競技規則（Technical Rules：TR）

TR 1.

総

TR 1

総則

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

競技規則・第 1 部則

国内で開催される全ての公認競技会は、日本陸上競技連盟（以下本連盟という）の競技規則に基づいて行われなければならない。このことは大会要項やプログラム等に明記しなければならない。
〔国際〕
ワールドランキングコンペティションは、WA 競技会規則（CR）、競技規則（TR）および WA の定める諸規則に従って行われなければならず、WA グローバルカレンダーに記載されるものとする。


いかなる競技会も、WA が定める WA 競技会規則（CR）、競技規則（TR）を適用せずに競技を実施することができる。但し、競技者にWA 競技規則によるよりも多くの権利を与えるような規則は適用できない。これら競技会の方式は当該競技会統括団体が決定または承認する。
競技場外で行われる大規模競技会で、エリートや年齢などその区分ごとに順位や表彰が行われる競技に参加する競技者には、本規則が全面的に適用される。主催者は、特に安全に関する規則など、参加に際して適用されるその他の規則等の概要を示さなければならない。
〔注意〕
ワールドランキングコンペティションに該当しない競技会であっても、加盟団体は WA 競技会規則（CR）、競技規則（TR）および WAの定める諸規則を適用して実施するべきである。
これらの規則は既に厳密な適用からいくつかのバリエーションを検討しているが、競技会主催者は競技会で、さらに異なるフォーマットを使用してもよいことが強調されている。但し唯一の制限は、競技者がそのような状

87

況においてより多くの「権利」を受け取ることがあってはならないということである。例えば、フィールド種目で、試技回数を減らしたり、残り時間を減らしたりは許されるが、それぞれ増やすことは認められない。
大衆参加ランニング及びウォーキングイベントに関しては、これらの規則が完全に適用されるのは、イベントに参加するエリートカテゴリーの競技者または、主催者が何らかの理由によって指定したカテゴリーの競技者（例えば、賞金の対象となるなど）のみと規定される。
しかし、競技会主催者は特に安全性の考慮事項に関して、特に交通が完
全には遮断さていないレースの場合、様々なカテゴリーに適用される規則と手順を全ての参加者に提供する情報のなかで強調することが推奨される。これは例えば、TR6.3が適用されるエリートランナーやその他のカテゴリーで出場する競技者が完全閉鎖されたコースで走っている時にはヘッドまたはイヤホンを使用することを許可するにしても、交通規制が解除された後は、
走るスピードが遅いランナーに対しては使用を禁止する（少なくとも推奨しない）
。

TR 2.

陸上競技場

陸上競技場のトラックや助走路の表面は、ランニングシューズのス
パイクを受け止められるように堅固で均一とする。

WA 陸上競技施設マニュアルの基準を満たす堅固で均一な舗装材
は、陸上競技において使用することができる。
〔国内〕
本連盟が主催、共催する競技会は、本連盟の公認に関する諸規程に合致した競技場で行う。
〔国際〕


ワールドランキングコンペティション定義 1. ⒜、⒝に該当する

400m トラックで行う競技会は、WA クラス１の認証を受けている施設のみで行なうことができる。また、ワールドランキングコンペ
ティション定義 1. ⒞、⒟ 、⒠と 2. に該当するいかなる屋外競技会も、こうした施設で行うことが望ましい。


いずれの場合もワールドランキングコンペティション定義 1. ⒞ と

2. ⒜、⒝、⒞ に該当する 400m トラックで行う競技会の競技施設は、
WA クラス 2 の認証が必要である。
88

ワールドランキングコンペティション定義 1. ⒟、⒠ と 2. ⒟、⒠および 3. に該当する全ての競技会も、認証施設や、少なくとも随時修正される規程と規則に必ず合致した施設で開催することを推奨する。適用される規則またはワールドランキングコンペティション

TR 2
TR 3

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則のカテゴリーで必要とされる場合、施設は認証を受けなければならない。
〔国際−注意〕ⅰ

WA 陸上競技施設マニュアル（The World Athletics Track and
Field Facilities Manual）には、トラックの計測やマーキングに関する詳細な図を含め、トラックとフィールド施設の規格と建造に関する詳細かつ明確な仕様があり、WA のウェブサイトから入手できる。

ⅱ

認証システムの手続きと同様に、使用に際して認可申請および検査報告が求められる現行の標準書式は、WA 事務局から、あるいは WA のウェブサイトから入手できる。

〔注意〕ⅲ

道路競歩、道路競技、クロスカントリー、マウンテン、トレイ
ルコースについては TR54.11, 55.2, 55.3, 56.1 〜 56.5, 57.1 を参照すること。
ⅳ 200 ｍトラック（ショート・トラック）競技施設については

TR41 を参照すること。
TR 3.

年齢と性別

年齢区分

3.1

この規則の下で行われる競技会は以下に示す年齢区分に分けるか、競技会規程に追加で定めたり、競技会統括団体が定めた区分によって分けたりすることができる。
・ アンダー 18（U18）男子・女子：
競技会が行われる年の 12 月 31 日現在で16 歳あるいは 17 歳の競技者
・ アンダー 20（U20）男子・女子：
競技会が行われる年の 12 月 31 日現在で18 歳あるいは 19 歳の競技者
89

・ マスター男子・女子：

35 歳以上の男子・女子〔注意〕
ⅰ マスターズ競技会に関する事項は、WA および WMA のカウ
ンシルが承認した WA ／ WMA ハンドブックを準用する。
ⅱ 最低年齢を含む競技会への参加資格は、各競技会規程に従わなければならない。
〔国内〕
国内の U18、U20 競技会では年齢区分の下限は設けない。

3.2

競技者が当該年齢区分に分類されるのであれば、本規則により当該年齢区分対象の競技会に出場する資格を持つ。競技者
は有効なパスポートやその他競技会の規則によって認められた証拠書式を提示することで年齢の証明をしなければならない。そのような証拠を提出できなかったり、拒否したりした
競技者は競技に参加することは許されない。

〔注意〕

TR3 の規定に違反した場合の制裁措置については、資格に関する規程（Eligibility Rules）を参照すること。
TR3.1は、特定の方法で年齢グループを定義しているが、どの年齢グループが適用されるのか、〔注意〕ⅱによって想定される出場できる競技者の年齢の下限を定めるのかは、各競技会の規程である。

性別

3.3

この競技規則によって行われる競技会は、男子・女子・ユニ
バーサル（男女混合）に分類される。男女混合競技が競技場外で行われた場合、あるいは TR9 に定めるものを例外として競技場内で行われた場合、競技結果を発表またはその他の方法で男女別に示す必要がある。ユニバーサル種目や競技会の結果は、一つの種目の分類として取り扱う。

3.4

出生後から生涯を通じて常に男性として認められているか、

TR3.6.1 に該当し WA 規則及び諸規程の資格を有している者
は、男性（またはユニバーサル）の競技に出場する資格がある。

90

3.5

出生後から生涯を通じて常に女性として認められているか、

TR3.6.2 に該当し WA 規則及び諸規程の資格を有している者
は、女性（またはユニバーサル）の競技に出場する資格がある。

3.6

以下の資格を定める諸規程はカウンシルが承認する。
女性から男性に転換を行ったトランスジェンダーの男子

TR 4

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

3.6.1

競技への参加資格

3.6.2

男性から女性に転換を行ったトランスジェンダーの女子競技への参加資格

3.6.3

性分化疾患を持つ女性の女子競技への参加資格

諸規程に合致しない、あるいは拒否した競技者は、競技に参加する資格を有しない。
〔注意〕

TR3.6 の規定に違反した場合の制裁措置については、必要に応じてトランスジェンダー・アスリートの資格に関する規定または女性の分類に関する資格規定（Regulations forTransgender Athletes or Eligibility Regulations for the Female
Classification）を参照すること。
ユニバーサル競技会とは、男性と女性が同じチームに含まれているリレーやチームの競技だけでなく、リザルトを男女別に分けることなしに男女が一緒に参加する競技も含まれる。

TR 4.

