投稿論文

消費者心理指標は消費支出予測に役立つか？

佐野 美智子（高千穂大学商学部助教授＊）

支出の3変数のＶＥＣ（Vector Error Correction）

1．はじめにモデル（ベクトル誤差修正モデル）によって、3消費の先行きを考える上で ゛
消費者心理″の変数間の先行・遅行・フィードバック関係を明

動向が注目されている。現実の所得の伸び悩みやらかにし、心理要因が消費予測に貢献するかどう

減少による消費引き締めだけでなく、景気や家計かを検証する。

の現状に対する悲観的な見方や先行きに対する不以下の構成は、まず第2章でこれまでの心理指安が消費を冷え込ませているという指摘が多くな

標の予測力に関する研究をレビューし、第3章でっている。

は分析に使用するデータと分析方法について説明

消費者心理が支出行動に与える影響は選択的する。第4章で分析結果を示し、支出の伸びに対消費分野で特に大きいと考えられる［Katona，する先行指標として、心理指標が有効かどうかに1975］。必需性の高い支出項目ではないので、景ついて検討する。最後に第5章でまとめを行い、気や家計の現状に悲観的になったり、先行き不今後の課題について考える。

安が増し、家計引き締め意識が強まるときには、支出を先延ばしするという選択が可能となるから

2．心理指標の予測力についての研究だ。この選択的消費分野の比重の増加傾向［武藤博道、1999；日本銀行調査月報、1998］が、消費支出に与える心理の影響度合を増大させて1）

いるとみられる 。

消費者心理の動きから消費支出の伸びの変化を予測しようとする研究は、1940年代に始まった
米国ミシガン大学のカトーナ（Katona）を中心
こうしでは、実際に消費者心理の動向は消費支出のとする調査研究を嚆矢とする。カトーナは経済理

伸びを予測するのに役立つのだろうか。所得変化論の中に態度や期待などの心理学的要因を取りといった経済指標の動きだけでは予測できない部

入れ、消費支出、とりわけ自由裁量支出は、購分を、心理要因で説明することが可能なのだろう

買能力（所得など）と購買意欲の関数であるこか。そして、消費者心理は、基礎的消費分野よとを定式化した［Katona, 1975］。

りも選択的消費分野での支出予測により貢献するのだろうか。

カトーナらは消費者調査によって家計や国の経済状態に対して、消費者の態度や期待が楽観的

従来の研究では、心理要因が消費支出の変化

か悲観的かを調べ、その結果に基づいてIndex ofに有意に先行し、消費予測に役立つことに否定

Consumer Sentiment（ICS）を作成、購買意欲的な結果を示すものと肯定的な結果を示すものがの変化を測った。現在米国ではICSとともに、コ

混在している。本研究では、心理、所得、消費

ンファレンス・ボードの独自調査に基 づく

60

消費者心理指標は消費支出予測に役立つか？

Consumer Confidence Index（CCI）が広く利用析を行ったところ、心理変数が消費支出変数にされている。また、同様の指数は欧州各国、日

先行するという結果が得られたのは、コンファレ

本をはじめ多くの国々で独自調査に基づき作成、

ンス・ボードのCCIと新車販売額との関連におい利用されている。

てのみとなった。ただし、先行する関係はみられこうした消費者心理を測る指数が消費支出のないものの、新車や戸建て住宅の販売額と各種予測に役立つかどうかを検証する研究は1950年代

心理変数との間に相関関係がみられるものが多以降、欧米各国を中心に数多く行われてきた。

い。また、新車販売額や住宅販売額を目的変数

その結果は、前述したように、心理指標が予測とする多変量伝達関数モデルを用いた分析結果に役立つというものもあれば、あまり役立たないは、可処分所得と物価指数（新車販売額の場合というものもあり、混在している。肯定的な結論

は新車の物価指数、住宅販売額の場合は抵当金となった研究としては、カーティン［Curtin,利）のみを説明変数とするモデルに比較して、心1982］、 プ リ ー ト と バ チ ェ レ ン ［ Praet &理変数を導入したモデルの説明力が有意に向上

Vuchelen, 1984］、キャロル、ファーラーとウィしたのは、新車販売の説明変数にＣＣＩを加えルコクス［Carroll, Fuhrer, & Wilcox, 1994］、エ

