。
• 討論の中で自分の意見を適切に持ち出す（相手の発言に反論し、その根拠を言う等）。
• 話し合いの規則を守り、逸脱があった場合、それを守るよ
うに促す。
• 討論を準備し、主導する。
• 発表の終わりに要点を短く簡潔にまとめる。
• プロジェクトの成果を重要な部分が分かるように説明した
り、発表したりする。
• テーマについて、自分の立場を表明し、自分の考えの違いを明らかにする根拠づけをしながら話す。
• ディベートの準備の方法を学び実施する。
• 複合的な思考、例えば数学の「解」について説明する。
• 適切な言い方や表現を用いながらプレゼンを構成する。
• いろいろなテキスト作成のための計画・推敲の方略を知り、活用する。
言語知識・技能はすべての教育課程を通して育まれることが望まれ、各教科に特化した専門用語や言い回しなどは、教科の内容を学び理解する上で重要です。当然、適切な教材開発、教員養成・研修が必要であり、総合的な言語能力を育むためには、
13

｜第すべての教育課程を通した実施が検討されるべきだと考えられます。日常生活に必要となる言語能力（BICS）に加えて、教育章｜ 小学校における英語教育︱導入の経緯︑現状と展望︱

1を保障する言語能力（CALP）を育む言語教育プログラムが必要となるからです。
日本の生産年齢人口は2065年までに1/4に減少すると言われています。応じてそれを補うための外国人労働者の受け入れ
は、持続可能な社会構築のためにも重要な鍵となるはずであり、すでにその数は100万人を超えていると言われています。
今後は、日本に住む外国にバックグラウンドを持つ人たちへの言語教育プログラムの準備が必要となってくるでしょう。特に、現段階ではあまり研究が進んでいない、子どもたちに対する外国語としての日本語教育においては、教育言語としての日本語能力を担保するためにも必要です。発達段階にふさわしい

CLIL による言語教育が重要な鍵となるはずであり、そのためのカリキュラム開発、教材開発、指導方法などのさらなる研究が必要となるものと思われます。
将来の日本社会の状況を予測し、必要となる措置を早急に進める必要があります。
海外から日本に入ってくる人たちと共生・共存できる資質・能力の育成を進めるための言語教育・外国語
教育・異文化間教育のあり方を考える時、言語運用能力の育成に加えて「開かれた心」を育む実践が求められるはずだからです。外国からの労働者とその子どもたちに対する教育のあり方についても、十分な検討がなされ、準備されなければならないで
しょう。

3.

1-

外国語活動・外国語科の学習指導要領改訂のポイント
1）中学年「外国語活動」指導のポイント
中学年の「外国語活動」について、小学校学習指導要領第４章「外国語活動」を参照しながら考えてみましょう。
第1 目 標外国語によるコミュニケーションにおける見方・考え方を働

14

かせ、外国語による聞くこと、話すことの言語活動を通して、
コミュニケーションを図る素地となる資質・能力を次のとおり
育成することを目指す。
（1 ）外国語を通して、言語や文化について体験的に理解を深め、日本語と外国語との音声の違い等に気付くとともに、
外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しむようにする。
（2 ）身近で簡単な事柄について、外国語で聞いたり話したりして自分の考えや気持ちなどを伝え合う力の素地を養う。
（3 ）外国語を通して、言語やその背景にある文化に対する理解を深め、相手に配慮しながら、主体的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度を養う。
（下線は筆者）
下線部分の「相手に配慮しながら、主体的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする」は、中学年にだけおかれているものではなく、高学年、また、中学校でも「聞き手、読み手、話し手、書き手に配慮しながら、主体的に外国語を用いてコミュニケーションを図ろうとする態度を養う」という表現で示されており、英語教育全体を通して大切にすべき点であると言えます。機械的に覚えたことを言うのではなく、相手を意識しながら、状況、場面、目的に応じて適切にコミュニケーショ
ンを図ろうとする態度の育成の重要性と目的や見通しを持った
コミュニケーション活動が期待されていることがわかります。
３領域における目標と内容
目 標
小学校中学年では、「聞くこと」、「話すこと［やり取り］」、「話
すこと［発表］」の３つの領域別に目標が設定され、指導を通して、以下に示す資質・能力を育成することとなっています。
（1）聞くことア ゆっくりはっきりと話された際に、自分のことや身の回りの物を表す簡単な語句を聞き取るようにする。
イ ゆっくりはっきりと話された際に、身近で簡単な事柄
に関する基本的な表現の意味が分かるようにする。
ウ 文字の読み方が発音されるのを聞いた際に、どの文字であるかが分かるようにする。
15（製品版の書籍では、次項の（2 ）話すこと［やりとり］に続きます）