コンクリート構造物の品質確保・向上の手引き（案）【設計編】【本編中の記載凡例】
正体記載：「①共通仕様書等の内容を分かりやすく示したもの」
斜体記載：「②共通仕様書等の内容を一部超えた箇所」

中国地方整備局 中国技術事務所
令和 4 年 3 月

はじめに（案）
国民生活やあらゆる社会経済活動は、インフラによって支えられています。これらのインフラのうち、
高度成長期以降に集中的に整備されたインフラが今後一斉に高齢化することが懸念されています。
近年では、緊急的に整備された箇所や、立地環境の厳しい場所などにおいて、一部の施設で老朽化による変状が散見しはじめており、今後も老朽化が進んでいく状況にあります。
中国地方においてもこの傾向が見られており、コンクリート構造物の損傷として「ひび割れ」、「かぶりコンクリートの剥離・鉄筋露出」等が多く見られています。
インフラの大半を占めるコンクリート構造物は、設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）の建設プ
ロセスにより構築されています。損傷の要因は、特定の建設プロセスに限定したものではなく、設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）までの一連の建設プロセスの中で複合的に関与しているものと考えられます。このため、今後、コンクリート構造物を新設する場合は、これらの損傷要因から抽出した課題を解決し、コンクリート構造物の品質を確保・向上させることで、所定の耐久性を得ることが必要です。
これらの課題を解決するためには、コンクリート構造物の設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）に関わる基本的かつ重要な事項について、各建設プロセスにおける技術者が十分理解し、相互に連携して、コンクリート構造物を構築することが重要です。
そこで、設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）の各建設プロセスの専門家で構成するアドバイ
ザーから意見を伺い、設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）までの個別かつ一連の建設プロセスを包括した統合的な技術的留意点（ポイント）を作成しました。なお、この技術的留意点（ポイント）は中
国地整管内の初期欠陥事例及びアンケート結果で得られた鉄筋腐食防止の観点から、主に 3 つの項
目（ひび割れ抑制対策、かぶり厚確保、充填不良対策）でまとめたものです。さらに、三者会議の実施
内容の明示やチェックリストの作成により、各技術者の責任の分担の明確化を図りました。これを設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）の各建設プロセスに関わる技術者の方々が、十分理解され、ご活用頂くことにより、新設コンクリート構造物の品質確保・向上ひいては長寿命化につながることを期待するものです。
なお、手引き（案）の内容は、「①共通仕様書等の内容を分かりやすく示したもの」と「②共通仕様書
等の内容を一部超えたもの」で構成され、これらの割合は各編で異なります。特に、温度ひび割れ抑制対策は、「②共通仕様書等の内容を一部超えたもの」に関連する内容を示しています。
本編は、「①共通仕様書等の内容を分かりやすく示したもの」と「②共通仕様書等の内容を一部超えたもの（ひび割れ抑制対策、充填不良対策、かぶりコンクリートの品質向上）」です。
「②共通仕様書等の内容を一部超えた箇所」は、斜体で記載しています。

コンクリート構造物の品質確保・向上の手引き（案）
【設計編】
＜目次＞
1. 基本原則（設計段階） ................................................................................................... 1
2. 一般 ................................................................................................................................ 3
3. ひび割れ抑制対策........................................................................................................... 5
温度応力解析 ............................................................................................................... 7
解析結果の評価 ........................................................................................................... 9
温度ひび割れ対策 .......................................................................................................11
4. かぶり厚確保 ................................................................................................................ 13
5. 充填不良対策 ................................................................................................................ 15
過密配筋対策 ............................................................................................................. 15
鉄筋のあき ................................................................................................................ 17
スランプの検討 ......................................................................................................... 19
チェックリスト【設計編】 ................................................................................................. 26【参考資料】 温度応力解析例の条件 ............................................................................... 27【参考文献】 ...................................................................................................................... 37

対象構造物と用語の定義
対象構造物：
新設の橋梁やその他の鉄筋・無筋コンクリート構造物（PC や舗装、ダムなどの特殊なコンクリート構造物を除く）
品質：
設計、材料、施工、維持管理（巡回・巡視）の各建設プロセスまたは全体における、コンクリート及び構造物の特性。その特性や集まりが要求性能を満たす程度。
ISO9001：本来備わっている特性の集まりが、要求事項を満たす程度 1)
耐久性：
構造物が予定供用期間にわたり安全性、使用性および復旧性を保持する性能。2)不具合：
竣工までにコンクリート構造物のある部位、または箇所が所定の性能や機能を満たしていないこと、あるいはその状態 3)
初期欠陥：
施工時に生じた変状のうち、有害となる可能性のあるひび割れや豆板、コールドジョイント、砂すじなどの変状。かぶり不足や PC グラウト充填不足などを含む。2)

【設計編】

1. 基本原則（設計段階）
ポイント■設計意図、仕様、耐久性向上に必要な事項を施工者に確実に伝達■設計、施工の双方から多面的に検討■設計図書に必要事項を記載■施工前の三者会議は、引き継ぎ事項を説明し、不明確事項を明確化■施工後の三者会議は、品質に対する効果や課題などを把握し、次回設計へフィードバック

解説
１．設計の位置づけ・役割①設計段階では、構造物の建設計画（構造計画書）に基づき、構造物の配筋や断面形状、寸法等の構造詳細が設定され、設計図書等に記載して、次の段階へと引き継がれる。
新設コンクリート構造物の長寿命化を図るためには、耐久性を向上させることが不可欠である。このためには、設計段階で検討し、設計図書に明記しておかなければならない事項があり、ここでは「ひび割れ抑制対策」、「かぶり厚確保」、「充填不良対策」について示した。
従来は、施工段階での検討により、変更あるいは施工承認で実施されたと考えられる事項も含まれるが、この方法では充分な対策が取られない可能性があるため、設計段階から検討し、これを施工段階に確実に引き継ぐことが重要である。

２．連携すべき事項① 設計段階での考え方（設計の意図、品質向上・耐久性向上に関わる設計方針）② コンクリートの仕様（強度、スランプ、骨材最大寸法）③ コンクリートの参考値（水セメント比、単位水量、単位セメント量、セメントの種類等）④ 耐久性向上に必要な検討結果（ひび割れ抑制対策、かぶり厚確保、充填不良対策）⑤ 耐久性向上に必要な材料、寸法、数量等（例えば、ひび割れ誘発目地の種類、寸法、設置位置、数量等）（例えば、設置環境が厳しい構造物、または、損傷しやすい部位に透水性型枠を使用（「施工編（8、16 章）参照」）すること等）

３．連携方法
①設計、施工の技術者が連携して双方から多面的に検討し、作業を進めることが重要である。
具体には、以下の方法で設計段階の情報を確実に施工段階に伝える。
・設計図書に必要事項を記載する
・施工前の三者会議で、引き継ぎ事項を説明し、不明確事項を明確化することが望ましい
・施工後の三者会議で、品質に対する効果や課題などの報告を受け、今後の設計へフィードバ
ックすることが望ましい
・チェックリストで確認した事項の記録や三者会議結果の記録を残し、引き継ぐ・必要に応じて施工現場に行き、施工者との情報共有を図る

1

【設計編】

参考【参考】１ 建設プロセスの流れ（設計）

設計

材料

施工

施工
（監督・ 検査）

維持管理（巡回・巡視）【参考】２ 連携すべき事項（設計）作 成 され る情報

情報の詳細

設計

設計図
構造計算結果等■設計段階での考え方■コンクリートの仕様、参考値■耐久性向上に必要な検討結果■耐久性向上対策の内容■三者会議結果記録

材料

材料特性値
品質検査記録■材料の特徴及び特性値■品質・耐久性向上の材料・配合
内容■材料の品質検査記録等

施工

施工計画
協議・施工記録■施工計画書■品質・耐久性向上対策の内容■協議記録■施工・品質管理記録■三者会議結果記録

施工( 監 督・検査)

