アフターコロナに大学教員の仕事はどう変化したか？
―オンライン授業実施状況を中心に―
木村修平*1・神崎 秀嗣*2・近藤雪絵*3・長谷川元洋*4・矢野浩二朗*5・神谷健一*6
Email: syuhei@fc.ritsumei.ac.jp*1: 立命館大学生命科学部*2: 秀明大学看護学部*3: 立命館大学薬学部*4: 金城学院大学国際情報学部*5: 大阪工業大学情報科学部*6: 大阪工業大学知的財産学部◎Key Words

1.

オンライン授業，アフターコロナ，オンライン授業，教育 DX

はじめに2020 年度に世界規模で流行した新型コロナウイルスは教育現場に大きな混乱をもたらした。多くの教育機関で対面授業が中止を余儀なくされ，教育の現場がオンラインに移行した。日本の大学でも ZOOM などのビデオ会議ソフトを用いた遠隔教育環境が急ピッチで整備され，2020 年 7 月時点の調査では，対面と遠隔を併用したハイブリッド型授業を実施している大学は全体の 6 割，全面的な遠隔授業は 2 割にのぼった(1)。
いわゆるコロナ禍が終息したとされる 2023年度以降は一般的に「アフターコロナ」と呼ばれ，経済活動などが正常化に向かうとともに，大学での教育・研究活動も対面を基本とする形態に回帰しているように思われる。一方で，オンラインという手法を授業や研究活動の一部や会議などの教務で引き続き活用している事例もあり，アフターコロナの大学における教員の働き方はコロナ禍前に比べて多様化している可能性がある。
本研究の目的は，国公立大学と私立大学の教員から成る授業実践コミュニティ「MOST フェロー」を対象にアンケート調査を実施し，所属先での教育・研究および教務におけるオンラインの活用状況を尋ね，大学教員の働き方に多様性が生じているかを確認することにある。
第 2 節では調査対象となった MOST フェローの概要を述べる。第 3 節では今回の調査の概要を示す。第 4 節では主な設問の結果を報告する。第 5 節では結果を考察する。そこで詳述するように，教育での活用度は私立大学が若干ではあるが国公立大学を上回る傾向が見られた。また，会議などの教務については活用度にばらつきが見られたほか，自由記述からは大学教員の仕事にオンラインをどの程度取りこめるかは教員個人よりも組織の決定が強い影響力を及ぼしている可能性が示唆された。

2.

MOST フェローについて

MOST フェローとは全国の大学教員から成る教育実践コミュニティに所属する教員の名称である。MOST の正式名称は“Mutual Online System for Teaching &Learning”であり，京都大学高等教育研究開発推進センターがかつて運営していたオンライン上の FD システムを指す。MOSTの活動を推進するため，全国の大学教員を対象に授業実践の改善に取り組む「MOST フェローシッププログラム」
が 2011 年度に開始され，2022 年度まで 10 回にわたり毎年参加募集が行われた。このプログラムの参加者がMOST フェローであり，本研究の著者らである。
MOST フェローは様々な分野の大学教員から構成される。異なる分野，異なる大学の教員同士がより良い授業実践のために互いの知見を共有することを目的とし，共同研究やワークショップを行っている。前述のセンターは2022 年 9 月 30 日に廃止されたが，MOST フェローのネットワークはオンライン上で存続し，有志を中心に活動を続けている(2)。

3. アンケート調査の概要
3.1 調査に至った経緯
MOSTフェローは2021年度からオンライン上で実施されたフェローによる授業の相互見学を続け，2 年間にわたり報告を行ってきた(3) (4)。オンライン授業は，当初こそ対面による感染リスクを避けるための弥縫策であったことは否めないものの，2022 年度になると授業に適したソフトウェアやハードウェアが流通し，運営ノウハウが教員間で共有，蓄積された感があった。オンライン授業の相互見学は，時間と場所という制約を超えて実施できる新たな FD 活動の可能性を強く予感させるものだった。
2023 年度，すなわちアフターコロナになると対面授業に回帰する大学が増え，それとともにオンラインという手法そのものが廃止されるケースが MOST フェローの周辺あるいは所属大学で聞かれるようになってきた。はたしてアフターコロナにおいて大学教員の仕事，すなわち教育・研究活動と会議などの教務，にオンラインはどの程度活用されているのか，MOST フェローを対象にアンケート調査を実施することにした。

3.2 調査の概要
MOST フェロー85 名が所属する Slack ワークスペース
内で Web フォームを通じたアンケート調査への協力を呼びかけ，2024 年 4 月 18 日から 5 月 6 日までに 36 名のフェローが回答した（回収率 44%）
。回答者の所属学校種別の内訳を表 1 に示す。

表 1 回答者の内訳
所属する学校種別
人数
10
国公立大学
26
私立大学
回答は完全無記名で行われたため回答者の所属大学に重複があるかどうかは不明だが，調査実施時のフェローで同じ大学に所属する教員は最大で 3 名であることを確認している。

