環境感染誌

Vol. 38 no. 4, 2023

〈原 著〉

下部消化管手術における術後予防抗菌薬廃止に向けた取り組みおよびその成果山本恭子 1）・伊藤裕司 2）Actions and Outcomes of Eliminating Postoperative Antimicrobial Agents in Lower
Gastrointestinal Tract Surgery
Kyoko YAMAMOTO1）and Yuji ITOU2）
1）Chutoen General Medical Center Nursing Department, 2）Chutoen General Medical Center Department of General Internal Medicine（2022 年 12 月 13 日受付・2023 年 3 月 25 日受理）
要旨
下部消化管手術の手術部位感染予防における周術期抗菌薬は，アメリカ疾病予防管理センター等

ガイドラインでは術前〜術中のみの投与が推奨され，日本では術後 24 時間以内の投与が推奨されている．当院でも 2018 年 11 月より結腸，直腸手術の予防抗菌薬術後投与廃止に取り組んだため，
取り組み前後の SSI 発生率の比較を目的とし本研究を実施した．2014 年 2 月〜2021 年 4 月に行われた結腸，直腸の待機手術を対象とし，取り組み前後（前：A 群［545 例］，後：B 群［295 例］）
で，SSI 発生率を多変量ロジスティック回帰ならびに分割時系列分析で比較した．A 群に対する B
群の SSI 発生の調整後オッズ比（OR）は 1.09［95% 信頼区間 0.73-1.63］であった．感度分析として A 群中で実際に抗菌薬投与を継続した 541 症例と，B 群中で実際に術後投与を廃止した 241 症例でも同様の解析を行い，OR は 1.20［0.78-1.78］であった．分割時系列分析では SSI 発生率に変化はなく（トレンド変化−1.32%［−2.82%-0.17%］），術後入院期間は B 群で延長しなかった（それぞれ 17.4±13 日と 14.8±9.7 日，p = 0.004）．取り組み前後で SSI 発生頻度の増加がなく，入院期間の延長がみられなかった．単一施設の後ろ向きデータの解析から，術後投与日数の短縮が SSI の発生率に影響しないことが証明された．
Key words：抗菌薬適正使用，周術期抗菌薬投与日数，手術部位感染，下部消化管手術，分割時系
列分析序を投与することが推奨されているが，術後の抗菌薬投与

文
手術部位感染（surgical site infection：以下 SSI）をは不要としている６〜９）．一方日本では，下部消化管手術

発症すると，入院期間の延長，抗菌薬治療費などによるにおける術後予防抗菌薬投与期間は，術後 3〜4 日間が医療費増大，患者の満足度低下など，患者にとって不利推奨されてきた１０，１１）が，2016 年に日本化学療法学会の「術益な事象が生じる１，２）．特に大腸の手術は待機手術であっ後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン」

３）ても準清潔手術に分類され ，予防的抗菌薬を投与しな発刊後は，機械的腸管処置のみの直腸手術を除いた直腸

ければ SSI の発生率は 30〜40% に上ると報告されてい手術とすべての結腸手術で術後 24 時間以内の投与への４，５）短縮が推奨されている３）．しかし，当院では機械的腸管

アメリカ疾病予防管理センター（Centers for Disease

処置の有無に関わらず，すべての結腸，直腸手術に対しControl and Prevention：以下 CDC）ガイドラインはじて術後 24 時間を超える投与がされていた．SSI 対策にめ各種ガイドラインでは，手術前および手術中に抗菌薬おける本来の予防的抗菌薬の使用目的は，宿主の防御機

る ．

能により SSI を起こさないレベルまで創部の汚染菌量
1）掛川市・袋井市病院企業団立中東遠総合医療センター看護部，
2）掛川市・袋井市病院企業団立中東遠総合医療センター総合内科

を抑えることであり，術後の投与期間を延長すれば SSIの予防効果が高くなるとする科学的根拠は乏しい．これ― 192 ―

環境感染誌図1

Vol. 38 no. 4, 2023

解析対象の構成

までの報告では，術後 3 日以上抗菌薬投与を継続しても，B 群）として比較した（図 1）．A 群では 541 例（99%）

術後 24 時間以内に投与を終了することに比して SSI のが術後も抗菌薬投与を継続していたのに対し，B 群では発生率を有意に改善させることはなく，逆に耐性菌によ54 例（18%）のみで術後予防抗菌薬投与を継続してい