監督検査記録
措置記録■監督・検査の内容■監督・検査の結果■措置の内容維持管理(巡回・巡視)巡回・巡視記録
措置記録■巡回・巡視の内容■巡回・巡視の結果■措置の内容建設プロセス※本手引き（案）において「維持管理（巡回・巡視）」は供用開始後、定期巡回（道路）や目的別巡視（河川）で初期欠陥を発見し、措置を行うことを指す。

【参考】３ 三者会議のイメージ 4)2

【設計編】

2. 一般
ポイント■ひび割れ抑制対策■かぶり厚確保■充填不良対策解説
１．設計①本編は、コンクリートの長寿命化を図るために、新設時に配慮すべき事項のうち、設計段階での留意点を「ひび割れ抑制対策」「かぶり厚確保」「充填不良対策」の視点でまとめたものである。
ここで言う「設計段階」とは、コンクリート構造物の詳細設計を対象としており、主として、寸法・細目・材料仕様に関わるものを決定する行為の全般を示す。

2. 適用範囲①一般に予備設計においては、構造形式や基本緒元を決定するまでの作業であり、詳細な寸法、材料仕様については定めない。本書で扱う項目は詳細な寸法、材料仕様を定める上での留意点であるため、予備設計は対象外とする。
ただし、詳細設計において断面寸法決定上の自由度の制限が大きくなる場合など、予備設計の段階においても影響が考えられる場合は、本書を参考にして検討するのがよい。これは、建築限界に対して余裕の小さい箇所に橋脚を設置する場合などが考えられる。

3

【設計編】

参考【参考】１ 温度ひび割れの事例【参考】２ かぶり厚不足による鉄筋露出の事例【参考】３ 充填不良による豆板の事例 5)4

【設計編】

3. ひび割れ抑制対策
ポイント■ひび割れ抑制対策において効果が期待できる温度応力解析を実施することが望ましく、実施の際は発注者と協議■ひび割れ抑制対策は、水和熱による温度応力に対して実施■以下の構造物については温度ひび割れ照査を実施
・広がりのあるスラブ状の部材・下端が拘束された壁状の部材
・断面が大きく柱状で水平打継目が設けられる構造物■照査の判定はひび割れ指数による■目標とするひび割れ指数は、所要の安全係数以上となるように設定

解説
１．原則①ひび割れ抑制対策において効果が期待できる温度応力解析は、新設コンクリート構造物の品質確保・向上の観点から、実施することが望ましい。
②温度応力解析を実施する際は、発注者と協議することとする。
③設計におけるひび割れ抑制対策は、水和熱による温度応力に対して行うものとする。
④初期ひび割れは、乾燥収縮など様々な要因により発生するが、本手引き（案）では設計段階で検討することがとくに有効である「水和熱による温度応力」を対象とした。

2. 温度ひび割れ照査の対象①セメントの水和熱が大きくなる以下の構造物については、温度ひび割れに対する照査を行わなければならない。
(1) 広がりのあるスラブ状の部材で、厚さが 80cm 以上のもの(2) 下端が拘束された壁状の部材で、厚さが 50cm 以上のもの(3) 比較的断面が大きく柱状で、短辺が 80cm 以上の部材で、施工上水平打継目が設けられる構造物

3. 温度ひび割れ照査の方法①温度ひび割れに対する照査は、ひび割れ発生確率の限界値から定められるひび割れ指数により行うことを原則とする。

4. 目標とするひび割れ指数①ひび割れ抑制が必要な構造物は、ひび割れ指数を適切に設定する必要がある。構造物の要求性能に応じてひび割れの対策レベルを適切に定める（参考 3 参照）。

5

【設計編】

参考【参考】１ 温度応力発生モデル 6)【参考】２ 温度ひび割れ照査フロー（ひび割れ指数 1.0 の場合）6)
構造・部材寸法の決定① 厚さ80cm以上のスラブ② 厚さ50cm以上の壁③ 短辺80cm以上の柱温度応力解析の必要性

無し

有り
使用セメントの設定

打設条件の設定（過去の実績より推定）

温度応力解析（基本条件）
注）構造物の形状および構造物の置かれた環境（地上、土中、水中等）によ注）
ひび割れ指数1.0以上

り目標とするひび割れ指数も異なる。

ＯＫ

ＮＧ
抑制対策の検討
温度応力解析（対策後）ＮＧ 注）
ひび割れ指数1.0以上

上記の抑制対策
では困難な場合 専門評価機関
の活用
ＮＧ

ＯＫ
施工段階へ

解説

図 2.3.2

温度ひび割れ照査フロー（目標とするひび割れ指数 1.0 の場合）

【参考】３ ひび割れ指数 7)
100

ひび割れ発生率P(γcr)

90
80
70
60
50
40
30
20
10
0
0

0.5

1

1.5

2

安全係数γ cr

安全係数γcr とひび割れ発生確率（３次元有限要素法）
一般的な配筋の構造物における標準的なひび割れ発生確率と安全係数
対策レベル
ひび割れを防止したい場合
ひび割れの発生をできるだけ制限したい場合
ひび割れの発生を許容するが、ひび割れ幅が過大とならない
ように制限したい場合※

6（3次元有限要素法）
ひび割れ発生確率 安全係数γcr5%1.85以上15%
1.40以上50%

1.0以上※ひび割れ指数 1.0以上の対策レベルであっても、許容ひび
割れ幅を超えても良いわけではない。また、鉄筋比が 0.25%以上であること。

【設計編】

3. ひび割れ制御対策
温度応力解析
ポイント■温度応力解析は有限要素法により実施■構造物の特性に応じてＣＰ法、又は 3 次元有限要素法を選択

解説
１．温度応力解析①温度応力解析は有限要素法により行うこととする。
②ひび割れ指数は、一般に温度応力解析によって求められ、「土木学会 コンクリート標準示
方書[設計編]」に以下の解析手法等が示されている。
(1)2007 年制定コンクリート標準示方書[設計編]
2 次元解析（温度解析：2 次元有限要素法、応力解析：CP 法）※以下、CP 法 と称す。
(2) 2017 年制定コンクリート標準示方書[設計編]3 次元解析（温度解析・応力解析：3 次元有限要素法）※以下、3 次元有限要素法 と称す。

2．CP 法①CP 法は、長手方向の断面形状が変化しない比較的単純な構造物形状を持つスラブ状構造
物や壁状構造物に適用可能である。
ただし、L/H（長さ高さ比）が 1～1.3 の構造物には CP 法を適用できない。

3．3 次元有限要素法①3 次元有限要素法は断面形状が変化、または複雑な形状の構造物にも適用可能である。
②CP 法と比較すると、応力解析手法や各種物性値の予測式が異なり、3 次元有限要素法の方がより詳細な条件設定が可能でひび割れ発生の予測精度が高いことが知られているが、断面形状が単純なスラブ状構造物、壁状構造物については、温度応力解析手法による最小ひび割れ指数の相違はさほど見られず、解析労力や計算負荷の小さい CP 法でも対応が十分に可能である。
③比較的単純な形状の構造物は CP 法による温度応力解析によりひび割れ指数を算定し、複雑な形状の構造物は 3 次元有限要素法によることを基本とする④3 次元有限要素法による場合は「土木学会 2017 年制定コンクリート標準示方書[設計編]」の解析手法や各種物性値の予測式を使用しなければならない。
⑤必要に応じて、「日本コンクリート工学会、マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016」
を参考とする。

7

【設計編】

参考【参考】１ 温度応力解析フロー8)１）
温度解析の条件の確認

温度解析時に確認する条件
構造条件等
施工場所
【a】
形状寸法

２）
対象構造物のモデル化

３） ～８）
各種条件の設定９）
断熱温度上昇量の計算
温度解析

１）
温度応力解析の
条件の確認

３） ４）
各種条件の設定５）
温度応力解析

ひび割れ指数算定

条件を設定（入力）する項目※①初期設定と温度固定境界【e】②打設リフト【b】 【c】 【f】 【g】③材料特性値【i】 【j】 【k】④解析ステップ⑤外気温【a】 【d】⑥熱伝達境界【h】

