第１章
障害者スポーツの現状と課題

5

Ⅰ

パラリンピアンのスポーツ社会化にみる特異性

スポーツ社会化（Sports Socialization）はスポーツへの社会化とスポーツによる社会化に大別される。スポーツと接するライフヒストリーを振り返ると、スポーツへの社会化は家庭での父親や母親との運動遊びやスポーツのような身体活動を手始めとする。その後の就学前や学童期を通じて運動やスポーツに接するなかで、スポーツを好きになったり嫌いになったりする。こうしたスポーツへの態度は実際の行動との相互作用を繰り返して、運動・スポーツを続けたり辞めたりする行動となる。初期の参与がスポーツへの社会化であり、変容する態度や行動がスポーツによる社会化となる。生まれて初めて運動やスポーツに接したシーンを客観的には記述できないが、後日譚としての記憶はスポーツへの態度に順次組み込まれる。記憶をたどれなくとも、強化された態度であっても、幼児期から学童期に生じたスポーツ参与の様相がどのような環境であったのか、それに接近する手法として回顧的なスポーツ・キャリアが有効となる。
初期段階の社会化過程には、家庭、地域社会、同輩、学校が主たる機関となり、それぞれに構成員がいる。家庭ならば父親、母親、祖父母、兄弟姉妹など、学校には幼稚園や小学校の教諭、保育所には保育士がいる。地域社会には民間スポーツクラブや総合型地域スポーツクラブなどに指導者やクラブ仲間がいる。幼稚園や保育所でオプションとして開講される体操教室や水泳教室は学校ではなく地域社会の範疇となろう。
年齢に注目すると、幼稚園や保育所では年少から年長、小学校では１年から６年と区分されるが、そこには同級生がいたり上下に先輩や後輩がいたりする。学校の同級生が地域社会のスポーツクラブでは先に入会していれば先輩、後から入会すれば後輩となる。今日では消滅危惧種となる悪がき集団と邦訳できるギャング集団は同輩機関の中核をなすが、そこでは運動・スポーツの巧拙や所属年数といった尺度が準備され、年齢や学級という区分とは異なる基準となる。フォーマルな学校の基準やインフォーマルな地域社会のそれに触れる複数の体験が当該社会の規範を子どもたちが学び取る仕掛けとなり、子どもたちは独自の世界観をつくりあげる。
このような重層的な社会化過程では同一人物が機関によって名称と役割を変える事例は多々ある。たとえば、チェアスキー・狩野選手にとっての父親は地域社会ではスキー指導員、学校では教師であるように、社会化機関と重要なる他者が縦横に組織化されて、スポーツへの社会化が強化される。彼へのヒアリングに基づけば、受傷する小学３年以前から父親とスキーに親しんでおり、ここで培われた態度を行動に拡張すれば、冬季以外でもなんらかのスポーツを一緒に行っていたと推察される。家庭と父親を中核にスポーツへの社会化が始まっていたのだ。
この初期の社会化環境が、受傷後も、自宅より 15 分で車いすアーチェリー、１時間で車椅子バスケットボールに接する環境を維持・伸展し、複数のスポーツに、異なる思い入れを抱く。すなわちより一層スポーツに接するスポーツによる社会化へと発展してゆく。スキー、車いすアーチェリー、車椅子バスケットボールという複数のスポーツ環境が中学 1年時に知る障害者スキーに結びつく。同時に折しも開催された長野オリ・パラでの障害者スキーの雄姿に感激して専門マシーン・長野モデルを購入するに至り、スポーツへの高度化が本格化する。
6

留意すべき視点は障害という個人的属性である。先天的も含めた受傷・発症は障害児・者のスポーツ社会化の特徴である。平成 25 年度ヤマハ発動機スポーツ振興財団「パラリンピアンのスポーツ・キャリアに関する調査」に回答したパラリンピアン 200 名の受傷・発症時期と人数割合は、先天性障害は 51 名、0～12 歳 28 名、13～18 歳 43 名、19～22 歳
31 名、23～43 歳 45 名（２名は無回答）と、年齢区分を便宜的に分けても多岐にわたる。
この 5 区分を学校期ごとのスポーツ参加の３パターン①不参加、②１種目のみ参加、③複数種目の変動を求めた。
図１に示す小学校段階では、運動・スポーツを行わない不参加の割合は、この時期を含めた受傷・発症グループで 57.1％、先天的な障害者で 41.1％に達する。この時期に障害があらわれない３グループの２割から２割５分とは対比をなす。複数種目の実施率は 19 歳以降に受傷・発症する 2 グループが 4 割強に達するが、残りの 3 グループが 3 割弱にあり、受傷・発症時期によるスポーツ環境の違いが推察できる。
不参加
後天的 後天的 後天的後天的 障害
障害
障害
障害
19～ 13～0～ 先天的23yrs～ 22yrs 18yrs 12yrs 障害