4.1

申し込み

本連盟の規則によって行われる競技会では、参加申し込みは


有資格競技者に限られる。

4.2

外国人が自国外の競技会に出場する資格は、参加資格規則（Eligibility Rules）第 5 条「国際競技会で競技するための要件（Requirements to Compete in International Competitions


Rules）」に記載されている通りである。こうした資格は、総務（〔国際〕技術代表）に対し反対の申し出がない限りは、当
該資格は受け入れられる（TR8.1 参照）。
〔国内〕

外国人が日本の競技会に出場する場合は、競技者の自国・地

91



域の加盟団体の参加資格を持ち、同加盟団体の参加承認がなければ出場することは認められない。
同時申し込み4.3

競技者が同時に、トラック競技とフィールド競技あるいは 2
種目以上のフィールド競技に出場している場合には、審判長
はフィールド競技の各試技の 1 ラウンドに一度、走高跳およ

び棒高跳では各試技に一度、競技会に先立って決められたス
タートリスト記載の順序によらないで、あるいは TR25.6.1
に従って決定された順序によらないで、試技を行うことを認めることができる。もし、その後の試技を行うべき順序の際に競技者が不在の場合は、その試技時間が過ぎればパス扱
いとする。このことは審判長が認めた特定のラウンドや試技のみでありうるが、競技者がその後のラウンドや試技を行わなければ、競技順序は再びスタートリスト記載の、あるいはTR25.6.1 に従って決定される順序によって行われ、試技を行うべき順序の際に競技者が不在の場合は、その試技時間が過ぎれば無効試技とする。
〔国内〕
走高跳および棒高跳においては、事前に申告すれば無効試技扱いとすることができる。


但し、ワールドランキングコンペティションでは、パス扱いとしなければならない。
〔注意〕

審判長はフィールド競技の最終ラウンドで異なる順序で試技を行うことを認めてはならないが、それ以前のラウンドでは認めることができる。混成競技ではどのラウンドでも異なる順序で試技を行うことを認めることができる。
〔注意〕は別の種目との重複出場のために、試技の最終ラウンド（試技のラウンド回数に関係なく）で競技者が違う順序で試行することを許可してはならないと解釈される。競技者が最終ラウンドの場におらず、それ以前にパスすることを表明していない場合、その競技者の試技に許される制

限時間がカウントダウンされ、時間が経過する前に戻らなければ無効試

92



技として記録される（TR25.18 参照。どのラウンドであっても、代替試技が与えられた場合には、通常では試技順の変更は行われない）。

TR4.3と26.2において、高さを競う跳躍ではある高さを1回目または2回目の試技でクリアした場合には、同じ高さの 2回目または3回目を跳躍す
TR 4

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則ることはできないとしているが、子供や学校の大会のように競技者のレベルが高くない場合には、同じ高さの 2回目または3回目の試技を選択できるように規則を変更してもよい。

参加の拒否


4.4 〔国際〕 ワールドランキングコンペティション定義1. ⒜、⒝、⒞ と 2. ⒜、⒝ に該当する全ての競技会においては、次の競
技者はリレーも含む当該競技会で実施される全種目（当該競技者が同時にエントリーし参加している他の種目も含む）に



以後、参加することは認められない。
〔国内〕
主催者は当該規則を適用することができる。

4.4.1

その種目に出場するという最終確認がなされていたにもかかわらず、出場しなかった競技者。

〔国際−注意〕


出場者の最終確認時間は、あらかじめ発表されなければ
ならない。

4.4.2

その種目における以後の出場者を決める予選や準決勝等において資格を得たにもかかわらず、その後の競技をしなかった競技者。
〔国際−注意〕

適用する規則により敗者復活戦が行われる場合、当該競技者がその敗者復活戦に出場できなかったとしても、この規則の違反にはならない。

4.4.3

誠実に全力を尽くして競技しなかった競技者。その判断は審判長が行い、公式記録で本件の記載がなされなけ
ればならない。

〔国際−注意〕

93TR4.4.3 で想定される状況は、混成競技の個々の種目には適用されない。

CR6 に基づいて任命された医事代表によって、あるいは医事代表が任命されていない場合は主催者により任命された医師によって診察され、診断書が提示された場合、その診断書
は、出場の最終確認後または予選ラウンドで競技した後に競技できなくなった競技者が翌日以降行われる種目（混成競技の各種目は除く）で競技できると認める十分な理由として受け入れられる場合がある。
最終確認後、他の正当な理由（例えば競技者自身の行動と無関係の諸条件、具体的には公的交通手段のトラブルなど ) も、技術代表によって同様に認められることがある。
関連する審判長がそのような状況に気づき、レースを放棄した競技者が誠意を尽くして競技していないと確信を持った場合には、この競技者につ

いて該当するリザルト上に “DNF TR4.4.3”とする必要がある。技術代表

がそのような決定を下す過程、またはそれに起因する上訴を考慮したジュリーの検討の過程において、競技者や競技者に代わってチームから示された棄権や出場しなかった理由が考慮され得る。この規則は医学的理由の場合には、従わなければならないことを明確に規定している。

招集所での参加の除外

4.5

TR4.4 による追加的な処分を受ける際や、招集所に示された指定時間（CR29 参照）に招集所にいない競技者は、以下の場合を除き、当該種目への参加から除外され、DNS として記録される。
当該審判長は、抗議に対してすぐに判断できず「抗議中」として競技を行っている競技者も含め、競技への参加除外について判断し、除外した場合は根拠となる競技規則を正式記録に明記しなければならない。
正当と認められる事由（例：競技者の責によらない公共交通
機関のトラブルや招集所に掲載された時間の誤り）があり、それを審判長が認めた場合には、招集完了時刻の後でも競技

94

者の競技への参加が認められることがある。
TR 5.
服

競技者は清潔で、不快に思われないようにデザインされ仕立

TR 5

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

5.1

服装、競技用靴、アスリートビブス

装
てられた服装を着用しなければならない。その布地は濡れても透き通らないものでなければならない。また、審判員の判定を妨げるような服装を着用してはならない。

〔国内〕
全国的な競技会でのリレー競走においては、チームの出場者は同一のユニフォームを着用する。
〔国際〕


ワールドランキングコンペティション定義 1. ⒜、⒝、⒞ と 2.
⒜、⒝、⒞ に該当する競技会、およびワールドランキング
コンペティション定義 1. ⒠ と 2. ⒠ に該当する競技会で加盟団体を代表する場合は、競技者はその加盟団体によって定められたユニフォームを着て参加しなければならない。
この規定は、表彰式および競技場内ビクトリーランの際にも
適用する。
〔注意〕
本条は独特のヘアースタイルで参加している競技者を含め、「審判員の視界を妨げる懸念がある」との観点から広く解釈されるべきである。
競技用靴

5.2

競技者が競技する時は、裸足でも競技用靴を履いてもよい。
競技者はカウンシルによって承認された競技用靴に関する全ての規則を遵守しなければならない。

〔競技用靴に関する規程



競技用靴に関する規程（the Athletic Shoe Regulations）も参照のこと。

主要項目抜粋〕

・ 靴底（踵の下の靴底を含む）は、11 本以内のスパイクを取り付けられる構造とする。

95

・ 11 個までの任意の数のスパイクを使用することができる
が、スパイク取付け位置は 11 か所を超えてはならない。
・ スパイクの長さは、9 ㎜（屋内は 6 ㎜）を超えてはならない。
また走高跳およびやり投の場合は、12 ㎜を超えてはならない。スパイクは先端近くで、少なくとも長さの半分は 4㎜四方の定規に適合するように作られていなければならない。トラック製造業者もしくは競技場管理者がより小さい
寸法の上限を設けている場合や、特定の形状のスパイクの使用を認めていない場合は、これを適用する。
・ 医療および安全上の理由から、競技用靴（市販されているものに限る）へのインナーソールの追加、その他の物の挿入および追加は以下の条件でのみ認められる。

a.