た場合と、住宅販売の説明変数にコンファレン

プライト、アーグィーとフス［Eppright, Arguea,

ス・ボードの住宅購入意図を加えた場合のみとな& Huth, 1998］、ブラムとラドビグソン［Bramった。こうした結果をふまえ、カマクラらは、消& Ludvigson, 1998］などが挙げられる。一方、費支出の先行指標として心理変数の利用は十分

否定的な結論を示している研究に、アビールに支持されなかったと結論している。

［Abeele, 1983］、カマクラとゲスナー［Kamakura

エプライト、アーグィーとフス［Eppright,& Gessner, 1986］、ガーナー［Garner, 1991］なArguea, & Huth, 1998］は、カマクラらが採用しどがある。

た交差相関分析の手法について、スネジンガー

相反する結果が出てくる要因としては検証方法（Snetsinger）が指摘する3つの問題点をあげ、よの問題が指摘されている［Kamakura & Gessner,

り包括的で正確な時系列分析の手法としてVAR

1986;

&

（Vector Autoregression）（ベクトル自己回帰）

Huth,1998］。エプライトらは、カマクラらやガーアプローチを採用した。交差相関分析を使った研ナーが行った過去の研究レビューにより浮かび上

究の問題点としてとりあげられたのは以下の3点

がった問題点を以下の4点にまとめている。①個である。①フィルターの使用：クロス相関分析で票レベルのクロスセクション分析と集計値レベル

は時系列データにフィルターをかけ、自己相関をの時系列分析の混在、②時系列分析で回帰モデなくしておくこと、つまりプリホワイトニングをルを用いる際の多重共線性の問題、③時系列分行う必要があるが、その結果はフィルターの適切析における自己相関の問題、④時系列分析に使な選択に依存する、②ラグの長さの決定：交差

用するデータの期間の違い、変数セットの違い、相関分析では分析に用いるラグの選択にピアス−

Garner,1991;

Eppright,

Arguea,ラグ構造の違い。

ハフ（Pierce-Haugh）とシムズ（Sims）テスト

カマクラとゲスナー［Kamakura & Gessner,の利用が必要となるが、その選択に任意性があ

1986］は、時系列分析で回帰モデルを用いる際、る、③データ集計のタイプ：データの集計レベル

残差に自己相関があると実際には変数間に関連や期間によって結果が異なる可能性がある。エプがなくても関係性が強く出てしまうことを考慮しライトたちは、こうした問題点を考慮し、交差相て、分析に使用する心理変数と消費支出変数そ関分析に代えてVARモデルによる分析を行った。

れぞれにARIMAモデルをあてはめている。推定

耐久財、非耐久財などの消費支出変数、ミシガされたモデルは原系列を独立した誤差系列に変換

ン大学のICSやコンファレンス・ボードのCCIなするのに用いられる。この誤差系列の交差相関分

どの心理変数、所得や金利などの経済変数を用61

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

いた3変数のVARモデルによりグレンジャー因果に離れすぎることがなく、長期均衡関係となる。

テストを行い、経済変数より心理変数の方が消αは調整スピード係数で、前期における長期均費支出変数に対する先行指標となることを明らか

衡からの乖離に反応する大きさを示す。

にした。

（ i ）式において、もしπのすべての要素がゼ

3．方法

その場合、Δx tは前期における長期均衡からの乖ロであるなら、（ i ）式はＶＡＲモデルとなる。
離に反応しないので、誤差修正項はなくなる。も本稿ではカマクラらやエプライトらの研究成果

し1つ以上のπj kが非0であるなら、Δx tは前期にを参考にしつつ、VECモデルを用いた分析を行おける長期均衡からの乖離に反応する。したがっう。VECモデルは変数間に共和分の関係があるて、xt が誤差修正項を持つなら、x t をＶＡＲモデという制限をつけたＶＡＲモデルである。本研究はルで推定するのは適切ではない。

心理変数が消費支出変数に有意に先行するとい

本稿では、心理、所得、消費支出の3変数を用う仮説を検証することを目的にするが、各変数がいたＶＥＣモデルによる分析を行う。3変数間に非定常系列であるため、変数間に共和分関係が共和分関係が認められなければ、ＶＡＲモデルにある（変数間に長期均衡関係が存在することで、よる分析となる。もし、心理変数が消費支出変変数の線形結合が定常になる）場合には、階差数に有意に先行するという結果が得られれば、先系列を使ったＶＡＲモデルを用いるのは適切でな行する所得変化だけでは説明できない独自の予測い。変数間に共和分関係がある場合、各変数の力を心理指標が有することが検証される。変数間