コンクリート・岩盤の
材料特性値
熱伝導率
【i】
密度
【j】
比熱
【k】
※ 条件を設定する項目はJCMAC1を使用した場合を想定している。

温度応力解析時に確認する条件
コンクリート等の強度特性
コンクリートの圧縮強度【l】
コンクリートの引張強度【m】
コンクリートのヤング係数【n】
コンクリートの熱膨張係数 【o】
拘束体のヤング係数【p】
温度解析と重複する条件
構造物の長さリフト割（リフト高さ）
使用セメント
条件を設定（入力）する項目①強度特性【l】 【m】 【n】 【o】 【s】②外部拘束係数【n】 【p】 【q】 【r】

目標ひび割れ指数を満足するための対策法の検討など※ 具体的な例は「照査実務事例編」を参照※解析例の条件を【参考資料】に記載

8

１
温
度
解
析

【q】
【r】
【s】

（ ）

２）
対象構造物のモデル化

施工条件・施工計画外気温【d】
打込み温度 【e】
打設工程
【f】
リフト割
【g】
養生計画
【h】

（ ）

コンクリートの配合計画
使用セメント【b】
単位セメント量 【c】
水セメント比

２
温
度
応
力
解
析
[CP法]

【設計編】

3. ひび割れ制御対策
解析結果の評価
ポイント■解析結果から、内部拘束と外部拘束のいずれが卓越しているか判定

解説
１．解析結果の出力①解析結果を評価するために、「材齢と温度の関係のグラフ」「温度分布図」「材齢とひび割れ指数の関係のグラフ」「ひび割れ指数分布図」等を出力することで、理解を容易にすることができる。
②なお、これらの出力には、温度（応力）解析の目的や検討に必要な材齢および断面等を十分に考慮し、着目する節点や時期について適切に選定しなければならない。

2.解析結果の評価①水和熱に起因するひび割れは、内部拘束によるひび割れと外部拘束によるひび割れに区分される。これは、部材において最小ひび割れ指数が確認された節点の位置および部材の最高温度を迎える時期と最小ひび割れ指数を示す時期の関係により判断することができる。

3.内部拘束卓越型①部材が最高温度となる辺り、もしくは部材内部と表面の温度差が最高となる辺りでひび割
れ指数が最小となり、部材の内部と表面の温度差が小さくなるにつれてひび割れ指数も大きくなるような傾向（下向凸型）を示す場合は、内部拘束が卓越した状態であり、フーチング等のスラブ構造物に見られることが多い。

4.外部拘束卓越型①部材が最高温度を迎えた後、徐々に冷却される過程において、急激にひび割れ指数が小さくなり、材齢 1～2 週間程度でひび割れ指数が最小となった後は緩やかに変化する傾向（L 型）を示す場合は、外部拘束が卓越した状態であり、壁部材等で見られることが多い。このひび割
れ指数の緩やかな変化は、外気温による影響を強く受ける。この影響によって生じるひび割
れのパターンは、拘束部材に対して垂直方向に等間隔に生じ、その多くは部材を貫通するひび割れである。
②外部拘束卓越型の壁部材等をリフト割りして打設する際は、前リフト部のひび割れ指数が
次リフト打設直後に急低下する。これは、ほぼ外気温まで温度降下した前リフト部が次リフ
ト部の水和熱膨張を拘束する現象を一部反映したものである。

9

【設計編】

参考【参考】１ 内部拘束型と外部拘束型のひび割れ指数との関係 8)
ひ
び
割
れ
指
数

内部拘束卓越型［ﾌｰﾁﾝｸﾞ等のスラブ状構造物］

外部拘束卓越型［壁部材等の壁状構造物］

材齢

部
材
温
度

温度降下時に最小となる【参考】２ 外部拘束卓越型の壁部材等におけるひび割れ指数の変化について 8)
外部拘束卓越型の壁部材等をリフト割りして打設する際は、前リフト部のひび割れ指数が次リフト打設直後に急低下する。

ひ
び
割
れ
指
数

外部拘束卓越型

最小ひび割れ指数

次リフト打設による低下

次リフト
打設

【参考】３ 解析結果の出力例

材齢【参考】４ 温度応力解析結果の出力例

温度分布例
ひび割れ指数分布例

材齢と温度の関係例

材齢とひび割れ指数の関係例

10

【設計編】

3. ひび割れ制御対策
温度ひび割れ対策

ポイント■ひび割れ誘発目地の断面欠損率は 50％程度以上に設定

解説
１．温度ひび割れ対策①温度ひび割れ照査の結果、ひび割れ指数が 1.0 未満の場合には、以下に示すひび割れ抑制対策を行う（併用可）。
(1)温度変化を小さくして、コンクリートの体積変化を抑制する方法(2)温度降下による収縮ひずみを低減して、コンクリートの体積変化を抑制する方法(3)発生する温度応力を低減する方法②この中でも、(1)の温度変化を小さくすることが温度ひび割れ抑制の基本であり、最初に検討すべき項目である。その手法としては、プレクーリングによる材料温度の低減、打込みの時
間や時期の工夫、打込み量の低減、単位セメント量の低減、急冷を防止する養生、水和発熱の小さいセメントの使用などが挙げられ、比較的容易に対応できるものもある。
③一般に、単位セメント量が 10kg/m3 小さくなると最高温度が 1℃低下し、プレクーリング
によりセメントだけでは 8℃、骨材だけでは 2℃、練混ぜ水だけでは 4℃低下させるとコンク
リートの温度が 1℃低下する。

2. 温度ひび割れ対策の検討①温度ひび割れ抑制対策を検討するには、1 つもしくは複数の対策パターンを抽出し、対策効
果の程度および施工性や経済性等について総合的に比較し、最も適切な対策工法を選定する必要がある。
②温度収縮や乾燥収縮によるひび割れの対策は、事前に照査を行い比較的コストをかけて対策を施しても、施工時期の気温等にも左右されるため、完全にひび割れを防止あるいは抑制
することは困難である。

3. ひび割れ誘発目地の設置①下端が拘束され外部拘束が卓越するような壁部材等においては、あらかじめひび割れ誘発
目地を設置することで、ひび割れを特定した場所に直線に誘発し補修を行いやすいように対処しておくことは、耐久性や見た目の観点からも有効な対策の一つである。この場合断面欠損率は 50％程度以上とする。

11

【設計編】

参考【参考】１ 温度ひび割れ対策の例 6)
解説 表2.3.3 温度ひび割れ抑制対策の例
分類

抑制対策

内部拘束・外部拘束
共通

・工場製品の使用
・単位セメント量の低減
・打込み区画（リフト割り）の変更
・フレッシュコンクリートの打設時温度の低減
・コンクリートの温度上昇の抑制
・低発熱型セメントの使用

内部拘束・部材内外の温度差の抑制

外部拘束・ひび割れ誘発目地の設置
・膨張材の使用【参考】２ 断面欠損率と温度ひび割れの関係 9)○ 誘発目地部内にひび割れ発生✕ 誘発目地部外にのみひび割れ発生△ ひび割れ発生せず
Ａ函体
Ｂ函体
Ｃ函体

30

35

40

45

50

55

75

80

断面欠損率 （%）

欠損部の深さ
0.25d程度以上

止水板
配力鉄筋

欠損部の深さ
0.25d程度以上

壁高

部材の厚さd【参考】３ ひび割れ誘発目地の例 10)

充塡材

断面図

一般図

【参考】４ 誘発目地間隔とひび割れ指数の例 11)2.0【設置間隔の検討例（壁状構造物）】
壁厚（ｄ）：1.1m
壁高（H）：5.1m
長さ（L）：13.4m

1.5

ひ
び
割
れ
指
数

1.0

0.5

0.0
3

5

7

9

11

13

15

ひび割れ誘発目地間隔 （m）

12

【設計編】

4. かぶり厚確保
ポイント■かぶり厚の確保は、道路橋示方書に準ずることを原則■かぶり厚詳細図を付記■かぶり厚詳細図には、交差する鉄筋や表示部材以外からの影響も表示

