国立環境研究所 地球環境研究センター

地下の永久凍土が解けて、ポリゴンの網目部分に水が溜まってできたサーモカルスト湖。
後方には干上がってしまったサーモカルスト湖（アラスカ・ノーススロープにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影）

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号
永久凍土は地球温暖化で解けているのか？ アラスカ調査レポート
国立環境研究所地球環境研究センター 横畠徳太
アラスカ大学フェアバンクス校 岩花剛
海洋研究開発機構 斉藤和之
北見工業大学 大野浩
海洋研究開発機構 町屋広和

アジアからの排出の網羅に向けて「第15回アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ」（WGIA15）の報告
地球環境研究センター 温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）高度技能専門員 伊藤洋

恒例：国立環境研究所夏の大公開は史上最高入場者数を更新しました—地球環境研究センター
総動員、夏のお・も・て・な・しのメニュー紹介—
地球環境研究センター 交流推進係（国立環境研究所一般公開実行委員）広兼克憲

より具体的なゼロ排出戦略に向けて—報告：来場者参加型パネルディスカッション「世界はパリ協定の目標に真摯に立ち向かっているか？」
社会環境システム研究センター 副センター長 亀山康子

夏の大公開特別企画 JAL国際線現役パイロットと温室効果ガス研究者によるクロストーク—
JAL/NIES空エコinつくば—
地球環境研究センター 交流推進係

【最近の研究成果】 陸域生物圏モデルが推定した光合成生産量の値は「どれくらい確からしい」か？—ISI-MIPデータセットのベンチマーキングから分かったこと—
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 伊藤昭彦

【最近の研究成果】 グローバルな土壌の粘土鉱物データセットの開発—土壌中の物質循環や大気微粒子の研究への貢献を目指して—
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 伊藤昭彦

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322001

永久凍土は地球温暖化で解けているのか？ アラスカ調査レポート
国立環境研究所地球環境研究センター 横畠徳太
アラスカ大学フェアバンクス校 岩花剛
海洋研究開発機構 斉藤和之
北見工業大学 大野浩
海洋研究開発機構 町屋広和

緯度が高く寒冷な地域では、一年を通して地面の中の氷が解けない「永久凍土」が広く分布しています。永久凍土は氷河時代からずっと凍りついており、有機物やメタンや二酸化炭素などの温室効果ガスが、たくさん含まれています。地球温暖化によって永久凍土が解けると、そこに含まれている有機物が分解されることなどによって、温室効果
ガスが大気中に放出されます。放出された温室効果ガスは、さらに地球温暖化を加速する可能性があります。私たちは環境省環境研究総合推進費「永久凍土大規模融解による温室効果ガス放出量の現状評価と将来予測」プロジェク
ト [1] で、この問題に取り組んでいます。
2017年6月には、研究プロジェクト活動の一環として、アラスカでの朝日新聞の取材に協力しました。地球温暖化などに伴う環境の変化を紹介する「地球異変」シリーズ記事 [2] のため、朝日新聞社機に同乗するなどして、変わりつつあるアラスカの様々な環境を紹介し、最新の研究知見を踏まえた解説を行いました。ここでは、現地調査研究の様子と、上空から見た現在のアラスカの姿を紹介します。

1. 永久凍土とは？
永久凍土と聞くと、シベリアやアラスカなど、寒さの厳しい限られた地域にしか存在しないと思う方もいらっしゃる
かもしれませんが、地球上の陸地の14パーセントほどの広い地域が永久凍土帯と呼ばれます。チベットのヒマラヤ山脈など、標高の高い場所にも存在し、日本では、富士山や北海道の大雪山にも永久凍土があります。永久凍土帯
は、一年を通して地温が0°C以上にならないような場所として定義されます。寒さの厳しい環境にあるため、観測す
ることが難しく、その全体像がよくわかっていません。

2. 巨大地下氷「エドマ層」が融解している
私たちが特に着目しているのは、「エドマ層」と呼ばれる、非常に巨大な氷塊を含む永久凍土です（写真1）。エドマ層が永久凍土帯に広く存在することは以前から知られていましたが [3] 、近年その巨大な地下氷が速いスピードで融解していることが注目されています。例えば、写真1は2015年夏に撮影したエドマ層の地下氷が現れた崖の写真ですが、崖に近い場所を今年（2017年6月）に撮影したところ、崖の位置が数メートル後退し、水面付近には薄茶色の堆積物が溜まっていました（写真2）。エドマ層が急速に解けていることを実感させる地形です。

写真1 アラスカの崖に現れたエドマ層。巨大な氷塊をふくむ永久凍土層。アラスカ・ノー
ススロープにて、2015年7月に撮影

写真2 写真1のエドマ層の近くを、2017年6月に撮影。凍土の融解により、崖が後退
し、崖の前面が、薄茶色の堆積物で覆われていた。アラスカ・ノーススロープにて、
朝日新聞社機より撮影

3. 永久凍土融解の現地調査
アラスカ北部のエドマ層で行なった現地調査の様子が写真3です。このように永久凍土がむき出しになったポイント
を探して調査を行います。凍った土はコンクリートのように硬いため、氷サンプリング調査では、ドリルで氷を抜き取ります。日本や現地でその氷の分析を行い、氷の中の温室効果ガスの濃度や有機物の量を測定します。また地点を定めて、定期的に地形の変化を調べるための測量調査を行なっています。

写真3 地面が侵食され、むき出しになった永久凍土。アラスカ・ノーススロープにて、2016年8月に撮影

写真4 むき出しになった永久凍土をドリルでくり抜き、現地や日本で分析を行う。アラス
カ・ノーススロープにて、2016年8月に撮影

4. ポリゴン（多角形土）：上空から見た永久凍土の不思議な形
地下に永久凍土があることで、地表に特徴的な地形が現れます。朝日新聞「地球異変」シリーズのアラスカ取材に同行した際に、上空から様々な永久凍土地形を撮影しました。永久凍土地表近くには夏季に解ける部分（活動層）ができますが、その地面が網目状に陥没してできた地形がポリゴン（多角形土）です。広大なツンドラ（樹木が育たず、背の低い植物で覆われた低木林・草原）地帯に、見渡す限りポリゴンが広がる景色が写真5です。また、10年ほど前にツンドラ地帯で火災が起きた場所を通過したところ、火災の起こった場所で地面が黒く変色し、網目状の陥没が進行している様子を確認できました（写真6）。さらに、永久凍土の融解が進み、陥没した地形に水が溜まるサーモカ
ルスト湖や、その湖が干上がった後の窪地も、同時に見ることができました（写真7）。ここで見られるポリゴンやサーモカルスト湖の形成メカニズムを、図1でわかりやすく説明します。

写真5 地下に永久凍土があることで網目状に地面が陥没するポリゴン（多角形土）。アラ
スカ・ノーススロープにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影

写真6 森林火災の跡地。写真上半分の地面が黒い場所が、10年ほど前に火災が起こった場
所、手前の地面が茶色く見える場所は、火災が起こっていない場所。境界がはっきりとわかる。アラスカ・ノーススロープにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影

写真7 地下の永久凍土が解けて、ポリゴンの網目部分に水が溜まってできたサーモカルス
ト湖。また、後方には、干上がってしまったサーモカルスト湖も見られる。アラスカ・ノ
ーススロープにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影