短期のダイナミクスは長期均衡からの乖離によっの先行・遅行・フィードバック関係については、て影響を受けるため、1回の階差をとった系列のグレンジャー因果テストを行う。

ＶＡＲに誤差修正項（長期均衡からの乖離が短期分析に利用するデータは以下のとおり。

の調整を通じて徐々に修正されていくことから、①心理変数：内閣府経済社会総合研究所が実

共和分項は誤差修正項と呼ばれる）を加えたＶ

施する「消費動向調査」に基づく消費者態度指ＥＣモデルが適当である。

数（ＣＳＩ）と日本経済新聞社・日経産業消費研

n 個の変数x t =（x1t,x2t ,...,xnt）′のＶＥＣモデルは
下記のように表現される［Enders, 1995:367］。

究所が実施する「消費者の意識と行動調査」に基づく日経消費予測指数（ＣＦＩ）を利用する。
さらに、各指数を構成する心理指標個々についΔx t＝π0＋πx t−1＋π1Δx t−1＋π2Δx t−2＋…＋πpΔx t−p ＋εt（i）ても消費支出変化との関連を検討する。消費者
態度指数を構成する「雇用見通し（今後半年間）」、「物価見通し（今後半年間）」、「収入見通し（今π0 :πi 0の要素を持つ（n×1）ベクトルの切片項

後半年間）
」
、
「暮らし向き見通し（今後半年間）」、

πi : πj k（ i ）の要素を持つ（n×n）の係数行列「耐久財買い時見通し（今後半年間）」の5指標２）π:πj k の要素を持つ行列。1つ以上のπj kは非0

および、日経消費予測指数を構成する「職の見εt :εi t の要素を持つ（n×1）ベクトル

つけやすさ（前年比）」、「勤め先利益見通し（今
後1年間）
」
、
「最近の物価」、「家計収入の増え方

ここで、εt はホワイトノイズ誤差項であり、εi t

（前年比）
」
、
「耐久財への支出意欲」、「旅行・レとεj tには相関関係を許容する。πx t−1が誤差修ジャーへの支出意欲」、「教養への支出意欲」の7正項。π＝αβ′とすると、β＝（β1，β2，…，

指標３）を用いる。

βn）は共和分ベクトルで、βx 1＝β1x 1t＋β2x2 t＋②消費支出変数：総務省「家計調査」の勤労…＋βnx nt の線形結合が定常となる。共和分関係

者世帯の実質家計消費支出および、実質選択的にある変数は同じ確率トレンドを持つので、相互消費支出の対数の前年同期との差（前年同期比

62

消費者心理指標は消費支出予測に役立つか？

伸び率を示す）を用いる。家計消費支出は、95

は、所得変数、消費支出変数との間に長期的な年基準の消費者物価指数（帰属家賃を除く総合）

相互依存関係があることがわかった。

で実質化した。また、選択的支出は、1985年か

3変数が共和分関係にあるとき、消費支出変数

ら99年までの期間で勤労者世帯における支出弾の係数を1と基準化した場合の長期関係は次のよ

力性が1.0以上となった年が10回以上となった用

うになる。

４）

途分類項目の支出額の合計である 。各項目の支Ｃt＝β0＋β1Yt＋β2S t＋e t

出額はそれぞれ該当する物価指数の全国中分類

Ｃtは消費支出変数、Yt は所得変数、Ｓt は心理指数（95年基準）で実質化した。

（ ii ）

変数を表す。残差e t は定常である。

③所得変数：所得については「家計調査」勤

図表−1に（ ii ）式のβ1とβ2の値を示す。共

労者世帯における実質可処分所得の対数の前年和分関係における所得変数の係数（β1）をみる

同期差を用いた（前年同期比伸び率を示す）。

と、消費支出変数に支出全体の伸び率を採用し各時系列データはすべて四半期データで、1984

た場合には、だいたい1前後になった。所得伸び

年1〜3月の第１四半期から1999年10〜12月の第4率が1％変化すると支出全体の伸び率が1％変化

四半期まで、64サンプルを含む。心理変数は、することを意味する。一方、選択的消費支出の消費者調査の実施が3、6、9、12月となっており、伸び率を採用した場合には所得変数の係数β1はそれぞれ消費支出変数、所得変数の第1四半期か

