2020 ACL 報告書
研究プロジェクト名称：コロナ考現学

総合⽂化政策学部教授 ⿊⽯いずみ
プロジェクトの趣旨：

本プロジェクトは、現在のコロナ禍で変容する⼈々の暮らしと繋がり、⽣活空間への表出の状況を、考現学の⼿法を⽤いて⽇常空間における変化を調査し、これまで連携をとってきた⼭形や、各地のコロナ禍に関する研究調査と⽐較検討を⾏う。その成果を歴史的資料として保存するとともに体系化し、その社会的・空間的問題と影響に関する研究成果を公表することを⽬的としている。考現学とは、今和次郎が 1923 年の関東⼤震災後の社会変化を捉えるために⾏なった現象学的な⽣活様式のフィールド調査の⽅法である。現地に密着した細部や気付きにくい視覚的な現象から⾒えない社会背景や論理を捉える観察⼿法であり、現地調査とともに、地域調査や歴史調査、多様な地域相互の⽐較などが必要である。コロナ禍の状況は予測を超えた影響を⽣活や社会の様々な側⾯に連鎖的に及ぼし、当初はその将来的な展開も原因も論理的に整理できないものであったが、軽々に予測をし、可否の判断をするのではなく、まずは現状理解をすることが重要だと考えたために、考現学の⼿法は⾮常に有効だと考えたのだった。
企画の第⼀段階として、まず今年度前期に調査しながらコロナ感染後の社会状況をまとめた「コロナ考現学」報告書をもとにして、基礎的な社会背景の情報と理解、整理⼿法をより広い層の⼈々と共有することに勤めた。報告書の制作過程では、公共空間・福祉・娯楽・⾷という⽇常⽣活の基礎要素のみを扱ったが、さらに政治的・⽂化的領域を扱うなど、包括的な⽇常⽣活空間の理解のための切り⼝を検討した。さらに考現学調査を継続し、コロナ禍を視覚的・空間的視点で把握するための理論的枠組みを検討した。そしてその調査の成果を、スケッチなどの視覚的な資料として展⽰し、さらにヴァーチャルミュージアムとして映像化し、ユーチューブなどで公開することで、より広い範囲での研究のネットワークを作ることも試みた。第⼆段階として、初期調査で得たコロナ禍による⾝近な地域の問題の理解を、さらに焦点を絞って掘り下げ、具体的な問題から、⼈々の実際の⽣活の様⼦や社会的制度との関係を考察した。第三段階としては、上記のような検討を繰り返しながらさらに多様な領域の研究者と交流し、⽣活空間をめぐる総合的な視点として理解する⽷⼝を⾒つけるべく議論を⾏った。
そして都市や地域のコロナと共にある未来像、特に⽂化的な資源の保存活⽤や弱者へのサポートを充実した社会基盤のあり⽅や、市⺠の役割など、社会の価値観の変化を⽇常的なレベルで再考する⼿がかりを得たいと考えた。
プロジェクトの内容：

2020 年の前期に関東圏各地域のコロナ禍での社会や⽣活様式の変化について、学部⽣の有志や外部の⼈々の協⼒を得て⽣活空間調査を⾏い、コロナ禍の社会背景に関する報告書をまとめた。夏以降もさらに調査を⾏い地域⽐較を⾏なった過程で、コロナ禍の現象に対して、⼈々と社会や⾃然環境との関係の問題として捉える空間社会学的なアプローチが有意義だと感じるに⾄った。後半はそれに集中して調査を⾏った。
考現学調査では、写真やスケッチ、定点観測による統計調査、地図化による地域理解、インタビューによる社会調査の多様な調査⼿法を⽤いた。また映像などの多様な視覚的媒体を⽤いて、理解の共有や⾃分たち⾃⾝の理解を深めることに勤めた。そしてさまざまな協⼒者に依頼して、多様な⽣活の現場の変化とその要因を考察した。本報告書では、このような１年間にわたるコロナ考現学の経過を次の 3 つの段階（１。コロナ禍状況の問題の概要をメディアや歴史的な情報から理解する、２。コロナ考現学の実践と公開から気づいたもの、３。コロナ考現学で⾒出した地域の社会空間と⽣活の問題への取り組みと理論的枠組みの検討）から説明する。