0%

単一種目

10%

20%

30%

40%

50%

41.2

(n=51)

60%

100%

21.4

34.9

32.3

48.4

22.2

(n=45)

90%
33.3

39.5

19.4

(n=31)

80%

21.4

25.6

(n=43)

70%

25.5

57.1

(n=28)

系列1

複数種目

37.8

40.0

図１．受傷・発症年齢別にみるパラリンピアンのスポーツ・キャリア（6～12 歳：小学校）
図２の中学校期では、0～12 歳時受傷・発症グループが不参加率 60.7％と複数種目の実施率 7.1％と他の４群と比べて異なる数値を示し、幼少期から小学校期での受傷・発症がスポーツ環境を狭めているのかもしれない。また、先天的障害グループでは小学校から中学不参加
後天的 後天的 後天的後天的 障害
障害
障害
障害
19～
13～
0～ 先天的23yrs～ 22yrs 18yrs 12yrs
障害

0%

10%

30%

40%

50%

51.2

9.7

13.3

系列170%

80%

90%

7.1

27.9

64.5

53.3

100%

29.4

32.1

20.9

(n=43)

60%

41.2

60.7

(n=28)(n=45)

20%

複数種目

29.4

(n=51)(n=31)

単一種目

25.8

33.3

図２．受傷・発症年齢別にみるパラリンピアンのスポーツ・キャリア（13～15 歳：中学校）
7

校にかけて不参加率が 40％から 25％に減少し、スポーツへの社会化が始まると判断できる。
さらに注目すべきは 13～18 歳受傷・発症グループの小学校から中学校での変動である。
受傷・発症していない小学校期の不参加率は 25％にたいして受傷・発症したこの時期の不参加率は 20％にとどまっている。幼少期から小学校期の受傷・発症グループがスポーツに接する機会を著しく狭まる状況に比べて、初期段階でスポーツに社会化した小学生が受傷・発症しても中学生でスポーツから離脱する可能性が小さいと解釈できる。このような小学校期から中学校期の推移によって小学校期のスポーツ環境の重要性が確認できる。
図３は受傷・発症時期で区分した５グループの高校時代のスポーツ参加状況を示した。
単一種目実施者がいずれのグループともに皆無で、不参加と２種目以上実施となる複数種目の２分化が特徴となる。その状況を考慮した上で、この時期の受傷・発症となる 13～18歳時受傷・発症グループの不参加率は中学校時の 20.9％から 32.5％に約 10％上昇している
点、0～12 歳時受傷・発症グループの不参加率も高い傾向が続いている点が確認できる。
不参加
後天的 後天的 後天的
後天的 障害
障害
障害
障害
19～
13～
0～ 先天的23yrs～ 22yrs 18yrs 12yrs
障害0%(n=51)

単一種目

10%

20%

19.6

0.0

複数種目
40%

32.6

(n=43)

20.0

60%

70%

0.0

系列180%

90%

100%

42.9

0.0

29.0

(n=31)

50%

80.4

57.1

(n=28)(n=45)

30%

67.4

0.0

71.0

0.0

80.0

図３．受傷・発症年齢別にみるパラリンピアンのスポーツ・キャリア（16～18 歳時期：高校）
図４は受傷・発症年齢別に代表となるスポーツ種目を始めたきっかけを示した。先天的障害者では「学校の授業やクラブ活動」「家族のすすめ」の割合が他の４グループと比べて高く、「医療関係者のすすめ」「リハビリで始めたから」への反応はほとんど認められず、家庭と学校が主要な社会化機関となる。また、0～12 歳時受傷・発症グループでは家庭と学校に「医療関係者のすすめ」「福祉関係者のすすめ」といった医療機関が加わり、社会化環境の広域化が示唆される。この傾向は「友達や知人のすすめ」「医療関係者のすすめ」「学校の授業やクラブ活動」「家族のすすめ」「福祉関係者のすすめ」に「リハビリで始めたから」を加える 13～18 歳時受傷・発症グループの特徴に顕著にあらわれる。19 歳以降の受傷・発症グループでは「友達や知人のすすめ」が圧倒的に高い。さらに 0～12 歳時受傷・発症グループの「その他」は「友達や知人のすすめ」に次いで 2 番目で、多様な社会化パターンが示唆される。
このような受傷・発症時期の違いによって社会化機関の位置づけが異なり、それは影響を及ぼす構成員のそれと連動する。図５は受傷・発症年齢別に代表となるスポーツ種目を始めるにあたって影響を受けた人物の割合を示した。パラリンピック代表選手となるスポーツ種目にどのように接し、いかなる理由でそれを選択する態度を背景とするので、初期8先天的障害 (n=51)