１２，
１３）

．「術

たが，取り組みの前後での SSI 発生率の比較を行うた

後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン」

め，取り組み前後における群分けである A 群と B 群間では，「SSI は術中における細菌による汚染が原因であの比較を行う intention-to-treat 解析を主解析とした．感り，手術終了後数時間適切な抗菌薬濃度が維持されれば度分析として，それぞれの群における割り付けの意図をる術後感染のリスクが上昇するとの報告がある

３）術後の投与は必要がないとする報告が多い．」 と記載し正確に反映した集団同士の比較を，per-protocol 解析とているにもかかわらず，依然として術後投与に関する推して実施した．

奨が残された．これは，我が国の実情に合った科学的根

2．調査方法拠が欠如していることに起因していると思われる．

SSI のリスクファクターとして，糖尿病の存在，低栄

当院では，2014 年 2 月から外科手術 SSI サーベイラ

養，手術時間，肥満などがあげられている１１，１４）．そこで，ンスを実施している．その中で，2018 年 11 月より先進対象患者における年齢，性別，術前 BMI（body mass in-

的な取り組みとして，診療科と協力の上で CDC ガイドdex）値，術前アルブミン値，術前血糖値異常の有無，ASA

ラインに準じて周術期抗菌薬を術前〜術中投与のみとす

スコア（米国麻酔学会スコア），術前消化管処置（機械る「術後予防抗菌薬の廃止」を推進してきた（以下，「取的腸管処置と化学的腸管処置），手術時間，開腹手術のり組み」と記載する）．今回，結腸・直腸の予定手術に有無，術中出血量，人工肛門造設の有無，周術期の抗菌おける SSI の発生頻度が，「術後予防抗菌薬の廃止」を

薬種類，抗菌薬投与期間，SSI の有無，SSI の深さ，入実践する前後においてどのように変化したかについて調院期間について，電子カルテより情報収集した．

査を行った．

3．術前処置術前消化管処置として，機械的腸管処置と化学的腸管材料と方法処置を行った．前者は全例において手術 1 日前に下剤を1．対 象用いて処置を行い，後者は 2021 年 4 月より術前経口抗当院（500 床の地域基幹病院）で 2014 年 2 月〜2021

菌薬としてカナマイシン 250 mg

6

cup とメトロニダ

年 4 月に結腸・直腸手術を行った 1107 症例中，待機手

ゾール 250 mg 6 錠を 1 日 3 回に分けて手術 1 日前に投術（準清潔手術）の症例のみを対象とした．一方で，緊与した．

急手術や術前に治療目的での抗菌薬が投与されていたも4．抗菌薬投与方法のは除外した．最終的に評価の対象になったのは 840 症例であった．

A 群，B 群両群において，術前〜術中予防抗菌薬は手術直前に 1 回点滴静注投与し，手術時間が抗菌薬の半減2014 年 2 月〜2018 年 10 月までの 545 例（以後 A 群），期（セフメタゾール 3 時間，フロモキセフ 2 時間）を超周術期抗菌薬を術前〜術中投与のみとする取り組みをえた場合は，手術中に追加投与した．術後予防抗菌薬投行 っ た 2018 年 11 月〜2021 年 4 月 ま で の 295 例（以 後与については A 群ではセフメタゾール，フロモキセフ― 193 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 4, 2023

を，透析患者は投与量を調整し，透析以外の患者において術後は予防抗菌薬ということで，それぞれ 1 g

結果
1．A 群と B 群の患者背景

12 時間毎に投与，投与期間は手術日を含めて 3 日間投与し，A 群と B 群の 2 群間の SSI 発生リスクの要因となり

B 群は術後予防抗菌薬投与を推奨しなかった．ただし，得る項目として，年齢，性別，術前アルブミン値，BMI，主治医が希望した場合は投与を継続した．術後予防抗菌

ASA スコア（3 以上），術前血糖値異常の有無，術前の薬投与量については，術後投与を推奨しないため院内の化学的処置と機械的処置の有無，開腹手術の有無，手術

ガイドラインに投与量の推奨はなく，各診療科の采配で時間のカットオフ時間以上（結腸：244 分，直腸：343

決定していた．

分），出血量，人工肛門の有無の 12 項目で比較したとこ

5．評価項目と評価方法

ろ，術前アルブミン値で有意差を認めたが，そのほかの評価項目は，取り組み前後での術後抗菌薬投与日数の項目については有意差を認めなかった（表 1）．

比較，SSI 発生率の比較，手術後入院期間とした．抗菌

原疾患は両群ともに結腸癌，直腸癌で，術式は A 群

薬投与期間は，手術日を 0 日目として術後何日間投与さが結腸手術 295 例，直腸手術 250 例，B 群は各々 165 例，

れていたかを計算した．結果表記は中央値［四分位範囲］

130 例であった．術前消化管処置については，機械的腸で記載した．SSI 判定の評価期間は術後 1 か月までとし，管処置は両群において全例に実施，化学的腸管処置は