「コロナ考現学」報告書

２０２０年の 4 ⽉から２０２１年 1 ⽉まで、考現学の⼿法を⽤いた covid-19 の影響下にある⾝近な環境の⽣活調査を定期的に⾏いながら、どのような問題事象が発⽣し、その背景にある社会的構造は何か、⽣活様式とその関係はどうか、⼈々の相互の⼈間関係や⽂化的活動への影響はどうか、空間にそれはどう反映されているかを観察した。各地の同様の問題意識を持つ⾼校⽣や社会⼈、⼤学⽣とも意⾒や情報を交換し、外出⾃粛の合間を縫って居住地の周辺地域の渋⾕の都⼼部と世⽥⾕や千葉や横浜の郊外住宅地、栃⽊や⼭形の地⽅都市の調査結果、それぞれが最も気になる問題などについて情報交換を⾏なった。
都市や地域の空間へのコロナ禍の影響に関する最初の調査は、マスクをしている⼈の様⼦を対象に 5⽉・6 ⽉の週末や週⽇を⽤いて、渋⾕のスクランブル交差点、宮益坂、⿇布⼗番、世⽥⾕の住宅地、千葉の郊外住宅地、千葉の都⼼部、横浜の郊外住宅地、⼩⽥原の地⽅都市の住宅地、栃⽊県の住宅地で定点観測を⾏い統計にまとめて⽐較した。時間帯や場所の交通量、天候などにより調査対象数にばらつきがあり、年代や男⼥⽐も差異があったが、どの地域でも共通していたことは、ほとんどの⼈が⾏政の指導に従ってマスクをしている
⼀⽅で、⿐を出したり顎まで出したりしている⼈、⾃転⾞に乗っているためにマスクをしない⼈がいることなど、やはりマスクの不快感があることがわかった。また若者のマナーが話題になる割に若者はマスクをしており、むしろ⾼齢の男性にマスクをしない⼈が多いこと、歩⾏者の少ない住宅地ではマスクをしていない⼈もかなりの割合で⾒かけたが、歩⾏者の多い場所や駅周辺のサラリーマンが多い場所ではマスク着⽤率が⾼いなど、感染防⽌の意識よりも公共性への配慮や周囲の⽬線の規範圧⼒・同調圧⼒がマスクの意識に⼤きく影響していることがわかった。そして 2020 年 5 ⽉の頃はまだ⽩いマスクが主流で、⿊いマスクや柄の⼿作りマスクがまだ多くはなかったが、夏以降にはその割合は⼤きく変化してマスクをファッションに⽣かす⼈も増え、⼈々が状況に適応する努⼒をしていることがわかった。
コロナ禍の都市や地域の社会空間への影響の第⼆の現れとして、⼈々の間の空間的距離感の変化が⽬に⾒えて表現される「ソーシャルディスタンス」や、感染予防のためのシールドや衛⽣器具の設置状況、⼈々の振る舞い⽅の変化を観察した。個別に特徴があって、数的な調査よりもそれぞれの表現の傾向を調査すべきかと思われたが、⼗分な調査数を集めるのが困難だったために、個性的な事例を集めるのに⽌まった。しかしながらシールドやアクリル板による空間区分の⽅法、エレベーターやレジなどに貼られた⾜跡、椅⼦にはられたばつ印による「ソーシャルディスタンス」の表現はかなりばらつきがあり、多くが科学的な根拠による距離や区分というよりも、⼼理的な距離表現のように⾒受けられた。歩⾏者の振る舞いに以前とは異なる距離感が表現されているかどうかを観察したが、確かに⼤勢が集まって密着して話す様⼦は⾒受けられず、並んで歩く場合も多少の距離感を持っているようには⾒受けられたが、固定的な傾向は観察できなかった。マスクと同様に、⼼理的規制・規範効果が優先されているように思われる。「三密」や「黙⾷」という⾔葉が⽇常化し、⼈々が以前のように密着して会話し街に佇むことはなくなっていても、そこに科学的根拠や合理的な⼿法が伴っておらず、曖昧な社会的な関係性が感染予防の合理的な論理よりも重視されて、その隔たりを増していることが今後どのように⼈間関係を変えていくのか、それが感染対策としてどこまで有効か、興味深い事象として注⽬される。