後天的障害

後天的障害 19～22yrs (n=31)0～12yrs (n=28)

後天的障害 23yrs～ (n=45)

0%

10%

20%

30%

後天的障害 13～18yrs (n=43)

系列6
40%

50%

60%

1. 学校の授業やクラブ活動で
2. 医療関係者のすすめで
3. 福祉関係者のすすめで

4. 家族のすすめで
5. 友達や知人のすすめで
6. リハビリで始めたから

7.受傷・発症前よりプレイしていたから
8. 国際大会を観戦して
9. 国内大会を観戦して

10. 講習会や交流会で紹介されて11.テレビや雑誌などメディア を通して
12.その他

図４．受傷・発症年齢別にみるパラリンピアンが代表スポーツを始めたきっかけ
先天的障害 (n=51)

後天的障害

後天的障害 19～22yrs (n=31)0%0～12yrs (n=28)

後天的障害 23yrs～ (n=45)
10%

20%

30%

後天的障害 13～18yrs (n=43)

系列6
40%

50%

60%

1. 医師
2. 理学療法士など医療関係者
3. 介護士や施設職員など福祉関係者
4. 父母

5. 兄弟姉妹
6. 夫・妻（配偶者）
7.先生や事務方など学校関係者
8. トップアスリート
9. 監督やコーチ

10. 友人11.先輩や後輩12.その他

図５．受傷・発症年齢別にみるパラリンピアンが代表スポーツを始めるにあたって影響を受けた人物
9

段階・スポーツへの社会化とは質的に異なり、スポーツによる社会化、ここではスポーツへの高度化における重要なる他者と位置付けられる。いずれのグループでも「友人」「監督やコーチ」「先輩や後輩」「トップアスリート」がスポーツへの高度化すなわち専門的なスポーツにすすむ過程で影響を及ぼす。
とりわけロールモデルとなる「トップアスリート」の影響が大きい。
「トップアスリート」に接するチャンスは直接的には「国内外大会の観戦」、間接的には「メディアを通じて」となるが図４に示すようにそれは 10％前後にとどまる。量的な対応ではなく質的なインパクトが高かったり、アスリートのありようを友人や家族から聞いたりしているのだろう。トップアスリートが高度化を駆り立てる担い手となっている。
その一方で、先天的障害者や 0～12 歳時受傷・発症グループでは家庭と学校の人物となる「父母」「兄弟姉妹」「先生や事務方など学校関係者」への相対的な重みが確認できるとともに、0～12 歳時受傷・発症グループの「先輩や後輩」は他の４グループと比べて低い数値となり、このグループの特異性が示唆される。

10Ⅱ

代表スポーツ種目別にみるパラリンピアンの年齢因子の特徴

さて、スポーツへの社会化においても、スポーツへの高度化においても、そのスポーツ環境は異なる実情が確認できるが、さらにスポーツ種目の特性を考慮する必要がある。表 1にスポーツ種目別にパラリンピック代表選手の年齢因子を取り上げた。①先天的障害者の出場年齢、②後天的障害者の出場時年齢、③後天的な受傷・発症年齢、④代表となったス
ポーツ種目を開始した年齢、⑤専門的なスポーツ練習年数の平均値と標準偏差を示すとともに、④代表スポーツ開始年齢では最年少と最年長を示した。
表１．種目別にみるパラリンピック代表選手の年齢因子