中敷（インナーソール）の追加または挿入物は、取り外し可能な装具であること（靴の内側に恒久的に固定することはできない）。

b.

追加物は、ヒールレイズまたはヒールキャップ（例：跳躍競技用靴）、ブレースまたはストラップ（例：投てき競技用靴）とする。

・ 靴底の最大の厚さ（購入時から装着されているオリジナルのインナーソールを含む）は、2024 年 10 月 31 日までは以
下の通りとする。
種目

96

靴底の
最大の厚さ

要件・備考
全投てき種目と高さを競う跳躍種目および三段跳を除く、長さを競う跳躍種目に適用。
全フィールド種目で、靴の前の部分の中
心点の靴底の厚さは、踵の中心点の靴底の厚さを超えてはならない。
靴の前の部分の中心点の靴底の厚さは、踵の中心点の靴底の厚さを超えてはならない。

フィールド種目( 除：三段跳 )

20 ㎜

三段跳

25 ㎜

トラック種目(800 ｍ未満の種目、ハードル種目を含む )20 ㎜

リレーにおいては、各走者が走る距離に応じて適用する。

トラック種目(800m 以上の種目、障害物競走を含む )25 ㎜

リレーにおいては、各走者が走る距離に応じて適用する。
競技場内で行う競歩競技の靴底の最大の厚さは、道路競技と同じとする。

25 ㎜スパイク
クロスカントリーシューズ
または40 ㎜ノン・スパイク
シューズ

マウンテンレースとトレイルレース

TR 5

40 ㎜

( 競走、競歩 )日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

道路競技

競技者はスパイクシューズまたはノン・
スパイクシューズ（ロードシューズなど）を履くことができる。スパイクシューズを履く場合、靴底の最大の厚さは 25mmを超えてはならない。ノン・スパイク
シューズを履く場合、靴底の最大の厚さは 40mm を超えてはならない。

制限なし

・ 靴底の最大の厚さ（購入時から装着されているオリジナルのインナーソールを含む）は、2024 年 11 月 1 日からは以
下の通りとする。
種目

フィールド種目

道路競技（競走・競歩）

20 ㎜
スパイク
シューズ
または
ノン ･ スパイク
シューズ
40 ㎜

マウンテンレースとトレイルレース

制限なし

リレーにおいては、各走者が走る距離に応じて適用する。競技場内で行う競歩競
技の靴底の厚さは、道路競技と同じとする。
全跳躍種目で、本規程 10.3 および 10.4に記載のとおり、靴の前の部分の中心
点の靴底の厚さは、踵の中心点の靴底の厚さを超えてはならない（前足の中心
は、靴の内部の長さの 75 ％にある靴の中心点。 踵の中心は、靴の内部の長さの12 ％にある靴の中心点）。
リレーにおいては、各走者が走る距離に応じて適用する。
競技者はスパイクシューズまたはノン・
スパイクシューズ（ロードシューズなど）を履くことができる。 スパイクシューズを履く場合、靴底の最大の厚さは 20 ㎜を超えてはならない。 ノン・スパイク
シューズを履く場合、靴底の最大の厚さは 40 ㎜を超えてはならない。

クロスカントリー

20 ㎜
スパイク
シューズ
または
40 ㎜ノン・
スパイク
シューズ

要件・備考



トラック種目
ハードル種目
障害物競走

靴底の
最大の厚さ
20 ㎜
スパイク
シューズ
または
ノン・スパイク
シューズ

重要告知：本規程 5.3 に従い、2024 年 11 月 1 日以降、靴底厚が上記の表に記載されている最大の厚さを超える既存靴は承認されなくなり、対象競技会では着用できなくなる。

5.3

欠番

5.4

欠番

97

5.5

欠番

5.6

欠番

アスリートビブス（ビブス）

5.7

競技者は競技中、胸と背にはっきり見えるように２枚のアスリートビブス（ビブス）をつけなければならない。跳躍競

技の競技者は、胸または背にのみにつけるだけでもよい。アスリートビブス（ビブス）は、通常はプログラムに記載のものと同じ番号でなければならない。競技の際にトレーニング
シャツを着る時は、同じ方法でその上につけなければならない。
アスリートビブス（ビブス）の一部または全部に、数字の代わりに競技者の名前またはその他の適切な識別記号を記載することが認められる。番号を記載する場合は、スタートリス
トもしくはプログラム上で各競技者に割り振られた番号を記
載する。

5.8

いかなる競技会であろうと、競技者が自分のアスリートビブ
ス（ビブス）やその他の標識を着用せずに参加することは一切認められない。

5.9

アスリートビブス（ビブス）は配布された形で着用しなければならず、切ったり折り畳んだり、あるいはいかなる方法でも見えなくしてはならない。10,000 ｍ以上の競走・競歩競技においては、風通しをよくするためにアスリートビブス（ビブス）に穴をあけてもよいが、文字や数字の部分に穴があってはならない。

5.10 写真判定装置を使用する競技会においては、主催者は競技者のショーツまたは下半身の横に粘着性の腰ナンバー標識をつけさせることができる。
〔国内〕
ⅰ

アスリートビブス（ビブス）は、各人に 4 枚を交付することが望ましい。

ⅱ アスリートビブス（ビブス）の大きさは、横 24 ㎝以内×縦16 ㎝以内とする。個人を識別する文字や数字等の大きさは、
98

「競技会における広告および展示物に関する規程」参照。腰ナンバー標識は 12cm × 18cm を標準とする。

5.11 競技者が本条の各規定に従わず、
5.11.1 審判長が従うよう命じてもその命令を拒否した場合
または日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

TR 6

5.11.2 そのまま競技に参加した場合
当該競技者は失格とする。
TR5.11は TR5の条項いずれかに従わない場合の制裁を規定している。しかし可能であれば、競技者がこれら規則に従わない場合は関連する競技
役員は規則を遵守するよう注意するとともに、従わない場合、どのような結果を招くかを競技者に助言すべきである。競技者が競技会中に規則の条項いずれかに従わず、競技役員が競技者に規則遵守を要求することが現実的でないのなら、失格とせざるを得ない。
出発係と（トラック種目と場外競技担当の）監察員及び（フィールド種目
担当の）審判員はこうした問題を警戒し、明らかな違反があった場合には審判長に報告する責任がある。

TR 6.