おおむね0.6から0.8の値をとることが多い。所得

ら第4四半期のデータに対応させた。

伸び率が1％変化すると選択的支出の伸び率が0.6

各時系列データに対して単位根検定（ＡＤＦ〜0.8％変化するという関係があるわけだ６）。

テストによる）を行ったところ、いずれの系列に次に、心理変数の係数（β2）をみると、消費ついても単位根ありの仮説は棄却されなかった。

支出変数に支出全体の伸び率を採用した場合よ分析に利用するデータはすべて非定常データであり選択的支出の伸び率を採用した場合のほうが係り、1回の階差をとることで定常となった。

数は大きくなることが多い。日経消費予測指数

次に心理変数、所得変数と消費支出変数の組（ＣＦＩ）、消費者態度指数（ＣＳＩ）をはじめ、そみ合わせ合計28ケースについて共和分検定［ヨハれぞれの構成項目である「勤め先利益見通し」

ンセン（Johansen）
・テスト］を行い、共和分関「耐久財への支出意欲」「雇用見通し」「収入見通係が見出されればＶＥＣモデルを適用し、共和分

し」「暮らし向き見通し」は、選択的支出の伸び

関係がなければ階差系列のＶＡＲモデルを適用す率に対する方が係数は大きい。係数が大きい心理る。ラグの長さは4期とした。心理指標の性質と変数は、その心理状態が支出変化に大きく影響して、1年を超える長期間にわたって心理の影響することを意味している7）。したがって、長期のが続くとは考えにくいためである5）。

関係では、支出全体より選択的支出に対する方が心理との関連は大きいとみられる。

4．分析結果ちなみに、心理変数の係数β2は所得変数の係数β1に比べかなり小さい値となっている。また、（1）共和分関係について

心理変数の中では、ＣＦＩとその構成項目の係数

心理変数、所得変数、消費支出変数の3変数間の方がＣＳＩとその構成項目の係数より小さい。

における28通りの組み合わせそれぞれについて、

これは、各変数を標準化していないため、各変数共和分検定（ヨハンセン・テスト）を行った。その値のとり方の違いが表れたものである。各変数の結果、心理変数が「耐久財買い時見通し」での作成方法上、2つの消費支出変数（支出全体とある場合を除き、すべての組み合わせで、共和分

選択的支出）と所得変数は同じように作成されなしの帰無仮説を棄却できた（有意水準5％）。

ており、各変数の値は前年同期比伸び率として相「耐久財買い時見通し」以外の心理変数について互に比較可能である。しかし、心理変数の作成法
63

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

図表-1 消費支出伸び率、可処分所得伸び率、心理指標の3変数の共和分ベクトルの係数（消費支出変数の係数を1に基準化）
消費支出変数心理変数
日経消費予測指数（CFI）
消費者態度指数（CSI）

支出全体の
伸び率

CFIの
構成項目

CSIの
構成項目

CFIの
構成項目
選択的支出の
伸び率
CSIの
構成項目

職の見つけやすさ
勤め先利益見通し
現在の物価
家計収入の増え方
耐久財への支出意欲
旅行・レジャーへの支出意欲
教養への支出意欲
雇用見通し
物価見通し
収入見通し
暮らし向き見通し
耐久財買い時見通し
日経消費予測指数（CFI）
消費者態度指数（CSI）
職の見つけやすさ
勤め先利益見通し
現在の物価
家計収入の増え方
耐久財への支出意欲
旅行・レジャーへの支出意欲
教養への支出意欲
雇用見通し
物価見通し
収入見通し
暮らし向き見通し
耐久財買い時見通し

数が0である（ＶＥＣモデルの場合は、さらに、所得変数の係数β1 心理変数の係数β2

誤差修正項の調整スピー

0.94
0.08
1.02
0.27
0.94
0.02
1.01
0.06
0.86
−0.03
0.92
0.05
1.03
0.09
0.95
0.06
0.95
0.09
0.88
0.12
0.68
−0.25
0.99
0.19
1.02
0.20
共和分関係なし
0.57
0.18
0.78
0.49
0.80
0.01
0.84
0.10
0.63
−0.03
0.59
0.05
0.65
0.17
0.65
0.07
0.64
0.09
0.66
0.21
0.66
−0.11
0.57
0.52
0.73
0.52
共和分関係なし

ド係数が0であるという条件も加わる）という帰無仮説に対するＦ検定を行う。帰無仮説が有意に棄却されれば、消費者心理の変化は消費支出変化に先行するといえる。逆に、心理変数を被説明変数とした場合に、説明変数である消費支出変数のすべてのラグ係数が0である（ＶＥＣモデルの場
合は、さらに、誤差修正
項の調整スピード係数が0であるという条件も加わる）という帰無仮説が有意に棄却されれば、支出変化は心理変化に先行するといえる。この場合、心理指標は消費支出伸び

