Ⅳ. 教育内容・方法・成果
Ⅳ－③ 教育方法
１ 現状説明(１) 教育方法および学習指導は適切か。
a. 教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用＜大学全体＞
平成 27 年度より一部の学部を除いて４学期制に移行し、各学期８週間（２時限連続
または週日）での授業を基本的な開講形態としている。集中的に履修することで密度の濃い学びができるようになっている。また、これまで基礎と発展を同時に学んでいたものを学期毎に順序よく履修することができるようになっている。全般的に共通科目（武蔵野ＢＡＳＩＳ）においては語学・スキル系の科目が、専門科目においてはゼミと細分化されたコースの主要科目が演習形式で展開されている。
各学部とも、それぞれの教育課程における授業配置の目的や位置づけに応じ、個々に異なる形態で授業を展開している。専門の主科目が実験・実習科目で構成される薬学部・看護学部以外では、人間科学部、教育学部で資格取得を前提とした実習科目が多く配されている。その他、共通科目中の「キャリア開発科目群」に「インターンシップ」
をはじめとして、期間や単位についてもさまざまに異なるユニークな実習科目が配置されている。
上記の科目以外では、その大半が講義様式の授業形態となるが、教育成果を上げるた
めに大学全体で少人数教育に取り組んでいる。なお、武蔵野ＢＡＳＩＳにおいては、「基
礎セルフディベロップメント」でコミュニケーション力とチームワークを育成するため、学部・学科の壁を取り払ったクラス編成とし、更に７つの学問分野を３週間ごとにオム
ニバス形式で学ぶことで偏りのない知識を得て基礎教養を修得するようにしている。また、外国語科目においては、教育効果を上げるため、１クラス 35 名を基準としている。
b. 履修科目登録の上限設定、学習指導の充実
本学では平成 16 年度より、学年制を敷く薬学部・看護学部以外の全学部・学科においてＣＡＰ制が敷かれ、履修上限単位が定められている（大学学則第 12 条第２項・第３項）。教育学部・薬学部・看護学部を除くすべての学部の４年間の履修上限は 156 単
位で、各学年の値については学部・学科によって小異がある。
本学におけるＣＡＰ制導入の背景・経緯は、ＧＰＡ 2.00 以上の卒業要件化と単位の本質化・実質化、教育の質保証を企図したもので、単年度のＧＰＡが優秀な学生に対しては、その数値に応じて上限単位を超えた履修登録を認めている。
反対に単位取得状況が思わしくない学生や、単年度のＧＰＡが低調な学生（あるいはその両方）については、アドバイザーによる学習指導を必ず実施しており、進路変更も含めた相談・指導を行っている。なお、それ以外の学生についても年１～２回実施する
211

アドバイザーとの面談において学習指導が行われる。
c. 学生の主体的参加を促す授業方法
以下に詳述するとおり、各学部・学科の専門のゼミ科目（多くは必修）を中心に学生の主体的参加を促す授業が数多く展開されている。学部・学科によってそれらの科目の位置づけや数、授業運営の手法に違いはあるが、どれもユニークな発想で、双方向授業を実践する内容となっている。
なお、本学では平成 18 年度に文部科学省の教育 GP に採択された「専任教員によるキャリア教育の実践」により、専任教員のファシリテーションスキルの養成に取り組むとともに、キャリア開発科目群（インターンシップを含む）におけるグループワークやプ
ロジェクト型授業が学生の成長に与える影響度を検証し、多くの知見を得ている。これ
らの情報は諸会議を通じて教員へ提供し、更にＦＤ研修でグループワークの事例を取り上げることで、授業方法の改善を促進している。
d. 研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導
以下に詳述するとおり、院生は１年次初頭に研究計画・研究題目と指導教員を決定し、論文の完成に向けて研究及び論文作成に専心するよう指導している。
a. 教育目標の達成に向けた授業形態（講義・演習・実験等）の採用＜文学部＞
文学部日本文学文化学科においては、教育目標の達成に向けた各種の授業形態が採用されている。例えば、１年次の「日本文学文化学科入門ゼミ」は複数の講師による日本
文学・日本文化に関する多種多様な講義がオムニバス形式で展開される。前・後期を通じて学生は毎週２時限連続の授業を２週にわたって同一の教員から受けることになる。
また、その「日本文学文化ゼミ A・B」の授業においては、１年次の合同授業として「土岐義麿記念講座」「図書館に行こう」「日本語コミュニケーション能力検定」なども組み込まれており、大学卒業後の進路決定とそのための能力向上を促すような授業も用意されている。また全学年共通の選択科目として「日本文学文化研究調査実習」「日本文学文化研究（日本書誌学と文献資料講読）」などの少人数の科目を設置し、意欲のある学生に対応している。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
英語スキル科目は、１年次はプレイスメントテストにより、２年次は直近の TOEIC IPのスコアにより、習熟度別クラス編成を行う。１クラス 30 名程度である。科目の性格
上、演習的な運営であるが、単に TOEIC のスコアを伸ばすため、ということではなく、
基本的・総合的な英語運用力の向上を目指す性格のものである。全クラス共通の基本方
212

針に加え、各クラスの担当教員が、履修者の実情に鑑み、さまざまな工夫を凝らし、動機づけ・英語力の向上に努める。
２年次以降の各言語科目群（中国語科目群・英語科目群・日本語科目群）は、基本的に少人数・演習的な性格の科目として位置づけられる。スキルの向上を念頭に置きつつ、コンテンツも重視し、学生主体の活動も組み込むことを想定している。
「グローバル・プロジェクト」は、日本人学生と留学生が協力して、調査・討論・発表を行う学生主体の科目である。また、ゼミも同様に、担当教員の指導のもとに学生主体の運営を基本とする。
＜法学部＞
法律学科
プレゼミを２年後期において(必修)、３年からの本格的なゼミ活動の導入を図るとともに、法律学研究の前提となる法学情報処理（法律学研究リテラシー）を講述
し、合わせて図書館の利用法も指導している。３年生から２年間継続のゼミと卒業論文も必修としている。その他、３年次の企業エクスターンシップ(必修)では、大学の教室で学ぶ法律学が現場や実務でどのように使われ、生かされているかを知る
目的で、第１学期に座学で企業・官公庁等の講師の講演を聴き、第３第４学期でそれらの企業・官公庁にグループで出向いて見学し説明を受けるという新しい授業形
態も開発している。
政治学科
専門能力と論理的思考と創造的思考力を主として育成する科目では講義形式を、
語学力や表現力を涵養する科目では演習形式を、それぞれ採用している。
また、プレゼミを２年生前期に配置し、ゼミを２年生後期から開始して４年次の就職活動期の半年を空けるという工夫をして学生の就職活動の便宜を図っている（なお平成 29 年度からは、制度趣旨を維持しつつプレゼミ開始時期やゼミ休止時期を修正する等の改良を検討中である）。

その他にも、講義・演習で得た知識・能力を、さらに発展的に伸ばす実践的機会も提供されている。例えば「選挙特殊研究」では、実際の選挙管理の行政活動と連動させる形で、参加学生が関心を抱くトピック（例：若者の政治意識など）についての実証的リサーチ活動を行う「大学・行政連携型」の演習形式を採用しており、
現状、一定の軌道に乗り始めたところである。
＜経済学部＞
経済学部では、学生の教育に対して多様な形の講義・演習を採用している。必修科目である「共生原理」は、学部教育の「コア科目」として位置づけられており、1 年次生を４分割して、1 クラス 150 名程度で運用している（法学部との合同開講）。
「武蔵野Ｂ
213

ＡＳＩＳ」は学部を超えた学生がグループワーク等で学び合う形態をとっている。学科の専門科目は講義形態が中心である。演習科目としては、２年次後期に開講される「プレゼミ」、３年次の「ゼミナール１」「ゼミナール２」、４年時の「ゼミナール３」
「ゼミ
ナール４」
「卒業論文」という一連の科目が配置されている。
＜政治経済学部＞
政治経済学部の必修科目である「共生原理」は、学部教育のコア科目として位置づけているため、１年次生を４分割して、１クラス 50 名程度で運用している。また、２年次後期に開始される「プレゼミ」「ゼミナール α」「ゼミナール β」「ゼミナール（卒業研究）α」「ゼミナール（卒業研究）β」という一連の演習科目によって、「自己基礎力、知識・技術・コミュニケーションスキル、社会・倫理・創造的思考へと展開する武蔵野
学士力」の獲得という本学教育目標の達成を企図している。
＜人間科学部＞
授業の形態は、各学科の教育目標の達成に向けた授業形態を採用するべく、一般講義、演習、実習など多様な形態を設けている。人間科学科では、２年次の「基礎ゼミ」、３年次の「人間論演習」、４年次の「卒業論文演習」と、アドバイザーが担当する少人数
制の演習形式の授業を設けている。
また、社会福祉学科では、アドバイザーが担当する少人数制の演習形式の授業を、１
年次「社会福祉基礎ゼミナール」、２年次「社会福祉発展ゼミナール」、３年次「社会福祉専門ゼミナール１」、４年次「社会福祉専門ゼミナール２」と順次的に配置し、少人数による徹底した指導で基礎力から応用力へと着実に能力育成が進む構成となっている。
＜工学部＞
工学部では出口（卒業後の進路）に合わせた履修モデルを設定し、必要な授業形態（講義・演習・実験等）を採用している
環境システム学科では、次の４つの履修モデルを設定している。
[履修モデル１]：＜環境系企業＞＜公務員＞
環境系企業、企業の環境関連部署等を進路として想定し、『環境経済学』『環境政策論』『環境リスク論』等のビジネスや公務での環境関連業務に必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル２]：＜環境配慮製品・サービス企画開発＞
企業の環境配慮製品・サービス企画開発部署を進路として想定し、『エコプロダクツ』『社会技術論』『環境材料学』等の必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル３]：＜中学校・高等学校の理科教員＞
理科教員を進路として想定し、『環境物理学』『環境モニタリング』『自然環境教育
214

演習』等の教職に必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル４]：＜大学院進学＞
大学院進学を進路として想定し、研究希望領域にあわせて、必要な科目を学ぶ。
数理工学科では、次の４つの履修モデルを設定している。
[履修モデル１]：＜モデリング・シミュレーションをビジネスに活かす＞
製造・金融・情報産業における、モデリング、シミュレーション技術を活かせる職種・部署を進路として想定し、『離散数理工学』『確率数理工学』『知的財産』『環境・エネル
ギー工学』等のビジネスに必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル２]：＜データサイエンティスト＞
蓄積されたデータ同士の相関関係などを分析し、問題の本質を捉えた上で課題解決できるデータサイエンティストを進路として想定し、『数理統計学』『多変量解析』『データベースと情報管理』等、必要な科目を学ぶ。
[履修モデル３]：＜技術者・研究者＞
大学院進学を経た技術者・研究者を進路として想定し、『離散数理工学』『確率数理工学』『金融工学』等、研究に必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル４]：＜中学校・高等学校の数学教員＞
数学教員を進路として想定し、『応用代数』『応用幾何』『数理統計学』等、教職に必要な科目を中心に学ぶ。
建築デザイン学科では、次の３つの履修モデルを設定している。
[履修モデル１]：＜建築設計事務所＞＜建設会社＞
建築設計事務所や建設会社を進路として想定し『ＣＡＤ３、４』『構造力学１、２』『建築設備１、２』等の必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル２]：＜デザイン関連企業＞
デザイン関連企業を進路として想定し、『インテリアデザイン１、２』『建築と環境』『ランドスケープデザイン』等、必要な科目を中心に学ぶ。
[履修モデル３]：＜大学院進学＞
大学院進学を進路として想定し、『住居史』『西洋の建築』『建築設備１』等、研究に必要な科目を中心に学ぶ。
＜環境学部＞
環境学専攻では、教育目標の達成に向けた様々な授業形態取り入れ、特に文理融合の基礎学習と演習や実習によるアクティビティを重視している。1 年次には、入学生の文系志向、理系志向を打破し分離融合を実現するため、基礎科目として理系寄りの「環境論概説１、２」、文系寄りの「環境白書入門」、理数系の基礎演習科目として「環境科学基礎１、２」、更に「環境英語入門１、２」、「読書レビュー」を必修としている。また、２年次には理系への興味関心を改めて強化するために「環境科学基礎実験」も設けてい215る。更に「環境プロジェクト１、２」においては、アクティビティによる創意工夫や自主性、社会性の涵養、PDCA 的な学習プロセスの重要性を修得する。なお、３年次以降
は、専門個別分野を中心にした学習となっている。全般的にアクティビティと座学のバ
ランスに配慮したカリキュラム編成である。
都市環境専攻における教育目標は、１級建築士受験資格の取得と同時に、大学生のコンペに入賞する技能レベルを目指すことであり、基礎技能の習得と専門的デザイン能力の獲得を目指している。そのために演習・実習科目において、徹底的な基礎訓練と提出
課題を着実にこなす粘り強さを要求する実習課題を準備している。同時に学年横断型の環境プロジェクトによる学外でのアクティビティや外部連携活動を特徴的な授業として行っている。
＜教育学部＞
授業の内容や達成目標に応じて、授業形態を講義、演習あるいは実習として展開している。一般的に基礎的知識の習得を目指す科目は講義で、プレゼンテーションやディスカッションを通じて思考を深めることが目的の科目は演習で、新しい技能を身につけ、体験によって学ぶ科目は実習によって行われる。
保育士資格に関連する科目は、厚生労働省の基準により講義科目、演習科目、実習科
目に明確に分けられており、演習科目は 50 名以下で授業を実施している。
履修要覧の開講表などには、科目ごとの授業形態が明示されていないが、学修の手引
きには、講義科目は週１コマ半期の授業で２単位、演習科目は 1 単位を配当することが明記されている。
演習科目の場合には、授業が 50 人以下で行われるように時間割上でクラスを分割し
ている。
＜薬学部＞
各科目は基礎薬学系（物理系、化学系、生物系）から順次開始され、臨床薬学系へと展開するカリキュラムが組まれており、その中で各科目が講義と演習を行っている。実習は各科目の講義が終了し、学生の理解が十分進んだ後に講義内容に沿った実習を行っている。このように講義で学習した内容についての理解を深めるとともに関連した技能を習得させる構成となっており、講義と実習が有機的によく連動するよう工夫している。
また、５年次に実施される実務実習の直前には、実際の臨床現場において必要な知識と実技のすべてを網羅した演習と実習が行われており、実務実習において学生が効果的に
薬剤師業務を学ぶことができる構成となっている。一方、演習や実習では徹底した少人数グループ制を採用し、グループ討論や問題立脚型学習（PBL）を多用することで、主体的な学習態度や生涯学習の意欲醸成と自己表現能力の向上を達成できる形態となっ
ている。
216