解説
１．原則①かぶり厚の確保は、道路橋示方書に準ずることを原則とする。
②道路橋示方書が想定している「一般的な環境」及び「塩害環境」については、みなし規定によるかぶり厚の最小値が示されている。これに準じれば、コンクリート標準示方書の規定を満足するように設定されている。
③ただし、摩耗や化学的浸食の影響が大きいと考えられるなど、環境条件が厳しい場合には、「コンクリート標準示方書[設計編]（土木学会 2017 年）」を参考に、別途検討するのがよい。
④かぶり厚が適切に確保されず、コンクリート中の鋼材の腐食に対する抵抗性が十分でない
場合、かぶり厚不足に起因する損傷が発生する可能性がある（写真）。

剥離鉄筋露出
剥離鉄筋露出（橋脚 梁部）（単純ＲＣT 桁 主桁）

写真 かぶり不足に起因する損傷例

2. かぶり厚詳細図①かぶり厚を確認すること、施工時に取り違えないようにすることを目的として、配筋図にはかぶり厚詳細図を付記することが望ましい。
②配筋図は平面で表示されるが、構造物は立体であるため、交差する鉄筋や、竪壁に挿入されるウイングからの鉄筋など、表示部材以外からの影響も考慮したかぶり厚詳細図を作成する
のがよい。

13

【設計編】

参考【参考】１ かぶり厚詳細図の例

かぶり厚詳細図の例（函渠）かぶり厚詳細図の例（橋台）

単位（mm）

14

【設計編】

5. 充填不良対策
充填不良を生じさせる主な要因のうち設計で配慮することで効果的な対策が期待できるものとして以下の 3 点が挙げられる。

□過密配筋の防止（軽減）□鉄筋のあき□スランプの検討

過密配筋対策

ポイント■鉄筋が 3 本以上重なる箇所での詳細寸法図作成・調整■端部調整箇所での詳細寸法図作成■端部調整を考慮した設計計算■配筋で調整できない場合は高流動コンクリートなどの検討

解説
1. 過密配筋の防止（軽減）①標準設計をはじめとした配筋要領が各機関から提示されている。これらは細目における統一を図る上において有効な資料であるが、個別に設計される構造物においては、盲目的にこれらの配筋要領に準じているケースも見受けられ、結果的に必要以上の過密配筋、それに起因する充填不良を引き起こす恐れがある。
②施工時において、管理基準を超える鉄筋配置の変更は、設計への影響を確認する必要があるため「重ね継手、鉄筋交差部」及び「端部調整ピッチ」について、設計段階で留意し、過密配筋を防止（軽減）するのがよい。

2. 重ね継手、鉄筋交差部①重ね継手部や鉄筋交差（鉛直鉄筋と水平鉄筋の交差）において、配筋図上は同一線上に存在する様な作図をすることが一般的である。しかし、施工においてはどちらかの鉄筋をずらさざるを得ないため、過密配筋を生じさせる要因となりうる。一般的には重ね継手を考慮して基本ピッチが設定されているが、他の部材との接合部（フーチングと竪壁、パラペットとウイ
ングなど）においては、より多くの鉄筋が輻輳（特定の箇所に集中）することとなる。
②同一箇所において、3 本以上の鉄筋が重なる場合には、詳細寸法図を作成し必要に応じて、次のような過密配筋防止（軽減）策を取るのがよい。
・鉄筋ピッチ、部材断面の変更（全体あるいは部分的）・集中箇所の分散③鉄筋過密部を考慮して設計計算（断面決定）を行うことが望ましい。

15

【設計編】

3. 端部調整ピッチ①部材端部において鉄筋配置を調整する場合、調整箇所は基本ピッチ以下とすることが一般的であるが、上記のような交差鉄筋がある場合は過密配筋となりやすい。
②端部調整部は詳細寸法図を作成し、打設に問題があると判断された場合は、設計計算を確認（必要に応じて見直し）し、次の対策を取るのがよい。
・基本ピッチの変更（拡大）・端部調整ピッチの拡大（基本ピッチ以上）
なお、予め端部調整を考慮して設計計算を行うことが望ましい。
③配筋で調整できない場合は高流動コンクリートの使用などを検討するのがよい。

参考【参考】１ 鉄筋過密程度判定の目安 5)・50ｍｍ以上のあきが 500ｍｍに 1 箇所以上確保されていない。
・500ｍｍ以内に 50ｍｍ以上のあきがない箇所はバイブレータ挿入が困難【参考】２ 端部調整の過密化防止策の例

単位(mm)

16

【設計編】

5. 充填不良対策
鉄筋のあき

ポイント
■鉄筋のあきを確保し、コンクリートの打込みや締固め作業を考慮■スラブ、はり、壁部材で、コンクリートの打込み口を確保■コンクリートの締固めに使用する棒状バイブレータの形状を考慮■鉄筋のあきを確保できない場合、一時的に打込み口を確保できるように鉄筋径や鉄筋の配置に配慮し、コンクリートの打込み箇所は配筋図に明示

解説
１．鉄筋のあきの検討①鉄筋は、以下に示すあきを確保し、かつ、コンクリートの打込みや締固め作業を考慮して、配置を定めなければならない。
②スラブ部材では、水平に配置する鉄筋は、2～4m 毎に 125mm 以上のあきを、また、はりおよび壁部材では 4m 毎に 125mm 以上のあきを設ける等して、コンクリートの打込み口を確保するのがよい。
③コンクリートの締固めに際しては、一般に直径が 50mm 程度の棒状バイブレータが使用されるため、500mm 以下の間隔で棒状バイブレータが挿入できるように、50mm 程度の水平鉄筋のあきを確保する必要がある。
④やむをえず、これらのあきを確保できない場合でも、コンクリートの打込み時に一時的に鉄筋を移動させて打込み口を確保し、筒先を引き上げた後に所定の位置に戻すことができる
ように鉄筋径や鉄筋の配置に配慮するとともに、コンクリートの打込み箇所は配筋図に明示するのがよい。

17

【設計編】

参考【参考】１ 設計段階における施工性の確保の例 12)【参考】２ ポンプ筒先・バイブレータ挿入の空間確保の例 12)18

【設計編】

5. 充填不良対策
スランプの検討ポイント■スランプの設定は、発注者と協議して決定■構造種別とコンクリートの品質を考慮■設計書に荷卸し時の目標スランプの参考値(12cm)を表示■打込みのスランプ構造条件、施工条件を考慮し、ワーカビリティーが満足される範囲内で、材料分離を生じないようにできるだけ小さく設定■打込みの最小スランプは、構造物の種類、部材の種類と大きさ、配筋条件、締固め作業高さ等の施工条件に基づいて選定■圧送に伴うスランプの低下量を考慮

解説
１．スランプの検討

設定スランプ①スランプの設定は、発注者と協議して決定する。
②構造種別とコンクリートの品質を考慮した上で、スランプを決定する。
③一般に、施工におけるスランプの確認は荷卸し時に行われる。設計書には荷卸し時の目標
スランプを示す。なお、荷卸しの目標スランプの参考値を 12 ㎝としてよい。
④打込みのスランプ構造条件、施工条件を考慮し、ワーカビリティーが満足される範囲内で、材料分離を生じないようにできるだけ小さく設定する。
⑤部材の形状、かぶり厚の配筋状態、締固め作業高さなどにより、打込みの最小スランプは異なるため、これら施工条件に基づいて選定する。
⑥共通仕様書に標準的なスランプが示されているが、荷卸し後のコンクリート圧送に伴うスランプの低下量を考慮するのがよい。
練上がりの
目標スランプ

現場まで の運搬に伴うスランプの低下

荷卸しの目標スランプ

荷卸しのスランプの許容差
荷卸しのスランプの正規分布曲線

現場内での運搬に伴う
ス ランプの低下

打込みの最小スランプ
練上がり

荷卸し

打込み

製造から打込みまでの時間・空間的移動

図

各施工段階の設定スランプとスランプ経時変化の関係 10)19

【設計編】

2. スランプの設定①設計で指定するスランプは荷卸し時の値とし、これは施工条件等によるスランプ低下量を加味した上で設定するのがよい。
手順 1

部材の種類、鉄筋量や鉄筋間隔、締固め作業高さ等の打込み・締固め方法を十分に考慮した上で、表4.5.2～表4.5.5より定める

打込みの最小スランプ

現場内の運搬によりスランプが低下する量や、荷卸しから打込みまでの製造のばらつきを見込む

手順 2

打込みの最小スランプ （手順 1） に、荷卸し箇所から打込みまでの現場内運搬によるスランプの低下量、さらに荷卸し箇所におけるスラ
ンプ管理幅 （許容差） を加えた値