図1 ポリゴン（多角形土）とサーモカルスト湖の形成メカニズム

5. 起きた直後の森林火災を上空から観察
アラスカでは頻繁に火災が起きており、私たちの調査中に、火災が起こった翌日の様子を観察することができました。火災が起こった跡は、木が焼け焦げたところが黒く、中途半端に焦げたところが茶色や赤っぽく、まるで紅葉しているかのように見えました（写真8）。森林の周りにはツンドラが広がっていて、黒く焼け焦げたポリゴン地形
は、その下に永久凍土が広がっていることを示しています（写真9）。焼けた場所の境界が川の流れに沿っているところもあり、森林火災が川で止まった場所もあるようです。森林は地面に到達する太陽の光を遮っているため、火災で森林が消失すると、地面の温度が上がり、永久凍土が解けやすくなります。

写真8 火災が起きた翌日の様子。燃え残っているところは、緑の木が残る。燃えたところとの境目は、茶色くなっている。アラスカ・セラウィック川近くにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影

写真9 火災が起きた翌日の様子。黒くなったところが火災の起こった跡で、右下にはポリゴン地形も見られる。アラスカ・セラウィック川近くにて、2017年6月、朝日新聞社機より撮影

6. 森林の中に現れた巨大砂漠？
最後に、アラスカHuslia付近にある、巨大な砂丘について紹介します（写真10と11）。遠く離れた上空から見ると、森林の中に広がる大きな湖か何かのように見えましたが、近づくと、黄色い巨大な砂丘でした。砂丘の大きさは10km程度、砂丘の内部には木があり、砂に飲み込まれたかのように見えます。森林の中に現れた巨大な砂漠のように見えました。この巨大砂丘の近くには、同様の地形（Great Kobuk Sand Dunes）があり、15万年前頃、氷河が地面を削り、氷河の解け水が溜まってできる湖に砂が堆積し、その湖が乾燥して消失してできたそうです [4] 。しかしHusliaの地形がどのようにできたのか、詳しいことはわかっていません。

写真10 フェアバンクスの西北西400km程度の場所Husliaで見られた、巨大砂丘。緑の森の中に、砂漠が広がっているように見える。砂丘の大きさは10km程度。2017年6月、朝日新聞社機より撮影

写真11 写真10の巨大砂丘に近寄って見た写真。木が砂の中に埋まっているように見える。2017年6月、朝日新聞社機より撮影

7. 研究プロジェクトでは地球温暖化によって、永久凍土面積は減っていくと予測されています。私たちの研究プロジェクトでの数値モデルを使った計算では、将来の社会経済シナリオなどによって結果は違いますが、2100年時点で33%〜50%程度減少する
結果になりました。ただし、永久凍土の現在の分布や融解過程には不明な点が多く、予測には大きな幅が生じます。
今後、私たちのプロジェクトでは、現地調査の知見を活用し、エドマ層の融解が地球温暖化に及ぼす影響の評価を行います。これまでの調査で、森林火災跡地では、永久凍土の融解によって年間数センチメートル地面が沈降している
ことがわかりました [5] 。さらに、エドマ層の氷の中にある気泡のガス濃度を測定すると、メタン濃度が大気中の何千倍もあることがわかりました。永久凍土が融解すると、氷の気泡の中のメタンガスが放出されるだけでなく、前述のように凍土中に保存されていた古い有機物が分解されます。その結果、好気的な、酸素がある環境では二酸化炭素が放出され、サーモカルスト湖底などの嫌気的な、酸素が十分にない環境ではメタンが放出されます。これらの複雑な過程を考慮しつつ、観測で得られたエドマ層の知見をどのようにモデルに取り込むかが、重要な課題です。現地での様子や最新の成果などは、ウェブサイト [1] で更新しますので、興味を持っていただいた方は、ぜひご覧ください。

脚注
1. 永久凍土大規模融解による温室効果ガス放出量の現状評価と将来予測：環境研究総合推進費課題2-1605 http://www.jam
stec.go.jp/iccp/j/pfch4/
2. 朝日新聞「地球異変」シリーズ http://digital.asahi.com/articles/ASK7J7TC5K7JULBJ00J.html など。
3. 極北シベリア、福田正己著、岩波新書、1996年
4. http://www.amusingplanet.com/2014/06/the-great-kobuk-sand-dunes-alaskan.html
5. Iwahana et al., J. Geophys. Res.: Earth Surface, 121(9), 1697-1715 (2016)

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322002

アジアからの排出の網羅に向けて「第15回アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ」（WGIA15）の報告
地球環境研究センター 温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）高度技能専門員 伊藤洋

1. はじめに2017年7月11日から13日の3日間にわたり、ミャンマー・ネピドーにおいて第15回アジアにおける温室効果ガスイン
ベントリ整備に関するワークショップ（WGIA15）を開催しました。WGIA15には、メンバー15か国（ブルネイ、カンボジア、中国、インド、インドネシア、韓国、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、フィリピン、シンガ
ポール、タイ、ベトナムおよび日本）のうち、シンガポールを除く14か国から温室効果ガス（GHG）インベントリに関連する政策決定者、編纂者および研究者の総勢120名が参加し、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）事務局、気候変動に関する政府間パネル・インベントリタスクフォース・技術支援ユニット（IPCC TFI-TSU）など関係する国際機関の参加も得て、活発な議論が行われました。
自国のGHG排出吸収量や気候変動対策の情報をタイムリーに把握・報告することは、適切な削減策構築などに重要であるため、2011年、南アフリカ・ダーバンで開催されたUNFCCCの第17回締約国会議（COP17）で、途上国が隔
年更新報告書（BUR）を2年ごとにCOPに提出することが義務づけられました。また、2015年末のCOP21で採択されたパリ協定において、GHG排出量の透明性の向上がすべての締約国に求められています。
環境省と国立環境研究所は、気候変動政策に関する日本の途上国支援活動の一つとして、2003年度から毎年、アジア地域諸国のGHGインベントリの作成能力向上に資することを目的としたWGIAを開催しています。2008年度の
WGIA6からは「測定・報告・検証（MRV）可能な温室効果ガス排出削減活動」に関する途上国の能力向上支援も開催意義に含まれています。温室効果ガスインベントリオフィス（GIO）は2003年度の初回会合から事務局として、
COP決定等の国際的な課題、参加者のニーズを踏まえた議題と発表者の選定、参加者招聘などWGIAの企画および運営にあたっています。

2. WGIA15の概要と結果
プログラム1日目は、2か国でセクターごとにペアを組み、それぞれのインベントリ担当者同士が、互いのインベン
トリを詳細に学習して意見交換（相互学習）を行いました。2日目、3日目午前は、国別報告書（NC）やBURの報告
状況などを扱う全体会合、3日目午後は、最新の知見を紹介するポスターセッション、最後に議論の結果をとりまとめる全体会合を行いました。
(1) 相互学習
まず、GIOが中心となり各分野の組み合わせ（2か国のペアリング）を行います。それに基づき、参加国のインベン
トリ担当者同士は、事前に２か月余りの時間をかけ、互いのインベントリや国内体制の整備について意見交換を行ったうえでWGIAでの議論に臨みます。
今次会合では、エネルギー分野（モンゴル−ベトナム）、廃棄物分野（中国−フィリピン）、LULUCF（土地利用、
土地利用変化および林業）分野（ラオス−ミャンマー）で実施しました。相手国の統計システムなどの基礎的な背景
情報に加え、算定項目の細分化や国独自の排出係数の構築といったさらなる精緻化に関する課題について学習が行われました。

写真1 中国とフィリピンによる廃棄物分野の相互学習の様子(2) 全体会合
2日目、冒頭、ミャンマー国天然資源・環境保全省大臣と日本国環境省からの挨拶が行われました。2016年3月のミ
ャンマーの新政権発足後、天然資源・環境保全省として初めての国際的な会合であり、マスメディアも多く訪れ、GIOメンバーもミャンマーのテレビ局の取材を受けました。ミャンマー国の気候変動対策にかける意気込みが感じられました。

