ブラックロック・ゴールド・ファンド
追加型投信／海外／株式投資信託説明書（交付目論見書） 2024年4月27日※本書は、金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。

■ブラックロック・ゴールド・ファンド（以下「当ファンド」または「ファンド」といいます。）の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を2024年4月26日に関東財務局長に提出しており、2024年4月27日にその届出の効力が生じております。
■当ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
については、委託会社のホームページにて閲覧いただけます。
また、投資信託説明書（請求目論見書）
は、ご請求に応じて販売会社を通じて交付いたします。なお、ご請求いただいた場合には、その旨をご自身で記録をしておいてください。
■当ファンドの投資信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されております。
■商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
■投資信託の財産は受託会社において信託法に基づき分別管理されております。
属性区分

商品分類
単位型・追加型

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

為替ヘッジ

追加型投信

海外株式

株式・一般

年1回

グローバル
（日本を含む）なし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（www.toushin.or.jp/）
にてご覧いただけます。

委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）

ブラックロック・ジャパン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長
（金商）
第375号

設立年月日：1988年3月11日 資本金：31億2,000万円 運用する投資信託財産の合計純資産総額：12兆4,858億円（2024年1月末現在）＜当ファンドの詳細情報の照会先＞
当ファンドの詳細情報については、以下にお問い合わせください。
電話番号：03-6703-4300（受付時間 営業日の9：00〜17：00）ホームページアドレス：www.blackrock.com/jp/

受託会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者 ）三菱UFJ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

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ブラックロック・ゴールド・ファンド

ファンドの目的・特色ファンドの目的
この投資信託は、信託財産の成長を図ることを目標として積極的な運用を行います。

ファンドの特色

1

南アフリカ、オーストラリア、カナダ、アメリカ等の金鉱企業＊1の株式（以下「金鉱株」といいます。）を中心に鉱業株式＊2を主要投資対象として積極的な運用を行います。各企業の金埋蔵量、産金コスト等を推計・分析し、割安と考えられる銘柄に厳選投資します。
＊1 金鉱企業とは、主に金の採掘や精錬などを行う企業をいいます。
＊2 鉱業株式とは、貴金属、一般非鉄金属の採掘や精錬などを行う企業の株式をいいます。
※金等の価格に連動する運用成果を目指す投資信託証券に投資する場合があります。

金鉱株の特徴1

金価格の変動により期待される収益機会

金価格と金鉱株の価格は同じ方向に動く傾向が見られます。
金鉱企業の収益は金価格が上昇すれば増加し、下落すれば減少する傾向にあります。そのため、金鉱株は長期的に見ると、金価格と似た値動きとなる傾向にあります。

金鉱株の特徴2

企業の生産活動から生み出される価値への期待

金鉱株は「株式」であるため、生産の効率化など経営努力により企業価値の向上が期待できる点が金とは異なります。
また、金鉱株は株式市場の影響も受けるため、値動きは金と異なる局面があります。
［イメージ図］

金価格の変動要因

国際政治情勢

株価の変動要因

金鉱株の値動き

企業業績

世界の景気動向
需給関係

景気動向

金の値動き

資金動向

株の値動き

需給関係
金など

利など

上記は金鉱株の一般的な値動きの要因を説明したものであり、必ず上記のような因果関係が発生することを保証するもの
ではありません。また上記以外の要因が値動きに影響する場合があります。

金鉱株の特徴3

分散投資対象としての金鉱株

金鉱株は、世界株式や世界債券の値動きと相関関係が低い傾向にあるため、金鉱株を資産の一部に組入れることで分散投資効果が期待されます。
※上記は、過去の市場動向・実績に基づくブラックロックの考えであり、個々の投資者の実際の財産状況等を勘案したものではありません。

＜ファンドの仕組み＞
購入・換金
お申込み

投資者

分配金
換金代金償還金

ブラックロック・ゴールド・ファンド

投資損益

株式等

2

外貨建資産については原則として為替ヘッジを行いません。

3

株式等（短期金融商品を含みます。）にかかる運用の指図に関する権限を、ブラックロック・リミテッドグループの英国拠点であるブラックロック・インベストメント・マネジメント（UK）（投資顧問会社）に委託します。