競技者に対する助力

診察および助力

6.1

診察、治療、理学治療は、主催者によって任命され、腕章、ベスト、その他の識別可能な服装を着用した公式の医療スタッフが競技区域内で、または、この目的のために医事代表
もしくは技術代表の承認を得たチーム付き医療スタッフが競
技区域外の所定の治療エリアで行うことができる。いずれの場合においても、競技の進行や競技者の試技の順序は遅らせないものとする。上記以外の他者によるこのような介助や手助けは、競技者がひとたび招集所を出た後は、競技開始前であろうと競技中であろうと、助力である。

〔国内〕
ⅰ

転倒や意識混濁、疾病等により明らかに通常歩行や競技続行が困難となり、立ち止まりや横臥等の行動を行う競技者に対して、審判員や公式の医療スタッフが声掛けを行うことは、

99

助力とは見なさない。声掛けを行った審判員や公式の医療ス
タッフは直ちに審判長または医師に状況を報告し、本人がな
お競技続行の意思を持っていても、競技者の生命・身体保護の観点から審判長もしくは医師の判断で競技を中止させることができる。
ⅱ

当該競技者が所属するチームスタッフから競技を中止させた
いとの申し出があった場合、当該申し出を受けた審判員は直ちに審判長に報告し、競技者の生命・身体保護の観点から、本人がなお競技続行の意思を持っていても、審判長の判断で競技を中止させることができる。

ⅲ

転倒や意識混濁、疾病等により明らかに通常歩行や競技続行が困難となり、立ち止まりや横臥等の行動を行う競技者に対して、審判員や公式の医療スタッフが一時的に介護するために競技者の身体の一部に触れることは、助力とは見なさない。

〔注意〕
競技区域は、通常、柵などで物理的に仕切られているが、本条の解釈上、競技が行われ、競技者と関連規則・諸規程で認められた者のみが立ち入ることのできる区域と定義される。

6.2

競技中、競技区域内で、助力を与えたり受けたりしている競

技者は（TR17.14、17.15.4、54.10.8、55.8.8 の場合を含む）、
審判長によって警告され、さらに助力を繰り返すとその競技者は失格となる。
〔注意〕TR6.3.1 または 6.3.6 に該当する場合は、警告なしで失格とすることができる。
許可されない助力

6.3

この規則の目的から下記のような場合は、助力とみなし、許
可しない。

6.3.1

同一レースに参加していない者によってペースを得ること、周回遅れか、周回遅れになりそうな競技者がペー
スメーカーとして競技すること、あるいは（TR6.4.4 で許されたものを除いて）あらゆる種類の技術的な装置によってペースを得ること。

100

6.3.2

ビデオ装置、レコーダー、ラジオ、ＣＤプレーヤー、トランシーバーや携帯電話もしくはそれらに類似した機器を競技区域内で所持または使用すること。

6.3.3

TR5 に準拠する靴を除き、本規則で指定された、あるTR 6

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

いは認められた機器を使用して得ることができると考えられる効果以上の利益を、使用者に提供する技術や装置を使用すること。

6.3.4

何らかの機械的補助を利用すること。但し、機械的補助用具規程（the Mechanical Aids Regulations）に従って許可（承認）された、あるいは認められた、障がいのある競技者が使用することを除く。

6.3.5



機械的補助用具規程（the Mechanical Aid Regulations）も参照のこと。

当該競技に関係するしないにかかわらず、競技役員が助言またはその他の支援を提供すること（競技指導を行う、
長さの跳躍種目で失敗を示す場合を除き踏切地点を示す、レースで時間や距離差を教えるなど）。

6.3.6

転倒後、他の競技者から立ち上がることを手助けしてもらう以外に、前に進むための身体的な手助けを得ること。

許可される助力

6.4

この規則の目的から下記の場合は、助力とはみなさず、許可
する。

6.4.1

競技区域外での競技者とコーチとのコミュニケーショ
ン。コミュニケーションを容易にするとともに、競技の進行の邪魔にならないよう、フィールド競技では競技場所に近接した観客席の一角にコーチ席を設けることが望
ましい。

〔注意〕

TR54.10 と 55.8 に関係しないコーチや他の関係者は、
この場所から競技者とコミュニケーションを取ることができる。
競技者が競技を行うため、または、すでに競技区域にい



6.4.2

101

る競技者が競技を継続するために必要な TR6.1 に定める診察、治療、理学治療。

6.4.3

身体保護及び医療目的のあらゆる身体保護具（例えば：包帯・絆創膏・ベルト・支持具、冷却機能付きリストバ
ンド、携帯用酸素ボンベ等の呼吸補助具）。審判長は医事代表と協力して、それらが競技者に望ましい物である
かどうか、それぞれ確認をする権限を有する。
〔TR32.4、32.5 参照〕
6.4.4

競技者本人が携帯もしくは着用して使用する心拍計、速度・距離計、ストライドセンサー、その他の類似の機器。
但し、他者との通信が使用不可能なものに限る。

6.4.5

フィールド種目に出場している競技者が、当該競技者に代わり競技区域（TR6.1〔注意〕参照）の外にいる者によって録画されたそれ以前の試技の映像を見ること。その録


画再生機器や録画映像は、録画映像を提供する者のすぐ近くの位置であれば競技区域内に持ち込むことが認められる。画像をより詳しく見るために、競技者は画像を撮影した人とコミュニケーションを取りながら録画再生機器を手にしても良い。

6.4.6

指定された場所で、あるいは審判長が認めた場合に渡す
帽子、手袋、靴や衣類。

6.4.7

競技役員や主催者によって任命された者による、立ち上
がったり医療支援を受けたりするための身体的な手助
け。

6.4.8

電子ライトや類似の器具による、レースの進行時間や関連する記録の提示。

〔国内〕

1.

視覚障がい者がトラック競技および道路競技に参加する場合のガイドランナーは助力とはみなさない。視覚障がい競技者とガイドランナーについては国際パラ陸上競技連盟（WPA）
競技規則に準ずる。

2.

聴覚障がい者のスタートを補助するライトは、他の競技者よりも有利になる器械とはみなさず、使用を認める。

102

TR6は、近年、頻繁に変更がなされる項目である。なぜなら陸上競技の実施方法の変化を反映するためであったり、コーチの役割を尊重するためであったり、技術革新や新たに開発された製品などに対応するためであったりといった理由からである。WAは、イベントや競技会で新製品や新たな動きが共通の地位を得たなら、速やかにそれらに対応し続ける。

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

TR 7

これらの規則の変更は、競技者の競技への参加を可能な限り容易にし、競技者 /コーチと競技役員との間の不必要なもめ事を減らすよう考慮されている。本規則の各条項は、競技会が誰にでも公平に行われることを常に保証しているという観点から解釈されるべきである。
しかし、TR6.3.5は競技役員が自らの任務として決められている範囲を超えて競技者を援助すべきではないことを明確にしている。例として長さの跳躍で競技役員が無効試技だった時の痕跡位置を伝える目的以外に、踏切位置の詳細を競技者に教えるべきではないと具体的に記している。

警告および失格TR 7.