写真2 全体会合でマレーシアの報告を熱心に聞く参加者

その後、GIOからWGIA概要、日本国環境省より、パリ協定を踏まえた日本の気候変動政策が説明され、ホスト国であるミャンマーより、持続可能な開発目標のための行動計画の説明が行われました。炭素税収を財源とする補助金の民間への研究開発投資の有効性、地球温暖化対策と他の国家計画の連携の大切さが共有されました。
続いて、ブルネイ、フィリピン、カンボジア、中国から、NCや第1回BURの紹介が行われ、最新の基礎情報や排出量、緩和策が報告されました。非附属書I国の報告規定では、インベントリの作成にあたり、1996年改訂IPCCガイド
ラインを使用することになっていますが、インベントリの精度向上のためには、最新の知見や2006年IPCCガイドラ
イン（2006GLs）を適用することが有効であると確認されました。
次にインドネシア、マレーシア、タイから、国際的協議・分析（ICA）の経験、UNFCCC事務局から透明性強化の支
援やパリ協定における透明性枠組の国際交渉の現況が紹介されました。

続いて、GIOからWGIA参加国のFガス（HFCs、PFCs、SF 6等）排出量の報告状況が紹介され、日本国環境省からキガリ改正 [注] 及び日本のフロンガス全般に対する政策が紹介されました。IPCC/TFIからはFガス排出量算定方法論が説明され、インド、中国、韓国からは各国のFガスの排出状況が報告されました。冷凍空調機器からのFガス排出量把握の重要性が確認され、2006GLsを適用することで排出量算定の正確性が向上することが共有されました。
3日目、国立環境研究所より、アジア太平洋統合評価モデル（AIM）によるフロンガスの削減策、将来予測が、オーストラリアよりインベントリ作成等の国内体制が紹介されました。続いてIPCC TFI-TSUよりIPCCガイドライン改良
等の最近の動向等、UNEPよりインベントリ、将来予測、緩和行動を実施するうえで陥りがちな失敗例の紹介が行われました。さらにFガスの算定における実排出量・潜在排出量等の違いが議論され、引き続きインベントリの精度向上に最新のガイドラインの紹介等の技術支援の必要性が確認されました。
(3) ポスターセッション
最新の研究内容をWGIA内で共有するため、ポスターセッションを実施しました。ミャンマー国内で実施されている
途上国における森林減少・劣化からの排出の削減（REDD）プロジェクトの発表などが行われ、参加者からは、「参考になった。今後も実施してほしい」、「テーマの設定に工夫が欲しい」といった意見をいただきました。
(4) まとめ今次会合では、相互学習において分野ごとに、統計システムなどの基礎的な背景情報に加え、さらなる精緻化に関する課題について深く学習が行われました。
また、全体会合を通し、すでに多くの国がBURもしくはNCの提出を行っており、次の提出ではより良いインベント
リを作成しようと2006GLsの適用や途上国の報告義務とされていないFガスの排出量の報告を努力している様子が伺え、その重要性が共有されました。

3. 次回会合について
来年度の第16回会合（WGIA16）の開催地は調整中ですが、引き続き相互学習等を進めることや、BURとそれに含まれるインベントリの改善のための議論を行うという方向性等が確認されました。

4. おわりに
会合の最後に、WGIAが気候変動対策の土台であるインベントリの作成・精緻化に大いに役立っていると謝辞が示されました。特に相互学習は十分な時間と手間をかけているからこそ、自国や他国の状況を理解する良いきっかけにな
り、インベントリの改善につながっていると評価され、引き続きの開催を求められました。より透明で正確なインベ
ントリを作成する能力構築を支援するため、今後もWGIAに取り組んでまいります。
第1回からの報告はhttp://www-gio.nies.go.jp/wgia/wgiaindex-j.htmlに掲載しています。WGIA15の詳細も、同Webサイトで公開される予定です。また、今会合の結果について報道発表を行いました。http://www.nies.go.jp/whatsnew/
20170720/20170720.htmlも参照ください。

脚注
キガリ改正：地球温暖化対策の観点から、2016年10月にルワンダ・キガリで開催されたMOP28（第28回締約国会合）で採択されたモントリオール議定書に新たに代替フロンを規制対象とする改正

略語一覧
アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ（Workshop on Greenhouse Gas Inventories in
Asia: WGIA）
温室効果ガス（Greenhouse gas: GHG）
国連気候変動枠組条約（United Nations Framework Convention on Climate Change: UNFCCC）

気候変動に関する政府間パネル・インベントリタスクフォース・技術支援ユニット（Technical Support Unit of the IPCC
Task Force on National Greenhouse Gas Inventories: IPCC TFI-TSU）
第17回締約国会議（Conference of the Parties on its seventeenth session: COP17）
隔年更新報告書（Biennial Update Report: BUR）
測定・報告・検証（Measurement, Reporting and Verification: MRV）
温室効果ガスインベントリオフィス（Greenhouse Gas Inventory Oﬃce of Japan: GIO）
国別報告書（National Communication: NC）
土地利用、土地利用変化および林業（Land Use, Land-Use Change and Forestry: LULUCF）
国際協議・分析（International Consultation and Analysis: ICA）
アジア太平洋統合評価モデル（Asia-Pacific Integrated Model: AIM）
国連環境計画（United Nations Environment Programme: UNEP）
途上国における森林減少・劣化からの排出の削減（Reducing Emissions from Deforestation and forest Degradation indeveloping countries: REDD）

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322003

恒例：国立環境研究所夏の大公開は史上最高入場者数を更新しました—地球環境研究センター総動員、夏のお・も・て・な・しのメニュー紹介—
地球環境研究センター 交流推進係（国立環境研究所一般公開実行委員）広兼克憲

1. はじめに2017年7月22日（土）に開催された恒例の夏の大公開は、すっかりつくばの夏のイベントとして定着しました。この日は猛暑の中にもかかわらず5,486名もの来場者をお迎えでき、これまでの入場数記録を2年連続で更新しました。
平日は1,000人に満たない職員が働くこの職場もこの日だけは、人で溢れかえり、賑やかでとても熱い1日となりました。

2. 展示・催事の全体構成
地球環境研究センターでは地球温暖化を中心とした地球環境問題の研究を行っており、これらの成果や意義について、一般の方々にご理解いただくための展示・催事を企画・実施しました。
主なメニューとして以下のような10のイベントがあります。
潜入！ 実験フィールドツアー（森は二酸化炭素を吸い続ける？）
林の中で森林土壌の呼吸を調べる装置を見て、研究者から説明を受ける特別ツアー
ぱらぱらマンガ&ぱたぱた絵本
新企画の「適応センス」や伝統のぱらぱらマンガを作る親子de工作コーナー
海が酸性化するってホント？ 黄・青・緑・実験して自分で確かめよう！
海水に二酸化炭素が多く溶けるとどうなるかをその場で実験できるコーナー
自転車de発電（発電量ランキング発表、ミックスジュースブレンド体験、発電証明書発行）
自転車で発電しスムージーをつくって飲んだり発電量ランキングに挑戦するコーナー
ココが知りたい地球温暖化対策—世界はパリ協定の目標に真摯に立ち向かっているか？—
パリ協定をめぐる国際協力について議論する来場者参加型パネルディスカッション
JAL国際線現役パイロットと温室効果ガス研究者によるクロストーク—JAL/NIES空エコinつくば —操縦席から見た地球環境の変化やCONTRAILプロジェクトに関するトーク
地球環境モニタリング（宇宙から測る）
1.5mの地球儀に二酸化炭素濃度の衛星観測結果を映して説明するダジックアース
地球環境モニタリング（空から測る、海で測る）
空から測るについては、上記クロストークとのコラボレーションで、海で測るについては「海洋酸性化実験」とともに、「目立つイベントで惹きつけといて」楽しく説明
地球温暖化やオゾン層の破壊をスーパーコンピュータで計算する
異常気象と温暖化の関係について手作りのピンボールでスパコンがやっている計算をわかりやすく解説
二酸化炭素濃度を測る機器を見てみよう！