1

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運用体制・運用プロセス

当ファンドは、ブラックロック・グループの英国拠点であるブラックロック・インベストメント・マネジメント
リミテッドの天然資源株式チームによって運用されています。
（ UK ）■ 地質学・鉱物探査学等のスペシャリストによるチーム構成

当チームは、地質学・鉱物探査学等のスペシャリストにより構成され、鉱業企業の株式に投資を行う運用チームです。
当チームでは、鉱山や鉱業企業をポートフォリオ・マネジャー自らが訪問する実地調査を行います。また、他の運用チームと情報交換することにより更に広範の投資対象をカバーします。当チームは綿密なリサーチに基づき、長期的に成長が見込まれ、割安と考えられる銘柄に厳選して投資を行っています。
ポートフォリオ・マネジャーは地質学・鉱物探査学のスペシャリスト

長期的成長が見込まれ、割安と考えられる銘柄に厳選して投資■「金融的視点」と「技術的視点」からのリサーチ

天然資源株式チームが地質学・鉱物探査学等のスペシャリストにより構成されていることは、鉱業企業の株式に投資を行ううえで重要な意味を持ちます。世界中の鉱山を訪れ、その専門的な知識と経験を生かして情報収集にあたり（＝技術的視点）、資産運用に関する高度な分析力をもって比較、検討、判断を行う（＝金融的視点）ことができるからです。

［イメージ図］

情報収集・リサーチ
企業訪問・外部機関の情報

実地調査

金融的視点

技術的視点

事業基盤の評価

期待収益を予想埋蔵量を把握金鉱脈の質をチェック

経営者の質をチェック

株式の流動性を考慮

鉱脈の寿命を把握

採掘コストを分析

ポートフォリオを構築※ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※ ファンドの運用体制等は、変更となる場合があります。

主な投資制限■ 株式・外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

分配方針
年1回の毎決算時（1月27日。休業日の場合は翌営業日）に、原則として以下の方針に基づき、分配を行います。
■ 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収入と売買損益（評価損益も含みます。）等の全額とすることができます。
■ 分配金額は委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。
■ 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※ 基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

［収益分配金に関する留意点］

分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
したがって、分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者の個別元本の状況によっては、分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本のことで、投資者毎に異なります。

2

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ブラックロック・ゴールド・ファンド

投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、当ファンドは元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドにかかる主なリスクは以下の通りです。
■ 鉱山株・金鉱株投資のリスク

当ファンドは、鉱山株のなかでも金鉱株を主要投資対象とします。金鉱株とは鉱山株のなかでも金の採掘・精練等を行う企業の株式であり、金価格を反映して金価格よりもダイナミックに変動する特徴があります。金鉱株の価値の決定要因は所有する金鉱山の埋蔵量、産金コスト、金価格等ですが、産金コストを一定とすると、金価格の値動きが株価に与える影響が大きくなります。
また、世界の経済および市場動向または株式の発行会社の経営・財務状況等に応じて組入株式の株価および配当金が変動し、当ファンドの運用成果に影響を与えます。

■ 特定業種への投資のリスク

当ファンドは、貴金属・一般非鉄金属（銅、アルミ、ニッケル、錫、亜鉛、鉛等）の採掘・精練等を行う企業の株式を主要投資対象とします。特定業種への集中投資を行うため、より広い業種に分散して投資する場合と比較して特定業種の動向の影響を大きく受け、結果として基準価額の値動きが大きくなることがあります。

■ 為替変動リスク

当ファンドの基準価額は、円建てで表示されます。一方、当ファンドは主として外貨建資産に投資します。
当ファンドは原則として、外貨建資産に対して為替ヘッジを行いませんので、為替レートの変動が当ファンドの運用成果に影響を与えます。

■ 中小型株式投資のリスク

当ファンドは、株式市場平均に比べ株式時価総額の小さな企業の株式にも投資することができます。
これらの企業の株式への投資は、株式市場の全体の平均に比べて結果としてより大きな値上がりもしくは値下がりとなる可能性があります。これは比較的規模の小さい企業は大規模の企業に比べ収益の変動が大きくなる傾向があることに加え、株式市場における需給関係の変動の影響を受けやすいためです。