SSI の判定は，厚生労働省院内感染対策サーベイランス

2021 年 4 月より開始したため，3 例のみの実施であった．

１５）

事業（JANIS）の感染症判定基準に基づき判定した ．

2．手術後抗菌薬投与期間 6 か月毎の推移

SSI 判定の評価方法は，感染管理認定看護師が JANIS

周術期抗菌薬の平均投与日数を 6 か月毎で見たところ，基準に該当する患者を抽出し，更に感染対策チームの外A 群 2［1-22］日，B 群 0［0-0］日で，B 群のほうが有科医師が判定の最終確認を行った．期間中，担当者の変意に短期間で終了していた（p ＜ 0.001）（図 2）．

更はなかった．

3．A 群と B 群の SSI 発生率の比較

6．統計学的評価

A 群の SSI 発生件数は 84 件 15.4%［95% 信頼区間：

連続変数は平均（標準偏差），カテゴリー変数は n（%）
で表現し，それ ぞ れ Student の t 検 定，Fisher の 正 確
確率検定を用いて，群間比較を行った．

12.5%-18.7%］，B 群の SSI 発生件数は 48 件 16.3%［95%信頼区間：12.2%-21.1%］で，有意差はなかった（p = 0.74）．
表層切開創 SSI，深部切開創 SSI および臓器・体腔 SSI

多変量解析は，ロジスティック回帰分析で実施した．

の比較においても，両群間で有意差はなかった（表 2）．

また，感度分析として，A 群における術後予防抗菌薬

手術による死亡症例はなかった．SSI 発生率を取り組投与を継続した症例 541 例（99%）と，B 群における術みの有無，性別，年齢，術前血糖値異常の有無，術前ア後予防抗菌薬投与のなかった 241 例（80%）において，ルブミン値，ASA3 以上，BMI，人工肛門の有無，手術同様に多変量ロジスティック回帰分析を行った．

時間のカットオフ時間以上（結腸：244 分，直腸：343

さらに，術後予防抗菌薬投与廃止の前後において，分分），出血量，開腹手術の 11 項目でリスク調整した後で割時系列解析を行い，術後予防抗菌薬投与の廃止に伴いも，SSI 発生についてはオッズ比 1.09
［95% 信頼区間 0.73-

SSI の発生頻度を比較した１６）．術後予防抗菌薬投与廃止

1.63，p = 0.67］で有意差はなかった（表 3）．

という取り組みに対して，SSI 発生頻度（SSI 発生数/

また，抗菌薬を術後投与継続した 541 例と，術後投与

手術症例数）を四半期ごとに算出し，時系列のレベル変しなかった 241 例を患者背景因子でリスク調整した後で化（切片の変化）およびトレンド変化（傾きの変化）を

も，SSI 発生についてオッズ比 1.20［95% 信頼区間 0.78-

算出した．

1.78，p = 0.45］で有意差はなかった．
Ⓡ

すべての統計検定は，EZR Version1.27（自治医大埼

さらに，分割時系列解析の結果，取り組み前後での SSI

１７）
玉医療センター），Stata MP 17.0（StataCorp）
を用い

発生率の急激な変化はなく，また有意な時系列変化もなて実施し，p＜0.05 を有意差ありとした．

かった（図 3）．

7．倫理規定4．周術期使用抗菌薬の種類の内訳

本研究は「人を対象とする医学系研究における倫理指全体の抗菌薬の種類は，CMZ（セフメタゾール）736

針」に則って計画し，中東遠総合医療センター臨床倫理例（87.6%），FMOX（フロモキセフ）74 例（8.8%），CEZ

委員会の承認を得て行った（研コ 115）．既存の診療情（セファゾリン）17 例（2%），TAZ/PIPC（タゾバクタ報を用いた研究であり，対象者からの文書による同意は