「潜入！ 実験フィールドツアー」にも関連した観測機器を実物展示して説明
これらに、地球環境研究センター長から新人まで職員の約1/4に相当する総勢43名で準備・対応しました。
本稿では、その様子と内容の一部をご報告します。なお、パネルディスカッション とクロストークについては別途報告されますのでここでは省略します。

3. 潜入！ 実験フィールドツアー（森は二酸化炭素を吸い続ける？）
午前・午後それぞれ2回ずつ行った特別ツアーには、大人30名、子ども22名の合計52名にご参加いただけました。森
林の土壌は、そこに蓄えられてきた炭素を、大気中に二酸化炭素として吐き出すことが知られています。しかし、長期的に信頼できる方法でそれを計測した研究例が少ないのが実情です。
このツアーではまず、下記のような質問に答えてもらった上で、土壌から排出される二酸化炭素を測定する方法を学んでもらうことを目的にしています。

図1 フィールドツアー参加者に配布されたクイズ形式による基礎知識資料（答えはこの記事の最後に掲載）

森の中では図2のような装置により、24時間、土壌から排出される二酸化炭素の量を観測しています。装置全体は、
透明な蓋つき容器20個と制御ボックスから構成されていて、1時間ごとに全ての容器で3分ずつ順番に蓋が閉じるよ
うになっています。蓋が閉じると、容器の中の二酸化炭素濃度が増加するため、土壌からの二酸化炭素の排出量を計算できるのです。理屈ではそうなのですが、現場で実際に容器が開閉するのを見ると「なるほど」と実感できます。
参加者からは「良かったー」という声も聞かれ、説明した研究者からは、たくさんご質問をいただいたと報告がありました。暑い中での森林ツアーでしたが、参加者の方にも説明者にも、お互いの理解が深まる貴重な時間になったものと思います。

図2 フィールドツアー参加者に配布されたデータ資料

写真1 所内の森林内に参加者が入っていきます

写真2 森林内で担当研究者が直接参加者に説明を行いました

4. ぱらぱらマンガ&ぱたぱた絵本
以前と場所を変えて、入り口付近のギャラリー中心部に工作スペースをドンと構えました。今回は「地球温暖化の適応」をテーマとして新しく製作した「適応センス（扇子）」キットの工作を体験いただきました。特に扇子を入れる袋を作る “特製の折り紙”（表面が適応策の説明、裏面が折り方の手順と浴衣の柄）については、親子ともに好評
で、楽しく学習できたのではないかと思います。午前中後半からは親子連れを中心に大盛況となり、用意していた500のキットが正午前までになくなり、ぱらぱらマンガなどありったけの在庫を追加してなんとか対応しました。

写真3 適応センスとぱたぱた絵本を工作する参加者

写真4 適応センス（右）と作り方の説明書兼センスの入れ物（左）5. 海が酸性化するってホント？ 黄・青・緑・実験して自分で確かめよう！
二酸化炭素が増えてくると地球が温暖化するだけではなく、海の水が酸性化してしまうおそれがあります。酸性雨は淡水が酸性化する現象としてよく知られていますが、海の水が本当に酸性化するのかイメージが湧かない方も多いと思います。そこで、非常に簡単な実験でそれを理解してもらうイベントを向井人史センター長自らが博士役になって実演し、皆様に体験していただきました。
実験のやり方は下記の図のとおりです。この実験のすごいところはキットを家に持ち帰り、向井センター長と同じことをすれば、誰でも二酸化炭素博士としてご家族を驚かすことができるところです。試験管を振るだけで、試薬の色が酸性度に応じて黄色（酸性）になったり緑（中性）になったり青（アルカリ性）になったりします。これであなた
もBTB溶液のことや海水と二酸化炭素濃度の関係を忘れませんよね。
実験と説明は、それなりの時間をかけて行うのですが、用意した200キットがなくなってしまい、60キットをスタッ
フが急遽追加して対応しました。

写真5 海水に二酸化炭素を吹き込み色の変化を観察する実験の様子【お知らせ】この体験イベントはつくば科学フェスティバル（11月18日（土）つくばカピオ）でも行う予定です。
お近くの方は是非お越しください。

6. 自転車de発電（発電量ランキング発表、ミックスジュースブレンド体験、発電証明書発行）
すっかりおなじみになった自転車発電ですが、今回も昨年同様、3種類の発電コースを設定して体験してもらいました。
コース1（写真手前） 子ども用自転車で、消費電力8WのLED、10Wの蛍光灯、60Wの白熱灯、43Wの液晶テレビをつけ比べ漕ぐ力の違いを実感。
コース2（写真中程） 発電量ランキング記録&発電証明書付き自転車で自分の発電能力を測定し、電気を作る大変さとありがたさを知る。
コース3（写真奥側） 発電した電気でブレンターを作動させ、冷凍フルーツをシェイクしてオリジナルスムージーを作り、美味しく味わっていただく。

写真6 手前は子ども用、中ほどは発電ランキング用、奥はスムージー用の自転車

この自転車発電は、参加者が思わず頑張ってしまい、特に夏場は熱中症になりやすいのですが、今回は細心の注意をし、気分を悪くされる方もなく、気持ちよく体験していただけました。その趣旨は、私たちは日常的に電気エネルギ
ーをスイッチ一つで使っているけれど、その電気を自分の力で発生させるとしたらすごく大変であることを知ってもらうことです。
ちなみに今回もっとも発電された方は、男性では520Wでした（210人中1位）。スムージーを作る体験をされた方は男女合わせて約250人でした。

7. 地球環境モニタリング（宇宙から測る）
普段は倉庫になっているスペースに地球に見立てた直径1.5mの大きな球の風船を設置し、それにプロジェクタからカラー映像を投影することで地球型のディスプレイ（ダジックアース）を作りました。これには、現在大活躍中の温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」が取得したデータを可視化して投影しています。この幻想的な地球型風船を見ると地球上で二酸化炭素濃度が徐々に増えていく様子が目に見えてわかります。
ご覧になったお客様の中にはダジックアースを背景に、近い将来打ち上げが予定されている「いぶき2号」の模型と記念撮影をされる方も多く、狭い通路は大いに賑わいました。
なお、ここでご紹介した映像の元になっているデータは、ウェブサイトからも閲覧可能です（https://data2.gosat.ni
es.go.jp/gallery/fts_l2_swir_co2_gallery_en.html）。

写真7 地球型のスクリーンに人工衛星で観測した温室効果ガスの濃度が色分けされて示さ
れています

8. 御礼
夏の大公開の人気は年々増しています。国立環境研究所は、4月の春の一般公開ではやや大人向けの内容を、7月の夏の大公開では、世代を問わず、子どもさんも含めて楽しめるような内容を準備しています。地球環境研究センター
では、今回も大人から子どもまで楽しく学習できるような夏の大公開を準備いたしました。今後も環境問題を自分で考える機会をサポートするような内容の公開に努めていきたいと思います。皆様のご理解とご協力を引き続きよろし
くお願い申し上げます。
なお、来年の夏の大公開では、新しいアイデアを取り入れた新企画をご披露する予定です。乞うご期待！
図1土壌呼吸と地球温暖化に関するクイズの答えは、上から順に (3) 約10倍、(3) 微生物の働きと (4) 木の根の働き、(1) 増える可能性がある です。