■ カントリー・リスク

当ファンドは、世界各国の株式に投資し、また、エマージング諸国の発行体が発行する株式にも投資します。主として先進国市場に投資する場合と比べてエマージング諸国への投資は、投資先の国の政治・経済事情、通貨・資本規制等の要因により、より大幅に株価が変動することが考えられ、それに伴い当ファンドの基準価額が大幅に変動することがあります。

■ デリバティブ取引のリスク

当ファンドは、先物・オプション取引などのデリバティブ取引を用いることができます。このような投資手法は現物資産への投資に代わって運用の効率を高めるため、または証券価格、市場金利、為替等の変動による影響から当ファンドを守るために用いられます。デリバティブ取引を用いた結果、コストとリスクが伴い、当ファンドの運用成果に影響を与えます。また、デリバティブ取引は必ず用いられるわけでなく、用いられたとしても本来の目的を達成できる保証はありません。

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
◆流動性リスクに関する事項
当ファンドが保有する資産の市場環境等の状況により、保有有価証券の流動性が低下し、投資者からの換金請求に制約がかかる等のリスク（流動性リスク）があります。当ファンドにおいて流動性リスクが顕在化すると考えられる状況は以下の通りです。
経済全体または個別企業の業績の影響により、株価変動が大きくなるまたは取引量が著しく少なくなる等、株式市場動向が不安定になった場合投資対象とする特定の業種の業績等の影響により、株価変動が大きくなるまたは取引量が著しく少なくなる等、市場動向が不安定になった場合※金融商品取引所等における取引の停止時、決済機能の停止時または大口の換金請求については、換金請求に制限がかかる場合があります。

3

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リスクの管理体制
委託会社ではリスク管理を重視しており、独自開発のシステムを用いてリスク管理を行っております。具体的には、運用担当部門から独立したリスク管理担当部門においてファンドの投資リスクおよび流動性リスクの計測・分析、投資・流動性制限のモニタリングなどを行うことにより、ファンドの投資リスク（流動性リスクを含む）が運用方針に合致していることを確認し、その結果を運用担当部門にフィードバックするほか、社内の関係者で共有しております。また、委託会社の業務に関するリスクについて社内規程を定めて管理を行っております。
（参考情報）

当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の 当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準
比較
価額の推移（2019年2月〜2024年1月）
（%）

最大騰落率

80.0
60.0

59.8

52.7

30,000

12.1

9.1

16.8

-20.0

14.8
7.6

-11.4

-12.4

-19.4

当ファンド 日本株

先進国株

新興国株

-22.3

年間騰落率（右軸）

分配金再投資基準価額（左軸） （%）

80.0

62.7

0.0

-40.0

（円）

平均騰落率

42.1

40.0
20.0

最小騰落率

（2019年2月〜2024年1月）

5.4

21.5
5.2

3.9

-0.7
-5.5
-6.1

-8.8

日本
国債

新興国
国債

先進国
国債

25,00060.0

20,00040.0

15,00020.0

10,000

0.0

5,000

-20.0

0
2019/2

2020/22021/22022/22023/2-40.0

過去5年間の各月末における分配金再投資基準価額の※上記グラフは、過去 5 年間における年間騰落率（各月末における ※上記グラフは、直近 1 年間の騰落率）の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の1 年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示した代表的な資産クラスについて表示したものです。当ファンドにものです。
ついては、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、 ※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものと実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合がみなして計算しており、実際の基準価額とは異なる場合があります。
あります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※ファンドの年間騰落率において、過去５年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
①年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
②年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
※各資産クラスの指数
日本株・・・・・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・・MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）
新興国株・・・・MSCIエマージング・マーケッツ指数（配当込み、円ベース）
日本国債・・・・NOMURA-BPI国債
先進国国債・・・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国国債・・・J.P.モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス−エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースとしております。
＜各指数について＞
東証株価指数（ TOPIX）（ 配当込み）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有する我が国を代表する指数です。東証株価指数（TOPIX（）配当込み）の指数値および東証株価指数（TOPIX（）配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）およびMSCIエマージング・マーケッツ指数（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発、計算した株価指数です。MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）は日本を除く世界の主要先進国の株式を、また、MSCIエマージング・マーケッツ指数（配当込み、円ベース）は新興国の株式を対象として算出した指数です。同指数に関する著作権、知的財産その他の一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本国債の市場全体の動向を表す投資収益指数です。同指数に関する知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。なお、
野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、
NOMURA-BPI国債の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、NOMURA-BPI国債を用いて行われるブラックロック・ジャパン株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
J.P. モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス−エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）は、J.P. モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが発表しており、新興国の現地通貨建ての国債を対象として算出した指数です。同指数に関する著作権はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属しています。