＜看護学部＞
本学部は実践力を養う教育目標を掲げているため、演習・実習の割合が多いのが特徴である。卒業要件としての 124 単位中、演習は 17 単位、実習は 23 単位であり両者を合わせると、全体の３割以上を占めている。
演習・実習は学生５～６人を教員１人が指導する体制をとっており、学生１人ひとりに個別的な指導が可能となっている。また、演習等ではグループワークの形態を採用することが多く、ディスカッション、文献検索、レジュメの作成、プレゼンテーション等、主体的な学習やリーダーシップ・メンバーシップ能力の発展に効果が見られている。
また、外部講師による特別講義を依頼し、最新の情報、その分野の専門的な知識を取り入れるようにしている。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部の教育方法は、①知識の習得を目的とする選択解答式のテスト、②論理的思考と表現力を目的とするレポート、③総合力を目的とする面接授業（スクーリング）の３つの方法からなる。科目の適性によってこれらの教育方法のいずれかを、あるいは、
組み合わせた教育方法も指定し、教育目標を達成できるようにしている。これらによる
学習成果は最後に単位認定試験を実施することによって確認している。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部の教育方法は、①知識の習得を目的とする選択解答式のテスト、②論理的思考と表現力を目的とするレポート、③総合力を目的とする面接授業（スクーリング）の３つの方法からなる。科目の適性によってこれらの教育方法のいずれかを、あるいは、
組み合わせた教育方法も指定し、教育目標を達成できるようにしている。これらによる
学習成果は最後に単位認定試験を実施することによって確認している。
＜文学研究科＞
授業の形態は、講義、演習であるが、本研究科は１学年の定員が７名であり、すべてが少人数の授業となっている。そのため教員が密接に指導でき、学生もディスカッションに参加するなど積極的に授業参加することが可能となっている。
＜言語文化研究科＞
授業の形態は、講義、演習であるが、本研究科は概して少人数の授業が多く、教員が密接に指導でき、かつ学生も研究発表やクラスディスカッションなど積極的に授業活動に参加している。

217

＜政治経済学研究科＞
授業は、設置認可の際の文部科学省の指導に基づき、基本的に講義中心で行われている。事例研究と修士論文演習は、演習形式の授業形態が採用されている。
＜人間社会研究科＞
授業の形態は、研究科の教育目標の達成に向けた授業形態を採用するべく、特論（一般の講義）、演習、実習など多様な形態を設けている。
＜仏教学研究科＞
授業の形態は、仏教学研究科博士後期課程の教育目標を達成するべく、特殊研究（一般の講義や演習）、研究指導など多様な形態を設けている。また、大学院設置基準の第14 条の特例を利用した昼夜開講により教育研究を行なっており、仏教に関係する職業人などの社会人学生にも門戸を開いている。
＜環境学研究科＞
授業の形態は、研究科の教育目標の達成に向けた授業形態を採用するべく、特論（一般の講義）、演習、実習など多様な形態を設けている。
＜教育学研究科＞
授業の形態は、講義、演習、実験を習得希望の専修免許に応じて実施しているが、本研究科は 10 人以下の少人数の授業が行われているため、教員が密接に指導でき、かつ学生も研究発表やクラスディスカッションなどのアクティブラーニングにより積極的に授業活動に参加している。

＜薬科学研究科＞
博士課程においては、授業形態は演習と実験・実習を採用しており、薬剤師免許非取得者については、研究手法の客観性を高めるために学外研究実習を実施している。
修士課程においては、授業形態は、講義（特論履修）、演習と実験を採用している。
＜看護学研究科＞
修士課程では、専門性の高い看護実践能力、教育研究能力を備えた看護実践スペシャ
リスト、管理者及び教育者の育成という教育目標を達成するために、講義、演習、実習
科目を組み合わせている。専門科目では「母子」「成人」「地域」「がん」「精神」「看護教育」「看護管理」の各領域で、講義形式と演習形式、実習を取り入れている。研究科
目は特別研究と特定課題研究であり、必要に応じて採用できるようにしている。
博士後期課程では、倫理観の高い看護の教育・研究者の育成という教育目標を達成す218

るため、講義、演習科目を組み合わせ、研究科目として特別研究を実施している。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部の教育方法は、①論理的思考と表現力を目的とするレポート、②総合力を目的とする面接授業（スクーリング）の２つの方法からなる。科目の適性によってこれらの教育方法のいずれかを、あるいは、組み合わせた教育方法も指定し、教育目
標を達成できるようにしている。これらによる学習成果は最後に単位認定試験を実施す
ることによって確認している。
＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部の教育方法は、①論理的思考と表現力を目的とするレポート、②総合力を目的とする面接授業（スクーリング）の２つの方法からなる。科目の適性によってこれらの教育方法のいずれかを、あるいは、組み合わせた教育方法も指定し、教育目
標を達成できるようにしている。これらによる学習成果は最後に単位認定試験を実施す
ることによって確認している。
b. 履修科目登録の上限設定、学習指導の充実＜文学部＞
全学で導入しているＣＡＰ制を本学部も採用しており、学生が年間に取得できる単位数に上限を定めている。学生に対し、精選した科目について十分な時間を使って深く学修し、授業の内容を真に身につけることを期待する一方で、本学部としても、十分な学習量を確保し、責任ある授業を展開していくことを企図している。
学習指導としてのガイダンス・個別指導については、まず、１年次の「日本文学文化入門ゼミ」の第１回授業でそれを行うことになっている。そして、同じく１年生対象のオリエンテーション・プログラムにおいて、改めて、学習指導としてのガイダンス・個別指導を行っている。また、アドバイザー制度によって、各学年各クラスには原則として専任教員が１名配置されている。アドバイザーは教務課からの成績表などをもとに、担当する学生と面談を行い、個別指導を行う。
なお、オリエンテーション・プログラムでは、平成 27 年度からは「目的別リクリエーション」は廃し、図書館での調査をゲーム形式で競わせるリクレーションに変更した。
入学直後の催しであるので、学生たちがより親密になれるグループワークの必要性が重視された結果である。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
履修科目登録の上限設定は、全学的なＣＡＰ制に基づいて厳格に運営されている。学
習指導については、アドバイザー制度があり、すべての学生に対して、アドバイザー教219

員がついている。アドバイザーは教務課からの成績表などをもとに、学生と面談を行い、個別指導を行う。
＜法学部＞
法学部では、全学の方針にしたがって、履修科目登録の上限設定(キャップ制)を採用している。ただし、この制度は、１，２年生に適切な学習をさせるためには効果があると思われるが、３年生以上の、ことに資格試験を目指す学生には不適切な足かせになっている(後掲参照)。
また、法学部では、全学の方針にしたがって、アドバイザー制度を充実させており、
武蔵野キャンパスと有明キャンパスの双方にアドバイザー教員を置いて、学習指導等に万全を期している。
＜経済学部＞
全学的基準であるＣＡＰ制を導入している。1 年次は年間 36 単位、２年次以降は年間 40 単位（1 学期 12 単位、半期 22 単位）を履修上限単位として設定している。成績
不振者に対しては、学年末にクラスアドバイサーにより学習指導を行っている。
＜政治経済学部＞
武蔵野ＢＡＳＩＳは他学部同様、政治経済学部においても、１年次から２年次への進級要件として位置づけられている。履修科目登録については、ＣＡＰ制により上限を設定している。また、学習指導については、各ゼミナールの担当教員がアドバイザーとなり、学生の勉学、学生生活、進路等について相談に応じている。また、各アドバイザー
は、オフィスアワーを設けて、学生の相談に応じている。以上のような仕組みについて
は、各年度の初頭ガイダンスにおいて学務課並びに学部長、学科長が説明を行っている。
＜人間科学部＞
履修科目登録の上限設定は、全学的なＣＡＰ制に基づいて厳格に運営されている。学
習指導としては、アドバイザーの教員が、担当する学生との個別面談を年１～２回実施
し、個々の学生の状況に即した指導・助言を行うほか、全教員がオフィスアワーを設け、学習全般に関する助言・指導、授業に関する質問や相談、学生生活全般に関する相談などに応じている。これらの取組みについては、年度初頭に実施するガイダンスを通じて学生に情報提供している。
また、学習効果を高めるため、実習、演習科目を中心に必要に応じてＴＡ．ＳＡを配置している。

220

＜工学部＞
履修科目登録の上限設定は、全学的なＣＡＰ制に基づいて厳格に運営されている。学
習指導については、すべての学生に対してアドバイザー教員がつくアドバイザー制度を採用している。アドバイザーは学務課からの成績表などをもとに、学生と面談を行い、個別指導を行う。
＜環境学部＞
履修科目登録の上限設定は、全学的なＣＡＰ制に基づいて厳格に運営されている。学
習指導については、すべての学生に対してアドバイザー教員がつくアドバイザー制度を採用している。アドバイザーは学務課からの成績表などをもとに、学生と面談を行い、個別指導を行う。
＜教育学部＞
ＣＡＰ制を実施し、学年の履修科目の上限が 50 単位を上回らないように制限している。オプション科目などＣＡＰ制の適用が除外される科目も存在するが、学年初頭のガイダンスにおいて、自らの進路を考え、いたずらに多くの資格を目指したり、多くの単位を取得したりすることがないように指導している。また、個々の科目の学習が不十分にならないよう、アドバイザーの教員が学生の学力や生活環境も考えた指導を行っている。
＜薬学部＞
薬学部は学年制をとっているため、ＣＡＰ制は採用していない。履修指導は毎年度各学年において学期初頭のガイダンスにて実施し、学生に確実に告知されるように十分配慮している。また、学生の学習面・生活面における悩みや問題に対して適切な助言・指導が与えられるように、専任教員によるアドバイザー制度を設けている。各学生の学習上の個人記録を作成し、それを参考にして必要に応じて個人面談を行い、指導・相談をしている。
＜看護学部＞
看護学部は学年制をとっており、科目単位（ＣＡＰ制）の上限は 50 単位である。学
習指導は、入学時、新学期に行われる教務課の初頭ガイダンス以外に、学部の教務委員会を中心として履修・進級基準・卒業基準等を更に詳しく説明している。その上で、質問や相談がある場合は、アドバイザーの教員が、担当学生の履修登録相談をはじめとして学習全般の相談を受付けている。また、学期ごとに学生への成績開示後、進級要件となる基準に抵触しそうな学生に対しては、アドバイザーからの個別学習指導が行われている。
221