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より具体的なゼロ排出戦略に向けて—報告：来場者参加型パネルディスカッション「世界はパリ協定の目標に真摯に立ち向かっているか？」
社会環境システム研究センター 副センター長 亀山康子

2017年7月22日（土）の夏の大公開で、地球環境研究センターは表題のパネルディスカッションを開催しました。

1. 本パネルの主旨
このパネルでは、立場の違うパネリストが少しずつ話題提供し、その後は来場者からのご意見やご質問を伺う時間を多くとることで、来場者との対話を介して相互理解を深める機会とすることを目的としました。例年にも増して猛暑となった7月22日、ご来場いただけるのかという心配もありましたが、ふたを開けてみると所全体でも過去最高の来所者数となり、本パネルも、高い関心をお持ちの多くの方に参加していただけました。
今回のパネルディスカッションは、「世界はパリ協定の目標に真摯に立ち向かっているか？」をテーマとして掲げ、対策側を中心に話をすることを想定しました。パネリストも、このテーマにふさわしい第一線で活躍されている方々をお招きできました。毎日新聞社大場あい氏、内閣参事官（前環境省国際連携課長）関谷毅史氏、WWFジャパン山岸尚之氏、国立環境研究所社会環境システム研究センター亀山康子の4名がパネリストとして、モデレータとして同所地球環境研究センター江守正多が登壇しました。

2. パネリストからの話題提供
冒頭、江守から、パリ協定とそこで掲げられている長期目標の意味について簡潔な説明がありました。パリ協定では、産業革命前と比べた気温の上昇を2°Cないしは1.5°Cを長期的な目標としていること、しかしながら、現在の排出量削減努力だけではその目標に届かないこと、などが紹介されました。

パネリストからは、まず亀山が、京都議定書時代の「20世紀のものの見方」とパリ協定を取り巻く「21世紀のものの見方」を紹介し、パリ協定が、2°C、1.5°C、今世紀末実質排出量ゼロ、といった長期目標を掲げている他、2050
年の低排出戦略の策定を各国に求めることで、2030年近辺の目標水準の妥当性を評価しやすくしている点が重要と述べました。

次に関谷氏からは、2017年6月に米国トランプ政権がパリ協定からの離脱を発表したにもかかわらず、世界全体がパリ協定の下で動き始めている点を踏まえ、日本が今後低排出社会を構築していくための検討プロセスとして、2017
年3月に中央環境審議会地球環境部会でとりまとめられた長期低炭素ビジョン（パリ協定等で、今世紀半ばの長期的な温室効果ガス低排出型発展戦略を2020年までに提出することが招請されていることから、2050年のビジョンを検討した報告書）が紹介されました。ビジョン実現に向けて新たなイノベーションが重要だが、技術のイノベーションに留まらず、社会経済システムやライフスタイルのイノベーションが必要との指摘がありました。

その次に山岸氏は、トランプ大統領のパリ協定離脱公表後、米国内で多数の自治体や企業がパリ協定への支持を表明した事例や、パリ協定で示された長期目標を「科学と整合した目標」として企業規範に取り入れている企業の団体「Science Based Targets」に参加する企業数が増加している事例、再生可能エネルギーでエネルギー消費量を100%賄う目標を掲げている大企業が増えている等、世界の動向を紹介し、それに比した日本国内の関心の低さを懸念しました。

最後に大場氏は、新聞紙面でパリ協定を扱うにあたり、2015年12月の協定の採択時よりも、協定の発効とCOP22、米国大統領選挙結果が重なった2016年11月や、トランプ政権がパリ協定離脱を表明した2017年6月の方が、より大きな紙面で、回数も多く報道されたことをデータで示し、単なる環境問題ではなく国際政治や経済問題とつながることで大きく報道できるメリットはあるものの、将来を真剣に考える機会になることもなく、その場限りで終わってし
まうおそれがあると指摘しました。

3. 来場者との対話
来場者に「国際社会はパリ協定に真摯に対応しているか」と質問したところ、多くの来場者が「×」のカードを挙げました。
「地球温暖化の主な原因は人間活動だと思うか」を聞いたところ、数名を除き「〇」があがり、来場者の大半は人為的な問題として捉えていることが示されましたが、世間全般については、科学的知見が十分に浸透していないという主旨の意見が挙げられました。「ほとんどの人は環境のことなど考えていない」「二酸化炭素が増えると温暖化が起きるという理屈が分かりづらい」「科学が不十分。政治的な話になってしまって科学が置き去りにされている」といった意見が出されました。これに対しては、「本パネルはあえてパリ協定をテーマに選んだため、政治的な印象が強まったかもしれないが、科学的知見は十分蓄積されており、それをきちんと伝えていきたい」という回答が江守からありました。

写真1 モデレータの江守からの質問に「○」と「×」で答える来場者。パネルディスカッシ
ョンでは、来場者との対話を介して相互理解を深めました。

また、米国や中国が真摯に取り組んでいないのではないかという意見があり、複数のパネリストが両国の国内情勢について追加で情報提供しました。例えば、米国では、エネルギー政策を決定する諸権限が連邦政府ではなく州政府にあるため、大統領がパリ協定を否定したとしても、州レベルで取り組みを進めることが可能ということ、また、中国
では、気候変動の他に大気汚染も問題となっているため、人々の意識が高まり、石炭火力発電所の撤廃や省エネが急速に進むとともに、災害防止の観点もあって二酸化炭素の吸収源となる森林を増やす取り組みも進んでいる、とパネ
リストが補足説明しました。
次に、来場者に「日本はパリ協定に真摯に対応しているか」と質問したところ、ここでも大半の方が「×」を挙げました。「現状に理解がある人の行動が弱い」「結局アメとムチが必要ではないか」「日本でカーボンプライシングが議論されているが、カーボンリーケージ（一国内だけで厳しい対策をとると、生産拠点が規制の緩い国に移転してしまい、結果、世界全体の排出量は変化しないこと）や会計制度など、課題が多いのではないか」といった意見や質問がありました。
原子力発電所の再稼動はニュースになるのに、石炭火力発電所の新設はニュースにならないといった現状を、どうす
れば変えられるのかという点も議論されました。これについては、最近は、いくつかの新設計画に対して反対運動が起きているといった話も出されました。さらには、「教育の場でこの問題をより多くの子供達に知ってもらう必要があるのではないか」という意見もありました。終了時間ぎりぎりまで、本当に多くのご意見を伺うことができました。

写真2, 3 来場者からの意見や質問に答えるパネリスト（写真2：左から大場氏、山岸氏、
写真3：左から関谷氏、亀山）

4. 雑感
今回、パネリストとして行政、NGO、マスメディアと、異なる立ち位置からお話しいただけたことは、この問題の全体像を把握する上で大変有意義だったと感じました。また、パリ協定後、世界が低排出社会に向けて急速に動き出していることも確認できました。
他方、来場者の皆様からのご意見の中には、科学的知見が分かりづらいというご指摘が少なくなかったことが印象的でした。研究所に求められている役割を再認識し、現時点で科学的に言えることを適切に伝えていく行動力をさらに増す必要があると感じました。来場者の方々は、気候変動問題に関心をお持ちだからこそいらしているわけですが、それだけでなくこの場にいらしていない多くの方々にも科学的知見を伝えるよう努めよというお叱りの言葉を頂戴したと受け止め、今後の活動に生かしていきたいと考えました。研究所ではそのような活動を目的に、2016年度から「社会対話・協働推進オフィス」を設立し、一方的な情報発信に留まらない双方向の情報交換の場を増やそうとしています。同オフィスとも連携しつつ行動に移していきたいと思いました。