まずパラリンピック出場時の年齢は先天的障害をもつパラリンピアン 28 歳、後天的では36 歳と、オリンピック代表と比べて高い年齢にあると推定できよう。また後天的障害パラリンピアンの平均値が先天的障害パラリンピアンよりも年齢が高く、標準偏差 9.06 と 9.92が示すようにばらつきも大きい。さらにスポーツ種目別に出場時年齢を比較するとその差が著しく、代表となったスポーツを開始した年齢にも反映する。とりわけ、自転車や射撃の出場時平均年齢は代表スポーツ種目を開始した平均年齢 23 歳、標準偏差 10.5 歳とばらつきが大きく、オリンピック種目とりわけ器械体操やフィギュアスケートといった技術系のスポーツで急速にすすんだ低年齢化と比べると、パラリンピアンの特異性が際立ってくる。スポーツ種目別では車いすカーリング 48.2 歳、セーリング 39 歳、アーチェリー35.8歳、車いすフェンシング 35.5 歳、射撃 30.8 歳の 30 歳代に、ボッチャ 26.4 歳、自転車 28.1歳、ウィルチェアーラグビー27.8 歳、シッテングバレーボール 27.5 歳、アイススレッジホッケー25.7 歳の 20 歳代後半が続く。
さらにこの平均年齢の高さとともに標準偏差の大きさもパラリンピックの特徴である。
それを確認するためにスポーツ種目別に最年少と最年長を示した。水泳２歳や柔道３歳にみる最年少の理由には後述する先天的障害児に選択されやすい競技であったり、スキー７11歳では位置エネルギーを運動エネルギーに利用する、案外と技術操作が容易な競技であったりするからだろうか。一方、最年長の項目に注目すると 20 代後半から 40 代後半まで高年齢で開始される選手がおり、後天的な受傷・発症であっても、先行するスポーツ・キャリアに基づくスポーツ・トランスファーであったり、初めてスポーツに接する場合であったり、スポーツの門戸が障害者に広く開放されていると理解したい。
また、代表となったスポーツ種目を開始した年齢はスポーツごとにばらつきが大きく、その理由の一つには先天的障害の影響がある。パラリンピック独自種目となるボッチャは重度障害者が、柔道は視覚障害者が主として選択するが、かかる障害は先天的な場合が多い。一方で後天的な障害の補助器具となる義足や車いすを用いるスポーツ種目では年齢が高くなるのかもしれない。水泳を開始した平均年齢は 14 歳と最も若いが、多くの障害児・者が水泳を初期の運動リハビリテーションとして開始する現状を反映する。
さらに専門的なスポーツ練習年数は出場時年齢から代表となったスポーツ種目を開始した年齢を差し引きスポーツ種目ごとに算出した。
たとえば、陸上・走高跳・鈴木徹選手は、高校時代まではハンドボールを行うが、18 歳の受傷後、1 年間のリハビリ中に陸上競技に出会い（スポーツ・トランスファー）、1 年間余りのトレーニングを経て 20 歳で 2000 年シドニーパラリンピック大会出場を果たす。18歳で受傷し、19 歳で代表となるスポーツを始めているので、練習年数は 1 年となる。平均年数 11 年と比較すれば、鈴木選手が例外的な事例となる。サンプル数の多いスポーツ種目に着目すると、陸上競技 12 年、水泳 11 年、車いすテニス 14 年、車椅子バスケットボール
12 年、シッテングバレーボール７年が算出される。