誠実に力を尽くしての参加、反スポーツマンシップ行為
および不適切な行為

7.1 競技者およびリレー・チームは、誠実に力を尽くして陸上競技会に参加しなければならず、反スポーツマンシップ行為や不適切な行為を行ってはならない。当該規則に従わない競技者およびリレー・チームは、警告を受けるか失格となる場合がある。
審判長は、当該規則または CR6.1〔注意〕ⅱ、ⅲ、ⅳ、TR6、16.5 、 17.14 、 17.15.4 、 25.5 、 25.19 、 54.7.6 、 54.10.8 、
55.8.8 に違反があった競技者やリレー・チームに警告を与えたり、当該競技会から除外したりする権限を持つ。警告はイ
エローカード、除外はレッドカードを示すことによって競技者に知らせる。警告や除外の事実は記録用紙に記入する。審判長が警告および除外処分を行った場合は、そのことを記録・
情報処理員および他の審判長に知らせなくてはならない。
招集所審判長はウォーミングアップ場から競技場所に至るまで、競技規則を適用する権限を有する。その他の場合も含め、審判長は競技中だけでなく、競技を終えた後にも担当した種

103



目について権限を持つ。

当該審判長は競技場所やウォーミングアップエリア、招集所、コーチ席も含めた競技に関連する場所で、競技者以外の者がふさわしくない行為や不適切な行為をしたり、競技者に競技規則に違反した助力を行ったりした場合、（競技会ディレク
ターがいる場合は相談の上）警告を与え、除外することがで
きる。
〔注意〕
ⅰ

審判長は十分な根拠のある状況では、警告なしで競技者やリ
レー・チームを除外する事ができる。
〔参照

ⅱ

TR6.2〔注意〕〕

競技場外で行われる競走競技と競歩競技の審判長は、（例えば、TR6、54.10、55.8 に係る）違反があった場合には、失格を告げる前に警告を与えなければならない。異議を申し立てられた場合は TR8 を適用する。

ⅲ 本条に基づき当該競技者やリレー・チームを当該競技から除外する場合には、すでにイエローカードで警告が与えられている競技者に対しては、審判長は二枚目のイエローカードを示した後、直ちにレッドカードを提示する。
ⅳ

一度目の警告に気付かないでイエローカードによる警告を提示した場合、その後、二度目の警告である事実が判明した時
点で、レッドカードを提示したのと同じ結果となる。審判長は直ちに当該競技者やリレー・チーム、もしくは所属チームに対して除外通知を行なわなければならない。

カードが示され記録される方法に関連して、以下の通りガイドラインを示し、明確化する。
a.

イエローカードとレッドカードは、懲戒処分（主に当該規則を参照）
だけでなく、懲戒的と考えられる性質を持つ特定の規則違反のいずれかで与えられることができる。

b.

レッドカードの前に、イエローカードが出されているのが一般的であり通常想定されることであるが、特に悪質な反スポーツ的または不適切な行為、または誠実な態度で競技に参加しなかった場合には、即時に（イエローなしで）レッドカードを出すことができる。この場合、

104



競技者あるいはリレー・チームは、かかる決定をジュリーに上訴する機会が与えられていることを忘れてはならない。
c.

イエローカードを出すことが現実的でなく、さらに論理的でない場合もある。例えば、TR6.2の注意は、レース中のペーシングがあったな
TR 7

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

ど TR6.3.1に該当することが明確に証明されれば、即、レッドカードを出すことが特に認められる。
d.

審判長がイエローカードを出した際に、競技者あるいはリレー・チー
ムが不適切な態度で応答したことで、即時にレッドカードを出すことが正当である場合、前項と同様に、即、レッドカードという状況になることもある。短時間の中で不適切な振る舞いが続いた際に、それぞれに異なる事由をつける必要はない。

e. 〔注意〕ⅲにより、競技者あるいはリレー・チームがその競技会中に既にイエローカードを出されており、次に出されるカードがレッド
カードとなることを審判長が認識している場合には、審判長は最初に2 枚目のイエローカード、
その後、
レッドカードを提示する。しかし、審判長が 2 枚目のイエローカードを表示しない場合であっても、レッ
ドカードの提示は無効とはならない。
f.

審判長がすでに出されたイエローカードを認識しておらず、イエロー
カードのみを表示した場合は、この事実が判明した時点で、できるだけ早くその競技者を失格させるための適切な措置を講じる。通常、
これは審判長が直接競技者本人に、またはチームを通して競技者に通告することによって行われる。

g.

リレー競技では当該競技会のどのラウンドであっても、一人または複数のチームメンバーが受けたカードは、チームに対して示されたものとしてカウントする。このため、もし、リレーに出場している一人の競技者がリレー競技の予選、決勝等のラウンドで 2 枚目のイエロー
カードを示されたのなら、当該リレー・チームはレッドカードを示されたことになり、失格となる。

競技規則違反による失格の取扱い（TR7.1 の非適用時）

7.2 競技者が競技規則（TR7.1 の適用を除き）に違反をして失格させられれば、その種目の同じラウンドで達成した記録は無
効とする。

105



しかし、その前のラウンドで達成された記録や混成競技でその種目の前までに達成された個々の種目の記録は有効とする。
競技規則違反による失格の取扱い（TR7.1 適用時）

7.3 競技者が TR7.1 により競技会から除外となった場合は、その種目で失格となる。2 度目の警告が違う種目で行われた場
合は 2 度目の種目で失格となる。その種目の同じラウンドで達成した記録は無効とする。しかし、その前のラウンドまでの記録、またはそれまでに出場した他の種目や混成競技における当該種目の前までの記録は有効とする。
この失格により、その競技会における以後の全ての種目やラウンド（混成競技の個々の種目や、同時に参加している他の種目やリレーも含まれる）から除外される。

7.4 リレー・チームが TR7.1 により競技から除外処分を受けた
場合、そのチームはそのリレー種目では失格としなければならない。除外処分を受ける前のラウンドまでの記録は有効とする。リレー・チームの失格が TR7.1 による競技者個人の行為の結果である場合、TR7.3 が当該競技者に適用される。
それ以外の場合、かかる失格は、競技者やリレー・チームがその競技会の他の種目へ出場することを妨げるものではない。
但し、個々の競技者の一つまたは複数の行動が極めて悪質だと見なされる場合は、当該競技者に TR7.1 を適用し、警告を与えたり競技会から除外したりすることができる。

7.5 違反が重大であるとみなされた場合は、総務は不適格行為として本連盟に報告しなければならない。
TR7.3はリレー競技中に2回目の警告を受けた競技者、または、リレー競技で当該チームの失格につながる除外を直接受けた競技者にも適用され
る。

〔注釈〕

TR7 ならびに TR8 でいうラウンドとは予選や決勝などのこ106とであり、走高跳、棒高跳でのある高さ、他のフィールド競技における試技回数とは異なる。
TR 8.

抗議と上訴

競技会に参加する競技者の資格に関する抗議は、競技会の開TR 8

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

8.1

始前に総務になされなければならない。総務の決定に対し、ジュリーに上訴できる。競技会が始まるまでに解決しない場
合は、その競技者は「抗議中」の状態で競技に参加することが許される。その抗議は、本連盟（〔国際〕競技会統括団体）に付託しなければならない。

8.2

競技の結果または競技実施に関する抗議は、その種目の結果の正式発表後 30 分以内に行わなければならない。主催者は記録発表を行った時刻を記録しておかなければならない。

〔国内〕
同一日に次のラウンドが行われる競技では、その結果が正式に発表されてから 15 分以内に申し出なければ、なんら問題はなかったものとみなされる。

8.3

競技の結果または行為に関するいかなる抗議も、競技者自身
または代理人あるいはチームを公式に代表する者から審判長に対して口頭でなされなくてはならない。抗議に関連する種

目の同じラウンドで競技している（〔国際〕または、チーム得点対抗の競技会で競技している）チームに限り抗議（あるいは上訴）することができる。公正な判定を下すために、審判
長は自身が必要と考える利用可能な証拠（公式ビデオで撮影された映像や写真、またその他のあらゆる入手可能なビデオ
映像証拠を含む）を考慮する。審判長はその抗議に結論を下すことも、ジュリーに付託することもできる。もし審判長が結論を下したとしても、抗議を行った者はジュリーに上訴することができる。
〔国際〕
審判長がその場にいない、あるいは対応できない場合の抗議
は、テクニカルインフォメーションセンター（TIC）を通して行う必要がある。