コロナ禍の都市や地域の社会空間への影響の第三の現れとして、多くの繁華街や商店街の飲⾷店が休業になって街の様⼦が⼤きく変化したことが気づかれた。そこで渋⾕と原宿、千葉、横浜の駅周辺商店街の飲⾷店を対象に、休業の店舗の分布状況を地図化した。コロナ禍の初期に感染源の象徴とされた「夜の街」にあたる繁華街は、閉店休業している店舗が多く、⽇常的な地域の商店街は少ないという傾向以外に、その分布に何らかの法則性を⾒出すことはできなかった。閉店や休業を表現する各店舗のメッセージの出し⽅が興味深かったが、これらも統計的な情報よりも、⼤まかな傾向と個性的事例の把握にとどまった。全体的に観察されたのは、⾏政によるレインボー式の感染予防対策実施を⽰すステッカーが、あまりに安易に張り出されており、ほとんど安全管理の効果が感じられないこと、各店舗のメッセージが顧客への感謝を含むものが多いことであった。そのほかに、⼊店制限をしていることや時短営業をしていることを伝えるおしゃれなメッセージを多数の消毒液と⼀緒に掲⽰している店舗が⾒られ、安全性もブランド表現の重要な要素として強調されている。
コロナ禍の都市や地域の社会空間への影響の第四の現れとして、⾃分⾃⾝の⾝近な⽣活環境の変化を明確化することを試みた。そのためにメンバー全員で、外出⾃粛期間中の⾃分の家族の⾷卓と家の中の⾃分の居場所の変化を１週間にわたってスケッチし記録することを⾏なった。その⾷卓に⼈間関係や⽣活の様⼦が反映されていること、室内のものの配置や開⼝部の様⼦などが⾃分の精神的状況を反映していることなどを⾃覚することができた。さらに台所の細部に家族の特徴や⼤事にしている事柄などが現れていることを記録する事例も⾒られた。
コロナ禍の都市や地域の社会空間への影響の現れの⼤きな傾向として、新聞やメディアの情報、また街歩きによる観察での⽣活環境の変化を次のように整理した。まず商業活動を⽀えるアルバイトのような不定期労働者の⽣活の困難さやコミュニティ活動の維持の困難さが如実になった。アルバイトが減って多くの学⽣が⽣活困難に直⾯し、宅配業やウーバーイーツのような臨時の職に携わるギグワーカーが増えた。ネットカフ
ェやマクドナルドで寝泊まりしていた⼈々の、不安定な⽣活環境の限界が露呈した。しかしそれらの⼈々が実際どこに移動したのか情報は得られなかった。都市の居住⼈⼝の低減に伴い、地域の商店街などによってかろうじて維持されてきた祭りや掃除の会などが休⽌になり、コミュニティのつながりを維持することが⼀層困難になっていることが各地で明らかになった。
また都市部の魅⼒でもある演劇や演奏会、ライブなどがキャンセルになって、⽂化的な活動の維持やそれに携わる⼈々の⽣活の維持、そのような機会によって友⼈との交流や娯楽などの⼈⽣の⼤事な喜びをうることが困難になった。都市の⽂化的なポテンシャルが、経済的な⼒だけでなく⼈的な努⼒や意思によって形成されていること、感染防御の「ソーシャルディスタンス」保持が直接的な阻害要因になること、それを解決するための新たな技術の開発が⾏われてもなおカバーしきれない⾝体的経験が、⽂化的活動には重要であることが改めて認識された。⽂化的活動が直⾯した問題は、教育の場でも同様だった。あらゆる年代層の学校が休校になって教育に⼤きな影響を与えただけでなく、博物館、美術館、図書館などの知的な施設が閉鎖されて、市⺠全体の知的活動に⼤きな障害となった。また保育園や学童などの⼦供の集まる場所も閉鎖され、あるいは運営上の困難に直⾯し、⼦供だけでなく保護者にとっても仕事を継続する上で⼤きな問題となった。