ム・ピペラシリン）7 例（0.8%），CLDM（クリンダマ

取得していない．

イシン）4 例（0.5%），SBT/ABPC（スルバクタム・ア
ンピシリン）2 例（0.2%）であった．
5．手術後入院日数 6 か月毎の推移
A 群と B 群の術後平均入院日数の比較をしたところ，― 194 ―

環境感染誌表1

Vol. 38 no. 4, 2023

A 群と B 群間の術前・術中情報の比較

年齢（才）
性別
女性
男性
術前アルブミン値（g/dL）
BMI＊＊
ASA＊＊＊＊スコア
2 以下
3 以上
術前の血糖値異常あり
術前の化学的腸管処置あり
術前の機械的腸管処置あり
結腸手術
内視鏡
平均手術時間（分）開腹
平均手術時間（分）直腸手術
内視鏡
平均手術時間（分）開腹
平均手術時間（分）手術時間（カットオフ＊＊＊結腸 244 分，直腸 343 分）
カットオフ以上
出血量（mL）
人工肛門ありA 群（n＝545）

B 群（n＝295）

p 値＊

71±12

70±13

0.31

200（37%）345（63%）3.6±0.7
21.8±3.9

106（36%）189（64%）3.8±0.6
21.7±3.4

0.88436（80%）109（20%）166（30%）0（0%）
545（100%）240（81%）55（19%）
88（30%）
3（1%）
295（100%）

135（46%）186
160（54%）133

65（39%）
185
100（61%）
183

164（66%）246
86（34%）
294

85（65%）
239
45（35%）
274

77（14%）
200（0-3050）
89（16%）

45（15%）
167（0-2492）
40（14%）＜0.001＊
0.93
0.65
0.88
1
0.495

1

＊

0.659
0.21
0.317

p＜0.05
BMI：「Body Mass Index」体重と身長から算出される肥満度を表す体格指数＊＊＊
カットオフ時間：（該当する手術の 75% が終了する時間：COLO.244 分．REC.343 分）＊＊＊＊
ASA：米国麻酔科学会（American Society of Anesthesiologists：ASA）による術前身体状態（PhysicalStatus：PS）の分類＊＊

図2

抗菌薬投与日数― 195 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 4, 2023
表2

取り組み前後の深さ別 SSI 発生数（発生割合）の推移

SSI 総数結腸

直腸＊

SSI 発生数
表層切開創 SSI
深部切開創 SSI
臓器/体腔 SSISSI 発生数
表層切開創 SSI
深部切開創 SSI
臓器/体腔 SSI

A群

B群

p 値＊

84（15.4%）

48（16.3%）

0.74

33（11.2%）21（7.1%）1（0.3%）
11（3.7%）51（20.4%）9（3.6%）
2（0.8%）
40（16%）

26（15.8%）16（9.7%）0（0%）
10（6.1%）22（16.9%）4（3.1%）0（0%）
18（13.8%）

0.2
0.37
1
0.25
0.49
1
0.55
0.65

p＜0.05

表3

SSI と関連する因子における単変量・多変量解析
単変量分析

リスク因子

オッズ比
（95% 信頼区間）

術後抗菌薬投与なし
年齢（才）
術前アルブミン値（g/dL）
BMI＊＊25 以上
出血量（mL）
手術時間カットオフ＊＊＊時間以上
ASA＊＊＊＊3 以上
人工肛門あり性別：男性血糖異常の有無
開腹手術

0.74（0.72-1.57）
1.07（0.74-1.57）
0.812（0.622-1.06）
1.380（0.882-2.150）
1.00（1.00-1.00）
1.47（0.91-2.39）
1.62（1.050-2.490）
0.98（0.59-1.65）
1.80（1.18-2.73）
0.84（0.56-1.28）
1.46（1.01-2.13）

多変量分析
p 値＊

オッズ比
（95% 信頼区間）

p 値＊

0.7
0.74
0.125
0.16
0.06
0.12
0.03
0.94
0.006
0.42
0.046

1.09（0.73-1.63）
0.99（0.97-1.00）
0.80（0.58-1.11）
1.36（0.86-2.16）
1.00（1.00-1.00）
1.27（0.71-2.27）
1.73（1.09-2.74）
1.00（1.00-1.00）
0.68（0.38-1.21）
1.63（1.06-2.51）
0.75（0.48-1.15）