12Ⅲ

ヒアリングよりみる障害者アスリートの人材発掘・育成に関する課題

或る潜在的な運動能力が或る環境に出遭ったので顕在化したのか、潜在的な運動能力を特定して的確に育成したので開花したのか。判然としない歴史が繰り返されている。大相撲の大力士である大鵬と現在の白鵬は決して対戦しないので、その時代時代の選手権方式で優勝する力士に大力士の称号が与えられる。この方式を年度ごとに開催すれば毎年のチャンピオンが誕生する。個人競技や団体競技にしろ、この方式がタレント発掘・育成事業であるとの錯誤を生み続ける。
さらにコンマ何秒で競う陸上、水泳、スケートといった記録系競技は数値の比較が容易であるが、それは選手自身の優劣を決めるとは限らない。用具やウェアは日進月歩で開発がすすみ、トラックや氷の状況は一貫性を欠き、コースロープが造波抵抗を緩衝するなど、時代を経るたびに誕生するチャンピオンの力量はなんら変化せず、環境が記録向上に寄与しているのかもしれない。したがって、偶然に発見した選手が複数回にわたり連覇を成し遂げた場合、彼・彼女に向けて付与される数年に一人の逸材といった言説やラベリングは、年次度ごとに 1 位を選抜する年齢別（エージグループ）選手権方式を肯定してきた。
この選手権方式はアンダー選手権方式によってその限界が明らかとなるとともに、早期のタレント発掘と長期間にわたる育成システムの重要性が確認される。今日のトレーニング方法や戦略・戦術に関する情報収集・分析のグローバル化によって、優秀なスポーツタレントの発掘・育成システムの構築はトップアスリートの世界では最低限の基盤整備となっている。1990 年代に始まるスポーツタレント発掘・育成事業の背景には競争型モデル(コンテストモビリティ)の限界と庇護型モデル(スポンサー・モビリティ)への指向がある。6・3・3 制で断続する学校運動部に対して年齢区分のない地域社会のスポーツクラブの交流を円滑にする基本は統括団体の一本化と登録選手の把握作業となる。
その証左を(財)日本サッカー協会が着手した高円宮杯に胚胎したプリンスリーグに確認できる。年齢別（エージグループ）選手権方式の長所となる化学反応的環境を複数回、開催する方式となる。同じ高校でサッカーに親しむ高校生は２通りに分かれ、学校運動部と Jリーグユースに所属する。地域ブロックで開催されるプリンスリーグの水準に学校運動部が達していれば、同じ高校に通う高校生が異なるチームで対戦する可能性がある。両者のキャリアをたどると、中学校時代には同じ中学の運動部活か J リーグジュニアチームで一緒にプレイした同窓生かもしれない。スポーツクラブの複線化がスポーツタレント発掘・育成の基盤となる。
それでは障害者スポーツアスリートをめぐるスポーツ環境の整備はどのようになっているのか。この事業へのアプローチは未着手の段階にあり、前近代的な偶然の発見が繰り返されているのかもしれない。その証左の一つにパラリンピック代表選手の高齢化もしくは複数回出場を指摘できる。2013（平成 25）年度ヤマハ発動機スポーツ振興財団「パラリンピアンのスポーツ・キャリアに関する調査」に回答した 200 名の、出場時の年齢を表 1 で確認したが、表 1 に示した出場時年齢やトレーニング年数のサンプル数が増加する理由は複数回出場に基づく。サンプリングの基礎となった 2004 年アテネ夏季大会から 2012 年ロンドン夏季大会の５大会での複数出場は、2 回出場 28.1％、3 回出場 8.5％を数え、合計値を１回出場 63.3％と比べるとその比率は高く、後進の発掘・育成事業の遅れを反映する可13

能性は否定できない。
本論では、パラリンピックにかかわる競技団体統括者へのヒアリングに基づき、障害者スポーツ選手の発掘・育成についての課題と展望を概説した。
１．障害者スポーツ選手の発掘と育成に関して競技団体の統括的な立場にある方々による、人材発掘についての課題と展望の見識を次に記した。
●日本陸連と体制・人材・情報を共有しながら、オリンピック・パラリンピックを 1 つのカテゴリーとして発掘・育成に取り組むやり方が有効だと思うが、団体が複数存在するため協力しづらい状況にあり、関連する競技団体の事務局長レベルで運営のあり方を模索中。
日本パラ陸上連盟では全国 8 ブロックの理事が各地でリサーチ、強化員と連携してスカウトに結びつける取り組みを 2 年前から実施している。
三井利仁（一般社団法人・日本パラ陸上連盟・理事長）●現状では発掘の機会となる大会自体が少ないが、クラブなどの有望な選手には声を掛けて全日本への勧誘を行っている。また、5 年ほど前からジュニア発掘のための大会も開いている。さらに、全スポ（全国障害者スポーツ大会）ではクラブに属さない原石のような選手もいるので、貴重な発掘の機会となっている。長期的視点に立つと本当は低年齢層を重点的に育てたいと思うが、今はやはり 6 年後の 2020 東京オリンピック・パラリンピックに照準を合わせているので、高校生くらいの選手を重点的に集めている。
井上明浩（非営利活動法人・日本知的障害者陸上連盟・副理事長）●今年連盟の理事の入れ替えを行った際、選手の発掘に適したネットワークを持っている人を意識して理事に選んだ。また、日本身体障害者スキー協会の各県連の中でも、障害者スキーの普及に力を入れている県と個別に協力していこうと思っている。逆に徒弟関係のような古い体質が残った県連は敬遠されるようになっており、時間はかかるがそのような過程を経て新しい体制に変わっていくことが必要だと思っている。
野村一路（非営利活動法人・日本障害者スキー連盟・専務理事）
わが国のスポーツ競技人口を正確に把握する作業はほとんど進んでいない。競技の定義の論議が進展しない背景もあるが、統括組織が一元化されていないからである。同一人物が類似する団体の開催する競技会に出場するありさまがそれを象徴する。正確に競技人口を把握する団体に日本サッカー協会がある。幼児から中高年に至るまでサッカーを親しむ選手は協会登録を証明する ID カード所持するので算出できる。代表的なパラリンピック競技団体が人口を把握していない実情は組織の脆弱さを露呈している。それに応じてタレントを発掘するチャンスの一つとなる選手権大会がバラバラに開催されるばかりか、それを複数にわたってチェックする体系的な点検作業も計画されていない。
２．障害者スポーツに関する人材育成に関して同じく、競技団体の統括的な立場にある方々による、人材育成についての課題と展望の見識を次に記した。
●現在のコーチやスタッフはほぼすべてボランティアで、2020 年に向けたトレーニング環14