各教科目の学習相談については、教員がオフィスアワーを設けて（学内 HP に公開）、
個別の質問や相談を受付けている。また、多くの教員が授業終了時に学生が質問や意見を書けるシステムであるフィードバックペーパーを活用しており、学習指導の一助としている。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部で１年間に履修登録できる単位数の上限は 41 単位に設定している。学習指導については、通信教育システム（WBT）上の「インフォメーション」において、資料を掲載し、常に学生が参照できるようにしている。個別指導については、通信教育シ
ステム（WBT）の Q&A によって、学生が担当教員に質問し、担当教員が回答することによって行っている。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部で１年間に履修登録できる単位数の上限は 53 単位に設定している。学習指導については、通信教育システム（WBT）上の「インフォメーション」において、資料を掲載し、常に学生が参照できるようにしている。個別指導については、通信教育シ
ステム（WBT）の Q&A によって、学生が担当教員に質問し、担当教員が回答することによって行っている。
＜文学研究科＞
上限設定は特に行っていない。学生は２年間で 30 単位を取得するようになっており、１年次では開設されている講座を 24 単位取得し、２年次は修士論文（６単位）に集中するようになっている。ガイダンスは学年初頭に実施している。入学直後に修士論文の指導教員が決定され（変更は可能）、また指導教員が担当する講座が１年次に開設されているので、１年次から適切な指導が可能であり、２年次には指導担当教員による指導の時間が設けられている。
＜言語文化研究科＞
上限設定は特に行っていない。学生は２年間で 30 単位を取得するようになっており、２年目は主に修士論文に集中するようになっている。ガイダンスは学年初頭に実施している。また、学習指導については、上述のとおり教員が密接に指導している。
＜政治経済学研究科＞
上限設定は特に行っていない。学生は２年間で 30 単位を取得するようになっている。
また、学習指導については、指導教員を中心に複数教員が適宜指導している。

222

＜人間社会研究科＞
履修科目登録の上限設定については、特に設けていない。学習指導については、年次初頭のガイダンスで学習計画の基本点について指導を行うとともに、指導教員が個々の学生の研究テーマに沿って個別に指導を行っている。
＜仏教学研究科＞
履修登録科目の上限設定は特に行っていない。学習指導については、年次初頭のガイダンスで学習計画の基本点について指導を行うとともに、指導教員が個々の学生の研究テーマに沿って個別に指導を行っている。
＜環境学研究科＞
履修科目登録の上限設定については、特に設けていない。学習指導については、指導教員を中心に個々の学生の研究テーマに沿って適宜個別に指導を行っている。
＜教育学研究科＞
上限設定は特に行っていない。学生は２年間で 30 単位を取得するようになっており、２年目は主に修士論文に集中するようになっている。ガイダンスは学年初頭に実施している。
また、学習指導については、上述のとおり教員が密接に指導している。

＜薬科学研究科＞
履修科目登録の上限は設定していない。各研究領域を専門とする指導教員が特論講義
や学生の研究指導を行う。指導教員は薬学研究所の研究員を兼ねており、知的財産や最先端の研究内容・知識・技術の付与を通じて、質の高い研究教育を実施できる環境を整えている。
＜看護学研究科＞
履修科目登録の上限設定は行っていない。指導教員は学生への研究指導のみならず、
アドバイザーとして学業や生活の指導も行っている。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部で１年間に履修登録できる単位数の上限は、１年次に限り 20 単位に設定しているが、個々の学生の履修計画に柔軟に対応するため、２年次以降は設定していない。学習指導については、通信教育システム（WBT）上の「インフォメーション」
において、資料を掲載し、常に学生が参照できるようにしている。個別指導については、
通信教育システム（WBT）の Q&A によって、学生が担当教員に質問し、担当教員が回答することによって行っている。
223

＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部で１年間に履修登録できる単位数の上限は、１年次に限り 20 単位に設定しているが、個々の学生の履修計画に柔軟に対応するため、２年次以降は設定していない。学習指導については、通信教育システム（WBT）上の「インフォメーション」
において、資料を掲載し、常に学生が参照できるようにしている。個別指導については、
通信教育システム（WBT）の Q&A によって、学生が担当教員に質問し、担当教員が回答することによって行っている。
c. 学生の主体的参加を促す授業方法＜文学部＞
文学部日本文学文化学科においては、専門的知識・能力の強化をテーマとし、学生の専門的能力・知識を高めて、それらを活用できる人材を輩出することを目的として、学生各自の積極性を引き出す機会の提供を図っている。その一環として「積極的な学びの充実」という活動プログラムに取り組み、１年次の「日本文学文化入門ゼミ」・２年次の「プレゼミ」・３年次のゼミ・４年次の「卒論ゼミ」を中心に、各ゼミともに２回以上のプレゼンを行い、毎週のゼミの授業でレジュメを作り、ディベートを課すことにしている。「ブランド展開プロジェクト」においても、本学部・学科のテーマとして、学生の主体的参加を活動プログラムに加えている。また意欲のある学生のために小人数で実施される「日本文学文化研究（日本書誌学と文献資料講読）」などの実験的な授業を
平成 28 年度以降に実施することを検討している。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
学部発足初年度から１年次対象の語学スキル科目が実施されている。２年次以降の各言語の科目群も、基本的に「言語演習科目」という位置づけであり、学生の主体的参加を意図したものである。学生が主体となる科目としては、上記の「グローバル・プロジ
ェクト」と「ゼミ」が挙げられる。「グローバル・プロジェクト」は、日本人学生と留学生が協力して、あるテーマについて、調査し（可能であれば、海外に実際に調査に出かけることもある）、ディスカッションし、レポートをまとめ、それを発表するというものである。ゼミは、各担当教員の専門領域をテーマとして、学生が調査し、発表する形式が中心となる。
平成 24 年度にオープンした有明キャンパスでは小教室が多いので少人数での授業やプレゼンテーション、ディスカッションが容易になり、いわゆるアクティブラーニング
を積極的に実践している。

224

＜法学部＞
法律学科
法律学科では、大教室における教育効果・教育生産性の向上を目的として、学生の主体的参加を促す授業方法として「大教室双方向授業」を実施し、また専門科目の教員に推奨している。これは、法律学において設置せざるを得ない主要法律科目についての大教室講義について、学生の退屈さをなくし集中力を高める方策として、教員が教壇を降りて大教室の学生の席の中に入って行って、学生にマイクを向けて質問等をしながら授業をするものである（本学パンフレットの法学部のページで紹介している）。したがってこの大教室双方向授業の実施によって、学生はいつマイクを向けられるかわからない緊張感から、私語なく集中して講義に参加している。
政治学科
主体性を身につけさせる「地方政府研究」や「選挙特殊研究」では、グループワー
クやプレゼンテーションを積極的にさせている。また、とくにこうした科目では、与えられた「課題」をこなすのみならず、「課題」それ自体を自ら設定することも実践させており、これを通じて授業内容への主体的取り組み姿勢を喚起している。
＜経済学部＞
学生の主体的参加を促すため、「武蔵野ＢＡＳＩＳ」ではグループワークが取り入れられている。また、「共生原理」「プレゼミ」「ゼミナール１～４」などは少人数クラス
によって編成されることで、積極的な参加につなげている。「プレゼミ」及び「ゼミナール」は学生の関心をもとに所属を決め、指導教員のもと各自の興味ある研究テーマに主体的に取り組んでいる。
＜政治経済学部＞
学生の主体的参加を促すために、上記のごとく少人数のクラス編成にしている。特に、「共生原理」「プレゼミ」「ゼミナール α」「ゼミナール β」「ゼミナール（卒業研究）α」「ゼミナール（卒業研究）β」「政治学英語文献講読」「法律学英語文献講読」「経済学英語文献講読」「経営学英語文献講読」は、学生の主体的・積極的な参加がなければ、教育効果が期待できない科目である。そのため、出席、課題提出等日常の授業への参加を重視した成績評価を行っている。
「現代ビジネスの最前線１」「現代ビジネスの最前線
２」では、企業の経営者を講師に招き、受講生たちに現場の仕事を見学させる学外授業も行っている。また、上記のアドバイザー制度により、教員と学生との距離を近く保っていられることも学生の授業参加を促す上で有効に機能している。
＜人間科学部＞
１年次の導入教育で、プレゼンテーションの仕方、議論の仕方などについて、実践的225

な基礎教育を行い、学生の主体的参加を可能とする基礎力を養成している。その上で、学生の主体的参加を促す授業方法として、講義科目においてはリアクションペーパーな
どの活用、演習科目においてはグループ学習、プレゼンテーションの機会の提供などを行っている。また、人間科学科３年生の人間論演習では、10 月に開催される学園祭での研究展示への参加を積極的に促している。社会福祉学科では、導入教育を入学前プロ
グラムから基礎ゼミナール・発展ゼミナールへと連動したカリキュラムとして構成し、アクティブラーニングの手法を積極的に取り入れている。社会福祉基礎ゼミナールでは
社会福祉のＢＡＳＩＳと位置づけ、社会福祉の基盤となる価値や理念をＤＶＤの視聴、施設見学、外部講師の講演、先輩社会福祉士の講演、社会福祉現場体験など多様な方法で理解し、グループワークによって、自らの思いを発言し、確認していく方法を取り入れている。社会福祉発展ゼミナールにおいてはさらに積極的に社会問題に関心を持ち、グループで課題を取り上げ、フィールド調査を行い、学生の立場でできる解決策を実践するソーシャルアクションを行い、３年・４年の社会福祉専門ゼミナールにつなげている。また、各領域で活躍している先輩たちを積極的に大学に招き、先輩から学ぶ機会を取り入れ、卒業後のイメージを具体化し、大学での学びと社会をつなぐ働きかけを行っ
ている。
＜工学部＞
各学科に学年縦断のプロジェクト科目を設け、学生主体のチームによりテーマを設定
し、企画立案・運営・検証までを行うことにより、社会で即戦力として活躍できる能力を身に着けさせている。
環境システム学科では、学生が主体的に活動を行い、活動に参加する学生が一定の基準に達する成果を修めたときには「総合研究１、２、３」という成果に対する単位認定制度を設けている。
さらに学科の特色に合った学生の主体的参加を促す授業方法をとっている。環境シス
テム学科及び数理工学科では、有明キャンパスで２年次以上の専門教育を行うが、国際展示場や都心のビジネス街に近いという有利な立地を最大限に活かし、ゼミナール等の授業において、実地研修を積極的に行い、企業の環境への取り組みの現場や最先端の知
識や技術に触れる機会を多くもたせるようにする。また、建築デザイン学科では、一級建築士・二級建築士を目指すカリキュラムとして専門性を確立する「スタジオ教育」等からなるコアカリキュラムを通じて、全国トップクラスの建築デザイン力を養成する。
＜環境学部＞
環境学科の両専攻に共通し、最も学生の主体的活動を促す授業は、２年次から履修できる「環境プロジェクト」である。なお、学生が主体的に活動を行い、活動に参加する学生が一定の基準に達する成果を修めたときには「総合研究１、２、３」という成果に226

対する単位認定制度を設けている。
環境学専攻のカリキュラムが、平成 26 年度より、東京都 ECO-TOP プログラムの認定を受けることになった。このプログラムは、自然環境の保全を推進するために、自然環
境分野で幅広い知識を有し、アクティブに行動できる人材を、大学、企業、ＮＰＯ、行政が連携して育成し、社会に送り出していくための仕組みである。東京都庁等におけるインターンシップ体験をはじめとして、このプログラムの認定を受けている他大学との交流会や合同発表会等の貴重な機会を得ることができる。
＜教育学部＞
講義科目は一方向的な授業になりがちであるが、数人の学生のグループが特定のテーマについて話し合い、その結果を全員の前で発表するグループワークの導入、学生が記入した内容に教員がコメントをつけて返却するシャトルカードの利用などによって、学生の主体的な参加を促す授業方法を取り入れている。
＜薬学部＞
自己研鑽・参加型学習は主に実習を通じて行っている。少人数グループ制と実験演習や講演発表会などを通じて、学生は能動的に学習に参加することが必須となっている。
実習は２年次前半から４年次まで必修科目として実施されている。また、５年次から卒業研究を始め、これは６年次まで継続して行われ、その成果は薬学部主催の卒業研究発
表会において学生自ら発表することになっている。自己研鑽・参加型学習の授業形態のひとつとして問題立脚型学習（PBL）の例を挙げると、「臨床調剤学」では各課題が設定され、それらの課題に対して討議、発表会を通じて問題に対する解答を自ら導き出す内容となっている。このような自己研鑽・参加型学習の単位数は卒業要件単位数の 10 分の１以上を占めている。
＜看護学部＞
各学年に演習形式の授業が配置されグループワークや実技の実施など主体的な参加が求められる学習が行われている。また、２年次以降、看護実践が提供されている場に出向き、学生が学んだ知識や技術を主体的に実践する実習が行われている。さらに、最終学年の「統合実習」「看護ゼミ」「卒業研究 2(論文)」では、学生が主体的に分野を選択できるよう情報提供を行い、原則、学生の希望を取り入れた授業が行われている。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部人間科学部では、一部の科目の面接授業（スクーリング）において、グループワークを取り入れることにより、学生の主体的参加を促す授業方法をとっている。
心理学専攻の開講科目「心理学実験実習２」では、認定心理士取得のための実習科目227である。スクーリングによってグループワークを通じ、実験材料の扱い方、実験計画、
刺激呈示、データ収集・まとめ・分析、実験成果の発表、レポートの作成などについて体験的に学修をすすめている。
仏教学専攻の開講科目｢実践仏教｣、「坐禅研修」、「念仏研修」、「仏跡研修」などの各
スクーリング科目では、仏教を体験的に理解できるような学習内容を整えている。
また、社会福祉専攻では、「社会福祉実習」として、約 1 か月の社会福祉施設における現場実習を開講している。実習前教育としての科目「社会福祉実習指導１」、実習中指導としての科目「社会福祉実習指導２」、実習後教育としての科目「社会福祉実習指導３」では、スクーリングでのグループワークにより、ソーシャルワーク支援者としての気づきを促すような指導をしている。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部においては、一部の科目の面接授業（スクーリング）において、グループ
ワークを取り入れたり、模擬授業の実施など、学生の主体的参加を促す授業方法をとっている。
＜文学研究科＞
すべての授業が少人数であり、学生とのディスカッションを中心にした授業が展開されている。
＜言語文化研究科＞
少人数のクラスが多いので、学生の研究発表を中心にした授業が多い。特に、ビジネス日本語コースは講義型ではなく、視聴覚、IT などを使用した体験型・実践型の授業が多い。
＜政治経済学研究科＞
事例研究を必修化することによって各自の研究テーマを具体的にイメージさせている。学生の研究指導は、複数教員によって行う体制をとっている。学生には高い研究意
欲を求めており、各自の自主性を重視した指導を行っている。
＜人間社会研究科＞
演習、実習などにおいて、学生が主体的に参加することは当然のことであるが、特論においても単なる専門知識の注入ではなく、双方向的授業、討論、自主的授業準備、プ
レゼンテーションなどの授業方法を適宜取り入れたものになっている。
なお、大学院生が学部の学生とチームを組んで共通の研究テーマで研究を行う場合があり、大学院生が卒論の指導も兼ねて行うことで、大学院生の研究への主体的参加を促228