0.67
0.059
0.18
0.19
0.74
0.42
0.019
0.74
0.19
0.025
0.19

＊

p＜0.05
BMI：「Body Mass Index」体重と身長から算出される肥満度を表す体格指数＊＊＊
カットオフ時間：（該当する手術の 75% が終了する時間：COLO.244 分．REC.343 分）＊＊＊＊
ASA：米国麻酔科学会（American Society of Anesthesiologists：ASA）による術前身体状態（PhysicalStatus：PS）の分類＊＊

A 群が 17.4±13 日，B 群が 14.8±9.7 日で，A 群に比較

本研究では，取り組みの前後での SSI 発生率についし B 群が延長することはなかった（p = 0.004）（図 4）．

て，多変量解析で個別患者レベルでの取り組み効果と，

6．SSI 以外の有害事象

分割時系列解析で集団全体に対する取り組み効果というClostridioides difficile 感染症発症患者数は，A 群で異なる二つの次元で，同様に取り組み前後の違いがないは 6 例：発 生 率 1.1%，B 群 で は 1 例：発 生 率 0.3% でことを示すことができた．特に分割時系列解析では，測あった（Fisherʼs exact test p = 0.43）．

定可能な交絡因子だけでなく，未測定交絡も部分的に対処可能である．

考

術後予防抗菌薬投与期間や入院期間の延長は，患者側察
今回 CDC ガイドライン等６〜９）に従って周術期抗菌薬の精神的・身体的負担のみならず１８），病院側の経済負担投与期間を短縮する方針として取り組んだところ，準清も増大させる１９〜２１）．近年，入院医療費は包括医療費支払

潔手術に属する結腸，直腸手術における下部消化管手術

い制度（DPC）を導入しており，定額の点数をもとにの SSI 発生率（総発生率，深さ別発生率，疾患別発生医療費の計算を行うため，抗菌薬を多く使用すればする率）の有意な増加を認めなかった．また抗菌薬の投与日

ほど，病院からの支出が多くなる．それにもかかわらず，

数および入院期間を短縮することができた．本研究は，術後予防抗菌薬投与の臨床プラクティスがなかなか是正

実臨床への影響を事後的に検証したという点で貴重な報されなかったのは，我が国の実情にあったエビデンスが告である．

不足していたからに他ならない．本研究は，根拠に基づ― 196 ―

環境感染誌

図3

取り組み前後での SSI 発生推移

図4

手術から退院までの日数推移

Vol. 38 no. 4, 2023

く診療を行った結果として，どのような変化が生じたか

曝露が関連すると言われている２３）．本研究では，統計学を客観的に示すことができた点で非常に大きな意義を持的な有意差はなかったものの，「術後予防抗菌薬の廃止」

つ．

の取り組みを開始してからの Clostridioides

抗菌薬を長期間投与すべきでない理由の一つとして，耐性菌と抗菌薬関連 Clostridioides

difficile 感

染症は 1 例：発生率 0.3% であり，取り組みを開始する

difficile 感染症リス前の 6 例：発生率 1.1% よりも減少している．入院期間

クの問題がある．抗菌薬の不適切使用による耐性菌増加において，今回の取り組み後も入院期間が延長されなは公衆衛生上の大きな問題であり２２），抗菌薬を手術後 48

かった．入院期間が有意差をもって短縮したことについ時間以上投与することにより，耐性菌を増加させる可能て，SSI を発症しなかった症例のパス遵守率を比較した性があると言われている１２）．抗菌薬関連 Clostridioides

ところ，A 群が 51％，B 群が 65％（Fisherʼs exact test

difficile 感染症については，発症 2 か月前までの抗菌薬

p = 0.000347）で，B 群の遵守率が有意に高かった．入― 197 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 4, 2023