107

〔国際−注意〕

WA 写真判定員が任命されている場合、競技者の順位に関す
る抗議に関しては、トラック審判長と競歩競技審判長に代わって対応する必要がある

8.4

トラック種目で、

8.4.1〔国際〕不正スタートを告げられたことに対して直ちに

現場で抗議（競技中の抗議）をした場合、スタート審判長（スタート審判長が任命されていなければトラック競

技審判長と競歩競技審判長）は、不正スタートであったと少しでも確信が持てない時、その権利を留保するために自分の裁量で、抗議中として競技者が競技することを許可できる。WA が承認したスタート・インフォメーショ
ン・システムにより不正スタートの判定が下された場合、当該競技者は競技を継続することはできない。但し、ス
タート・インフォメーション・システムが明らかに不正確であると審判長が判断した場合はこの限りでない。
「抗議中」として競技することを認めた場合、競技者に対して赤白（斜め半分形）カードを示す。
〔国内〕
スタート・インフォメーション・システム（SIS）使用時
のみ、主催者は当該規則を適用することができる。

8.4.2

スタートに関するレース後の抗議は、スターターが不正スタートであったにもかかわらずリコール（呼び戻し）できなかった場合、または TR16.5 の行為があったにもかかわらずスタートの中止ができなかったことを理由に行われる。その抗議は、通常、誠実に力を尽くしてそのレースを走り終えた競技者本人、またはその競技者の代理人からのみ行うことができる。抗議が認められると、
当該不正スタートまたは本来スタート中止を招くはずだった行為を行い、TR16.5、16.8、39.8.3 の警告または失格の対象となった競技者は、レース後であっても警告または失格処分を受ける。警告または失格処分の可能性のあるなしにかかわらず、審判長は当該種目の全部ま108たは一部の競技を無効とする権限を有する。審判長が全部または一部の競技をやり直すことが公正であると判断した場合は、再レースを行う。
〔注意〕
TR 8

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

TR8.4.2 における抗議および上訴の権利は、スタート・
インフォメーション・システムが使われている、いないに拘わらず適用される。

8.4.3

不正スタートとして誤って競技から除外された競技者による抗議や上訴がレースの後に認められた場合、記録を残すために走る機会が与えられる。その結果によっては、次のラウンドに進むことができる。
審判長かジュリーの何らかの決定か、特別な状況（例：
次ラウンドまでの時間が短すぎたり、レースの間隔が短すぎるような場合）でない限り、いかなる競技者もそれまでに行われる全ラウンドで競技をしないで次のラウン
ドに進むことはできない。

〔注意〕
この規則は審判長やジュリーが適用するのがふさわしいと考えた時に、適用することができる。
〔参照 TR17.1〕

8.4.4

レースを終了しなかった競技者またはチームによって、あるいはそれらに代わって関係者から抗議がなされた場
合、審判長は最初に、当該競技者またはチームがそのレースで当該抗議以外の他の事由によって失格となっていな
いかを確認しなければならない。失格となっている場合
は、その抗議は却下されなければならない。
スタート審判長が不正スタートを課せられた競技者による現地での抗議（競技中の抗議）を裁定する時は、利用可能な全てのデータを考慮しなければならず、競技者の抗議が妥当である可能性がある場合に限り、競技者は抗議中（Under Protest）の立場で競技することが許される。そのレース後、審判長により最終決定がなされなくてはならないが、その決定に対し競技者がジュリーに上訴することが可能である。しかし、誤解のないよ

うに補足すれば、不正スタートが正常に動作している SISによって感知さ109

れた場合、及びその競技者に不正スタートの責任があることが視覚的に明らかで抗議を認める理由がない場合には、審判長は通常、抗議中の立場で競技することを認めてはならない。但し、反応時間が許容限界に近づくと、動きがほとんど見えなくなる可能性があることが認識されている。
このような場合、スタート審判長が技術的証拠のさらなる分析を必要とすると判断したら、関係者全員の権利を守るために、スタート審判長は抗議中の立場で競技者が競技することを許可することができる。
これらの規則はスターターが不正スタートを呼び戻せず走らせてしまった
場合だけでなく、スターターが（不適切行為等があったにもかかわらず）
適切にスタートを中止できず走らせてしまった場合にも適用される。どちらの場合も審判長はそれぞれの事案に関わる全ての要素を考慮し、レース（全員またはその一部人数で）を再度実施する必要があるかどうかを判断する必要がある。
極端な状況の二つの例を挙げると、フィニッシュした競技者が不正スター
トしたにもかかわらずリコール（呼び戻し）がなかったとしても、マラソン
では再レースは論理的ではないし、不要である。しかし、短距離種目で不正スタートしたにもかかわらずリコール（呼び戻し）がなかったことで他の競技者のスタートやレースに影響を与えた場合は、再レースが不要とは言えない。
一方、予選において、あるいは混成競技のレースにおいて、スターター
が不正スタートを呼び戻せず走らせてしまったか、スターターが（不適切行為等があったにもかかわらず）適切にスタートを中止できず走らせてしまったことで、1人もしくはそれ以上の競技者が不利益を被ったことが明らかな場合、審判長は被害を被った競技者だけに再レースの機会を与えるという決定をすることができる。その場合、進出条件も決定できる。
TR8.4.3は競技者が間違って不正スタートと判定され、レースから除外されてしまった状況を想定している。

8.5 〔国際〕 フィールド種目で、もし競技者が無効試技と判定されたことに対し、直ちに現場で抗議（競技中の抗議）を行った場合、審判長は疑義があると考えたら、該当する事項を保全するためにその試技を計測、記録させることができる。

110



〔国内〕



主催者は当該規則を適用することができる。

8.5.1

距離を競う競技種目において、もし抗議に該当する試技が、8 人を超える競技者が競技する前半の 3 ラウンドで発生した場合で、抗議あるいはそれに続く上訴が支持さ
TR 8

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

れた場合に限り、その競技者はそれ以降の試技のラウン
ドへ進むことができる。

8.5.2

高さを競う競技においては、その抗議あるいはそれに続く上訴が支持された場合に限り、次の高さに進むことができる。

審判長は無効試技の判定に少しでも確信が持てない時は、関連する全ての権利を保全するため、抗議中として競技者に競技継続を認めることができる。
審判長が自身の肉眼による監察、またはビデオ審判長から受け取った助言により、審判員の判定が正しいと確信している場合、競技者が抗議中として競技を継続することは許されない。


しかし、現場での抗議（競技中の抗議）の対象である試技の計測（距離の保全）を命じるかどうかを検討するにあたり、a.

審判長はルールの明確な違反があった場合、例えば、走幅跳で問題の競技者が粘土板に明瞭な痕跡を残していたり、投てき種目で投てき物が角度線の明らかに外側に落下した場合には、記録の保全をすべきではない。

b.