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ブラックロック・ゴールド・ファンド

運用実績

2024年1月末現在

基準価額・純資産の推移
（円）

分配の推移

（億円）

40,00030,000300

20,000200

10,000100

13,800円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来累計
第17期 2020年1月
第18期 2021年1月
第19期 2022年1月
第20期 2023年1月
第21期 2024年1月

400

純資産総額
（右軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

00
03/2
06/2
09/2
12/2
15/2
18/221/2※ 基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。信託報酬等については、後述の「ファンドの費用」をご覧ください。
※ 分配金再投資基準価額は、税引前分配金を再投資したものとして算出しています。

※ 分配金は税引前、1万口当たり

主要な資産の状況
組入上位10銘柄（％）＊1
国別構成比率（％）

銘柄名国名

1 バリック・ゴールド

カナダ

2 アグニコ・イーグル・マインズ

イギリス

5 ウィートン・プレシャス・メタルズ
6B2ゴールド

カナダ
オーストラリア7.9

カナダ･ドル

オーストラリア

4 エンデバー・マイニング

比率

米･ドル

カナダ

3 ノーザンスター・リソーシズ

通貨

7.3

オーストラリア･ドル

62.4

12.4

英国

8.8

米国

6.7

南アフリカ

5.1

アイルランド 0.5

6.6

カザフスタン 0.0

カナダ･ドル

5.6

カナダ

カナダ･ドル

5.1

カナダ

カナダ･ドル5.0

ロシア 0.0
キャッシュ等4.0
0

10 20 30 40 50 60 70＊1、＊2
通貨別構成比率（％）

カナダ・ドル

7 アラモス・ゴールド

カナダ

カナダ･ドル

4.6

8 ニューモント

アメリカ

米･ドル

3.9

9 ゴールド・フィールズ

南アフリカ

南アフリカ･ランド

3.5

10 パン・アメリカン・シルバー

カナダ

米･ドル

3.3

米国・ドル

27.6

オーストラリア・ドル
南アフリカ・ランド

＊1
＊2

52.1

12.4
3.5

英国・ポンド 0.5
ユーロ 0.0

構成比率（％）の数字は四捨五入の関係で合計が100にならない場合があります。
実質為替組入比率を表示しています。

日本･円

3.90

10 20 30 40 50 60 70

年間収益率の推移※ ファンドの収益率は、決算時の分配金を非課税で再投資したものとして算出しています。
※ 当ファンドにはベンチマークはありません。
（%）

60.0

40.5

40.0
20.0
0.0
-20.0

21.5

14.3

2.0
-1.6

2014 年2015 年-3.1-0.9

2021 年2022 年

-18.4

-22.7

-40.0
-60.0

29.2

2016 年2017 年

2018 年

2019 年

2020 年2023 年※ 運用実績・データ等は作成日現在および過去のものであり、今後の運用成果を保証するものではありません。
※ ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページにて開示しております。

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手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位

一般コース：1万口以上1万口単位累積投資コース：1万円以上1円単位
販売会社によって上記と異なる購入単位を別に定める場合があります。詳細は販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

一般コース：1万口以上1万口単位
累積投資コース：1口以上1口単位
販売会社によって上記と異なる換金単位を別に定める場合があります。詳細は販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

換金代金は原則として、換金受付日から起算して5 営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込締切時間