5. 御礼最後になりますが、当日参加していただいた来場者の皆様とパネリストの皆様に厚く御礼申し上げます。来場者の方に「本日どちらからいらっしゃいましたか？ つくば市内？ 茨城県内？」と○×を挙げてもらったところ、つくば市
外、それも茨城県外からの参加者の方が多かったことが印象的でした。例年、全所的には夏休みの自由研究に悩む市
内小学生が多いのですが、このパネル部屋だけは大人の雰囲気が漂い、密度の濃い議論ができました。時間の制約もあり、十分満足していただけたかはなはだ不安ではありますが、まずは来所いただいた機会を契機に、今後も対話を継続させていただければ幸いです。

6. 参加者アンケートの概要（事務局報告）
パネルディスカッションに参加していただいた方にアンケートのご協力をいただき、47名の方からご回答をいただ
きました。その結果を下記にお示しします。参加回数は初めての方が65%と多数でしたが、3回以上参加された方も18%いらっしゃいました。我々が気をつけていた話のわかりやすさとテーマ設定については、「非常に満足」または「満足」と回答された方が3/4以上であり、難易度についても8割の方が「適切」とご回答くださり、ホッといたしました。自由記述の中には、「東京でも開催して欲しい」「メディアだけではわからない話が聞けてよかった」のようなコメントがある一方で、「難しい言葉はもっと詳しく説明して欲しい」「適応の話を中心にしても良いのでは」のようなご意見も頂戴いたしました。このような意見も参考にしつつ、次回開催するときにはさらに工夫をしてまいりたいと思います。

＊このパネルディスカッションの内容は、後日、地球環境研究センターウェブサイト（ http://www.cger.nies.go.jp/ja/）から動画として公開されます。

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322005

夏の大公開特別企画 JAL国際線現役パイロットと温室効果ガス研究者によるクロストーク—JAL/NIES空エコinつくば—
地球環境研究センター 交流推進係

7月22日（土）の国立環境研究所（NIES以下、国環研）夏の大公開において、地球環境研究センターは標記の特別企画を開催しました。この企画は、国環研が日本航空株式会社（以下、JAL）や気象庁気象研究所などと共同で、航空機による温室効果ガスの観測プロジェクト「CONTRAILプロジェクト」を進めていることから実現したものです。ク
ロストークは午前と午後の2回行いましたが、気温30°Cを超す暑さのなか、2回とも子どもから大人までたくさんの方にお越しいただきました。この特別企画への関心の高さがうかがえます。参加していただいたみなさまと、興味深い話題を提供してくだったJALの加藤義己機長にお礼申し上げます。
本稿では、高度1万メートルの操縦席から見た地球環境の変化やCONTRAILプロジェクトなど、加藤義己機長とCONTRAILプロジェクト責任者の町田敏暢さん（国環研地球環境研究センター大気・海洋モニタリング推進室長）との間で語られたお話の概要をご紹介します。なお、この内容は、後日、地球環境研究センターウェブサイト（http://
www.cger.nies.go.jp/ja/）から動画として公開されます。

【加藤義己さん】
出身地：北海道

日本航空株式会社に入った年：1990年（平成2年）
仕事：ボーイング777機長

趣味：家庭菜園、自動車のドライブ（エコのため控えています）、読書【町田敏暢さん】
出身地：埼玉県

国立環境研究所に入った年：1993年（平成5年）
仕事：研究者

研究テーマ：温室効果ガスの地球規模循環、特にシベリアでの観測、航空機を使った観測

1. パイロットになって環境の大切さを感じる
小学生の頃は総理大臣になりたいと思っていた加藤機長は、法学部を専攻していた大学3年生のときに、航空に関する専門学校卒ではなくてもパイロットになれることを知って試験に応募し、採用されました。パイロットになれば自由に操縦して空を飛べると思っていたら実際はそうではなく、飛行ルートや高度など細かい決まりに従った正確な運航と、一カ月間にニューヨーク便などの長い国際線を2〜3回と中距離国際線、または国内線を数回飛行し、国内線
では1日に4回のフライトというようなハードなスケジュールをこなすことなどが求められました。しかし、そのよ
うな中でも、操縦席からしか見られない地球の美しい景色に感動し（写真1, 2）、環境の大切さを感じるようになったそうです。

写真1 雲の下の太陽（特別な許可を得て安全確認した上で撮影）
北緯75度付近の北極海の上空、現地時間深夜の2時半頃に撮影されたもの。白夜のため、太陽が地平線を這うように移動中で、その時の雲や空気密度などの条件が揃った

ことで、このような光景になったと思われる。

写真2 カナダ上空のオーロラ（特別な許可を得て安全確認した上で撮影）

2. 環境保全活動への取り組み：エコな飛ばし方
JALのパイロット仲間ともに積極的に環境保全活動に取り組まれている加藤機長が、空から世界を見て感じていることや環境保全への取り組みについて説明してくれました。
たとえば、パイロット達は高度1万メートルの操縦席から、シベリア上空に20世紀にはほとんどなかった巨大な入道
雲を見るようになったり（写真3）、北極海の氷の面積が年々減少していることや、シベリアでの森林火災の規模の大きさ（写真4）を実感してきたそうです。森林火災を発見したときには、パイロットが東京の本社にその時間や位置等の情報を送信し、それを研究者が衛星観測の検証に利用できる仕組みになっているそうです。加藤機長は、地球は大切にしないと壊れてしまうことを目の当たりにしていると話されていました。

写真3 シベリアの巨大な入道雲（積乱雲）は20世紀にはほとんどなかった（特別な許可を得て安全確認した上で撮影）

写真4 1万メートル上空からでもはっきりわかるくらいの規模になっているシベリアの森林火災（特別な許可を得て安全確認した上で撮影）

次に、環境保全活動の取り組みの一例として、旅客機のエコな飛ばし方について紹介がありました。飛行前から飛行後まで常に安全に細心の注意を払い、環境に配慮しながら以下のことを行っているそうです。(1) なるべく短い距離
で、追い風の強い（向かい風の弱い）飛行コースを選択する、(2) 効率のよい高度を飛行する、(3) 飛行機に積む燃料の量を厳密に計算する（燃料が無駄に余らないように調整する）、(4) 着陸時に出す「（揚力を上げるための）フラップ」や車輪は空気抵抗が大きくなる分だけエンジンを吹かす必要があるので、出すタイミングをなるべく遅らせる、(5) 着陸後の「逆噴射」（減速のためにエンジンを高回転にする）をなるべく使わないでブレーキに任せる、(6)
着陸後はエンジンを1基ストップする。
町田室長からの「エコな飛び方をしていると乗客が気づくことがあるのでしょうか」との問いに、「着陸後の逆噴射は音によって明らかに違いがわかると思います」と答えた加藤機長は、天候や滑走路の状態など条件さえ良ければ逆噴射なしでブレーキだけでも、飛行機は安全に止まれるようになっていると話していました。