境を整備するのは無理。打開策には、日本のエリートスポーツ体系のトップとなる大学関係者がパラ陸連に入ってくる形を進めていきたい。また、現状では育成プログラムがない。
今年度中にデザインし来年から実施したい。まずはブロック単位でグランプリ形式の競技会。審判の目に触れる機会をつくることで、学校への情報共有等につなげたい。
三井利仁（一般社団法人・日本パラ陸上連盟・理事長）●80～90 年代にかけて知的障害者の競技会が形を変える中で主導する側にも変遷があり、その間団体組織が不安定な状態だった。そういった経緯もあり、シドニーパラリンピック前後からようやく障害者スポーツにおいても競技性が注目されるようになってきたのに、知的障害者に指導をすることへの逆風が強かった。しかし結果を出す中で養護学校以外の教育界から少しずつ意義を理解されるようになり、盛り上がってきた地域ではクラブ化が進み、レベルも上がってきて本来目指している形に近づいてきた。
井上明浩（非営利活動法人・日本知的障害者陸上連盟・副理事長）●指導員養成の講習会を行っている協会もあるが、現状ではそれを受けても指導ができる現場が整備されていないとともに、実質的な指導ができるか否か、不安である。実際にトップクラスの選手を指導しているのは、障害のないコーチで、スキーの場合、一流コーチと認識されることが前提。
野村一路（非営利活動法人・日本障害者スキー連盟・専務理事）
指導体制に関する見識であるが、専門性に関する業績万能主義の範疇にとどまる水準に始まり、指導者の専門性を保証する育成事業にも着手していない現状も確認できる。業績万能主義は学業成績＝人格特性の優秀さに代弁される、学校に組み込まれたレリバレンスであり、スポーツ界でもそれを援用してきた。主流となるのは競技力＝指導力モデルである。したがって、現場のコーチの方々へのヒアリングがこの旧態モデルの欠陥を指摘し、傾聴に値する。障害者スポーツのコーチのほとんどは当該スポーツの優秀な選手経験をもたない、コーチングやトレーニングの専門家である背景が共通点となる。
さらに、強化につながる先進的な試みについての意見をいくつか挙げておきたい。
●若い選手たちには戦力アップにつながる情報が不足しており、客観的に自身のポジションを自覚するために他の種目に挑戦するといった提案を投げかけることが大事だと思う。
臼井二美男(鉄道弘済会義肢装具サポートセンター)●発掘という点では、今イギリスが行っているような、学校からブリティッシュスイミングで連携するようなシステムがあれば、好転すると思う。今年、日本障害者スポーツ協会がスイミングクラブ協会などと連携をすすめ、うまく手を組んでいけると良いのだが、連盟の母体が小さいため、なかなか手を広げられないのが現状。●水泳指導者は最低限それぞれの障害の種類について、こういう障害だとこういうサポートが必要といった専門的な知識を勉強し、リハビリなどサポートの形で関わる人は水泳の基本的なことを学び、その上でそれぞれが得意分野を活かせる指導者になっていくと良いと思う。●現在はスタッフがボランティアのような状態のため、パラリンピックを意識した、しっかり覚悟を持ってやっている人が少ない。選手強化の半分は指導者強化だと思うので、選手にだけお金がつくようなシステムでは無駄も多々出てくると思う。そういった基盤強化の部分で、日本パラリンピック委員会（JPC）にはもっと指導力を発揮してもらいたい。自分としては、指導15