3.3 設問の構成
本調査では，まず，2023 年度に 1 回でもオンライン授業を実施したかどうかを尋ねた。ここで言うオンライン授業とは以下の 3 つ全てを含むものとして定義した。


リアルタイム：ZOOM などのビデオ会議ソフトを用いて時間割の時限内にリアルタイムに配信する授業
ハイブリッド：教室での対面参加とオンラインでの遠隔参加の両方を同時に行う授業
オンデマンド：あらかじめ録音・録画しておいた内容を動画などの形式でいつでも視聴できる形式で配信する授業自由記述）

4. 調査結果
4.1 授業のオンライン活用について
まず，授業におけるオンラインの活用状況に関する設問（Q1〜Q6）について以下に示す。表 2 は「Q 1. オンライン授業実施の有無」の内訳である。
表 2 Q1.実施の有無（%は学校種別内の割合）
選択肢
国公立大
私大
計
6 (60%)
17 (65%)23
実施した
4 (30%)
9 (35%)
13
実施しなかった
次に，「実施した」と回答した 23 名の教員による「Q2.
オンライン授業の実施回数」の内訳を表 3 に示す。
表 3 Q2.実施回数の内訳
選択肢(全 15 回で)
国公立大
私大
計
2 (33%)
6 (35%) 8
1〜3 回 (6〜20％)
0 (0%)
5 (29%) 5
4〜7 回 (25〜47%)1(17%)
1 (6%) 2
8〜14 回 (53〜93%)
3 (50%)
4 (24%) 7
15 回すべて(100%)0 (0%)
1 (6%) 1
予習復習で利用

最初の設問 Q1 では，上記の定義に該当するオンライン授業を 1 回でも実施したかどうかを尋ねた。

同じく「実施した」と回答した教員による「Q3. オンライン授業を継続する理由」の主な回答を表 4 に示す。

Q 1. オンライン授業実施の有無（択一。
「その他」で自由回答可能）

表 4 Q3.継続する理由の内訳（複数選択）
選択肢
国公立大
私大
計
1 (17%)
9 (53%) 10
大学で認められている
3 (50%)
2 (12%)
5
教育効果がある1 (17%)
2 (12%)
3
学生から要望があった
0 (0%)
2 (12%)
2
荒天への対応0 (0%)
1 (6%)
1
欠席者への対応
1(17%)0(0%)
1
VOD 教材を再利用可能
0 (0%)
1 (6%)
1
複数キャンパスで開講実施した場合，次の 3 つの質問に回答する。
Q 2. オンライン授業の実施回数（択一）Q 3. オンライン授業を継続する理由（複数選択）
Q 4. オンライン授業実施頻度の印象（択一）
実施しなかった場合，次の 2 つの質問に回答する。
Q 5. コロナ禍でのオンライン授業実施の有無（択一）Q 6. 2023 年度にオンライン授業を行わなかった理由（複数選択）
以上は授業におけるオンラインの活用状況を尋ねたものである。次に，2023 年度の教務や研究に関わる会議や打ち合わせにおけるオンラインの活用状況を共通設問として尋ねた。質問は以下の 3 問である。
Q 7. 定期的な会議の開催形態（択一）Q 8. 定期的な会議の希望する開催形態（択一）Q 9. 研究に関わる打ち合わせの形態（択一）
最後に，所属大学でのオンライン活用に関する今後の見通しを共通設問として尋ねた。
Q 10. 今後の包括的なオンライン活用の見通し（択一）Q 11. オンライン活用に関する意見やコメント（任意の「実施した」と回答した教員による「Q4. オンライン授業実施頻度の印象」の回答を表 5 に示す。
表 5 Q4.オンライン授業実施頻度の印象
選択肢
国公立大
私大
あまり行われなくなった 6 (100%) 17 (100%)0 (0%)
0 (0%)
コロナ禍と同程度
0 (0%)
0 (0%)
コロナ禍よりも頻繁

計
2300

次に，2023 年度はオンライン授業を実施しなかった 12名の教員による「Q5. コロナ禍でのオンライン授業実施の有無」の回答を表 6 に示す。
表 6 Q5.コロナ禍でのオンライン授業実施経験の有無
選択肢
国公立大
私大
計
4(100%)
7(78%)
12
コロナ禍では実施した
0 (0%)
1 (0%)
0コロナ禍でも実施せず
0 (0%)
0 (0%)
0コロナ禍よりも頻繁同じく「実施しなかった」と回答した教員による「Q6.
2023 年度にオンライン授業を行わなかった理由」の主な回答を示す。
表 7 Q6.2023 年度にオンライン授業を実施しなかった理由の内訳（複数選択）
選択肢
国公立大
私大
計
1 (17%)
7 (78%)
8
大学が対面授業の方針
0 (17%)
2 (22%)
2
対面に教育効果がある
0(17%)
1(11%)
1
学生から要望があった
0 (0%)
1 (11%)
1
担当授業がなかった