は消費支出変数や所得変数とは異なる。また、心率に遅行する指標だということになる。図表−2に、理変数の中でも、ＣＦＩおよびその構成項目とＣ

Ｆ検定の結果有意性が認められた関連に矢印をつ

ＳＩおよびその構成項目では異なる（注2、注3参

けて、3変数間の先行・遅行関係を示した。以下、８）照）。したがって、心理変数の係数と所得変数の検定結果をいくつかの特徴にまとめる。

係数を単純に比較することはできない。ＣＦＩとまず、実際に消費動向の予測に利用されるこＣＳＩの比較についても同様である。

とが多い、消費者態度指数（ＣＳＩ）と日経消費（2）支出、所得、心理の3変数間における先予測指数（ＣＦＩ）からみていこう。両指数と行・遅行関係も、選択的支出の伸び率変化に対しては有意な心理変数が「耐久財買い時見通し」である場

先行指標となった。可処分所得の伸び率変化も合を除き、すべての消費支出、所得、心理の3変選択的支出の伸び率変化に有意に先行している

数間に共和分関係が確かめられたので、誤差修ので、所得伸び率の変化と心理の変化がともに独正項を含むＶＥＣモデルを用いて、グレンジャー

自の予測力を有しているとみられる。

因果テストを行った。
「耐久財買い時見通し」を

一方、支出全体の伸び率変化に対しては、Ｃ

心理変数に採用する場合は、1回階差をとった系

ＦＩは有意に先行するが、ＣＳＩは逆に遅行する

列のＶＡＲモデルを用いた。グレンジャーの因果関係が認められた。所得、ＣＳＩ、支出全体の3テストでは、ＶＥＣモデルもしくはＶＡＲモデル

変数間には、所得の伸び率変化に遅行して支出において、消費支出変数を被説明変数とした場

全体の伸び率変化があり、さらに支出変化に遅合に、説明変数である心理変数のすべてのラグ係

行してＣＳＩ変化があることが示された。したが64

消費者心理指標は消費支出予測に役立つか？

図表-2 可処分所得伸び率、消費支出伸び率、心理指標の先行・遅行関係（＊＊＊有意水準0.1％、＊＊有意水準1％、＊有意水準5％、破線は有意水準10％の関連）
＊＊＊

可処分
所得の
伸び率

日経消費予測
指数
（CFI）

＊

＊＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

日経消費予測
指数
（CFI）

＊

可処分
所得の
伸び率

＊

消費者態度
指数（CSI）

＊

＊

選択的
支出の
伸び率

旅行・レジャー
への支出意欲

可処分
所得の
伸び率

＊

可処分
所得の
伸び率

消費者態度
指数（CSI）

支出
全体の
伸び率

旅行・レジャー
への支出意欲

可処分
所得の
伸び率

＊

＊

支出
全体の
伸び率

＊＊

＊

選択的
支出の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

教養への
支出意欲

職の見つけ
やすさ

＊＊
＊＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

＊

職の見つけ
やすさ

選択的
支出の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

勤め先利益
見通し

選択的
支出の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

＊

雇用見通し

選択的
支出の
伸び率

＊＊

＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

教養への
支出意欲

＊＊

可処分
所得の
伸び率

＊

＊＊＊

選択的
支出の
伸び率

＊

＊＊
＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

＊

雇用見通し

＊
＊

選択的
支出の
伸び率

＊＊

可処分
所得の
伸び率

＊

勤め先利益
見通し

＊＊

物価見通し

選択的
支出の
伸び率

物価見通し

＊＊

可処分
所得の
伸び率

支出
全体の
伸び率

現在の物価

可処分
所得の
伸び率

＊

可処分
所得の
伸び率

支出
全体の
伸び率

家計収入の
増え方

耐久財への
支出意欲

現在の物価

選択的
支出の
＊＊ 伸び率

可処分
所得の
伸び率

＊

支出
全体の
伸び率

収入見通し

＊＊

可処分
所得の
伸び率

収入見通し

可処分
所得の
伸び率

家計収入の
増え方

選択的
支出の
伸び率

＊

＊＊
＊＊

選択的
支出の
伸び率

＊

可処分
所得の
伸び率

＊

暮らし向き
見通し

＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

＊

暮らし向き
見通し

＊
＊

選択的
支出の
伸び率

＊＊

＊

可処分
所得の
伸び率

＊＊

＊

支出
全体の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

耐久財への
支出意欲

＊＊＊

選択的
支出の
伸び率

可処分
所得の
伸び率

耐久財買い時見通し

耐久財買い時
見通し

選択的
支出の
伸び率

って、ＣＳＩ変化は所得変化にも遅行している。

項目である「耐久財への支出意欲」「教養への支次に、ＣＳＩ、ＣＦＩを構成する個別の意識指出意欲」も有意な先行指標となっている（有意標についてみると、第1の特徴として、支出全体