この教育の場やコミュニティの問題は、地域の⽼⼈の⽣活の問題にも直結していた。病院に⾏きにくくなったことや配⾷サービスの停⽌、デイホームの閉鎖など、介護保険制度や福祉制度で⽀えていた⽼⼈の⽇常⽣活に障害が⽣じた。そして保育園やデイホーム、介護施設、病院などで働く⼈々や、宅配業や清掃業の⼈々などに対して、「エッセンシャルワーカー」という⾔葉で、その⼈々が担ってきた社会サービスの価値やその⼈たちへの感謝、その現場の不平等な状況などが話題にされた。それはこれまで無意識に受けていた社会的な恩恵を認識する機会にはなったが、⼀時的な補助⾦や補償⾦の対策では、そこに伴う経済的な不平等の問題などを含めて、感染対策やコミュニティの持続対策と連関した総合的な問題であることを認識し、社会的な仕組みを改変するまでに理解が進んだとは思われない。
⽼⼈や⼦供の問題は、家族のあり⽅の問題も明らかにした。戦後の⽗親を中⼼とする核家族像と、都⼼部への通勤を前提とした家族の時間の過ごし⽅を基礎に形成された住宅空間のあり⽅、経済成⻑期を過ぎてさらに細分化した家族関係と家族サービスの外部化が、外出⾃粛や仕事のリモート化によって家族の全員が家にとどまらざるを得ず、外部の家族サービスが利⽤できない状況になって困難に直⾯した。住居内の個⼈の空間の不⾜、⺟親の家事負担の過剰など、家族の関係や仕事の意味、⽣活の質が改めて問い直される機会になった。キッチンカーやウーバーなどの外⾷の形式が変化してサービスを享受できる階層も存在するが、家庭内暴⼒や若年層の⾃殺の増加、⼦ども⾷堂にも⾏かれない⼦供達の栄養不⾜、⽼⼈の居場所の喪失など弱者への皺寄せが深刻な状況を⽣んでいる。

以上のような、互いに連関し、また戦後蓄積した社会の歪みに起因している多くの問題状況は、簡単に論理化できず、また新しい技術や社会の仕組みの出現によって短期間に解決できるはずはないと思われた。
しかしその問題の背景と構造と同時に、現状を⽣き抜くために⼈々がどのように⽣活の⼯夫を⾏っているかを理解して、その展開の⽅向性を理解する必要があると考えた。そこで、メンバーで協⼒して、上記のコロナ禍
における問題事象を、教育や公的な⽂化的施設の制度的背景や現状、娯楽や地域の祭りなどの社会経済的な仕組みと現状、⽼⼈や⼦供に対する保険福祉の制度や現状、⾷産業や家族の⾷の社会経済的な仕組みと現状という四つの分野に分けて、基礎的な歴史的情報の整理と新聞やメディアの情報による現状分析、⾝近な事例との関係の考察を⾏い、「コロナ考現学」というタイトルで報告書にまとめた。
「コロナ考現学」の展⽰と映像化

東京やその周辺を中⼼に⾏ったコロナ禍の都市や地域への影響の調査や背景の分析を相対化するために、栃⽊県だけでなく、⼭形県の農村部の⼈々、名古屋市のサラリーマンの⼈々との研究交流による地域⽐較を試みた。名古屋市のサラリーマンのグループは、結局調査の途中で作業を打ち切ってしまったために、その結果を⽐較することができなかったが、⼭形県の農村部の⾼校⽣たちとの交流は⼗分な成果を挙げた。その⽅法は次のようであった。