すことに効果を発揮するところとなっている。
実践社会福祉専攻では知識の習得と実践を循環させた教育方法、具体的実践事例から知識の習得・補完、実践での試行、検証・評価さらに実践技能化・理論化により実践力の習得を目指し授業を展開している。
＜仏教学研究科＞「仏教学研究１」、「同２」，「特殊研究」等の授業においては、専門知識の教授だけでなく、学生が主体的に授業に取り組めるよう、双方向的授業、討論、プレゼンテーショ
ンなどの授業方法を適宜取り入れたものになっている。
＜環境学研究科＞
カリキュラム上、企業、自治体、地域社会の現場における環境マネジメントに関する問題について、フィールド調査や事例調査を行うこととなっており、学生の主体的参加を企図している。
＜教育学研究科＞
少人数のクラスであるため、学生の研究発表を中心にした授業が多い。特に、指導法の授業は講義型ではなく、学生の立てた指導案をもとに、ICT や実技などの体験型・実践型の授業が多い。

＜薬科学研究科＞
自ら考え判断する能力を養成するために、学生が自立して研究課題に取り組むような指導体制を整えている。特に、博士課程では、「選択科目検証実習」「課題探索コースワーク実習」を必修科目として設定してる。
＜看護学研究科＞
研究指導は個別指導が主である。少人数のゼミ形式を行う授業も多く、学生が主体的に参加するよう工夫がなされている。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部においては、一部の科目の面接授業（スクーリング）において、グループワークを取り入れることにより、学生の主体的参加を促す授業方法をとっている。
＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部においては、一部の科目の面接授業（スクーリング）において、グループワークを取り入れることにより、学生の主体的参加を促す授業方法をとっている。
229

d. 研究指導計画に基づく研究指導・学位論文作成指導＜文学研究科＞
研究計画書に基づき１年次から論文指導教授が綿密に研究指導する体制を整えている。また２年次に学生のプレゼンテーションの機会として設定されている構想発表、中間発表、公聴会に、１年次の学生も参加してディベートに加わる。そのことによって、２年次のプレゼンテーションのための準備ができるようになっている。
＜言語文化研究科＞
研究計画書に基づき１年次から論文指導教授が綿密に研究指導する体制を整えている。修士論文作成後は「公聴会」を開いてその成果を発表している。
＜政治経済学研究科＞
１年次の４月に院生が提出する研究計画書に基づき６月に指導教員を決定し、実質的な指導を開始する。研究計画書は指導教員の指導のもとで 10 月に再提出することとし、これに基づいて研究・指導を進め、３月に事例研究の公開発表を行う。２年次は、７月の中間発表を経て、１月に論文を提出することとし、２月に論文審査・口述試問を行う。
指導教員はこの間、論文等の指導科目である「課題研究演習・修士論文演習科目」群の授業を中心に正課・課外で指導を行う。
＜人間社会研究科＞
修士課程・博士課程ともに、年次初頭に研究題目届を提出し、指導教員が決定される。
学生から提出された研究計画に基づいて、指導教員は研究指導計画を立て、学位論文作成のための指導を個別に行っていく。修士課程では２年次に修士論文演習の科目が設けられ、博士課程では１・２年次に特殊研究（研究指導）の科目が設けられ、論文の提出に向けた研究指導、論文作成指導が行われる。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程においては、学生は１年次の５月までに指導教員・研究課
題および研究計画書を提出する。その後，学生は指導教員の指導にしたがいながら、研究計画書に基づいて研究を行なう．指導教員は１年次から３年次まで設けられている「特殊研究（研究指導）」において主に研究指導，博士論文作成指導を行なう。
なお、博士論文作成のスケジュール等は履修要覧に詳しく記載され。また、本学ホームページにも公開されている。
＜環境学研究科＞
研究指導及び学位論文指導については、入学時の研究指導教員の確定に始まり、その230

後、テーマごとに２か年のマンツーマン的な指導体制をとっている。また、産学連携で指導体制をとる場合も推奨している。現在は大手ゼネコンの環境本部とビオトープに関する連携研究が１件行われている。
＜教育学研究科＞
研究計画書に基づき１年次から論文指導教授が綿密に研究指導する体制を整えている。
修士論文作成後は「公聴会」を開いてその成果を発表している。

＜薬科学研究科＞
博士後期課程入学時に研究指導教員が決定し、研究分野ごとに３年間の通年科目である「特別実験」科目を通じて論文指導を行う。研究計画は１年次に作成、２年次までに見直しを行う。３年次の論文提出に向け、各年次において計画に基づいた実験・研究の進行と、研究成果の学会発表や学術誌への投稿等を課している。
修士課程においては、入学応募時に、志望理由書（2,000 字程度）の提出を求めており、適切な研究指導ができる指導教員の選任ができる体制を整えている。
＜看護学研究科＞
１年次に提出した研究テーマ届に基づき指導教員が決定し、指導教員が中心となり研究計画書を作成する。研究計画書審査においてさらに副査となる教員からの指導を受け研究計画を洗練させ、その計画書に沿って研究指導が進められる。修士課程では２年次に、博士後期課程では３年次に修士論文の提出、論文審査、公聴会を行い、この間、正課授業及び課外における指導を行っている。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部では、人間学という学際的な学問について指導しているため、学位論文において方向性を明確にするために、修士論文ではなく、特定課題研究論文を課している。学生は、１年次の秋に指定された複数の課題の中からひとつを選択し、「研究計画書」を提出し、指導教員が決定されてから、面接及び通信教育システム（WBT）の
Q&A などによって指導を受ける。論文提出年度の８月には研究経過の報告を義務づけている。
＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部では、環境学という学際的な学問について指導しているため、学位論文において方向性を明確にするために、修士論文ではなく、特定課題研究論文を課している。学生は、１年次の秋に指定された複数の課題の中からひとつを選択し、「研究計画書」を提出し、指導教員が決定されてから、面接及び通信教育システム（WBT）の231

Q&A などによって指導を受ける。論文提出年度の８月には研究経過の報告を義務づけている。
(２) シラバスに基づいて授業が展開されているか。
a. シラバスの充実と授業内容・方法との整合性＜大学全体＞
本学のシラバスは、一目してその授業の目的や概要が把握できるよう、学科長を主たる構成員とする教務運営会議や学部長会議を通じ配置・構成や項目の改善を年ごとに続け、記載内容についても各学科長の校正をはじめ、アップデートまでに３回以上の校正を経るなど徹底している。
また毎年度実施の「学生による授業評価」の質問項目に、授業とシラバスの内容一致について問うものが複数あり、各学部・学科とも、シラバスの質の向上と均一化に努力している。
なお、大学院においても、学部と同様の方法でシラバスを充実させ、授業内容・方法との整合性を図っている。
＜文学部＞
教員は授業開始に先立って、年度ごとにシラバスを提出し、学科長によるシラバスの確認と検討を経た上で、学生に対して授業内容などを周知徹底している。シラバスの充実と整合性については重要課題と捉えており、科会や非常勤講師との懇談会のテーマとなっている。また、授業評価アンケートでも整合性について確認している。さらにカリ
キュラム・ポリシーの設定によって授業の目的を明確にし、シラバスの内容とカリキュ
ラム・ポリシーの連携を深めることとしている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
シラバスについては、執筆終了段階において学科長の校正が行われ、各科目の目標と内容の整合性等についてチェックが行われる。授業の運営は、原則シラバスに基づいて行われるが、特に演習科目では、学生の習熟度によって、軌道修正が必要な場合も生じる。また、シラバスと授業の整合性については、授業評価アンケートでも確認している。
＜法学部＞
法律学科
シラバスの内容については、学生の科目履修を決定するうえで必要な情報が提供されている。授業計画欄においては、予習範囲・内容、復習範囲・内容にまで記載することで、学生の自学自習を促している。また、シラバスと授業内容・方法との整合性については特段の問題は生じていない。
232

シラバスの有用性に関して、教員はシラバスの説明をし、シラバスに沿った指導を実践しているが、学生へのシラバスの浸透度は芳しいものとはいえない。この点は教員と学生の共同作業でもあるが、学生の理解度を向上させるための創意工夫が求められる。
政治学科
各教員は、充実したシラバスを執筆している。学科長は校正を行って、内容の精粗が生じないよう統一を図っている。とくに平成 28 年度のシラバスについては、これまで各教員が設定していた「到達目標」を学科側で設定することで、今後ルーブリッ
ク評価を導入しやすくするための環境整備に努めた。
シラバスの授業内容・方法との整合性もおおむね保たれているように思われる。な
お「平成 27 年度３・４学期授業評価アンケート」に基づく「学生 vs 教員アンケー
トスコアとの差異検証データ」をみると、今後に向けた幾らかの検討課題が見えてきそうである。例えば、ある科目において教員は「授業のスタートにあたり、シラバスの授業概要、授業計画を伝わるよう指導をしていますか」という設問にたいして「5」と評価しているのに、学生は「受講するにあたり、シラバスの授業概要、授業計画は参考になったか」という設問に「４」と回答し「1.0」の乖離が生じているものがあった。この背景には、端的に授業開始段階での学生の認識との乖離が存在すると考えられる。初回の授業でシラバスと授業計画の導入は必ず行うため、教員側の自己認識
評価は高くなっていたが、一方で、シラバスや初回の授業方針にそれほどの注意を払っていない学生も少なからずいるようにも思われた。もちろん、シラバスを事前にしっかり読む、初回から授業をしっかり聴く学生も確かにいるが、開講前から当該科目に積極的関心がない限り、初期段階の取り組みには濃淡があるのかもしれない。この結果を真摯に受けて改善すべきは、スタート段階の説明をより丁寧に行うとともに、開講後もしっかりと繰り返すことでことであると感じている。
＜経済学部＞
各教員は担当科目について詳細なシラバスを執筆し、授業内容・方法との整合性を図り、最終的に学科長の校閲・点検を受けることになっている。学生に対する授業評価項
目でもシラバスと授業内容・方法の整合性を問う質問項目を設置しており、両者の整合性を検証している。
＜政治経済学部＞
シラバスは、個々の教員が学生との契約書であるとの認識のもと、充実したシラバスを執筆している。また、最終的には学科長が校閲・校正を行い、内容の精粗がないように統一を図っている。授業評価項目にシラバスの内容と授業の内容の整合性を問う質問
項目があり、近年両者の整合性が高くなってきている。
233