3. 世界初の民間航空機でのCO2濃度の連続観測「（日本航空の）ボーイング777のうち、10機が、飛行中に上空の温室効果ガスを測定していることを知っています
か」という加藤機長からの質問に、会場の半数近くの人が「○」の札を挙げました。半数というのは少し多いかなとも感じましたが、春と夏の一般公開でこれまでCONTRAILプロジェクトを紹介してきたので、多くの方がすでにご存知だったのかもしれません。町田室長によると、民間航空機での広域にわたる系統的な連続観測は世界で初めてだそうです。
どんな装置を搭載しているのか
JALが運航している10機の航空機にCME（CO 2濃度連続測定装置）とASE（自動大気採取装置）という2つの温室効
果ガス観測装置を搭載（図1）図1 2つの観測装置を搭載

CME：世界中の路線で、飛行中のCO2濃度を離陸から着陸まで連続的に観測
ASE：12個の金属の容器に上空の空気を採取して持ち帰り、研究所内の実験室でCO 2, メタン（CH4）などを分析
南北の違いを測るため、10kmくらいの高度でオーストラリアから日本までの12地点で空気を採取
わかったこと北半球と南半球の季節変動の違い：オーストラリア路線でのASE観測から、1993年から2011年の間、高度10kmにおいて、北半球でも南半球でもCO 2濃度は増加し、CO2濃度の季節変動（植物の光合成が活発な夏に下がり、冬から春に上がる）は森林面積の多い北半球では大きく、南半球は小さいことがわかった（図2）。

図2 高度10kmにおける北半球と南半球のCO 2濃度

高度10kmのCO2濃度の分布：CME観測から、上空10km付近のCO2濃度は、春は北半球の方が南半球より高く、夏になると、南半球より北半球の方が低くなる。シベリア周辺が特に低くなるのはシベリアの森林が大量にCO2を吸収しているため（図3）。

図3 高度10km付近のCO2濃度の分布

CONTRAILプロジェクトによる貴重なCO 2データは無償で世界中の研究者に提供され、世界のCO2循環の研究に貢献しています。

4. JALにとってCONTRAILプロジェクトとは？
日本が世界に誇れるCONTRAILプロジェクトについて、JALのとらえ方はどのようでしょうか。

写真5 参加者とやりとりしながら加藤機長と町田室長の楽しいトークが行われました「町田室長から、『こういう研究協力はつい数年前まで、世界でJALだけが行っていたこと [注] ですし、せっかくこんな素晴らしい活動をしてるのだから、もっともっと宣伝しないとだめですよ！』と言われていた」加藤機長たち
は、CONTRAILプロジェクトの活動に自分たちが協力できていることを誇りに感じているとコメントされました。
ここで、町田室長から、加藤機長がCONTRAILプロジェクトに非常に関心をもって協力してくれている一つのエピソードが紹介されました。加藤機長が乗務したCMEを搭載したボーイング777が、2009年8月16日のパリから名古屋までのフライトの途中で、偶然、先行した飛行機の飛行機雲に入りました。加藤機長は入ったときから完全に通過するまでの正確な時間を町田室長にメールで知らせてくれたのです。すぐにこのときのCO 2データを調べた町田室長は、前を飛ぶ飛行機雲を通過しているときでもCO 2濃度はそれほど高くならないことを確認しました。この原因はまだわ
かっていないのですが、飛行機雲の中の粒子状物質は重力によってゆっくり降下することから、目に見える雲と気体としてのCO 2が濃い場所とは違うのかもしれないともいわれています。

5. 羽田→パリ12時間のMSE観測
さまざまな事情によりASEを搭載できる飛行機がヨーロッパを飛ばなくなった2014年4月から、JALの協力により、町田室長のグループはMSE（手動サンプリング装置）で観測を始めました。電動の機器を持ち込めないコックピット内でエアコン用に取り入れられる外部の空気を手動で採取するのです。羽田からパリまでの12時間の飛行時間中に12か所での観測を実施し（写真6）、パリの空港内で4時間過ごした後（入国はしない）、同じ飛行機で帰国する0
泊2日のパリ出張です。町田室長はこれまで10回ほどMSE観測を行いましたが、どのパイロットの方も大変協力的で、いつも感謝しているとのことでした。「次のMSE観測では町田室長と一緒に搭乗できるよう調整したい」との加藤機長からのご提案に、町田室長は「パリまでの激務の12時間がとても楽しい時間になりそうです」と答えました（その後、9月26日の羽田発パリ行きのフライトで二人は実際に同乗しました。このフライトの結果は地球環境研
究センターニュースで後ほどお伝えする予定です）。

写真6 MSE（手動サンプリング装置）で大気を採取中（安全を確認したうえで、機長の許可を得て撮影しています）

二人の興味深いお話は予定時間を少しオーバーして終了しました。
クロストークでは会場との質疑応答も行われました。子どもからも質問がありました。内容を一部紹介します。
Q：地球温暖化によって飛行機の離発着が困難になるという研究結果があるようですね。
加藤機長：地上温度が何°Cになったら急に上がれなくなるということはありませんが、空気が高温の場合には飛行機の上昇性能が落ちるので、場合によってはお客さまに降りていただくことは起きるかもしれません。現在でも地上が高温の時は、貨物を降ろさなければならないことがあります。
Q：飛行機が上がるときと降りるとき、どちらが緊張しますか。
加藤機長：難しさからいうと降りるときの方ですが、緊張するのは離陸の時です。着陸は考える時間があってやめるかどうかの判断ができるのですが、離陸の場合はどんどんスピードが増してあるところまでいったらやめられないので、相談する時間がありません。
Q：研究結果は具体的にどのように活かされているのでしょうか。
町田室長：植物や海などの自然のCO2吸収量や吸収のメカニズムを理解するために役立っています。化石燃料燃焼によるCO 2排出量はだいたいわかっていますが、どこの森林がどれくらいCO 2を吸収しているのかわからないところがたくさんあります。また、CO2は海にとけやすい気体ですが、どこの海がいつ頃どれくらい吸収しているかということもよく理解できていません。そういうことを知らないと、将来私たちが化石燃料からのCO 2をどれだけ減らせば大気中のCO2をどれだけ削減できるだろうという目標が、数値として正確に出てこないのです。

脚注
ヨーロッパのIAGOS（In-service Aircraft for a Global Observing System）プロジェクトは、すでに航空機でオゾン等の観測を行っているが、2016年末にCO 2観測装置の航空機搭載許可を取得し、今年中には観測が開始されると期待されている。

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322006

最近の研究成果

陸域生物圏モデルが推定した光合成生産量の値は「どれくらい確からしい」
か？
—ISI-MIPデータセットのベンチマーキングから分かったこと—
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 伊藤昭彦

植物による光合成は、陸域における炭素循環の出発点であり、グローバルな二酸化炭素（CO 2）の収支を評価する上でも非常に重要なフローである。また光合成の量は、木材・食料などの植物が供給する産物や生態系の機能と特徴を評価する場合にも有用である。
現在までに多数の陸域生物圏のモデルが開発されており、モデルは植生による光合成生産量を推定しているが、その精度はこれまで十分に検証されていなかった。そこで本論文では、代表的なグローバル観測データと比較することで陸域生物圏モデルの精度検証（ベンチマーキング）を行った。具体的には、気候変動の影響評価を行う国際プロジェ
クト（ISI-MIP [1] ）に参加する8モデル（CARAIB、DLEM、JULES、LPJ-GUESS、LPJmL、ORCHIDEE、VEGAS、VISIT）について、生態系スケールの総光合成生産量（GPP：総一次生産）を検証し、地上観測や衛星観測による
GPPデータ、さらに最近の衛星観測による植生が発する蛍光 [2] データとの比較をグローバルスケールで行った。
8つの陸域生物圏モデルは、生態系の構造や光合成の計算方法にそれぞれ違いがあるものの、平均的にはグローバルな陸域のGPP分布をよく捉え（図1）、どのモデルも地上観測や衛星観測のGPPと高い相関を示していた。しかし、蛍光データとの比較では、モデルごとに相関の強さがばらついており（図2）、モデルごとの精度が良い（悪い）地域・植生タイプや季節変化パターンなどの特徴をより明確に示すことができることが示された。また年々変動については、エルニーニョや火山噴火後の極端な気象変化に伴う変動を、どのモデルも満足に再現できないことが分かった。陸域のCO2交換に関する変動はモデル間で推定結果が大きく異なっており、いずれも大気や衛星の観測と整合していない時期があった。モデル間の推定結果の差について詳細な比較を行った結果、温度・水分・日射など気象要素に対する応答や、植生の葉の量の変化させ具合などが原因となることが示された。このようなベンチマーキングの成果に基づいて陸域生物圏モデルの改良を進めることで、より高い精度でCO 2収支や温暖化影響の評価が可能になると期待される。