水準は5％）。

の伸び率変化に先行する心理指標には、雇用環第2の特徴は、選択的支出の伸び率変化に先行

境や勤め先利益といった景気評価項目が多いこする心理指標には、家計収入や暮らし向きといっとがあげられる。ＣＦＩの構成項目である「職のた家計評価項目が多いことである。また、個別分

見つけやすさ」「勤め先の利益見通し」、ＣＳＩの野の支出意欲項目は、支出全体にも選択的支出構成項目である「雇用見通し」は、すべて支出にも先行するが、選択的支出に先行する場合の全体の伸び率変化に有意に先行する指標である。

ほうが有意水準は高い。有意な先行性が認めら

有意水準も1％と高い。このほか、ＣＦＩの構成

れた心理指標は、ＣＦＩの構成項目である「家計65季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55

収入の増え方」と「耐久財への支出意欲」「旅い時見通し」は、所得や支出と長期的な関係も

行・レジャーへの支出意欲」「教養への支出意欲」、

認められなかった心理指標である。

ＣＳＩの構成項目である「雇用見通し」「収入見通し」「暮らし向き見通し」である。

5．まとめと今後の課題

第3の特徴は、先行き見通しに関する心理指標の変化は所得伸び率の変化に遅行する場合が多

本稿では、消費者心理の動向を示す指標としていことである。消費支出変数として支出全体の伸広く利用されている消費者態度指数（ＣＳＩ）とび率をとった場合の「勤め先利益見通し」「雇用

日経消費予測指数（ＣＦＩ）の2つをとりあげ、見通し」「収入見通し」「暮らし向き見通し」は、

消費支出変化を予測するのに有効な指標であるか

所得伸び率の変化に有意に遅行する。このうち、どうかを検証した。その結果、ＣＦＩについて「雇用見通し」と「暮らし向き見通し」について

は、支出全体の伸び率変化に対しても、選択的支は、選択的支出の場合でも、所得伸び率の変化

出の伸び率変化に対しても有意に先行しているこに有意に遅行している。

とがわかった。ＣＳＩについても、選択的支出の「雇用見通し」は、所得の遅行指標であるだけ

伸び率変化に対しては有意に先行することが認めでなく、消費支出変化に対しては、先行関係もられた。可処分所得の伸び率変化だけで支出伸び

遅行関係も有意であり、フィードバック関係を示

率の変化を予測するよりも、ＣＦＩやＣＳＩを併している。所得変化に遅行して「雇用見通し」

せて利用することで、予測力は大きく向上する。

が変化し、「雇用見通し」の変化に遅行して支出

次に、基礎的消費分野より選択的消費分野で変化がみられるという方向と、所得変化に遅行しの支出予測に対して、心理指標はより有効であて支出が変化し、支出変化に遅行して「雇用見るという仮説に対しては、次の2点から、より有通し」が変化するという方向の2つが存在すると効であろうと考える。まず1点目は、ＣＳＩが支みられる。同様の因果関連（グレンジャーの意味

出全体の伸び率変化に対しては有意な先行性がでの因果）は、「暮らし向き見通し」と所得、選認められなかったが、選択的支出に関しては有意択的支出との関連においてもみられる。

に先行することが確かめられたこと。2点目は、心理変数と所得変数との関連については、カ

家計収入や暮らし向きなど家計評価や個別分野

マクラとゲスナー［Kamakura & Gessner, 1986］

における支出意欲といった心理については、支出

が、心理変数は消費変数に先行するより、可処全体より選択的支出変化に対するほうがより高い

分所得に先行する場合が多いことを示した。しか有意水準で先行していることである。また、所し、本分析では、心理変数が所得変数に有意に得、支出、心理の3変数間の共和分関係をみると、先行する関係が認められたのは、選択的支出、長期の関係において、支出伸び率と心理の関連