荷卸しの目標スランプ

工場から現場荷卸しまでの運搬においてスランプが低下する量を見込む

手順 3

練上がりの目標スランプ

荷卸しの目標スランプ （手順 2） に、現場プラントあるいはレディー
ミクストコンクリート工場から工場現場までの場外運搬によるスランプの低下量を加えた値：スランプ設定の流れ：コンクリートの移動

各施工段階のスランプの設定フロー10)20

【設計編】

参考【参考】１ 構造種別とコンクリートの品質の考慮 13)
コンクリートの流動性の選定(1)コンクリートの流動性はスランプを指標とし、打込みの最小スランプを考慮して施工者が適切に選定するものとする。
(2)使用するコンクリートの流動性を定める際には、構造物の種類、部材の種類と大きさ、鋼材量や配筋条件、コンクリートの運搬、打込み、締固め等の作業条件を適切に考慮するものとする。
【解説】
設計時に荷卸し時の目標スランプを定める時点では、一般的な鉄筋コンクリート構造物においては、これまでの実績等を踏まえ、荷卸しの目標スランプの参考値を 12 ㎝としてよい。
右図に示すスランプ変更の実態調査結果によれば、原設計の目標スランプが 8cm で、そのままの流動性では施工が困難と考えられる場合、これを 12cm に変更して施工していることが分かる。このことから、目標スランプを 12cm とすると、ほとんどの現場において、必要な施工性能を確保できることが期待される。

21

【設計編】【参考】２ 構造物種別とコンクリートの品質の考慮 7)
表

構造物種別とコンクリート品質の参考例（2017 年制定コンクリート標準示方書[設計編]）
空気量の範囲

粗骨材の
最大寸法
(mm)

スランプ
(cm)

ＲＣ桁

20

12

ＰＣ桁

20

合成桁(床版)
非合成桁(床版)

構造物

橋脚・橋台

ラーメン・橋台部材

耐久性から定まる水セメント比等

1)

セメント種別4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

45

175

12

4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド

50

－

－

175

20

12

4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

45

175

20

12

4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

45

175

く体

20

12

4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド

55

高炉セメント

45

175

桁受部

20

12

4.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド

55

高炉セメント

45

175

フーチング

40

8

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド

55

高炉セメント50

165

スラブ、上層梁、柱、中層梁

20124.5±1.5 5.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

45

175

地中梁

20

12

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

50

175

フーチング

寒冷地
(％)

最大水
セメント種別 セメント比
(％)

単位水量の
上限値
3
(kg/m )

最大水
セメント比
(％)

温暖地
(％)

40

8

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント50

165

ボックスカルバート

20

12

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント45

175

掘削トンネル20

124.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント50

175

ケーソン基礎208

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

50

165

深礎

40

12

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

50

165

場所打ち杭

20

18

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント

50

－

地下連続壁

20

18

4.5±1.5 4.5±1.5

普通ポルトランド50

高炉セメント50－

表直轄工事における構造物種別とコンクリート配合 14)

22

備考

早強セメント使用

【設計編】

参考【参考】３ 各部材における打込みの最小スランプの目安、施工条件に応じたスランプの低下の目安 10)
表4.5.2 スラブ部材における打込みの最小スランプの目安（cm）
施工条件1）2）
締固め作業高さ

コンクリートの打込み箇所間隔

打込みの最小スランプ（cm）

0.5m未満

任意の箇所から打込み可能

5

0.5m以上1.5m以下

任意の箇所から打込み可能

7

2～3m

10

3～4m

12

3m以下

1） 鋼材量は100～150kg/m 3 、鋼材の最小あきは100～150mmを標準とする。
2） コンクリートの落下高さは、1.5m以下を標準とする。

表4.5.4 はり部材における打込み最小スランプの目安 （cm）
鉄筋の最小水平あき

締固め作業高さ 1）
0.5m以上～1.5ｍ未満
6
8
10
12
14

0.5未満
5
6
8
10
12

150ｍｍ 以上
100ｍｍ以上～150ｍｍ未満
80ｍｍ以上～100ｍｍ未満
60ｍｍ以上～80ｍｍ未満
60ｍｍ 未満

1.5ｍ以上
8
10
12
14
16 2)

1) 締固め作業高さの対象部材例
φ40ｍｍ程度の棒状バイブレーターを挿入でき，十分に締め固められると判断できるか否かに基づいて打込みの最小ス
ランプを選定する. なお，0.5ｍ未満：小ばり等，0.5ｍ以上1.5ｍ未満：標準的なはり部材，1.5ｍ以上：ディープビーム等である.
2) 十分な締固めが可能であると判断さえっる場合は打込みの最小スランプを 14ｃｍ とする.
十分な締固めが不可能であると判断される場合は，使用するコンクリートおよび施工方法を見直すか
高流動コンクリートを使用する.

表4.5.5 壁部材における打込みの最小スランプの目安（cm）
締固め作業高さ
鋼材量

軸方向鉄筋の最小あき
3m未満

3m以上～5m未満

5m以上

100mm以上

810

15100mm未満

10

12

15

100mm以上

10

12

15

350kg/m 未満

100mm未満

12

12

15

350kg/m3以上

－

15

15

15

3

200kg/m 未満
3200kg/m 以上～
323

【設計編】
表 4.5.3

柱部材における打込みの最小スランプの目安（cm）10)

かぶり近傍のかぶりあるいは

有効換算鋼材量 1)

鋼材の最小あき

3m 未満

3m 以上 5m 未満

5m 以上

700kg/m3 未満50mm 以上

57

1250mm 未満791550mm 以上

791550mm 未満912

15

700kg/m3 以上

締固め作業高さ

1) かぶり近傍の有効換算鋼材量とは、下図に示す領域内の単容積あたりの鋼材量をいう。

24

【設計編】【参考】４ 各施工段階でのスランプの変化 10)
手順１
ス ラン プ

表 4 . 5 .2 ～ 表 4 . 5 .5に 基 づい て 設 定

打込みの最 小 ス ラン プ
練
上
が
り

荷 圧
打
⇒現場までの⇒ 卸 送 ⇒現場内での運搬⇒ 込
開
運搬
（圧送）
し 始
み

作業の流れ

手順２
ス ラン プ

荷卸しの目 標 ス ランプ

品質の許容差品質のばらつき
経時に伴うスランプ低下現場内運搬（圧送）に伴うスランプ低下（表4.5.7参照）

打込みの最 小 ス ラン プ
練
上
が
り

荷 圧
打
⇒現場までの⇒ 卸 送 ⇒現場内での運搬⇒ 込
開
運搬
（圧送）
し 始
み

作業の流れ

手順３
ス ラン プ
練上がりの目 標 ス ランプ
荷卸しの目 標 ス ランプ

現場までの運搬によるスランプ低下

品質のばらつき品質の許容差経時に伴うスランプ低下現場内運搬（圧送）に伴うスランプ低下

打込みの最 小 ス ラン プ
練
上
が
り

荷 圧
打
⇒現場までの⇒ 卸 送 ⇒現場内での運搬⇒ 込
開
運搬
（圧送）
し 始
み

解説 図4.5.2 経時に伴う各施工段階でのスランプの変化

25

作業の流れ

【設計編】

チェックリスト【設計編】
・チェック項目を実施できなかった場合は「その理由」を、また、チェック項目を実施したが問題があった場合は「今後の対応」を、備考欄に簡潔にコメントすること
チェック実施者