者、トレーナー、クラス分けの 3 つを 1 つのチームとして強化を捉えていくようにしていきたい。
峰村史世（MINEMURA ParaSwim Squad）●最初は資格を取ることに興味がなかったが、車いすの 2 人目の選手を指導している時に、その選手と衝突しながら「ゴーストペイン」のことを知り、彼らと一緒にやるためには本当に同じフィールドに立たないと話にならないと感じた。それからは体のことも知らなければいけないという思いから、スポーツコーチの資格をどんどん取っていこうと考えるようになった。
丸山弘道（株式会社オフィス丸山弘道)●東京はトレーニング場所がないので、自分が指導している久保選手は美幌ののんびりした土地に帰ってトレーニングをしている。そこでは周りの人が彼のことを皆知っており、自動車も注意して走ってくれるなど自然な気配りができている。東京ではなかなか難しいかもしれないが、そのような環境があると良い。地方都市で週末に小さい大会を開くなどといった試みも良いと思う。●指導している久保選手は、車いすの他にクロスカントリーをトレーニングに取り入れていることで、押す、引くの両方のトレーニングができており、そこから彼なりの新しい勝ち方が出てくるのではないかと思っている。筋電図でどの部位が使われているかなどの研究を進め、そういう方面でも攻めていきたい。それでトレーニングの方法を変えていくと、何か面白いことが出てくるのではないかと思っている。
桜井智野風（桐蔭横浜大学）

16Ⅳ

障害者スポーツ選手の発掘・育成の現状と今後の方向性について

2014（平成 26）年 8 月 23 日、（公財）日本障がい者スポーツ協会（JPSA）と日本パラリンピック委員会（JPC）は東京都北区障害者総合スポーツセンターを会場に選手の発掘事業を開催した。障害者スポーツでの大規模な発掘事業は初めての試みで約 70 名の応募者が陸上や車いすテニスなど 15 競技から好きな種目を選んで体験した。両足に競技用義足をつけた女子児童は走ったのが初めてで「楽しかった。またやってみたい」とはしゃぎ、父親
は「義足は長期間、高額でしか借りられない。短期間で安く借りられれば」と障害者のスポーツ環境の充実を願った（朝日新聞朝刊、2014（平成 26）年 8 月 24 日）。
走行を歩行と分けるのは、両足が地面に接する時間がまったくなく、跳ね上がった離地後、からだ全体が飛んでいる状態を指す。通常の義足ではない競技用の義足が彼女をして、初めて空に飛翔させたのだ。彼女がたどったスポーツのライフヒストリーは想像するしかないが、体育授業はもちろん運動会において、彼女はいかなる経験をもち、どのような感触を反芻したのだろうか。
「楽しかった。またやってみたい」とのコメントは「這えば立て立てば歩めの親心」を叶えられなかった家族の思いを一気に超越しているようだ。障害者がスポーツに接するチャンスをいかに準備するか、それは障害者スポーツ選手の発掘・育成の基盤となる。専門的な用具を必須アイテムに、競技場、体育館、プール、冬季のスキー・スケート場といった施設を加えたハードを備えるとともに、車いすや義足等の取扱い専門家、手取り足取り指導できるインストラクターの人材、さらには施設管理やプロジェクト企画運営開発に関与するマネージャーがソフト面を支えるような総合的なスポーツ環境の構築である。
この JPSA と JPC による選手発掘事業をヒントに、障害者スポーツ選手の発掘・育成事業を地域社会に普遍化するための手順を、制度、組織・団体、人材の視点から可能な限り洗い出し、都道府県、市町村、学校区の順に相似形のエリアマネジメントを試行した。
たとえば、都道府県単位に相似形を想定すると、開催組織である JPSA と JPC は都道府県単位の障害者スポーツ協会に、用具と施設といったハード面を提供した北区障害者総合スポーツセンターは 2013 年時点で全国 114 か所を数える障害者スポーツセンターに対応する。都道府県単位の発掘事業の外枠は準備できようか。がしかし、義肢装具士や障害者スポーツ指導者は全国規模の水準に比肩できるだろうか、判然としない。さらには施設面を学校区に求めると、幼稚園・保育所、小中高校・特別支援学校、大学といった学校体育施設、地域社会のスポーツセンター、企業体や民間フィットネスクラブが保有する体育施設を拠点に、総合型地域スポーツクラブ、地域包括支援センターや地域医療支援センターに社会福祉協議会といった団体が管理運営に携わる立場が期待される。生涯スポーツ社会の実現を標榜して 10 数年を経るが、その主眼は健常者であり、障害者スポーツの振興・推進は２次的な対応が予測される。
図６に障害者スポーツの高度化プロジェクトを想定して、創設されるスポーツ庁をハブに障害者スポーツ選手を取り巻く制度環境を制度・組織・人材・事業・所管と法規制の視点より取りまとめた。
先に JPSA と JPC 発掘事業を都道府県・市区町村、学校区に相似形で求める手法を指向したが、とりわけその限界は参加者の自発に依存する点である。参加者の自発を対照とす
17