まず⿊⽯と学部⽣の有志は、⼭形県新庄市の⾼校⽣たちと、オンラインで週⼀回のペースで交流し、互いの⽣活の様⼦を紹介しあって都市部と地⽅の⽣活構造の違いを⾃覚した上で、コロナ禍の影響の現れの様⼦を⽐較した。マスクの調査、閉店している店の分布、「ソーシャルディスタンス」の表⽰、公園や公共施設の状況、学校や保育園、⽼⼈施設の状況、祭りやコミュニティ活動の状況、各⾃の家族の様⼦、⾷卓の様⼦などを考現学調査して把握し、統計図や地図、スケッチなどに表現して互いに紹介した。その結果わかったことは、東京と⽐較して、⼭形では感染者ははるかに少ない状況でありながら、⼈々の社会的な規範意識は⾮常に強く、市内ではマスクをしていない⼈や東京などからの訪問者に対して厳しい⽬が向けられることがわかった。また閉店している店の増加や「ソーシャルディスタンス」の表現、シールドなどの設置については、都市部と同様に⾒られること、それが過疎化している市内の状況をさらに悪化していることがわかった。また公共施設や教育施設などは厳しく制限・閉鎖されていて、祭りも休⽌していることがわかった。しかしながら、家族は元来⼤家族で多世代居住であるために⽼⼈は居場所を失うことはなく、⾷の外部化も進んでいなかったために⾷⽣活に⼤きな変化はなかった。また住居は元来都市部よりも広いために、外出⾃粛でも個⼈の空間に問題はなく、家族関係に⼤きな変化はなかった。⼀⽅で、農家の多い地域では畑や⽥で仕事をしている⼈々はマスクをしないでも問題ない距離感を持って活動しており、⾃然環境としての健康さが再確認された。祭りはな
くとも季節ごとの⾏事は⾏われ、家族の⼩規模な集いは例年通りだった。つまり、地域の⾃然環境や仕事の特徴、住まいや家族関係の特徴が都市部と⼤きく異なるために、感染状況では、社会的規範が封建的な厳しさを持ちながらも、⽣活の質としては、より持続的な状況であることがわかった。
以上のような考察をもとに調査の結果とそれについての各⾃の感想を表参道のギャラリーを 1 ⽇借りて展⽰し、映像にまとめ、⼭形の⾼校⽣にも同様に展⽰を映像化してもらって、⼀本の映像にまとめた。そしてより多くの聴衆に⾒せて反応を測ろうと、YouTube や双⽅の学園祭に展⽰をしてアンケートを試みた。しかしながら、オンラインでの公開ではアンケートを取ることができず、⼀部の聴衆から「興味深い」「コロナ禍の状況が⽣き⽣きと描かれて問題意識がよくわかる」という感想は得られたが、より不特定多数の聴衆との交流の成果をうることはできなかった。今後はさらに効果的な公表の仕⽅を⼯夫したいと考えている。
「コロナ考現学」で⾒出した地域空間研究の視点と理論的枠組み

上記のコロナ禍の地域社会空間調査の⽐較によって明らかになった事は、都市部・郊外部・地⽅の農村部では、既存の家族のあり⽅、住⺠⾃⾝による相互扶助の仕組みの強さが⼤きく異なり、それが地域の⽣活空間全体と深く結びついていることであり、コロナ禍での地域の状況の違いを⽣んでいることだった。⾃然環境が豊かであれば健康だ、或いは地⽅は教育や社会サービスが不⾜するという単純な話ではなく、社会的な規範⼒や産業の形式、家族や近隣の⼈間関係、⽣活習慣や儀礼、社会サービスの状況、⽂化的な活動の内容などが互いに関係しあい、それぞれに異なる状況を⽣み出している。しかしながら、⼈間としての⽣存の基礎となる社会的関係性や⽣活環境の持続性という点では、都市部が農村部に⽐べて極めて脆弱であることは明らかだった。