午後 3 時までに受付けたものを当日のお申込みとします。ただし、受付時間は販売会社により異なることがあります。詳細は販売会社にお問い合わせください。

購入の申込期間2024年4月27日から2024年10月25日まで※期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

換金制限

大口の換金の申込には制限があります。詳細は販売会社にお問い合わせください。

購入・換金申込
受付不可日

トロント証券取引所が休場日に該当する場合には、販売会社の営業日であっても購入・換金は受付けません。
※企業動向・市場環境等の変化により、今後購入・換金申込受付不可日が変更になる場合があります。

購入・換金申込
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他受付の中止および取消し やむを得ない事情があるときは、購入・換金の受付を中止・取消しする場合があります。
信託期間無期限（設定日：2003年2月25日）

繰上償還

当ファンドは換金により受益権の口数が30 億口を下回ることとなった場合、または投資者のため有利と認められる場合、その他やむを得ない事情が発生したとき等には、信託期間の途中でも信託を終了（繰上償還）させる場合があります。

決算日

1月27日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

毎決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
累積投資コースを選択された場合の収益分配金は、税引き後自動的に無手数料で再投資されます。

信託金の限度額

信託金の限度額は、1,000億円とします。

公告

投資者に対してする公告は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎決算時および償還時に、委託会社が期間中の運用経過のほか信託財産の内容、有価証券売買状況などを記載した「交付運用報告書」を作成し、ご購入いただいた販売会社からあらかじめお申し出いただいた方法にて知れている受益者にお届けいたします。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除または益金不算入制度の適用はありません。

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ブラックロック・ゴールド・ファンド

ファンドの費用・税金■ ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用（各費用の詳細）

購入時手数料（税抜3.00％） 購入時の商品説明、販売に関する購入受付日の翌営業日の基準価額に3.30％を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。 事務手続き等の対価
詳細は販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

―

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）（各費用の詳細）ファンドの純資産総額に対して年2.20％（税抜2.00％）の率を乗じて得た額

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）は、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
※委託会社の報酬には、投資顧問会社への報酬額が含まれます。

その他の費用・手数料（委託会社） 年1.10％（税抜1.00％）

ファンドの運用、基準価額の計算、運用報告書等各種書類の作成等の対価

運用管理費用（販売会社） 年0.99％（税抜0.90％）の配分

運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（受託会社） 年0.11％（税抜0.10％）

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価

目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用、ファンドの •ファンドの諸経費：信託財産に関する租税、信託事務の処理に財務諸表監査に関する費用等の諸費用について、ファンドの純資産総額の年 0.11 ％（税抜 0.10 ％）を上限として、 要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息等日々計上され、毎計算期間の最初の 6ヵ月終了日および•売 買 委 託 手 数 料 ： 組 入 有 価
毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払う
証 券 の 売 買 の 際 に 発 生 することができます。
手数料
ファンドの諸経費、売買委託手数料、外貨建資産の保管 •外貨建資産の保管費用：海外に費用等について、その都度、ファンドから支払われます。
おける保管銀行等に支払う有価※その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

証券の保管および資金の送金・資産の移転等に要する費用※当該手数料および費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料は、消費税および地方消費税に相当する金額を含みます。

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■ 税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期

項目

税金

分配時所得税および地方税配当所得として課税されます。
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時および償還時所得税および地方税譲渡所得として課税されます。
換金（解約）
時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」は、少額上場株式等に関する非課税制度です。
NISAをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となり、税法上の要件を満たした商品を購入した場合に限り、非課税の適用を受けることができます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
・直近の運用報告書の対象期間（ 2023 年 1 月28 日から2024 年 1 月29 日）における当ファンドの総経費率（年率換算）は以下の通りです。

総経費率（①+②）①運用管理費用の比率②その他費用の比率

2.27%

2.20%

0.07%

※上記は、対象期間の運用報告書に記載されている総経費率（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含まれません。消費税等のかかるものは消費税等を含む。）です。
※計算方法等の詳細は、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。なお、新たな対象期間にかかる運用報告書が作成され、上記の総経費率が更新されている場合があります。

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ブラックロック・ゴールド・ファンド

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