ると、悉皆調査「就学前健康診断」「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」(全国体力テスト)や抽出調査「体力・運動能力調査」での障害児へのアプローチが注目できる。たとえば、「就学前健康診断」をきっかけに国立障害者リハビリテーションセンターや地域医療支援センターへの通所を始める事例がある。さらに、全国体力テストの問診票に測定に参加しない事由を求め、障害児の状況を把握できれば、的確な情報提供を当該児童に紹介するネットワークも確立できる。
一方、インクルーシブ教育の伸展による特別支援学校や小中高校に在学する障害児の体育・保健体育のあり方を再検討できよう。できる運動・スポーツに積極的に参加する授業が展開されていると推察するが、強制と英訳できる義務教育段階にあって児童の自由意思に委ねる仕組みは競技用補助器具の不備に因る。それが備わったとしても小学校教諭や保健体育教諭がその取扱いを習得しているのだろうか、養成段階カリキュラムに障害者スポーツにかかわる講義演習が開設されてはいない現状はその可能性を否定する（藤田ら、2014）。児童の自由意思に展開する体育・保健体育ではいわゆる障害児は選択的見学を余儀なくされる。先の悉皆調査やインクルーシブ教育の実態の把握を通じて、任意の学校区で障害者スポーツの専門的な特別授業を展開する可能性を模索してもよい。
その手がかりとして、身体障害者特別支援学校での運動部活動・クラブ活動は中学部37.2％、高等部 58.6％を数え、総合型地域スポーツクラブのうち、障害者スポーツプログラムを現在展開する 30.6％、過去に提供していた 12.3％が確認され合計 42.9％に達する実情があり、それは関連情報の共有が未成熟な段階にある証左となる。
また、全国の障害者入所施設 2,454 か所を対象とする調査では有効回答施設 1,329 か所の約７割がスポーツ・レクリエーション活動を実施しており、運動会や体育祭 45.0％、お祭りや出し物 32.7％に対して、種目別スポーツ大会を 19.1％が開催している。全国各地の社会福祉協議会でもスポーツ・レクリエーション活動が活発に開催されている。
さらに高度化を指向する視点に立てば、過去の実績を有する全国各地の国公立・私立大学が有する社会資本は一層注目できる。50ｍ室内プールの一部コースを障害者に優先的に提供する立教大学やインフォーマルな形式で陸上競技場が障害者スポーツ選手の地域拠点となっている横浜国立大学といった事例がある。陸上・棒高跳びの練習ではポールの常設が必須となるが、従前よりインフォーマルに練習する障害児アスリートの大学入学を呼び水に、広範な障害児・者スポーツ選手が参集する事例は先行事例となる。短期間に障害児・者スポーツ選手が参集する背景には彼らの独自のネットワークとともに、とりもなおさず高度化スポーツへの強い欲求があると理解できる。
障害児・者がスポーツに接する拠点、すなわちハードとソフト両面から地域社会が有する現存の社会資本を俯瞰すると、有機的なネットワーク化をすすめればすでに応分に充足しているのかもしれない。図６に示すように障害児・者を取り囲むスポーツ環境を整理すれば、さらに高度化プロジェクトの地域拠点を抽出でき、それは障害者スポーツ選手の発掘・育成事業の展開に結びつけられようか。高度化プロジェクトを指向する文部科学省外局スポーツ庁の統括機能が問われるとともに、その実施母体としての JPSA と JPC への期待は大きく、その具体化の端緒として、制度・組織上ではスポーツ関連団体の階層的一元化ならびに地域拠点形成に向けた施設・用具・人材の確保と整備、運営管理上では障害児・者スポーツ選手権年次大会の地域開催を中核事業として提案してみたい。
18

図６．文部科学省スポーツ庁をハブとする障害者スポーツ選手を取り巻く制度～発掘・育成に向けたネットワーク：６つのドアモデル～
参考文献
・藤田紀昭、河西正博、金山千広（2014）：保健体育教員免許の取得可能な大学における障がい者スポーツ関連科目の実施状況に関する研究、同志社スポーツ健康科学 6：29-37.
・金山千広（2015）：学校基本統計（文部科学省）：小学校・中学校におけるアダプテッド・
スポーツの現状、体育の科学 65（2）：129-137.
・笹川スポーツ財団（2013）：健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業～地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する研究～、笹川スポーツ財団.
・笹川スポーツ財団（2014）：健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進
事業～地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する研究～、笹川スポーツ財団.
・笹川スポーツ財団（2014）：スポーツ白書～スポーツの使命と可能性～、笹川スポーツ財団.
（海老原修）

19