＜人間科学部＞
各学科長は、シラバスの公表に先立って教員から提出されたシラバスの内容を確認し、内容に不備がある場合、変更すべきところがある場合などには、加筆、変更の依頼を行っている。シラバスの効果については、毎年度実施している｢学生による授業評価｣の項
目の｢シラバスと授業の内容は一致していた｣に対する学生の評価も、大多数が｢そう思う｣｢どちらかといえばそう思う｣と回答している。
＜工学部＞
シラバス公開前に学科カリキュラムの全科目について、学科長が校正・チェックを行っている。実際の授業では初回ガイダンスでシラバス内容について詳しく説明を行い、シラバスに基づいて授業を行っている。また授業評価アンケートでもシラバスとの整合性を確認している。
＜環境学部＞
シラバス公開前に学科カリキュラムの全科目について、学科長が校正・チェックを行っている。実際の授業では初回ガイダンスでシラバス内容について詳しく説明を行い、シラバスに基づいて授業を行っている。また授業評価アンケートでもシラバスとの整合性を確認している。
＜教育学部＞
シラバスは担当教員が作成するが、学科科目に関しては学科長が全科目のシラバスを確認し、必要な場合には担当教員に修正を求めている。整合性の確認に当たっては、授業評価の設問「授業はシラバスに基づいて行われたか」の結果を参考にしている。
＜薬学部＞
教育課程の構成と教育目標は薬学教育モデル・コアカリキュラムに準拠して設定され、シラバスにすべて明示している。各科目別の授業計画表には薬学教育モデル・コアカリ
キュラムにおける項目番号がつけてあり、容易に確認することができる。シラバスとの整合性は授業評価アンケートで確認しており、改善すべきところがあれば各教員にフィードバックするシステムをとっている。
＜看護学部＞
シラバス作成は原則として科目責任者が作成し領域内で他科目との整合性・重複等を看護学部の理念・目的に適合しているかを判断・整備する。最終的に学科長が科目内容を評価し、大学の理念と看護学部の理念・目的との適合性を判断する。必要性がある場
合は修正を示唆する。
234

シラバスに明記された授業科目の内容評価は、学生の授業評価によって整合性を判断する。平成 27 年度３・４学期の学生の授業評価において、シラバスを読み、参考となったと評価した学生は約 75％、科目の達成目標や評価の理解ができたと肯定的に評価した学生は約 84％であった。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部では、学習補助教材「スタディガイド」にシラバスに相当する内容が含まれている。「スタディガイド」には、到達目標、学習の進め方だけでなく、配布したテキスト（教科書）の各章の学習のポイントやキーワードを記載することによって、充実化を図っている。レポートの課題やテスト問題はテキスト（教科書）から出題されることから、学習のポイントやキーワードを「スタディガイド」に記載してあることは、授業内容・方法との整合性がある。
また、年度末に行う授業評価アンケートの項目に「スタディガイドのわかりやすさ」の項目を入れ、検証しているが、科目間の相違はあるものの、おおむね高い評価を得ていることから、「スタディガイド」には十分な効果がある。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部については、「スタディガイド」がシラバスに相当するが、到達目標、学習の進め方だけでなく、配布したテキスト（教科書）の各章の学習のポイントやキーワードを記載することによって、充実化を図っている。レポートの課題やテスト問題はテキスト（教科書）から出題されることから、学習のポイントやキーワードを「スタディガイド」に記載してあることは、授業内容・方法との整合性がある。
また、年度末に行う授業評価アンケートの項目に「スタディガイドのわかりやすさ」の項目を入れ、検証しているが、科目間の相違はあるものの、おおむね高い評価を得ていることから、「スタディガイド」には十分な効果がある。
＜文学研究科＞
本研究科のシラバスには授業内容が記されており、各教員はそのシラバスに基づいて授業を行っている。しかしすべてが少人数の授業であり、学生をまじえたディスカッシ
ョンの進行や、学生の希望に応じて、臨機応変の対応が可能である。
＜言語文化研究科＞
本研究科のシラバスは週ごとの授業内容が記されており、各教員はそのシラバスに基づいて授業を行っている。

235

＜政治経済学研究科＞
シラバスは、個々の教員が学生との契約書であるとの認識のもと、充実したシラバスを執筆している。最終的には、研究科長が校閲・校正を行い、内容の精粗がないように統一を図っている。
＜人間社会研究科＞
教員から提出されたシラバスの体裁や内容等について研究科長が確認し、不備や変更
すべきところは、加筆、変更の依頼を行っている。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科においては、担当教員が執筆したシラバスを、研究科長が校閲・校正を行ない、必要に応じて加筆・修正も行っている。
＜環境学研究科＞
環境学部に準じた取組みを行っている。
＜教育学研究科＞
本研究科のシラバスは週ごとの授業内容が記されており、各教員はそのシラバスに基づ
いて授業を行っている。

＜薬科学研究科＞
シラバスは公開され、シラバスに沿った授業展開を行っている。シラバスの体裁等に関しては、研究科長が教員から提出されたシラバスの内容について確認し、内容に不備がある場合、変更すべきところがある場合などには、加筆、変更の依頼を行っている。
＜看護学研究科＞
シラバスは教育目標に適合するよう作成され、シラバスに沿った授業展開を行っており、学生の学習達成度を基に内容を評価検討している。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部については、「スタディガイド」がシラバスに相当するが、到達目
標、学習の進め方だけでなく、配布したテキスト（「資料集」）の各章の学習のポイントやキーワードや参考文献を記載することによって、充実化を図っている。
また、レポートの課題はテキスト（「資料集」）から出題されることから、学習のポイ
ントやキーワードを「スタディガイド」に記載してあることは、授業内容・方法との整合性がある。
236

＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部については、「スタディガイド」がシラバスに相当するが、到達目
標、学習の進め方だけでなく、配布したテキスト（「資料集」）の各章の学習のポイントやキーワードや参考文献を記載することによって、充実化を図っている。
また、レポートの課題はテキスト（「資料集」）から出題されることから、学習のポイ
ントやキーワードを「スタディガイド」に記載してあることは、授業内容・方法との整合性がある。
(３) 成績評価と単位認定は適切に行われているか。
＜大学全体＞
a. 成績評価と単位認定の適切性
成績評価と単位の認定に関する規定は、大学学則第４章で定め、厳格に適用している。
まず、成績評価は、S（100 点～90 点）、A（89 点～80 点）、B（79 点～70 点）、
C（69 点～60 点）、D（59 点～０点）とし、C 以上を合格、D は不合格とする。
次に、単位の実質化や成績評価についての制度の構築や運用などについては以下のとおりである。
本学では、単位の実質化・本質化及び成績評価の適正化・厳正化について、教務運営
会議や学部長会議で多くの時間を割いて議論を尽くし、ＣＡＰ制の導入やＧＰＡによる進級・卒業基準の導入を図ってきた。
成績評価に関わる学生への周知については、学則のほかシラバスでも行っている。シ
ラバスは、授業担当教員に対し、執筆時に成績評価の方法について課題提出・課題発表・
小テスト・試験・レポート・その他ごとに評価割合の記載を求めており、上記のとおり
学科長（研究科では研究科長）の校正を経た上、学生に公表している。
なお、この成績評価及び単位の認定方法については、原則として大学全体で統一しており、学部・研究科も同様の適用を行っている。
実際の評価についても、事務担当である学務課において、各期の採点時に不合格評価についてはその理由や素点の明記を担当教員に求めている。一方学生に対しては、期ごとに評価問い合わせの期間・機会を設け、学生にとって不合格、若しくは不本意な評価となった理由を、すべて学務課経由で担当教員に問い合わせ、学生に回答している。
b. 既修得単位認定の適切性
既修得単位の認定については、大学学則に認定の対象と単位数の上限を定めている。
入学前の既修得単位、並びに他の大学・短期大学との単位互換制度等により履修した授業科目については、合計 60 単位以内で卒業要件の単位として認定することができる（大学学則第 19 条～20 条）。また、外国人留学生については、日本語科目及び日本事情に関する科目の修得単位を各学部の科目の単位に代えることができる（大学学則第 21 条）。
237

これらの規程に基づき、編入や語学研修等の具体的なケースごとに学生、学務課、学科長の３者で面談の上、本人の学習計画も考慮しながら、単位換算認定表に沿って適切に単位認定を行っている。
大学院についても、大学院学則の規定により、入学前の既修得単位、並びに他大学の大学院・研究所との単位互換制度又は国内外の大学院への留学等による単位数は、合計
10 単位以内で単位認定することができる（大学院学則第 11 条、11 条の２ ）。もっとも、大学院の場合、単位認定の検討を必要とする例は少ない。
a. 成績評価と単位認定の適切性＜文学部＞
履修科目の評価は、定期試験やレポートの成績、出席状況や授業態度、小テスト等の平常点を評価項目とし、授業科目担当教員が評価している。成績評価の方法は、シラバスに明記されている。本学部・学科の成績評価の方法においては、受講学生の「積極的な学びの充実」ということを重視して、課題提出と課題発表をも評価の基準に加え、重視している。さらにカリキュラム・ポリシーの設定によって、出席状況などに頼る評価を改め、レポートの内容を総合的に評価したり、調査、研究、プレゼンテーションによる表現能力、ディベートによる臨機応変の対応などを、適正に評価するように努めている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
シラバスにおいて、成績評価の方法とその割合が、試験、レポート、発表などを項目別に示し、それにしたがって厳格に評価を行っている。ただし、ゼミ等、科目によっては、機械的な点数の合算が評価として相応しくない場合もあり、担当教員の裁量も尊重
している。
＜法学部＞
法律学科
成績評価の方法については、シラバスに掲載されており、それに沿った成績評価が行われている。また、学科のディプロマ・ポリシーに即して、各科目には到達目標が設定されていることから、到達度を基準とした客観的な評価を通じて単位認定を行っている。
単位認定の結果、不合格の学生がでることは避けられない問題であるが、到達目標
に対する到達度合を測るような試験・評価方法を用いるよう試みている。
政治学科
成績評価の基準はシラバスによって履修学生にあらかじめ示している。また、単位認定は全学的な規定に基づいて厳格に行っている。なお、平成 27 年度に１年生を対象
238として開講されたある必修科目にかんして、再履修者が３分の１程度いることと、履
修科目数の上限により再履修が２年次ではなくて３年次になりそうであることと、本学の方針では、担当教員個人の設定した評価基準によるのではなく、学科の設定した到達目標を基準とした客観的な評価をするのであるから、安易に D 評価をつけず、追試などでフォローアップして到達目標をクリアさせるのがのぞましいことを担当教員に伝達し、了解を得るとともに、学科内で情報を共有した。
＜経済学部＞
成績評価の基準は、シラバスによって履修者にあらかじめ明示している。単位認定の基準は全学的な規定に基づいて厳格に行っている。
＜政治経済学部＞
成績評価の基準はシラバスによって履修学生にあらかじめ示している。また、単位認
定は全学的な規定に基づいて厳格に行っている。
＜人間科学部＞
全学で定められた成績評価の規定に基づき、厳格に成績評価を行っている。
＜工学部＞
大学学則第４章に基づいて成績評価と単位認定は適切になされている。
＜環境学部＞
大学学則第４章に基づいて成績評価と単位認定は適切になされている。
＜教育学部＞
大学学則第４章で定められている単位認定に関する規定に基づいて適切になされて
いる。
＜薬学部＞
薬学部の学生は卒業後、医療の一翼を担う人材として、確かな知識・技能と高い倫理観が求められる。そのため各科目の担当教員は試験・レポート等の採点結果に基づいて厳正に成績評価を行っている。定期試験の成績が不十分な場合には再試験を実施しており、確かな知識・技能を身につけない限り単位認定しない制度となっている。また、留年生に対しては、前年度の成績評価が B 以下であった必修科目については再履修することを可能として、成績を良くする機会を与えることにより、留年生のモチベーションと学力を高めるようにしている。
239

＜看護学部＞
成績評価は、科目責任者に委ねられているが、最終的に領域の教授が確認し、必要に応じて複数の教員によって判断する。出欠日数については、学科科目では３分の２以上の出席を単位認定又は試験の受験資格基準としているのに対して、実習科目では５分の４以上の出席を単位認定に必要な基準としている。実習科目について厳格な出席日数を設けているのは、実習では実践的な知識や技術の習得はもちろんのこと、受持ち患者をはじめ実習先の関係者との信頼関係の形成や、ケアの現場における看護実践のプロセスを重視しているためである。
＜通信教育部人間科学部＞
成績評価と単位認定については、通信教育部学則第４章の規定に従い、厳正に行っている。成績評価は、S（100 点～90 点）、A（89 点～80 点）、B（79 点～70 点）、C（69 点～60 点）、D（59 点～０点）としている。この中、C 以上を合格とし、D は不合格とする
が、不合格者は、所定の手続を経て再試験を受けることができるようにしている。
＜通信教育部教育学部＞
成績評価と単位認定については、通信教育部学則第４章の規定に従い、厳正に行っている。成績評価は、S（100 点～90 点）、A（89 点～80 点）、B（79 点～70 点）、C（69 点～60 点）、D（59 点～０点）としている。この中、C 以上を合格とし、D は不合格とする
が、不合格者は、所定の手続を経て再試験を受けることができるようにしている。
＜文学研究科＞
成績評価の方法・割合はシラバスに明記し、単位認定は規定に基づいて厳格に適用している。
＜言語文化研究科＞
成績評価の方法・割合はシラバスに明記し、単位認定は大学院学則第 4 章に基づいて厳格に適用している。
＜政治経済学研究科＞
成績評価の基準はシラバスによってあらかじめ示している。また、単位認定は大学院
学則第 4 章に基づいて厳格に行っている。
＜人間社会研究科＞
全学で定められた成績評価の規定に基づき、厳格に成績評価を行っている。