コンクリート構造物の品質確保・向上のチェックリスト
【設計編】

所属

1/1

実施年月日

年

チェック

備考

設計編
手引き(案)の目次
1 基本原則（設計段階）

チェック項目・設計意図、仕様、耐久性向上に必要な事項は施工者に確実に伝わっているか・設計、施工の双方から多面的に検討しているか
・設計図書に必要事項を記載しているか
・施工前の三者会議は、引き継ぎ事項を説明し、不明確事項を明確化したか
・施工後の三者会議は、品質に対する効果や課題などを把握し、次回設計へフィードバックしたか

2 一般
3 ひび割れ抑制対策

・温度応力解析実施を発注者と協議したか
以下の構造物について温度ひび割れ照査を行ったか
・広がりのあるスラブ状（厚さが80cm以上）
・下端が拘束された壁状の部材（厚さが50cm 以上）
・断面が大きく柱状で水平打継目が設けられる構造物（短辺が80cm 以上の部材）
・ひび割れ抑制対策の照査はひび割れ指数により判定したか・目標とするひび割れ指数は所要の安全係数以上となるように設定したか

3.1 温度応力解析

・構造物の特性に応じた解析方法を用いているか

3.2 解析結果の評価

・解析結果から、内部拘束と外部拘束のいずれが卓越しているか判定したか

3.3 温度ひび割れ対策

・ひび割れ誘発目地の断面欠損率は50％程度以上か

4 かぶり厚の確保

・道路橋示方書に準じてかぶり厚を確保しているか・かぶり厚詳細図を付記しているか・かぶり厚詳細図には、交差する鉄筋や表示部材以外からの影響も表示しているか

5 充填不良対策
5.1 過密配筋対策

・鉄筋が3本以上重なる箇所について詳細寸法図を作成・調整したか・端部調整箇所での詳細寸法図を作成したか・端部調整を考慮した設計計算を行ったか・配筋で調整できない場合は高流動コンクリートなどを検討したか

5.2 鉄筋のあき・鉄筋のあきを確保し、コンクリートの打込みや締固め作業を考慮したか
・スラブ、はり、壁部材で、コンクリートの打込み口を確保したか・コンクリートの締固めに使用する棒状バイブレータの形状を考慮したか
・鉄筋のあきを確保できない場合、一時的に打込み口を確保できるように鉄筋径や鉄筋の配置に配慮し、コンクリートの打込み箇所は配筋図に明示したか

5.3 スランプの検討

・スランプは、発注者と協議した上で設定したか・構造種別とコンクリートの品質を考慮したか・設計書には荷卸し時の目標スランプ参考値（12ｃｍ）を示しているか
・打込みのスランプは、適切なワーカビリティーを有しているか
・打込みのスランプは、材料分離を生じないか
・打込みの最小スランプは、構造物の種類、部材の種類と大きさ、配筋条件、締固め作業高さ等の施工条件に基づいて適切に設定されているか・圧送に伴うスランプの低下量を考慮しているか

26

月

日

【設計編】【参考資料】 温度応力解析例の条件
温度応力解析例の条件を以下の２つについて示す。
① 橋台工（2 次元解析例の条件）
2017 年制定コンクリート標準示方書[設計編]において、2 次元解析法である「CP 法を適用する際は、2007 年制定コンクリート標準示方書[設計編]に従うのがよい」とある。また、「ス
ラブ状構造物や壁状構造物等、形状が比較的単純で 1 方向の拘束応力が卓越するような場合には、CP 法等の簡便な応力計算法を用いることができる」とある。
したがって、CP 法を用いて温度応力解析を実施する事例紹介として、橋台工の 2 次元解析
例の条件を示す。
② 橋脚工（3 次元解析例の条件）
3 次元有限要素法を用いて温度応力解析を実施する場合は、2017 年制定コンクリート標準
示方書[設計編]の解析手法や各種物性値の予測式を使用しなければならない。
3 次元有限要素法を用いて温度応力解析を実施する事例紹介として、橋脚工の 3 次元解析
例の条件を示す。
①、②共に、必要に応じて「マスコンクリートのひび割れ制御指針 2008、コンクリート工学会」を参考にする。
本事例では、目標とするひび割れ指数（安全係数）は、以下の理由により 1.0 とした。


橋台・橋脚は高い水密性を必要としない構造であることから、ある程度のひび割れを許容することを想定する。



ひび割れが発生した場合は、状況に応じて適切に処理することを想定する。

表 標準的なひび割れ発生確率と安全係数（橋台工（2次元解析）の場合）
対策レベル
ひび割れ発生確率 安全係数γcr
ひび割れを防止したい場合
5%
1.75以上
ひび割れの発生をできるだけ制限したい場合
25%
1.45以上
ひび割れの発生を許容するが、ひび割れ幅が過大とならない
85%
1.0以上
ように制限したい場合※
表 標準的なひび割れ発生確率と安全係数（橋脚工（3次元解析）の場合）
対策レベル
ひび割れ発生確率 安全係数γcr
ひび割れを防止したい場合
5%
1.85以上
ひび割れの発生をできるだけ制限したい場合
15%
1.40以上
ひび割れの発生を許容するが、ひび割れ幅が過大とならない
50%
1.0以上
ように制限したい場合※※ひび割れ指数 1.0 以上の対策レベルであっても、許容ひび割れ幅を超えても良いわけではない。また、鉄筋比が 0.25%以上であること。
なお、ひび割れ指数は対象とする構造物の状況に応じて適切に設定する必要がある。

27

【設計編】①温度応力解析例の条件（2 次元解析）●橋台工（１）対象構造物

正面図
1 - 1
10158

1200

G2

EL=81.765

G3EL=82.168

EL=81.762

FH=84.722

E

EL=81.795
トランペットシース
F170TD用532

均しコンクリート

100

100

10500

1

平面図
4 - 4

L側
底版前趾 100
竪壁前面
支承間隔

1150

100
90 4423800

1363 4510158
446

落橋防止装置間隔

9266
1200

2600

446
1200

2680

道路中心線

700 700

θ4

G2

1100

1100

θ2

84
9
15
56

16
08

5900
8000

8000

5912

5900

1100

5912

1100

No.13+43.00

87
7

6613

シース管
VP100 , L=970

G3

θ4

θ1

500

700 1400

G1

701

10500

θ1

1403

2100

2500

θ1

終点側

100

2478

トランペットシース
F170TD用

5900

100

2

R側

10600
10068
3800

胸壁前面

100

EL=69.722

100

EL=69.722

3

10600

θ3

落橋防止装置間隔

2526

1200

42

10158

3

10203

397

8001
1100

底版後趾 100

8380
10600

448

32

347
1102 18100

構造概略図（橋台工）28

θ1= 90°00'00"
θ2= 93°40'30"
θ3= 86°19'30"
θ4= 87°41'57"

2677

9266

台

図１

2600

446

胸壁背面
受

1200

起点側

θ1

2100

2100

θ1
100

100

解析対象断面

EL=72.122
2400

2400

EL=69.722
均しコンクリート

5900

EL=72.122

100

EL=69.722

2100

2400

2400

EL=72.122

100

2400

100

2400

EL=72.122

2500

14972

10332

9673

14965

9640

15000

90

9643

15000

10068

シース管
VP100 , L=970

1318

9673

15395

3800

10046

15182

3800

9845

1150

FH=84.694

EL=83.432

220
420

620

4

220

220

EL=84.687

K4

70
7

G1

K3

1090

K2

00
3.

アンカー筋
D22×500

EL=84.706
EL=85.615

2927

2937

2949

K1

N

+4
13
o.