審判長は多少でも判定に疑念がある場合には、常に（競技会の進行を遅らせることなく直ちに）記録の保全をおこなうべきである。

ピンまたはプリズムを持った落下域担当の審判員が、（投てき種目で投てき物が完全に角度線外に落下した場合を除き）旗を持った審判員が赤旗を上げるのを見たとしても、着地地点の痕跡をどんな時でも（記録の保全に備えて）常にマークしている時、この規則が十分に理解されているといえる。競技者による現場での抗議（競技中の抗議）だけでなく、旗を持った審判員が誤って、または偶発的に間違えた色の旗を上げてしまう可能性
もある。

8.6

抗議対象となった競技の成績や当該競技者が抗議中として競111

技した結果得られた成績は、審判長がこれを有効と認める判断を下すか、上訴が行われジュリーがその主張を認めた場合に限り、有効となる。
〔国際〕
フィールド競技において現場で抗議（競技中の抗議）が行われ、抗議中として競技を行なう競技者がいる場合、その抗議が認められれば競技を続けることができないはずの別の競技者も競技を続けることが認められた場合、抗議の扱いがどうなったかにに関わらず、競技継続が認められた競技者の記録
や最終成績は有効となる。
TR8.6はフィールド種目だけでなく、全ての種目に適用される。

8.7

ジュリーに上訴する場合は、次のいずれかの時点から 30 分以内とする。

8.7.1

審判長の裁定により当該種目の結果が変更された場合は、その結果が公式に発表された時。

8.7.2

結果が変更されなかった場合は、抗議者に対してその旨の通知が行われた時。

上訴は競技者、競技者の代理人、またはチームの代表者によって署名された文書により、預託金 10,000 円（国際競技会では 100 米ドルまたは相当額）を添えて行われなければならない。この預託金は上訴が受け入れられなかった場合は没収される。上訴に関連する種目の同じラウンドで競技している競技者またはチームに限り、上訴することができる。
〔国内〕
同一日に次のラウンドが行われる競技では、ジュリーへの上
訴は審判長の裁定から 15 分以内とする。
〔国際−注意〕
当該審判長は抗議に対する裁定を下した後、直ちに TIC に対して裁定の時刻を通知しなければならない。審判長が当該チーム・競技者に対して口頭で裁定を知らせることができな
かった場合は、TIC で訂正された結果もしくは裁定結果を掲

112

示した時刻をもって、公式発表が行われた時刻とする。

8.8

ジュリーは審判長の決定をジュリーが十分に支持している場
合を除き、当該審判長や全ての関係者から聞き取りをしなくてはならない。もしジュリーが納得できない場合は、他の証
TR 9

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

拠についても考慮することができる。入手可能なあらゆるビデオ記録を含む証拠でも結論が出ない場合は、審判長あるいは競歩審判員主任の裁定が支持される。

8.9

ジュリーは新たに決定的な証拠が提示された場合、新たな決定に変更可能な状況であれば決定を再考しても良い。決定の再考は通常その種目の表彰の前までに行われるものとする。
但し、競技会統括団体がその後であっても状況が許されると判断する場合は、その限りではない。

ある特定の状況において、審判員（CR19.2）、
審判長（CR18.6）およびジュリー（TR8.9）は、そうすることが可能で現実的であるなら、それぞれが下した決定を再考できる。

8.10 〔国際〕 競技規則でカバーできない点に関する決定は、ジュリーの議長から WA 事務総長へ報告しなければならない。

8.11 ジュリーの決定（ジュリーをおかない競技会や、上訴がジュリーにまで上がらなかった場合においては、審判長の決定）が最終のものであり、スポーツ仲裁裁判所に対するものを含めて、更なる上訴の権利はない。
〔国内〕

1.

上訴の文書は本連盟指定の形式に準ずる（本連盟ウェブサイ
トから入手可能。記入例は陸上競技審判ハンドブック参照）。

2.

ジュリーをおく競技会における上訴の文書は、総務または抗議の手続きについての任務を有する総務員に提出し、審判長を経てジュリーに回付する。
TR 9.

9.1

男女混合の競技

加盟団体の規則が適用されていれば、男女が一緒に競うリレーや男女混合チームで行う競技、男女が一つのカテゴリー113

で行う種目などの男女混合競技を行うことができる。

9.2

TR9.1 以外のその他の競技会で競技場内のみで行う競技では、男女混合の種目は通常では認めない。


但し、ワールドランキングコンペティション定義 1. ⒜、⒝、⒞ と 2. ⒜、⒝ 以外の競技会においては、以下の混合競技を認めることがある。ワールドランキングコンペティション定

義 1. ⒠、⒟ と 2. ⒞、⒟、⒠ に該当する競技会においては、
フィールド競技と以下 TR9.2.1 に述べる状況であれば、所管するエリア陸連の特別な許可により、常に男女混合競技が認められる。

9.2.1

競技場内で行う 5000 ｍ以上の競技で、男女のいずれか
または男女ともに男女別に競技を実施するのに十分な人
数がそろわず、男女別々での実施が非効率的である場合。
競技結果には男女の別を表示しなければならない。こうした競技では、いかなる場合でも、他の性別の競技者がペースメイクをしたり、助力をしたりするような行為は許されない。

〔国内〕
男女のいずれかが 8 名以内で男女の合計が 30 名以内の場合に限り、男女混合で実施することを認める。

9.2.2

フィールド競技では、男女が同時に同じ場所で同じ種目を行うことができる。その際には、記録用紙は男女別々に作成しなければならない。男女混合で同一種目を行う場合、各ラウンドは一つの性別の競技者全員を先に行ない、その後に別の性別の競技者全員が行うことも、それぞれの性別の競技者が交互に行うこともできる。

TR25.17（試技時間）の目的から、男子・女子に分けてではなく、全競技者の人数で試技時間を考えなければならない。高さを競う跳躍競技が男女混合として一か所で行われる場合には、事前に公表されている当該競技全体に適用されるバーの上げ幅も含めて、TR26 〜 28 は厳格に適用されなければならない。

114

TR9.2.1の目的は5000ｍ以上の長距離種目の実施を促進することであり、より長い種目で男女のいずれかまたは男女ともに少数の競技者が出場す

る場合や、より長い距離の種目（例えば、10,000m 以上の競歩競技）、タ
イムテーブルの制約により別々のレースを実施することが困難になる。こTR 10

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則の規則の目的は、女性競技者が男性競技者と競技する機会を提供することにより、潜在的により良い記録が出せる環境を作り出すことではない。
誤解がないように補足すると、フィールド種目や 5000m 以上のレースでの混合競技会は、a.

全ての国内大会で認められ、適用可能な連盟の規則のみに従う。
（エリア陸連からの追加の許可は必要ない。
）
ワールドランキングコンペティション定義 2. ⒟ に該当する競技会にb.

おいては、関連するエリア陸連によって特別に許可されている場合に認められる。
ワールドランキングコンペティション定義1. と2. ⒜、⒝、⒞、⒠ にc.

該当する競技会においては、フィールド競技で競技会に適用される規程で特に規定されていなければ認められない。
男女混合競技での世界記録の公認には制限がある。CR31.1（5000m 以
上のトラックレース）と CR32（女性の道路競走）を参照。CR32〔注意〕ii
は、男性と女性の両方が参加する状況において、女性の唯一の競走としてどのように認められるか（女性単独での記録の達成）についての指針を提供する。（CR25.2、25.3も参照）

TR 10.

測量と計測

〔国際〕


10.1 〔国際〕 マークの正確性、および TR2、11.2、11.3、41 の設備の配置状況は、有資格計測員によって計測の詳細と関連する組織・団体あるいは設備の所有者ないし運営者に対して提出された、適切な検査済証とともにチェックされなければならない。
この計測者は本目的のために、競技場の設計図や図面、最新の計測証明書など全ての情報にアクセスできるものとする。
10.2 〔国際〕 ワールドランキングコンペティション定義1. ⒜、⒝、⒞ と 2. ⒜、⒝ に該当する競技会においては、トラックおよ115

びフィールド競技の計測は、正しく目盛りが設定された鋼鉄製巻尺、高度計または科学計測装置で行われる。これらの計測機器は国際基準に従って製造され、正しく調整されたものでなければならない。競技会で使用される計測装置の精密度
は、国の測定機関によって認められた適切な組織によって認

証されていること。ワールドランキングコンペティション定
義 1. ⒜、⒝、⒞ と 2. ⒜、⒝ 以外の競技会においては、ファイバーグラス製巻尺を使用してもよい。。
〔国内〕

1.