240

＜仏教学研究科＞
成績評価の方法についてはシラバスに明示されており、担当教員はそれと合わせて全学で定められた成績評価の規定に基づき、厳格に成績評価を行っている。
＜環境学研究科＞
全学で定められた単位認定に関する規定に基づいて適切に行っている。
＜教育学研究科＞
成績評価の方法・割合はシラバスに明記し、単位認定は規定に基づいて厳格に適用している。

＜薬科学研究科＞
創薬分野における研究者を育成するために、研究論文発表会を介して研究課題が十分に達成されたか厳正に評価し単位認定を行う。
＜看護学研究科＞
科目責任者がシラバスに記載したとおりの成績評価を行い、単位認定を行っている。
＜通信教育部人間学研究科＞
成績評価と単位認定については、大学院通信教育部学則第４章に従い、厳正に行っている。成績評価は、S（100 点～90 点）、A（89 点～80 点）、B（79 点～70 点）、C（69 点～60 点）、D（59 点～０点）としている。この中、C 以上を合格とし、D は不合格としている。
＜通信教育部環境学研究科＞
成績評価と単位認定については、大学院通信教育部学則第４章に従い、厳正に行っている。成績評価は、S（100 点～90 点）、A（89 点～80 点）、B（79 点～70 点）、C（69 点～60 点）、D（59 点～０点）としている。この中、C 以上を合格とし、D は不合格とする
が、不合格者は、所定の手続を経て再試験を受けることができるようにしている。
b. 既修得単位認定の適切性＜文学部＞
大学全体の記述を参照。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
大学全体の記述を参照。

241

＜経済学部＞
既習得単位の認定について疑義がある学生は学務課に申し出ることができ、担当教員
から回答がなされることで、適切性を保証している。
＜政治経済学部＞
大学全体の記述を参照。
＜人間科学部＞
大学全体の記述を参照。
＜工学部＞
大学全体の記述を参照。
＜環境学部＞
大学全体の記述を参照。
＜教育学部＞
大学全体の記述を参照。
＜薬学部＞
薬学部入学生には、他大学の既卒者も多いことから積極的に希修得単位を認定している。ただし、薬学専門教育に深く関わる科目については再履修を求めており、適切に運用されていると考える。
＜看護学部＞
大学全体の記述を参照。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部の３年次編入生には 56 単位を認定している。また、4 年次編入生には、90 単位を認定している。これらの点については、通信教育部学則第 34 条第３項第２号
において、編入資格を「大学の課程２年（62 単位以上）を修了した者」と定めている。
また、同 11 条に基づき、面接授業（スクーリング）で修得しなければならない 30 単位以上の内、10 単位までは放送授業により修得した単位で代えることができる。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部の３年次編入生には 56 単位を認定しているが、この点については、通信242

教育部学則第 34 条第３項第２号において、編入資格を「大学の課程２年（62 単位以上）を修了した者」と定めている。また、同 11 条に基づき、面接授業（スクーリング）で修得しなければならない 30 単位以上の内、10 単位までは放送授業により修得した単位で代えることができる。
＜文学研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜言語文化研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜政治経済学研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜人間社会研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜仏教学研究科＞
大学全体の記述を参照．
＜環境学研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜教育学研究科＞
大学全体の記述を参照＜薬科学研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜看護学研究科＞
大学全体の記述を参照。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部学則第 16 条により、他大学の大学院又は研究所等の授業科目を履修した場合には、10 単位を超えない範囲で単位を認定することができる。また、第 17条により、入学前の既修得単位は 10 単位を超えない範囲で認定することができる。こ243

れらの認定は、大学院通信教育部研究科委員会で審査して行う。
＜通信教育部環境学研究科＞
大学院通信教育部学則第 16 条により、他大学の大学院又は研究所等の授業科目を履修した場合には、10 単位を超えない範囲で単位を認定することができる。また、第 17条により、入学前の既修得単位は 10 単位を超えない範囲で認定することができる。こ
れらの認定は、大学院通信教育部研究科委員会で審査して行う。
(４) 教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
＜大学全体＞
a. 授業の内容および方法の改善を図るための組織的研修・研究の実施
全学的なＦＤ研修会を年３～５回開催している。年度ごとに教職員の関心の高いテーマを設定し、学内外の有識者を講師として、講義やワークショップを行っている。また、教務部長などの教員管理職を中心に、学外で開催されるＦＤ関連の研修会やシンポジウ
ム、学会へ派遣し、研修や情報収集を行っている。
授業評価の結果は、各授業担当教員へもどされるほか、学科別に集計し、学科長と学部長へ報告される。これを受けて各学科長は「改善に向けた今後の方針」をまとめて教務運営会議で報告し、更に学部長が自己点検・評価委員会で報告することとなっており、各学部学科における教育内容・方法の改善に向けた取組みとなっている。なお、教養教育においても学部学科に準じて同様の取組みを行っているほか、武蔵野ＢＡＳＩＳについても独自の授業評価を行っている。
本学の教育課程の効果検証として、学生にどのような力が身につき、資格取得をはじめ、進路実績にどのように影響したかについて、学生意識アンケート等を実施し、事務局担当課によって分析・検証を進めている。
これらの分析・検証結果は、カリキュラム改革委員会ワーキンググループや学科長を主要構成メンバーとする各会議、学部長会議等でも共有され、それぞれが連携して授業の改善につながる議論・検討を行っている。
また、ブランド展開プロジェクトにおいては、毎年度学科ごとに具体的な成果指標の設定を行い、その達成に向けた取組みと検証をＰＤＣＡサイクルによって繰り返している。このブランド展開で各学部・学科が掲げる具体的な指標として、資格取得や進路実績、検定試験合格等があり、これらミッションの達成に向けたブランド目標、教育理念と教育課程の整合性や妥当性については、法人理事や学部長、担当者からなる検証会議の場で徹底した検証・議論を展開している。平成 28 年度からは、カリキュラム改革委
員会は発展的に解消することとし、「武蔵野大学の理念を実現し、武蔵野大学の教育改革を推進するとともに、学部・学科の教育体制を充実させるため、武蔵野大学教育改革244

推進会議を発足させ、教育改革推進室を設置することにしている。
a. 授業の内容および方法の改善を図るための組織的研修・研究の実施＜文学部＞
文学部日本文学文化学科においても、授業の内容及び方法の改善を図るために、全学で開催される「ＦＤ研修会」に参加し、講演者との間で活発な質疑応答を行っている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
全学的なＦＤ研修には積極的に参加している。また、授業評価の結果を受けて、学科
で改善の方針を検討している。
なお、教員間の情報交換は、頻繁に行われており、複数講座開設のスキル科目については、担当の非常勤講師も交えた打ち合わせ・情報交換会を行っている。
＜法学部＞
法律学科
法律学科では、大教室における教育効果・教育生産性の向上を目的として、大教室
双方向授業を実施し、また専門科目の教員に推奨している。これは、法律学において設置せざるを得ない、主要法律科目についての大教室講義について、学生の退屈さをなくし集中力を高める方策として、教員が教壇を降りて大教室の学生の席の中に入って行って、質問等をしながら授業をするものである（本学パンフレットの法学部のページで紹介している）。法律学科では、平成 27 年５月にこの大教室双方向授業に関する法学部長による学科内講習会を実施し、現在複数の教員がこの双方向授業を実践している。
＜経済学部＞
ＦＤ研修を全学的に年４回程度、さらに学科単位でも適宜行っている。また、学生による授業評価を行い、その報告書をもとに学科単位で授業改善方法を議論している。
＜政治経済学部＞
全学的に実施されるＦＤ研修会への参加を行っている。また、授業評価を行っており、学科会議において適宜改善を図るための議論を実施している。
＜人間科学部＞
毎年度学生による授業評価を実施し、結果に対して担当教員並びに各学科長が所見及び改善に向けた今後の方針を示している。また，全学でのＦＤ研修会への参加を進める
ことに加え，学科内での独自のＦＤ研修会を実施し，授業改善を図る取り組みを進めて245

いる。 社会福祉学科では、社会福祉基礎ゼミナール・社会福祉発展ゼミナールでは共通シラバスによって授業を運営しているため、担当教員が毎月打ち合わせを行っている。
進捗状況・学生の状況などを確認し、授業内容の改善に向けて取り組んでいる。実習関連科目においても同様に担当教員による会議を行い、指導内容や方法などの検討を行っている。
大規模教室での講義科目については学科ＦＤにおいて、授業評価を基に、授業の特徴を踏まえたうえで双方向の授業方法の検討を教員間で討議し、検討を行っている。
＜工学部＞
大学全体のＦＤ研修会に積極的に参加している。また平成 27 年度は学科毎のＦＤ研修を環境システム学科、数理工学科は 2 回、建築デザイン学科３回実施し、授業改善等に役立てている。
＜環境学部＞
大学全体のＦＤ研修会に積極的に参加している。また平成 27 年度は専攻毎のＦＤ研
修を環境学専攻は２回、都市環境専攻は３回実施し、授業改善等に役立てている。
＜教育学部＞
各教員に対し全学で開催される「ＦＤ研修会」への参加を奨励している。また、授業評価の結果を受けて、学科で改善の方針を検討している。
＜薬学部＞
各教員に対し全学で開催される「ＦＤ研修会」(平成 24 年度３回、平成 25 年度２回、
平成 26 年度４回、平成 27 年度６回開催)への参加を促している。また、薬学部独自のＦＤ研修会を、平成 24 年度 1 回、平成 25 年度３回、平成 26 年度１回、平成 27 年度１回開催した。さらに、授業評価アンケートの結果を受けて、学科で改善の方針を検討している。
＜看護学部＞
各教員に対し全学で開催される「ＦＤ研修会」への参加を奨励しているほか、学部としてもＦＤを行っている。また、授業評価の結果を受けて、学科で改善の方針を検討している。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部人間科学部では、単独には行っていない。新規科目担当教員には、チュー
ター担当教員を中心として、通信教育システム（WBT）の利用方法や、レポート採点ソ246

フトの使用方法等について、個別の伝達研修を行っている。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部では、単独には行っていないが、通学制学部の各教員に対し全学で開催される「ＦＤ研修会」への参加を奨励している。また、授業評価の結果を受けて、学科で改善の方針を検討している。また、教育学部単独のＦＤ研修会を開いている。
＜文学研究科＞
大学全体のＦＤ研修以外に、研究科委員会で授業の内容、学生の学習状況などの情報の交換を逐次図っており、それらに基づいて授業の改善などを協議している。
＜言語文化研究科＞
大学全体のＦＤ研修以外に、研究科委員会で授業の内容、学生の学習状況などの情報の交換を逐次図っており、それらに基づいて授業の改善などを協議している＜政治経済学研究科＞
全学的に実施されるＦＤ研修会への参加と授業評価結果を参考にした改善検討を行っている。
＜人間社会研究科＞
各専攻、コースの教員相互に、専門とする学問分野の最新の研究状況、成果などについて、情報交換を行い、授業の内容の充実、方法の改善に努めているが、組織的研修・研究は現時点で十分に行われていない。
実践福祉学専攻では専攻科ＦＤを実施し、実践福祉学における大学院教育の理念や方針について検討し、学部教育と連動した社会福祉大学院教育について研鑽を行っている。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科として組織的な研修・研究等は行っていないが、教員相互に、専門とする学問分野の最新の研究状況、成果などについて、情報交換を行い、授業内容の充実、方法の改善に努めている。また，担当教員は仏教文化研究所の研究員を務めているため、同研究所における研究活動のなかで、本研究科の授業内容および方法についても常時、
ディスカッションを行なっている。
＜環境学研究科＞
チームティーチングの授業において、都度、授業の内容及び方法の改善を図るためのディスカッションが行われている。
247

＜教育学研究科＞
大学全体のＦＤ研修以外に、研究科委員会で授業の内容、学生の学習状況などの情報の交換を逐次図っており、それらに基づいて授業の改善などを協議している＜薬科学研究科＞
薬科学研究科としては特に行っていないが、学部のＦＤ研修に準じている。
＜看護学研究科＞
研究科単独では行っていないが、研究科の教員が学部と兼務しているため、看護学部の実施の際に行っている。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部では、単独には行っていない。
＜通信教育部環境学研究科＞
２ 点検・評価(１) 効果が上がっている事項＜大学全体＞
学習指導において、アドバイザーによる学習指導の対象となった学生のうち、指導を重ねる中で成績を好転させる学生もここ数年、多々見受けられるようになった。また、
従来、学生生活記録（Clip!）については、Web 上で学生生活記録と指導記録を統一的に組み込んだ e-clip!へと移行し、より効果的な学習指導が可能となった。
授業評価における所見票の導入により、評価結果の検証がシステム化され、より教育
課程、教育内容・方法の改善に結びつきやすくなった。
ＣＡＰ制が学生並びに教員に定着しており、単位の実質化と質の保証への取組みが着実に進展している。
＜文学部＞
シラバスの充実と授業内容の整合性についての、本学部・学科の学生の満足度は高い。
さらに文学部の学生としての必須の知識を与えるために、必修科目を増やして学生のス
キルアップを図っている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
授業評価の効果的な活用により、シラバスを学生に今まで以上に理解してもらえるよ
うになり、現実に即した対応ができるようになっている。
248