そこで、都市部における災害時における地域の社会組織と⽣活様式の関係や、公的な地域の社会基盤を補完する仕組みや空間、例えば従来の社会サービスやコミュニティの限界に対して、代替となるコミュニティの可能性について調査することにした。その⽅法として、まず⽣活の変化を明確に表すテーマとして「⼈の繋がりと地域空間」に絞り、空間とそこでの⽣活変化が、流布する感染情報や⾏政⽅針の影響を受けつつも、地域ごとの習慣的な⽣活様式の持続性と、⼈間関係の感染症への恐怖による変化の間でどう変化するかを把握しようと試みた。そのために、参加者が居住する各地域でコロナ禍以前の地域コミュニティを維持するための仕組みはどのようなものだったのか、公園や図書館、公⺠館などの公共空間が、どのような機能を従来は地域で持っており、それがどう「⼈の繋がり」に活⽤されていたのか/いないのか、コロナ禍によってそれらの機関が閉鎖された時に、それに代わる集いや安らぎの空間はどのように⽣まれているのか、それは都市や地域の現状においてどのような役割を果たしているのかを再び考現学の⼿法を⽤いて調査した。
その調査の結果、いずれの場所でも公共空間に変わる私的空間との間に存在する中間領域、あるいは忘れられていた空地や路地空間が、その所有関係を超えて、⼈々の⽴ち話や⼀時的な交流の拠り所として活⽤されていることを確認した。被災時の対応と同様に、感染状況においては、都市や地域の公共空間の意味や中間領域のあり⽅をより積極的な視点で再考する必要があること、その総合的で柔軟な仕組みを考える必要があることを確認した。またそのような場所では様々な⽴場の⼈が従前の関係性を超えて新たな関係を個々に形成することが派⽣しており、それがトラブルの元になったり新たな交流を⽣んだりしていた。そのような⽇々変化する現状を、さまざまな関係者の⽴場から分析し、それらが空間的にどう重なり合うかを検証するために、地域の⼈々の振る舞いとその背後の要因を多⾓的に、また丁寧に調査する必要があると考えている。
研究成果の公表と今後の展開：

本プロジェクトの経験を⽣かして、著者は⽇本⽣活学会 covid-19 特別研究委員会の構想を提案し、多くの学会のメンバーの参加を得て 2020 年 11 ⽉から 2021 年 2 ⽉に⾄るまで、学会の学際性を⽣かした福祉と医療、地域のインフラと都市との関係、住まいと家族、情報と教育・環境、⺠俗学と⼤衆⽂化、視覚的表現の可能性などの領域でワークショップを⾏った。上記の学部⽣有志らと⾏った調査の成果は、6 ⽉の⽇本⽣活学会の⼤会において論⽂や作品の発表として公表され、様々な研究者からの⽰唆を受けてさらに展開することが期待されている。発表予定の論考のタイトルは、「⽀え合いのコミュニケーションのための空間の変化、その補完可能性と限界〜コロナ禍における⼦供たちの居場所の変化〜」、「Covid-19 禍における⼦ども⾷堂の現状について」、「コロナの影響下における留学⽣⾷⽣活の変化」、「COVID-19 下における⾼齢者の社会的な孤⽴と持続的な地域コミュニティの在り⽅について」、「アジールの現場」、「コロナ禍における都市部のカフェや⾼齢者・⼦育て⽀援ネットワークの持続性」、「都市のコミュニティの⼯夫と変容」などである。本プロジ
ェクトは未だ継続しているコロナ禍の状況で、さらに⼯夫した調査と新たな視点の模索が必要であり、今後も複数の地域で多様な協⼒者と共同作業を⾏なって進めていきたいと考えている。
以上