本連盟では「公認陸上競技場および長距離競走路ならびに競歩路規程」等に基づき検定を実施し、公認競技会を開催し得る十分な精度のある適切な施設であることを認定する。

2.

本連盟が主催、共催する競技会では、トラックおよびフィー
ルド競技の計測は、鋼鉄製の巻尺、高度計、または科学計測装置で計らなければならない。その他の競技会ではファイバーグラス製の巻き尺を使用してもよい。計測、計量器具は検査済のものを用いなくてはならない。

3.

特殊機器については、本連盟の承認を得たものでなければな
らない。

4.

施設用器具に関する測定単位は、原則として次のように表示する。
例

ｍ止まりの場合

88 ｍ

ｍ以上で端数のある場合

2 ｍ 135ｍ未満の場合10 ㎜〔注意〕
記録の公認については CR31.17.1 を参照。
TR 11.

記録の有効性11.1 〔国際〕 ワールドランキングコンペティションで達成された記録のみを有効とする。
〔国内〕
競技者の記録は、本連盟規則に基づいて準備された競技会で、かつ本連盟が認めた用器具を競技者が使った時でなければ有116

効としない。

11.2 通常、競技場内で実施される種目の記録が一般的な陸上競技場以外（例えば街角の広場、他のスポーツ施設、砂浜等に作られた仮設施設）や競技場内に一時的に作られた施設で達成
TR 11

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

された場合は、下記全ての条件を満たしていれば全ての目的（世界記録を含む記録）において認められる。

11.2.1 CR1 に規定されている競技会統括団体が開催を承認している競技会であること。

11.2.2 公認審判員が指名され、当該競技会の審判にあたっていること。

11.2.3 規則に準拠した機器や用器具が使用されていること。
11.2.4 〔国際〕その競技施設が WA 競技規則に合致し、TR10 に基づく計測が競技会前と、できれば当日にも行われてい
ること。
〔国内〕
その競技施設は本連盟の諸規則に合致し、公認競技会を開催しうる十分な精度のある適切な施設であることを本連盟が認定していること。
TR11.2に記載された競技会が２日以上にわたって開催される場合、最初の種目実施日までに検定を実施する必要がある。いずれの場合でも、検定員が検定対象の施設に変更の動きがないことを確認できる場合、検定は最初の種目の実施日の 2日前までに完了すればよい。


11.3 施設の長さやその他の仕様が 200m トラック（ショート・トラック）競技規則に準拠していない、完全または部分的に壁や屋根に覆われた会場で行われる競技の記録は有効であり、
以下の全ての条件を満たす場合には、400m トラックで実施される競技の記録として扱う。

11.3.1 CR1 に規定されている競技会統括団体が開催を承認している競技会であること。

11.3.2 公認審判員が指名され、当該競技会の審判にあたってい
ること。

117

11.3.3 規則に準拠した機器や用器具が使用されていること。
11.3.4 （楕円形の）トラックの 1 周が 201.2 ｍ（220 ヤード）より長く、400 ｍを超えていないこと。

11.3.5 規則に適合した競技エリアや競技施設で行われ、一時的に作られた仮設施設で行われる場合には TR10 に従って測量と計測が行われていること。
〔国内〕
その競技施設は本連盟の諸規則に合致し、公認競技会を開催
しうる十分な精度のある適切な施設であることを本連盟が認定していること。
〔国際−注意〕
競技場所・施設が規則に合致していることを示す報告書の現行の標準書式は、WA 事務局より入手可能で、必要に応じてWA のウェブサイトまたはグローバルカレンダープラット
フォームからダウンロードすることができる。
規則に適合し、競技者に利点となるものは何もない施設において、関連する全ての規則に従って達成された記録は、同じ種目であれば、屋根付
きの競技場で達成された記録（例：屋根付き400ｍトラックや直走路で行われる競技の記録）であっても、屋外競技場で達成された記録と同じリストに記載され、統計目的で使用されることを妨げない。200ｍ未満の

ショート・トラックで行われる競技の記録は、ショート・トラックの記録に含まれる現在の慣行に変更はない。

11.4 予選ラウンドで達成された記録、走高跳と棒高跳の 1 位決定

戦の記録、CR18.7、TR8.4.2、17.1、25.20 の各規定により、審判長が再試技（再レース）と判断した競技（レース）の全部
または一部の記録、競歩で TR54.7.3 により失格とならなかった競技者の記録、混成競技で競技者が全種目で競技したか否かに関係なく個別種目で達成した記録は、競技規則に従って行われていれば、通常、統計、最高記録、ランキングや参加標準記録といった目的では有効なものとして扱われる。
〔注釈〕

118

フィールド競技で競技開始後、競技者が途中棄権した場合も同様に、そこまでに達成した記録は有効なものとして扱われ
る。
TR 12

日本陸上競技連盟競技規則／競技規則・第 1 部 総 則

WAは競技者が混成競技で参加標準記録を達成したかどうかを判断することのみを目的として、以下を例外的に決めている。
個々の種目で、条件が満たされていなければならないが、風速が測定される種目において以下の条件の少なくとも一つが満たされなければならない。
⒜ 個々の種目における風速は、毎秒 +4mを超えてはならない。
⒝ 平均風速（個々の種目ごとに測定された風速の合計を種目数で割ったもの）は、毎秒 +2mを超えてはならない。
。

TR 12.

ビデオ記録

ワールドランキングコンペティション定義 1. ⒜、⒝、⒞ に該当する競技会および、できるならばその他の競技会においても、全ての種目において技術代表が納得する形で公式のビデオ撮影を行うものとする。ビデオ記録は指名されていればビデオ審判長の職務を十分にサポートするものとして、その他の場合でも競技内容の正確性と規則違反が立証できるものが望ましい。
ビデオ記録に関する情報は WA のウェブサイトから入手可能な theVideo Recording and Video Referee Guidelines により提供される。
ビデオ審判長を競技会で任命することは、十分なビデオ収集および再生システムが利用可能な競技会においては、多くの場面で実際の監察に大きな影響がある。
ビデオ審判長は一般的に、トラック種目（例えば、スタート、曲走路の内側レーンへの入り込み、妨害や侵害、レーンからの早期離脱、リレーの引き継ぎなど）に関して積極的に行動することができる。フィールド種目の一部または全部について同様の役割を果たすのに十分な数のカメラと機器があれば、ビデオ審判長はトラック同様の役割を担うことができるが、通常はフィールドの現場にいる審判長からの特定の案件についての画像
確認要請に対応する。

119

トラック種目の場合、ビデオ審判長はビデオルームにある一つまたは複数のスクリーンでレースを監察し、自分の所見に基づいて、または競技エリアにいる審判長や監察員主任からの照会に基づいて、利用可能な再生された画像を見て特定の事案を解決する。その結果、規則違反が明らかな場合は適切な決定を下したうえで、その決定内容をトラック審判長と写真判定員主任に報告しなければならない。同様に、監察員またはトラック審
判長が規則違反の可能性を報告している場合は、ビデオ審判長によって確認され、適切な助言と決定がなされる。
さらに、公式ビデオ映像はこれまでと同様に、抗議や上訴を扱うためにも使用される。
近年では主催者が独自のシステムを手配するのではなく、経験豊富な会
社が競技会向けに構築された既存サービスを提供することが一般的になりつつある。但し、どちらの方法を選択してもよい。

TR 13.

得点

点数制によって順位を決定する競技会においての採点方法は、競技開始までに参加する加盟団体またはチームの合意を得なければならない。但し、適用される規則で規定がある場合はその限りではない。

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