＜経済学部＞
経済学科：ゼミナールにおいて、日本銀行、東京証券取引所、東京税関、東海村原子力発電所等の見学を実施。
経営学科：資格の取得や検定試験へのチャレンジを奨励している。学科表彰制度を通じて間接的にも支援し、成果が出ている。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
武蔵野ＢＡＳＩＳ、プレゼミ等において、必要な教養分野に接することで一般教
養レベルの向上が見られる。
経営学科
資格の取得や検定試験へのチャレンジを奨励している。学科表彰制度を通じて間接的にも支援しているが、成果は出ていると考える。
＜人間科学部＞
人間科学科においては，学科内ＦＤ研修会を平成 27 年度には２回実施を行っている。
具体的には，学科教員におけるカリキュラム・ポリシー，ディプロマ・ポリシーの理解を促進する機会を持つことと，４学期制の導入に関する共有理解の促進，学生の４年間の成績の推移についての理解を促す研修を行っている。
また，ＧＰＡが良好ではない学生に対するアドバイザー教員との面談を実施し，学習への意欲の向上を図っている。ＴＡやＳＡの配置された講義については、教員の講義の質の向上が認められるほか、学生の教育面の充実に寄与していることがうかがえる。
これらを通して，学生の履修に関する現状と学科全体での教育の仕組みの理解が共有されるほか，効果的な教育の仕組みを整え，教育効果の向上につながっていると考えられる。
社会福祉学科では、アクティブラーニングを積極的に取り入れ、与えられた学びの姿
勢から自分で取り組む学びの姿勢への転換を導入教育で図り、社会福祉に関する多様な学びを展開していることから次に続く社会福祉専門ゼミナール１・２において、社会問
題に関心を持ち、自ら課題を設定し、行動していく学生が増えている。さらに社会福祉学科では、社会福祉士を受験するために必要な実習指導・実習関連科目をその実習分野を専門とする教員が担当している。専門の教員が一貫して指導に当たることにより、有意義な実習体験に基づいて社会福祉士をめざす学生の動議付けを強化することができ、多くの社会福祉士合格者を出している。

249

＜工学部＞
開設 1 年を過ぎた時期であり、まだ効果が上がっている事項は明確でない。
＜環境学部＞
環境学専攻のカリキュラムが、平成 26 年度より、東京都 ECO-TOP プログラムの認定を受けることになった。これは学生の主体的参加を促す授業方法として今後期待できる。
＜教育学部＞
教育目標の達成に向けた授業形態の採用に関しては、保育士関連科目に関して厚生労働省の指導を踏まえて、保育士関連科目以外にも同様の基準を適用している。これにより、全科目において授業運営の質を確保することにつながっている。
＜薬学部＞
各科目において適切な時期と割合で講義・演習・実験が実施なされており、自己研鑽・参加型学習にも重点を置いていることから、各到達目標の達成に適した学習方略を用いた教育が行われていると評価できる。また、各科目とも薬学教育モデル・コアカリキュ
ラムの項目を網羅し、一般目標と到達目標が明示されたシラバスによる授業を行っており、コアカリキュラムの標準教育目標に極めて良く適合している。
成績の評価が厳正に実施する一方で、留年生が大量に発生しないよう学生指導に関してアドバイザー制度が良く機能している。
＜看護学部＞
看護実践者及び将来の看護指導者の育成という教育目標の達成のために、講義、演習、実習の授業形態を採用し、演習や実習が全体の３割を占める配置にしている。また学生
アドバイザー制度の学習指導やゼミ形式など学生の主体的参加を促す授業方法を工夫している。シラバスは、教育目標に適合しているか、他科目との整合性、重複を検討した上で作成している。シラバスは、毎年度、学生のその科目の学習達成度を基に内容を評価検討し、修正を行い、充実を図っている。成績評価、単位認定はシラバスに記載されたとおり行われている。また、看護学部のＦＤにおいて、学生の理解に関する内容、
新人看護職の継続教育の在り方など、在学中ならびに卒業後の教育をふまえた教育内容
や方法について検討する機会を設けている。
＜通信教育部人間科学部＞
新年度開始の時期に、「新入生懇談会」として、武蔵野大学通信教育部での学修方法の説明（講義）、各専攻における効果的な学修の進め方についてのレクチャー、卒業生による学修の進め方のアドバイス、新入生・新編入生同士の交流会などを行い、学習の250

スタートを支援している。「新入生懇談会」での繋がりは、その後の学修のモチベーシ
ョン維持に繋がっている。
また、夏のスクーリング時、秋の時期および年度終了時期に、「学習相談会」を開催している。専任教員が、学生の個別相談に応じ、学修の進め方のアドバイスを行う。あ
わせて、通信教育部事務室開室時には、メンター（学修相談員）が勤務し、学生の個別的な相談に電話やメールで対応している。
＜通信教育部教育学部＞
スクーリングの開催による出席の効果
教育目標の達成に向けた授業形態の採用に関しては、保育士関連科目に関して厚生労働省の指導を踏まえて、保育士関連科目以外にも同様の基準を適用している。これにより、全科目において授業運営の質を確保することにつながっている。
＜文学研究科＞
教員間のコミュニケーションは充分であり現状の学生たちもある程度は対応できている。
＜言語文化研究科＞
ビジネス日本語コースではプロジェクト型学習などの先端的な教育方法が取り入れられている。また、多くの科目が教員の一方向的な授業ではなくアクティブラーニングとなっている。
＜政治経済学研究科＞
全学ＦＤに参加している。
シラバスによって授業内容が院生に周知されている。
＜人間社会研究科＞
実践福祉学専攻では各専門分野の教員が実践経験を持つ学生に対して研究指導を行
い実践に活用できる大学院教育実践を行っている。
人間学専攻言語聴覚コースでは、学内で行う学位論文公聴会とは別に、指導の質及び研究レベルの担保を目的として「武蔵野言語聴覚カンファレンス」において研究成果を学外に向けて積極的に公開している。
＜仏教学研究科＞
昼夜開講により教育研究を行なっているため、平成 27 年度中に行われた平成 28 年度
入試において社会人学生１人が受験・合格し，進学することになった。
251

＜環境学研究科＞
学生の入学に際しては、入試前の段階から、希望する指導教員と連絡をとらせ、希望する研究が可能かどうかの事前のマッチング作業を行っている。これにより、入学後、研究分野に関する学生の希望と指導教官の専門分野の食い違い等によるトラブルが避けられている。
＜教育学研究科＞
指導法科目を中心に少人数での学生主体の学修スタイルが着実に定着してきている。教育現場の要請も考慮して、
アクティブラーニングや ICT を活用した内容を取り入れている。
２年次では修士論文に集中できるカリキュラムとなっていることから、精力的に論文作成に取り組んでいる。

＜薬科学研究科＞
教育目標を達成するために、講義、演習、実習科目を組み合わせている。学習指導は研究指導を担当する指導教員が中心となり行っている。シラバスは教育目標に適合するよう作成され、学生の学習達成度をもとに内容を評価・検討している。成績評価、単位認定もシラバスに記載されたとおりに行われている。
＜看護学研究科＞
教育目標を達成するために、講義、演習、実習科目（修士課程）を組み合わせている。
学習指導は研究指導を担当する指導教員が中心となり行っている。シラバスは教育目標に適合するよう作成され、学生の学習達成度をもとに内容を評価・検討している。成績
評価、単位認定もシラバスに記載されたとおりに行われている。
＜通信教育部人間学研究科＞
レポートが不合格になった場合、再提出だけでなく、再々提出を可能とすることによって、教育内容の改善に効果があったと言える。
＜通信教育部環境学研究科＞
本専攻は、平成 25 年４月から開講したため、修了生の数はまだ多くはないが、年ごとに応募者・入学者が増加していることから、教育目的や内容には一定の評価は得られているものと考える。
(２） 改善すべき事項＜大学全体＞
武蔵野ＢＡＳＩＳにおいて、オムニバス形式で進める「基礎セルフディベロップメン
252

ト」では、１つのクラスに対して複数の教員が講義を行う。担当者全員の意識や授業運営の基本事項（遅刻の扱いなど）を統一するとともに、履修者に対して説明責任を果た
せる成績評価の方法の確立が必要である。
＜文学部＞
学内ＦＤ研修会」に参加するだけではなく、「学生による授業評価」を積極的に活用
し、視聴覚教材を取り入れるなど、授業の内容及び方法の改善を常態的に図り、文学部
日本文学文化学科の授業に対する学生の評価をより一層高めるようにする。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
学生が主体的に授業に参加し、効果を上げるためには、少人数クラスであることが重要な条件である。今後更にクラスの少人数化が必要である。また、カリキュラムの体系化やクラスのナンバリングなどを行い、カリキュラムの全体像を分かりやすくする作業を行う予定である。
＜法学部＞
法律学科
履修科目登録の上限設定は、一般の学生の学習形態を考えた場合には適切なのであるが、法律学科においては、資格試験の受験希望者についていうと、かえって学習の足かせになっている。つまり、履修科目登録の上限設定は、一般の学生を想定して予習復習が不十分にならないように適切な量の履修登録をさせるという目的で行われるものであろうが、資格試験受験の学生は、もとより一般の学生よりも時間をかけて学習するのであり、かつ、４学期制になってなおのこと、当該学期にその学生の資格試験に関する科目が集中して設置されているような場合には、上限を超えて履修を許可しないとその学生の明らかな不利益になる。したがって、その学期の履修科目登録の上限設定を外す必要があるのである。履修科目登録の上限設定については、ことに高学年で見直す必要があろう。
＜経済学部＞
両学科とも学科の各専門科目間の連携や、配当年度や履修条件等の見直しが必要である。
＜政治経済学部＞
両学科ともゼミナールを必修としており、当然、一定の効果をあげているが、必修であるがゆえに出席はするが参加姿勢に情熱の感じられない学生がいるのも事実であり、改善の余地があると考える。
253

＜人間科学部＞
４学期制については現在導入が進んでいるが，完成年度を迎えておらず，履修を進めるうえでの問題点が整理されていない状況にある。また、ＴＡやＳＡの配置がなされていない講義もあり、人的リソースを含めより充実した教育体制の整うことが求められる。
アクティブラーニングを取り入れた指導方法にについてさらに教員間で検討し、範囲の拡大や伴うリスクも検討したうえで実施していくことが必要と考えている＜工学部＞
工学系研究室に相応しいゼミ室等の配置が必要である。
建築デザイン学科において演習が非常に重要な授業形態となるが、それを行う演習室、製図室、その他設備が十分に確保されていない。特に教員研究室に付した学生ゼミ室が確保されていない。
＜環境学部＞
様々なプロジェクトテーマが立案されるが、それを実現するための予算が制約されている。特に外部での活動をする際の費用の工面が難しい。
＜教育学部＞
学生は在学中になるべく多くの資格を取得しようとする傾向が強い。このことが体系的な科目履修を乱し、結果的に学生が不利益を被ることもある。これを防ぐための指導を徹底する必要がある。
＜薬学部＞
自己研鑽・参加型学習への学生の対応が形骸化しつつある。特に自己研鑽の意欲の低下が認められ、知識の蓄積量が少なく十分な成績を獲得できていない。
＜看護学部＞
教育目標に適した教育方法を更に目指していくためには、教育方法の評価を充実させる必要がある。ひとつには、各授業科目の学生の学習到達度について客観的指標を用いて判断していく必要がある。また学生による授業評価も必要であり、平成 27 年度後期から、開校科目全体の授業評価が導入されことで、今後、それらの結果を各教員の授業改善に役立てるよう継続的な評価体制を構築する必要がある。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育というシステムでは、地方に在住する学生も多い。また、勤務等で続けて休
暇のとれない社会人学生も多い。地方在住および社会人の学生のニーズに応じた面接授254