所得、「職の見つけやすさ」の間だけであった。

が大きいのは選択的支出のほうである。これは先第4の特徴としては、物価に関連する心理指標

行・遅行関係ではないが、相互関係の面でよりは所得変化や消費支出変化にあまり関係しない

大きな関連を示しているのは選択的支出であるこことがあげられる。唯一関連がみられたのは、選とを示している。

択的支出と所得、「現在の物価」の関連である。

本分析では、支出全体の伸び率変化に先行す「現在の物価」の変化が所得伸び率の変化、選択る心理指標には、雇用環境や勤め先利益など景的支出伸び率の変化に有意に遅行するという関

気評価項目が多いという特徴も見出すことができ連が認められた。

た。選択的支出の伸び率変化に先行する心理指

最後に、「耐久財買い時見通し」についても、標として多かったのは、家計収入や暮らし向き、

所得変化や消費支出変化との有意な関係が認め個別分野の支出意欲といった、より消費者個々

られなかったことを付け加えておく。
「耐久財買の懐具合に密着した心理であった。支出全体の66

消費者心理指標は消費支出予測に役立つか？

伸び率変化の予測と、選択的支出の伸び率変化の予測とでは、先行指標となる心理の側面が異なるといえるだろう。
最後に、今後の課題として、より具体的な消費分野での支出額と心理変数との関連について検討することを考えたい。本稿では、消費支出変数として、消費支出全体と選択的支出の2変数を用いており、耐久財・非耐久財・サービスといった分類をしていない。また、乗用車、住宅といった個別の商品に対する消費額を用いた分析も行っていない。消費支出全体と選択的支出とでは、
先行指標となる心理の側面が異なっていたことか
らみても、財・サービスの種類によって先行指標となる心理の側面が異なる可能性が考えられる。
より具体的な商品分野での消費額を用いた分析を行うことで、消費予測における心理指標の役割について考察を深めることが重要だと考える。
注
1）武藤は家計調査データをもとに選択的支出項目の支出合計が消費支出全体に占める割合を計算している。
選択的消費比率は70年代および80年代を通じておおむね上昇し、82年には40％を上回り、89年には43.7％を占めた。その後90年代に入ると消費支出の伸びが停滞するとともに選択的消費比率も97年には42.4％にまで低下している。武藤は選択的消費比率の変動と消費性向の変動が同調する傾向を強めつつあることを指摘し、選択的消費支出が消費支出全体の調整弁となっている（消費性向が上昇／低下する
ときは選択的消費が増加／減少する）可能性を示唆している。
また、日本銀行調査月報（1998年6月号「最近の個
人消費動向について」）の国民経済計算ベースの分析でも、耐久財支出や、教養・娯楽、交通・通信といった選択的サービス支出が消費支出全体の中でのウエイトを高めてきており、その結果、個人消費の振幅が拡大していることが指摘されている。
2）消費者態度指数（ＣＳＩ）を構成する5項目の質問の原文は以下のとおり。
「雇用見通し」：雇用環境（職の安定性、みつけやすさ）は、今後半年間に今よりも良くなると思いますか。
「物価見通し」：物価の上がり方は、今後半年間に今よりも高くなると思いますか。
「収入見通し」：お宅の収入の増え方は、今後半年間に今よりも大きくなると思いますか。
「暮らし向き見通し」：お宅の暮らし向きは、今後半年間に今よりも良くなると思いますか。
「耐久財の買い時見通し」：耐久消費財の買い時としては、今後半年間に今よりも良くなると思いますか。
回答はすべて5段階評価（例：「良くなる」「やや良くなる」「変わらない」「やや悪くなる」「悪くなる」）。
各指標のスコアは、楽観的な回答選択肢から悲観的な選択肢まで、それぞれ＋１、＋0.75、＋0.5、＋0.25、０の評価を与え、これを各選択肢の回答結果（構成比、％）に乗じて合計したもの。5つのスコアの単純平均が消費者態度指数である。発表されている指数
は季節調整値。ちなみに、本分析では、比較対象である日経消費予測指数が季節調整を行っていない指数であるため、消費者態度指数についても原系列の値を用いている。本分析では、各指標のスコアを100で除したものを使用した。
3）日経消費予測指数（ＣＦＩ）を構成する７項目の質問の原文は以下のとおり。
「職の見つけやすさ」：去年の今頃と比べて、職をみつけやすくなっている（求人数が増えている）と思いますか。
「勤め先の利益見通し」：今後1年間に、あなた（またはあなたのお宅の世帯主）の会社（商店）では、
これまで以上の利益を出せると思いますか。
「現在の物価」：あなたは最近の物価について、どう感じていますか。
「家計収入の増え方」：お宅の収入は、去年に比べてどの程度増えましたか。
「耐久財への支出意欲」「旅行・レジャーへの支出意
欲」「教養への支出意欲」：お宅では現在、次のようなものについて、消費をひかえようと思っていますか。それとも充実させようと思っていますか。（ａ）
家具、家電製品など耐久財（ｂ）旅行、レジャー（ｃ）教養（趣味、創作、鑑賞など）
回答は「家計収入の増え方」を除き3段階評価となっている。ただし、「勤め先の利益見通し」について
は、「勤めていない」という選択肢を含む。各指標のスコアは、回答選択肢が３段階の場合には楽観的なものから悲観的なものまで、それぞれ＋２、＋１、0の得点を与え、４段階の場合には＋2.5、＋1.5、＋0.5、−0.5の得点を与え、全回答者の平均点を計算している（「勤め先の利益見通し」で「勤めていない」
人のスコアは中間的回答と同じ＋１とした）。この項
目別の平均点を７項目について単純合計したものを基準時（1985年６月）の値で除して100倍したものが
日経消費予測指数である。本分析では、各指標のス
コアを100で除したものを使用した。
4）選択的支出項目として採用したものは以下のとおり。
住居―設備修繕・維持―設備材料―工事その他のサービス
家具・家事用品―家庭用耐久財― 家事用耐久財― 冷暖房用器具― 一般家具―室内装備品―寝具類
被服及び履物―和服―洋服―男子洋服―婦人洋服―シャツ・セーター―男子シャツ・セーター類―婦人シャツ・セーター類―下着類―男子下着類
67