道路中心線

解析対象断面220

892

EL=85.117

100

4

2

751 70FH=84.722

起点側

1

376

トランペットシース
F170TD用

EL=85.098
EL=86.009

終点側

2680

500 1100 640

2600
8890

1617

1200

500

700 700

2927

2478

1400 700

446

2707

落橋防止装置間隔

9266

928

446

断面図
3 - 3

R側

3

2925

L側

単位(mm)

【設計編】（２）解析例の条件
基本解析（無対策）における温度解析条件を表 1(1)、表 1(2)、応力解析条件を表 2 に示す。
表１（１） 温度解析条件〔1〕構造条件等
(a)

施工場所

広島県

形状寸法

図 1 に示す通り〔2〕対象構造物のモデル化
2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.325 〔3.1 解析手法〕に準拠
モデル設定（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.53 〔4.3.1 解析手法及び解析条件 解説〕参水セメント量 55%以下、呼び強度（24N/mm2・27N/mm2）照）の場合の単位セメント量の目安〔3〕コンクリートの配合計画(b)

使用セメント高炉セメント B 種

単位セメント量310 kg/m3(c)
水セメント比55.0％

岡山県295 kg/m3～327kg/m3

広島県

289 kg/m3～329kg/m3

山口県

279 kg/m3～314kg/m3

鳥取県

289 kg/m3～321kg/m3

島根県

271 kg/m3～309kg/m3〔4〕施工条件・施工計画
(d)

外気温

気象庁ホームページ ： 広島県広島の平年値を採用 （1981 年～2010 年の統計気温）(e)

打込み温度等

打込み温度

外気温+5℃
・ ｺﾝｸﾘｰﾄ ： 打込み温度と同じ

打込み間隔（打設工程）が短くなれば、L/H
が小さくなれば、ひび割れ指数が向上

・ 地 盤

初期温度

象地域の年平均気温(16.3℃)とした。また、地盤表面～5.0
ｍ深部の間は線形補間を行い設定した。
温度固定境界

地盤最下部一列 16.3℃ （広島の年平均気温）

(ｆ)

打設工程

リフト

(g)

リフト割

第 1 リフト （フーチング）

(h)

養生計画

：地盤表面を外気温(27.1℃)と同じとし、約 5ｍより深部を対

リフト高さ

打設日

平均気温

打込み温度

H=2.4ｍ

7/16

27.1℃

32.1℃

第 2 リフト （竪壁）H=5.4ｍ

8/1

28.7℃

33.7℃

第 3 リフト （竪壁）H=4.445ｍ

8/17

28.2℃

33.2℃

第 4 リフト （胸壁）

H=2.717ｍ

9/1

27.1℃

32.1℃

リフト

熱伝達境界

養生方法および期間

第 1 リフト打設面

打設日（露出面）→2～7 日（養生マット）→8 日～(露出面)（フーチング）側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

第 2 リフト打設面

打設日（露出面）→2～7 日（養生マット）→8 日～(露出面)

（竪壁）

側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

第 3 リフト打設面

打設日（露出面）→2～7 日（養生マット）→8 日～(露出面)

（竪壁）

側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

第 4 リフト仕上面

打設日（露出面）→2～7 日（養生マット）→8 日～(露出面)

（胸壁）

側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

熱伝達率

ｺﾝｸﾘｰﾄ露出部・地盤表面 14W/m2℃，養生マット 5W/m2℃，合板 8W/m2℃
2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】p.326 解説表 3.2.1 参照（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.47 解説表- 4.2.4 参照）

29

【設計編】

表１（２）

温度解析条件（マスコンクリートのひび
割 れ 制 御 指 針 2008
p.57 〔4.3.4 地盤・岩
盤 解説〕参照）〔5〕材料特性値
コンクリート
物性値

地

盤

2007 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.343
2.7 W/m2℃（2.6～2.8）

4.42 W/m2℃（1.7～5.2）

密度2,400 kg/m3

2,650 kg/m3（2,600～2,700）

比熱1.155 kJ/kg℃（1.05～1.26）

0.8 kJ/kg℃（0.71～0.88）

(i)

熱伝導率

(j)
(k)

表２

応力解析条件〔6〕コンクリート等の強度特性
(ｌ)

圧縮強度

(m)

引張強度

(n)

コンクリートのヤング係数

(o)

熱膨張係数

10×10-6/℃(p)

拘束体（地盤）のヤング係数（Er）

840N/mm22007 年制定コンクリート標準示方書(設計編) p.340～342※ 設計基準強度 ： 24 N/mm2 （材齢 28 日）[2007 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.44]

マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.52 による。
地盤のヤング係数は 2.8×N 値で算出する。
N 値は換算 N 値の最大値を採用。
変形係数 300×2.8 = 840 N/mm2
(q)

構造物長さ

図 1 参照(r)

リフト割り(リフト高さ)

(ｇ)参照

(s)

使用セメント(b)参照

以下に解析条件の設定根拠について示す。
 対象構造物のモデル化「2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.325 〔3.1 解析手法〕」および「マスコンクリ
ートのひび割れ制御指針 2016 p.53 〔4.3.1 解析手法及び解析条件 解説〕」を参考に、以下の考え方に基づきモデル化する。解析モデル図は図 2 に示すとおりである。
○ 温度解析における熱の伝達や放熱等の影響を考慮して定める。
○ 対象とする構造物が左右対称の場合は、一般に 1/2 モデルとする場合が多いが、本解析では 1/1 モデルとする（橋軸直角方向の断面図でみての 1/1 モデル）○ 要素分割は以下を基本とする。
・共 通
 全要素 500mm 以下とし、重要な断面や放熱面近傍の 600mm 程度は 200mm 以下とする。ただし、解析モデルの 1 断面は 6 分割以上とする（地盤についてはこの限りではなく、構造物を中心に端部に向けて徐々に粗くする）。
・地 盤
 深さは 10m 以上が適切とされているが、一般に 5m より深い地盤は一定温度となる
ことが知られていることから 5m 以上とする。（基本的に構造物の高さ以上を確保する。）
 幅は構造物の 2 倍以上を基本とする。

30

3000

2000

1500

10000

1250

3500
2000
1500

2400

1250
200

350 150 250

250 200 350 150
250 250 2001000 750 500

8@350

250 150
200

200

4445

200

150 5@370
250 195

150 3@350 150 3@350
250 150

5400

1000 750 500 200

150 2502709

200 120
3@300 3002@180

350 140339

200

250 150【設計編】

 解析モデル図

150
2@150

120 8080 1204@400 300 250 160 230

200 2@320

10500

31
13@390250 15010500

図 2 解析モデル図（橋台工）
200 500 750 1000
1250
1500
2000

10500

3500

【設計編】②温度応力解析例の条件（3 次元解析）●橋脚工（１）対象構造物
側面図

正面図

STA.

7400
900

900

1500

1500
529

18874

14345

14255

18874

1450

18800

4500

14300

1450

14345

471 1500

2000

416.731529 1500

416.7312.000%

416.583

3500

1750

4500

3000

3500

1750

2500

2500

2500

400.3572500

400.357

100

100

8000

397.857100

397.857

100

100

10000

100

平面図
7400
3700

3700
D

3500

C

9
1500

3000

G2

1500

3000

10000

G1

5000
3500

P2

0°

A1

100

1500

1期線
道路中心線

道路中心線

18726

3000

5600

416.657

0
18.0
310+

1期線CL

STA.310+18.00

1期線
道路中心線

道路中心線
A

B

8000

図３

構造概略図（橋脚工）32

単位（mm）

【設計編】（２）解析例の条件
基本解析（無対策）における温度解析条件を表 3(1)、表 3(2)、応力解析条件を表 4 に示す。
表３（１） 温度解析条件〔1〕構造条件等
(a)

施工場所

広島県

形状寸法

図 3 に示す通り〔2〕対象構造物のモデル化
モデル設定

2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.325 〔3.1 解析手法〕に準拠（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.53 〔4.3.1 解析手法及び解析条件〕参照）〔3〕コンクリートの配合計画(b)

水セメント量 55%以下、呼び強度（24N/mm2・27N/mm2）の場合の単位セメント量の目安

使用セメント高炉セメント B 種

単位セメント量

フーチング：310 kg/m3(c)
水セメント比55.0％〔4〕施工条件・施工計画

岡山県

295 kg/m3～327kg/m3

広島県

289 kg/m3～329kg/m3

山口県

279 kg/m3～314kg/m3

鳥取県

289 kg/m3～321kg/m3

島根県

271 kg/m3～309kg/m3

(d)

外気温

気象庁ホームページ ： 広島県広島の平年値を採用 （1981 年～2010 年の統計気温）(e)