図1 陸域生物圏モデルで推定された総光合成生産量（GPP）の分布。ISI-MIPに参加した8モデルによる1981–2000年の平均年間値

図2 陸域生物圏モデルで推定された総光合成生産量（GPP）と植生が発する蛍光（SIF）の強さの関係。ISI-MIPに参加した8モデルそれぞれについて、2007–2010年の熱帯（赤）と温帯〜亜寒帯（青）の結果を示した（エラーバーは標準偏差）。SIFデータは欧州の衛星による観測（GOME-2）より。黒線は両方のデータに対する直線回帰、R2はその決定係数を示す

脚注
1. ISI-MIP（Inter-Sectoral Impact Model Intercomparison Project）：ドイツのポツダム気候影響研究所などが主導する温暖化影響モデルの相互比較プロジェクト。国立環境研究所からは水資源モデルH08、陸域生態系モデルVISITなどが参加している。参考：花崎直太ほか「温暖化影響の全体像に迫る：米国科学アカデミー紀要に特集されたISI-MIPの紹介」地
球環境研究センターニュース2014年2月号

2. 植物の光合成を担う葉緑素（クロロフィル）は、太陽光を吸収し、一部を光合成のエネルギー源に使用するが、残りの大部分は熱や蛍光と呼ばれる微弱な光として外に放出する。SIF（Sun-Induced Fluorescence）と呼ばれる。最近、このクロロフィル蛍光を人工衛星（GOSATを含む）から観測する技術が開発され、植生の光合成活動を監視する手法として有望視されている。従来用いられてきた可視光の波長帯ごとの吸収量を用いる方法と比較して、植物が発する蛍光は光
合成活動をより直接的に反映すると考えられており、植生機能の解析やモデル検証への利用が期待されている。

本研究の論文情報
Photosynthetic productivity and its eﬃciencies in ISIMIP2a biome models: benchmarking for impact assessment
studies
著者： Ito, A., K. Nishina, C. P. O. Reyer, L. François, A.-J. Henrot, G. Munhoven, I. Jacquemin, H. Tian, J. Yang,
S. Pan, C. Morfopoulos, R. Betts, T. Hickler, J. Steinkamp, S. Ostberg, S. Schaphoﬀ, P. Ciais, J. Chang, R.
Rafique, F. Zeng, and F. Zhao
掲載誌： Environmental Research Letters 12: 085001. doi: 10.1088/1748-9326/aa7a19.

2017年10月号 ［Vol.28 No.7］ 通巻第322号 201710_322007

最近の研究成果

グローバルな土壌の粘土鉱物データセットの開発—土壌中の物質循環や大気微粒子の研究への貢献を目指して—
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 伊藤昭彦

粘土と聞いて、多くの人が思い浮かべるのは粘土細工や陶器の材料ではないでしょうか。土壌学的には、粘土は大きさが2ミクロン（10−６m、1ミリメートルの千分の一）以下の鉱物粒子と定義され、それより大きい砂粒や砂利（礫）とは区別されます。つまり、非常に小さい粒子ですが、水と混じると粘り気を生じて変形しやすい特徴的な性質（粘性や可塑性）を示し、土壌の中では水や様々な物質（有機物や栄養塩など）と相互作用を行う重要な役割を果たしています。また、沙漠などの乾燥地では、粘り気を失い、風に飛ばされてダストと呼ばれる大気中を浮遊する微粒子（その一例が黄砂）となり、日射の散乱や雲の形成、化学反応などにより気候にも影響を与えていると考えられています。
土壌中の粘土鉱物が世界でどのように分布しているかは、これまでの土壌調査により大まかには推定されていました
が、グローバルなモデル計算に使えるようなデータセットにはなっていませんでした。そこで本研究では、多くの文献から土壌の粘土鉱物の割合に関するデータを抽出し、それを集計して解析することで、グローバルなデータセットを構築しました。一口に粘土鉱物と言っても、化学組成や立体的な構造そして土壌中での振る舞いが異なる多数の種類があり、主要な9種類とその他に分ける区分を採用しました [1] 。また、土壌の種類によって粘土鉱物の組成が異なりますので、ここでは米国土壌学会が提唱している世界の土壌を12種類（ただし粘土がない泥炭地に多い1種類を除く）にタイプ分けしたものを分類に使用しました。論文などの文献から読み取った実測値を注意深く集計し、土壌タ
イプごとの粘土鉱物の割合を示したのが図1です。そして、世界の土壌タイプや性質に関するデータベースも組み合せ、地理的な分布として示したのが図2です。これらから、どの種類の粘土鉱物が多く分布しているかを場所ごとに決めることが可能になりました。その結果は、一般に公開されている研究データサイトに登録され [2] 、研究目的には自由に利用可能です。

図1 土壌タイプごとの粘土鉱物 [1] の組成。(a) 地表から深さ30cmまでの浅い部

分（topsoil）、(b) 土壌の30cmより深い部分（subsoil）の結果。横軸は米国土壌学会による土壌タイプ。エラーバーは推定による不確実性の大きさを示す

図2 本研究で得られた粘土鉱物の種類ごと [1] の分布。2列について、左のカラムが地表から深さ30cmまでの浅い部分（topsoil）、右のカラムが土壌の30cmより深い部分（subsoil）

本データベースを用いることで、従来の炭素循環モデルや気候モデルで不確実性が大きかった土壌の生物地球化学的性質をより詳細かつ空間的に決めることが可能になり、予測精度の向上にも貢献すると期待されます。今後はさらに実測データを集積して精度を高めるとともに、物質循環モデルや気候モデルへの応用を進めていきます。

脚注
1. 粘土鉱物の種類：ここでは粘土鉱物をギブサイト（Gibbsite）、カオリナイト（Kaolinite）、イライト/雲母（Illite/mica）、スメクタイト（Smectite）、バーミキュライト（Vermiculite）、クロライト（Chlorite）、鉄酸化物（Feoxide）、水晶（Quartz）、非晶質（Non-crystalline）、その他（Others）に区分しました。これらの化学組成や立体構
造の違いは土壌学の教科書（例えば環境土壌物理学（ダニエル・ヒレル）など）をご参照下さい。

2. 次の科学データレポジトリから、使用条件の範囲内でデータを入手し利用可能です。 https://doi.pangaea.de/10.1594/P
ANGAEA.868929

本研究の論文情報
Global distribution of clay-size minerals on land surface for biogeochemical and climatological studies
著者： Ito, A., and Wagai, R.
掲載誌： Scientific Data, 4, doi: 10.1038/sdata.2017.103.