業（スクーリング）の対応をさらに検討していく。
また、学修の進捗状況が異なる学生に対して、個別にモチベーションの維持や学修進
行のサポート対応をしていく必要がある。現在も、メンター（学習相談員）を中心に電話等によるサポートを積極的に行っている。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育という制度では、地方に在住する学生も多いため、面接授業（スクーリング）の開催は限定されるが、学生から開催の要望が多く寄せられているため、学生のニーズに応じた面接授業（スクーリング）を開催する必要がある。また、学生の学習の進捗状
況が異なるため、個別に対応する必要がある。
学生は在学中になるべく多くの資格を取得しようとする傾向が強い。このことが体系的な科目履修を乱し、結果的に学生が不利益を被ることもある。これを防ぐための指導を徹底する必要がある。
＜文学研究科＞
ディプロマ・ポリシーなどについてのコンセンサスが充分ではない。
＜人間社会研究科＞
大学院担当の教員は、各々が専門とする学問分野の最新の研究状況に目を配り、それを院生に還元することによって授業内容及び方法の改善を図っているが、大学院組織としての取組みは遅れている。
＜仏教学研究科＞
各担当教員は高度な専門性に基づく研究教育活動を行なっているが、仏教学研究科として組織的な研修等を行なっていないため、今後は研究科として何らかの取り組みを検討しなければならない。
＜環境学研究科＞
留学生が「環境経営」分野に集中する傾向があり、担当教員の負担が増加する傾向がある。また、1 年次の科目の担当教員の配置にやや偏りが見受けられる。
＜教育学研究科＞
よりいっそう学生主体の授業を目指し、シラバスにもアクティブラーニングの視点を入れた内容に改善していく。

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＜薬科学研究科＞
教育目標に適した教育方法を更に目指していくためには、より評価基準を充実させる必要がある。各授業科目の学生の学習到達度を、客観的指標を用いて判断していく必要がある。また学生の授業評価も取り入れる必要がある。
＜看護学研究科＞
教育目標に適した教育方法を更に目指していくためには、より評価基準を充実させる必要がある。各授業科目の学生の学習到達度を、客観的指標を用いて判断していく必要がある。また学生の授業評価も取り入れる必要がある。
＜通信教育部人間学研究科＞
通信教育という制度では、地方に在住する学生も多いため、面接授業（スクーリング）の開催は限定されるが、学生から開催の要望が多く寄せられているため、学生のニーズに応じた面接授業（スクーリング）を開催する必要がある。
＜通信教育部環境学研究科＞
通信制という性格から、学生と教員とが直接会う機会が少ないことから、２年次の特定課題演習のテーマや指導教官の希望を決める際の判断材料をもうすこし増やす必要がある。
３ 将来に向けた発展方策(１）効果が上がっている事項について＜大学全体＞
学習指導において Web システムである e-clip!を導入したことにより、従来の手帳サ
イズの Clip！における記入スペースの制約が無くなるとともに、記入内容を確認する
教員の時間的・場所的制約が無くなり、学生のポートフォリオとしての機能が充実した。
ＣＡＰ制の定着による単位の実質化と質の保証をより進展させるため、今後も各学部と協議の上、カリキュラム改革を推し進める＜文学部＞
ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーの改革、カリキュラムそのものの大幅な改定によって、授業の目標は明確化されているが、さらに平成 28 年度よりカリキュラム・マップの作成と、科目のナンバリングによって、授業間の連携が明確にすることを検討している。必修科目の増大によって、体系的な学習が可能となった。ただ文学部の特性として、学生の多様な関心に対応するため、多様なジャンルの授業を設置する必要があるし、それが本学文学部の特色ともなっている。従ってすべての授業がナンバ
256

リングによって効率的に配置されているとは言いがたい。これは文学部の特性に関するものなので、必要以上の効率化を図ると、特色が失われ、学生のモチベーションを損なうことにもなるので、慎重な配慮が必要だが、そのことを前提としつつ、改善できるところは改善しなければならない。そのための検討を続ける必要があるだろう。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
特に、ネイティブスピーカーが教える外国語科目において、少人数クラスを実現して、インタラクティブな授業を行い、教員と学生との授業内コミュニケーションにおいて効
果が上がっている。
＜法学部＞
政治学科
４期制に基づく第２学期の海外留学等への活用のため、第２学期に極力必修科目を入れずに学生の学修の自由度を増す方向でカリキュラムを工夫したい。
＜経済学部＞
経済学科：ゼミナールに、ディプロマ・ポリシーに基づいたルーブリック評価を導入
し、公平で客観的な成績評価を行う。
経営学科：ゼミナールに、ディプロマ・ポリシーに基づいたルーブリック評価を導入
し、公平で客観的な成績評価を行う。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
一般教養分野での必要事項を吟味するとともに、学生が主体的に学習できる環境を整えていく。
経営学科
設置して間もないので特筆すべき事項はない。
＜人間科学部＞
平成 27 年度から、講義に関する学生の客観的評価を行う一環として、３年生ゼミである人間論演習において、ルーブリック評価を導入した。学生に対して事前に、プレゼ
ンテーション力や論理的思考力などの評価基準を明確にすることで、学修に関する目的や意識に加え、必要な点を明示している。講義に関する評価の共有を進めることによって、学生と教員の双方において学修に関する意思疎通が進むだけでなく、明確な基準を理解することによって、的確な講義の進行がなされるといえる。
多様なアクティブラーニングや実習体験を通して、社会問題に関心を持ち、自分でで257

きる範囲で行動化する体験が卒業後の社会人として、社会福祉士としての実践の場の拡
大につながっている＜工学部＞
今後効果が上がっている事項を明確にし、将来に向けた発展方策を明らかにしていく。
＜環境学部＞
ECO-TOP プログラムは認定３年目になり、インターンシップを希望する学生もでてくることが予想されることからインターンシップ先の確保等万全の体制を整えていく。
＜教育学部＞
現在、本学部は保育・幼児教育専修、学校教育専修という２専修という体制となり専
修ごとに４年間の学修が体系的なもととなっている。そのことにより学生は入学時から自らの将来を実現するために必要な資格、また学修を理解し学修を進められるようにな
っている。
＜薬学部＞
自己研鑽・参加型学習である問題立脚型学習（PBL）をより効果的なものにするために、討論の内容や発表の仕方なども評価項目とし、また、自己研鑽の意欲の低下があり、知識の蓄積量が少なく十分な成績を獲得できていないため、予習の内容も評価に取り入れるなど、評価内容の充実を図る。
＜看護学部＞
看護学部の教務委員会とＦＤ委員会が連携し、教員への学生の授業評価をふまえた授業改善に取り組み機会の提供を継続する。
＜通信教育部人間科学部＞
引き続き、「新入生懇談会」および「学習相談会」を通じて、学生の学修モチベーシ
ョンのバックアップを行っていく。
また、個別相談の機会を、「相談会」以外にも科目 Q&A や、スクーリング時の相談等で対応し、学生のバックアップを図っていく必要がある。通信教育部専任教員が地方に出向き、特別講座等を行っている「地域懇談会」の場においても、学習相談の機会を持てるように検討する。
＜文学研究科＞
より充実した意見交換の場を増やしていきたい。
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＜言語文化研究科＞
ビジネス日本語コースではプロジェクト型学習などに学外との連携が深められている。
＜仏教学研究科＞
昼夜開講の大学院であることの広報を一層充実させ、社会人の入学を積極的に促していきたい。
＜環境学研究科＞
引き続き、学生と指導教員との事前のマッチング作業を行い、より良い学生指導につなげる。
＜教育学研究科＞
学生主体の授業が展開されるように、各科目の授業方法を更に検討していく。

＜薬科学研究科＞
研究科委員会および研究科教務委員会において定期的に学生の学習状況ならびに教
育内容・方法に関する討議を継続する。
＜看護学研究科＞
研究科担当者会議において定期的に学生の学習状況ならびに教育内容・方法に関する討議を継続する。
＜通信教育部人間学研究科＞
平成 28 年度から「レポート作成のしおり」を学生に配布することによって、教育方法の改善に効果があったと言える。
＜通信教育部環境学研究科＞
研究のベースとなる必修科目の内容の充実につとめるとともに、各専門分野の教育内
容の充実につとめる。
(２) 改善すべき事項について＜大学全体＞
今後のＦＤについては、大学全体としては、模範となる授業を見学し、評価・検証し、ノウハウが共有できるようにするための具体的な方策を検討する。各学部学科においては、授業評価の所見票に示される各学科の改善方針をもとに、学科別のＦＤ研修を構築する。
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＜文学部＞
平成 28 年度からは文学部独自のＦＤ研修として、専任教員の前年度の業績をリストアップして情報を共有するとともに、教員の研究発表の機会を設定することを計画している。またほぼ毎週開かれる学科会においても、必要に応じてＦＤ的な議論を深めている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
教育効果に鑑み、どの科目について少人数クラスとすべきか検討を開始するとともに、少人数クラスの実現のため、コアカリキュラム化による開講科目の整理についても検討を開始する。また、キャンパス移転や学生の実情を考慮し、学科会議、科目担当者打ち合わせ等を活用の上、更に具体的な教育方法の検討を進める。
＜法学部＞
法律学科
履修科目登録の上限設定については、学生各人の進路に合わせて、第３学年では外すか大幅に緩和する方向で検討したい。
＜経済学部＞
経済学科：学科設置後間もなく、現時点での大きな改善点は見当たらない。
経営学科 学科設置後間もなく、現時点での大きな改善点は見当たらない。
＜政治経済学部＞
政治経済学科時事問題を政治学、経済学、法律学の各領域から多面的に分析するような授業形
態を検討する必要がある（ただし、募集停止にょり、学科としての改善はできな
い）
。
経営学科
設置して間もないので成果を見て検討したい。
＜人間科学部＞
先述のルーブリック評価については、現在は人間論演習を中心に導入されているが、人間科学科では試行段階にある。科目の特殊性や、選択科目・必修科目等により、どのような評価方法をとるかについてはより議論を深める必要がある。また，カリキュラ
ム・マップの作成が進められたが、４年間の学習がより体系的になされていくために，再検討が必要になる可能性がある。アクティブラーニングのフィールドを国内に留まらず海外へも拡大していくための方策を検討していく必要がある。
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＜工学部＞
有明キャンパスの環境システム学科、数理工学科では、平成 28 年度教員研究室に隣接した学生ゼミ室を新設することで研究室を中心とした授業（環境システム学ゼミナー
ル１・２、数理工学研究１・２、卒業研究、卒業論文等）の内容を充実させていく。
武蔵野キャンパスにおいて演習が満足に行えるように施設・設備面の充実を図っていく。
＜環境学部＞
関係省庁の補助金等に積極的に応募していく。
＜教育学部＞
初頭ガイダンスにおいて、就職状況に関する客観的資料や就職後の隣接校種免許状の取得などに情報を学生に提供し、自ら将来の目的に合わせた科目履修を指導する。
＜薬学部＞
現状の教育形態としては、時間的制限のために、座学の授業が大半を占めている。より積極的な教育形態としては、高学年での基礎実験実習や臨床実習、卒業研究などがあるが、低学年の授業でも取り入れられるよう検討していきたいと考えている。

＜看護学部＞
学生による授業評価は半期のみでなく、前期も含めた全期間を行ないかつ、計画的に年度を設定して実施する必要がある。上記２の改善事項に対する具体的な方略としては、次のことを実施する。
①教育方法の評価方法についてＦＤを行う。
②各授業科目は学生の学習到達度について客観的指標を作成する。
③すべての科目の評価をする。
④評価を定期的に行うための体制を作る。
＜通信教育部人間科学部＞
引き続き、大学サイド（教員、学習相談員等）から、学生の学修進度により、積極的な個別的サポートを行っていく必要がある。
＜通信教育部教育学部＞
平成 20 年度から、一部の必修科目を土曜スクーリングでも開講したが、今後は開講科目を増やしていく。また、「学習相談会」等を定期的に開催し、個別相談によって学
生の学習をフォローしていく。
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＜文学研究科＞
将来の学生の質について再検討すべきところがあれば対応したい。
＜人間社会研究科＞
大学院の各専攻、コースにおいて、授業内容及び方法の改善を図るための研修の機会を設けていく。
＜環境学研究科＞
本研究科の設置当初に比べると、指導教員の人数も増えたこともあり、適宜、その中で担当教員の負担の平準化につとめる。
＜教育学研究科＞
ＦＤ研修や教員同士の情報交換を定期的に行い、効果が上がる授業になるように改善を進める。

＜薬科学研究科＞
教育目標に整合した教育方法を目指すために研究科教務委員会で具体的に検討する。
＜看護学研究科＞
教育目標に整合した教育方法を目指すために研究科担当者会議で具体的に検討する。
＜通信教育部人間学研究科＞
学生がより多くの科目で面接授業（スクーリング）も受講できるように、面接授業の開講スケジュールを工夫する。
＜通信教育部環境学研究科＞
一年次配当のスクーリング科目でもある必修科目の「環境学演習」において、担当教員がコーディネータとなり，本研究科の専任教員あるいは非常勤講師，その他，外部専門家と共に行うオムニバス形式の授業に内容変更することについて検討する。

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