季刊家計経済研究 2002 SUMMER No.55―婦人下着類―生地・糸類―被服関連サービス
交通通信―交通―自動車等関係費―自動車
教育―授業料等―教科書・学習参考書―補習教育
教養娯楽―教養娯楽用耐久財―教養娯楽サービス―宿泊料―パック旅行費―月謝類
その他の消費支出―諸雑費―身の回り品
―その他
―こづかい
―交際費
（被服及び履物を除く）―仕送り金
家計消費支出全体に占める選択的支出の割合は、84年の45.4％（四半期ごとの割合の平均）から、46.0％、46.3％、47.5％、48.3％（88年）と上昇したが、89年以降は47.9％、47.5％、47.1％、47.0％（92年）と低下し、その後47.3％、47.4％、47.1％、47.4％、
47.0％（97年）と小幅な上下動があったのち、98年
46.3％、99年45.5％と再び低下している。
5）ラグの長さを決める際、８ラグからはじめて４ラグ、２ラグとペアダウンしていき、尤度比テストを行ったところ、８ラグが適切となるケースが多かった。
しかしラグを８期とると、変数間の先行・遅行関係について有意な推定結果が得られにくかった。モデルの自由度が減少し、F検定の検出力が低下した可能性がある。そこで、心理が消費支出の伸びに影響するのは、長くても向こう１年間とみるのが妥当であると考えて、４期のラグを採用した。また、ラグを２期にしなかったのは、過少定式化の誤りが生じることを避けたためである。
6）選択的支出費目は所得弾性値が高いはずだが、本分析では異なる結果となった。弾性値が低くなった理由については、今後の課題としたい。
7）心理変数の中で、ＣＦＩの構成項目である「現在の物価」とＣＳＩの構成項目である「物価見通し」に
ついては、係数の符号が負になっている。両変数とも、物価が落ち着いている、あるいは下がるという見方が広がると数値が高くなるように作成されている。したがって、係数が負であるということは、物
価上昇感や上昇見通しが広がると消費支出の伸び率が高まるという関連があることを意味している。
8）各変数の記述統計量は以下のとおり（1984年第１四半期から1999年第４四半期までの期間64サンプルについて）。

支出全体の伸び率
選択的支出の伸び率
可処分所得の伸び率
CFI
CSI

68

最大値
0.094
0.101
0.102
1.111
0.473

最小値
−0.049−0.075−0.051
0.705
0.350

平均値 標準偏差
0.032
0.027
0.041
0.026
0.033
0.033
0.108
0.926
0.032
0.423

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（さの・みちこ）＊肩書きは現在のもの。投稿論文受稿時は東京工業大学大学院社会理工学研究科博士課程