院期間が短くなったことについては，主治医による退院決定の問題の可能性がある．
本研究の限界として，3 点挙げられる．1 点目は，症例数として B 群の症例数が少なく，統計学的に十分な検出力を持たなかったために有意差がでなかった可能性である．しかし多変量解析の結果から，前後の SSI 発
生リスクは限定的であり，サンプルサイズを増やしたところで臨床的に問題になるほど SSI のリスクが増えるとは考えにくい．加えて，本研究では異なる二つの統計学的手法により，頑健な結果を得ている．2 点目は，SSI発生に関連するその他の危険因子であるステロイド治療や術野に対する術前放射線照射などについて，本研究では十分な評価ができなかった点である．しかし，これらのことは取り組み前後で診療実態が大きく変化したという事実はなく，影響力は限定的と考える．3 点目は，ランダム化比較試験ではなく，取り組みの前後での感染率を比較した点である．SSI 予防という観点では，周術期の抗菌薬投与以外に，術前に全例機械的腸管処置を行ったが，化学的腸管処置を行った症例が 3 例と少なく，SSI
発生率に影響を与えるかの検証はできなかった．術中の抗菌薬追加投与については，同様に両群間で共通の方法を用いて実施されていることから本研究結果への影響はなく，少なくとも 4 時間を超える手術においては今後も追加投与を行っていく予定である２４）．その他，新たな感染予防策の出現はなく，検討した時期の違いによる差は限定的であったと考えられる．むしろ既存の診療情報から速やかに診療実態に合わせたエビデンスを創出した点に，重きが置かれるべきであろう．
本研究では，抗菌薬の術後予防投与を廃止するという院内ルールを敷いた前後で，SSI の発生頻度の増加がみられず，入院期間の延長がみられなかった．抗菌薬適正使用に関する院内ルールの設定前後の変化を客観的に示すことで，エビデンスに基づく感染対策を実践することができた．今後も，ガイドラインや政策の変更，医学の進歩が診療に与える影響について，速やかに評価を行い，タイムリーにエビデンスを発信する活動を継続したい．
謝 辞：本研究のために診療上の助言を頂いた中東遠総合医療センター外科の河合徹医師，統計解析について助言を頂いた名古屋大学医学部付属病院先端医療開発部の今泉貴広医師に深謝いたします．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

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大腸癌手術症例における手術部位感染予防対策の費用効果
分析．日環境感染誌 2006; 21(2): 103-8.
2）草地信也，幕内晴朗，真下啓二，加藤高明，竹山廣光，炭― 198 ―

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〔連絡先：〒436-8555 静岡県掛川市菖蒲ヶ池 1 番地の 1
掛川市・袋井市病院企業団立中東遠総合医療センター看護部 山本恭子
E-mail: kansen@chutoen-hp.shizuoka.jp〕

Actions and Outcomes of Eliminating Postoperative Antimicrobial Agents in Lower
Gastrointestinal Tract Surgery
Kyoko YAMAMOTO1）and Yuji ITOU2）
1）Chutoen General Medical Center Nursing Department, 2）Chutoen General Medical Center Department of General Internal Medicine

Abstract
Background: Perioperative antimicrobial therapy is used for the prevention of surgical site infection (SSI) in lower gastrointestinal tract surgery. The US Centers for Disease Control and Prevention guidelines recommend administering antibiotics before and during the surgery; nevertheless, an additional dose of antibiotics is administered for 3-4 days after surgery in Japan. Our
hospital has been working on the initiative for the cessation of postoperative antimicrobials in
the lower gastrointestinal tract surgery since November 2018. We aimed to investigate whether
this initiative was associated with the increased incidence rate of SSIs.
Methods: We retrospectively collected the data for the elective colorectal or rectal surgery
performed between February 2014 and April 2021 and compared the incidence rate of SSIs before and after we started the initiative in November 2018 (before: group A [545 patients]; after:group B [295 patients]).
Results: Multivariable logistic regression analysis showed no significant increase in the incidence rate of SSIs in group B than in group A (adjusted odds ratio [OR], 1.09 [95% confidence interval: 0.73-1.63]). A sensitivity analysis was conducted using the same regression analysis thatwas performed for 541 patients in group A who continued postoperative antimicrobial therapy
and 241 patients in group B who did not receive postoperative therapy, with an OR of 1.20 [0.781.78]. Interrupted time series analysis showed no change in the incidence rate of SSIs before andafter November 2018 (trend change ­1.32% [­2.82%-0.17%]). Postoperative hospital stay duration
was significantly shorter in group B than in group A (17.4±13 and 14.8±9.7 days, respectively, P= 0.004).
Conclusions: The incidence rate of SSIs did not increase after starting the initiative, and theduration of hospital stay was reduced. Retrospective analysis using data from a single center
provided useful evidence on appropriate antimicrobial use for preventing SSIs in the perioperative setting.
Key words: antimicrobial stewardship, surgical antibiotic prophylaxis, surgical site infection,
lower gastrointestinal surgery, interrupted time-series analysis― 199 ―