打込み温度等

打込み温度

外気温+5℃
・ ｺﾝｸﾘｰﾄ ： 打込み温度と同じ
・ 地 盤

打込み間隔（打設工程）が短くなれば、L/H
が小さくなれば、ひび割れ指数が向上

初期温度

象地域の年平均気温(16.3℃)とした。また、地盤表面～5.0
ｍ深部の間は線形補間を行い設定した。
地盤最下部一列 16.3℃ （広島の年平均気温）

温度固定境界
(ｆ)

打設工程

リフト

(g)

リフト割

(h)

：地盤表面を外気温(27.1℃)と同じとし、約 5ｍより深部を対

リフト高さ

打設日

外気温

打込み温度

第 1 リフト （ﾌｰﾁﾝｸﾞ）

H=2.5ｍ

7/16

27.1℃

32.1℃

第 2 リフト （柱①）H=5.4ｍ

8/1

28.7℃

33.7℃

第 3 リフト （柱②）H=5.4ｍ

8/17

28.2℃

33.2℃

第 4 リフト （柱③）H=3.545ｍ

9/1

27.1℃

32.1℃

第 5 リフト （梁）H=2.0ｍ

9/15

24.6℃

29.6℃

養生計画

リフト

熱伝達境界

養生方法および期間

打設面

打設日（露出面）→2～7 日（養生ﾏｯﾄ）→8 日～(露出面)側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

仕上面

打設日（露出面）→2～7 日（養生ﾏｯﾄ）→8 日～(露出面)

第 2～4 リフト

打設面

打設日（露出面）→2～7 日（養生ﾏｯﾄ）→8 日～(露出面)

（柱部）

側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

第 5 リフト仕上面

打設日（露出面）→2～7 日（養生ﾏｯﾄ）→8 日～(露出面)

（梁部）

側 面

打設日～7 日（合板）→8 日～（露出面）

第 1 リフト（フーチング）

熱伝達率

ｺﾝｸﾘｰﾄ露出部・地盤表面 14W/m2℃，養生ﾏｯﾄ 5W/m2℃，合板 8W/m2℃
2017 年制定ｺﾝｸﾘｰﾄ標準示方書【設計編】 p.326

表 3.2.1 参照（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.47 解説表-4.2.4）

33

【設計編】

表３（２）

温度解析条件〔5〕材料特性値
コンクリート
物性値

地

盤

2017 年制定ｺﾝｸﾘｰﾄ標準示方書【設計編】 p.336
2017 年制定ｺﾝｸﾘｰﾄ標準示方書【設計編】 p.332（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.52
〔4.2.4 地盤・岩盤 解説〕参照）

2.7 W/m2℃（2.6～2.8）

4.42 W/m2℃（1.7～5.2）

(i)

熱伝導率

(j)

密度

2,296 kg/m3

2,650 kg/m3（2,600～2,700）

(k)

比熱

1.155 kJ/kg℃（1.05～1.26）

0.8 kJ/kg℃（0.71～0.88）

表４

応力解析条件〔6〕コンクリート等の強度特性
(ｌ)

圧縮強度

(m)

引張強度

(n)

コンクリートのヤング係数

(o)

熱膨張係数

(p)

拘束体（地盤）のヤング係数（Er）

2017 年制定コンクリート標準示方書(設計編) p.332～334※ 設計基準強度 ： 24 N/mm2 （材齢 28 日）
高炉セメントＢ種：12×10-6/℃ [2017 年制定コンクリート標準示方書(設計編) p.44]（マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.44〔4.2.2 コンクリート 解説〕参照）
840N/mm2
マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 p.52 による。
地盤のヤング係数は 2.8×N 値で算出する。
N 値は換算 N 値の最大値を採用。
変形係数 300×2.8 = 840 N/mm2

(q)

構造物長さ

図 3 参照(r)

リフト割り(リフト高さ)

(ｇ)参照

(s)

使用セメント(b)参照

以下に解析条件の設定根拠について説明する。
 対象構造物のモデル化「2017 年制定コンクリート標準示方書【設計編】 p.325 〔3.1 解析手法〕」および「マスコンクリ
ートのひび割れ制御指針 2016 p.53 〔4.3.1 解析手法及び解析条件〕 解説」を参考に、以下の考え方に基づきモデル化する。解析モデルは図 4、図 5 に示すとおりである。
○ 温度解析における熱の伝達や放熱等の影響を考慮して定める。
○ 対象とする構造物が左右対称の場合は、一般に 1/2 モデルとする場合が多く、本解析においても 1/2 モデルとする。
○ 要素分割は以下を基本とする。
・共 通
 全要素 500mm 以下とし、重要な断面や放熱面近傍の 600mm 程度は 200mm 以下とする。ただし、解析モデルの 1 断面は 6 分割以上とする（地盤についてはこの限りではなく、構造物を中心に端部に向けて徐々に粗くする）。
・地 盤
 深さは 10m 以上が適切とされており、当該構造物では第 1 リフト下面より深さ 10mを確保する。
 幅は構造物の 2 倍以上を基本とする。

34

【設計編】

 解析モデル図

正面図

1450

4500

7@380

320 150 2@400

200

250

1500

320 200 7@380 150200
250 210
150
250

150

250 240200

200

250 210

200

7@400
200

150

1000 750 500200 2@400 150 320

250

400 200 400 150
250 250 250 200

1250

1500
2000
3000

10000

1250

1000 750 500

2500

7@400

150 3@330 150 3@330 150200
250 200
250 210

5400
5400

7@380

7@380

2000
3500

200
250 150
150 4@300 200

150 7@380 200 320200
210 250
250
150

1450

200
3000

2000

1500

150 250200

350 250

10000

250 350200
500 750 1000

8000

図 4 解析モデル図

35

1250

1500

250 150

正面図（橋脚工）

10000

2000

3000

3000

2000

1500

10000

1250

3000

2000

1500

2500

1250

10000

図 5 解析モデル図

36
150

7@400

1000 750 500 200200

250 210200

150 3@330 150 3@330 150200
250 200
250 210

5400

7@400

5400

150

250 240
200

7@380

3500

250 200

150
250150200 4@300 200

2000

側面図

200

250

400 200 400 150
250 250 250 2001000 750 500

【設計編】

150

150 250

7@380

240 2505000

側面図（橋脚工）

200 3@300

【設計編】【参考文献】
1) 日本規格協会、ISO 9000 品質マネジメントシステムに関する規格
2) 土木学会、2018 年制定 コンクリート標準示方書[維持管理編](H30.10)
3) 日本コンクリート工学協会、コンクリート基本技術調査委員会 不具合補修 WG 報告書(H24.8)
4) 中国地方整備局、HP「三者検討会の設置」(H20.10)
http://www.cgr.mlit.go.jp/information/100406_sekkeihenkoushinsakai2.pdf
5) 日経 BP 社、現場で役立つコンクリート名人養成講座(H20.10)
6) 九州地方整備局、九州地区における土木コンクリート構造物設計・施工指針(案)(H26.4)
7) 土木学会、2017 年制定コンクリート標準示方書[設計編](H30.3)
8) 九州地方整備局、九州地区における土木コンクリート構造物設計・施工指針(案)手引書（案）本編(H26.4)9) 日本コンクリート工学会、マスコンクリートのひび割れ制御指針 2016 (H28.11)
10) 土木学会、2017 年制定 コンクリート標準示方書[施工編] (H30.3)
11) 九州地方整備局、九州地区における土木コンクリート構造物設計・施工指針(案)手引書（案）資料編(H26.4)12) 土木学会、コンクリートライブラリー145 号 施工性能にもとづくコンクリートの配合設計・施工指針（2016 年版）
（H28.6）13) 流動性を高めた現場打ちコンクリートの活用検討委員会、流動性を高めた現場打ちコンクリートの活用に関するガイドライン（H29.3）
14) 中国地方整備局、土木工事共通仕様書（R3）【問合せ先】
国土交通省

中国地方整備局

中国技術事務所

品質調査課

TEL:082-822-2340（代表） FAX：082-823-9706

37