4.2 教務や研究のオンライン活用について
次に，共通設問である「Q7. 定期的な会議の開催形態」の内訳を表 8 に示す。なお「定期的な会議」とは教授会など教員が義務的な出席を求められる会議を指す。
表 8 Q7. 定期的な会議の開催形態
選択肢
国公立大
私大
3(30%)
11(42%)
ほぼ全てオンライン
1 (10%)
7 (27%)
ほぼ全て対面
5 (50%)
7 (27%)
オンラインと対面が半分
1 (10%)
1 (4%)
会議がなかった計
148122

次に，「Q8. 定期的な会議の希望する開催形態」の内訳を表 9 に示す。なお，不等号式（A > B）は「基本的に Aを希望するが議題によっては B でもよい」を意味する。
表 9 Q8. 定期的な会議の希望する開催形態
選択肢
国公立大
私大
計
6(60%)
13(50%)
19
オンライン > 対面
0 (0%)
3 (12%)
3
対面 > オンライン
4 (40%) 10 (38%) 14
全てオンラインを希望
次に，研究活動におけるオンライン活用の状況を知るための設問「Q9. 研究に関わる打ち合わせの形態」の内訳を表 10 に示す。
表 10 Q9. 研究に関わる打ち合わせの形態
選択肢
国公立大
私大
計
5 (50%) 14 (54%) 19
ほぼ全てオンライン
1 (10%)
4 (15%)
5
ほぼ全て対面
4 (40%)
7 (27%) 11
オンラインと対面が半分0 (0%)
1 (4%)
1
会議がなかった
次に，所属大学における「Q10. 今後の包括的なオンライン活用の見通し」の内訳を表 11 に示す。
表 11 Q10. 今後の包括的なオンライン活用の見通し
選択肢
国公立大私大計
3 (30%) 13 (50%) 1
主流は対面，オンラインは6
非常時など限定的に活用
0(0%)
3(12%)
3
主流は対面，オンラインは無くなっていく
7 (70%) 10 (38%) 11
対面と同程度にオンラインが活用される
最後に，任意回答の設問である「Q11. オンライン活用に関する意見やコメント」に寄せられた主な回答の要旨を表 12 に示す。
表 12 Q11.オンライン活用に関する意見やコメント# 教員所属要旨
1 国公立大 オンラインに違和感なくなった。対面の良さも実感。今後は両方をうまく活用していく方向になるのでは。
2 国公立大 コロナ禍の苦労は何だったんだろうと思うほどオンラインが忘れ去られている。
3 国公立大 1 対 1 の会話テストやフィードバッ
クでオンラインを活用。録画が楽。
非常勤先ではオンラインはやめてほしいと言われた。
4 私大
1 つのオプションとしてオンラインが定着したと感じる。
5 私大
会議はオンラインでいいが理事会が対面にこだわっている。
6 私大
教授会など構成員の中に対面にこだわる人がいる。雑談や根回しが重要と主張するがそちらの方が不健全だ。メディア活用の効果が明らかに高い授業でも回数制限するのはナンセンスだ。
7 私大
大学設置基準で示されている遠隔授業の条件を満たした授業が少ないのではないか。非常勤先では教員の都合で補講をオンデマンドで行った場合，その回の給与は支払われない。
8 私大
企業が採用活動でオンラインを利用しているためキャリア教育の授業はオンラインで数コマ行っている。
9 私大
2 学科それぞれが別キャンパスにあるため会議は全てオンラインになった。授業は対面になったが授業内でオンラインツールを活用している。
10 私大
オンライン授業の教育効果について共通認識の形成に至っていない。
11 私大
オンラインと対面それぞれの良さが明らかになった。講義科目はオンラインでいいのでは。
12 私大
オンラインか対面かは教員で判断したいが大学の方針でと言われると非常勤の教員は意見が言えない。
13 私大大学はオンライン活用の方針を示しているが動きが遅い。学生は適切なオンライン活用を歓迎している。
14 私大
大学は原則対面に戻ったが複数キャンパスで同一授業を対面とオンラインで 1 週ずつ切り替えて行っている。会議はオンラインのメリットが大きいので今後も継続を希望。

5.

考察

前節の調査結果に基づき教育および教務・研究の観点から考察を行う。なお，回答者の総数は 36 名と少数ではあるものの，全員が現職かつ多様な分野と所属先の大学教員であること，コロナ前，コロナ禍中，アフターコロナの 3 期にわたり実際に教育・研究・教務に携わってきたことを考えると，本研究の目的である働き方の実態把握について一定以上の妥当性をもって充足すると考える。

5.1 教育への活用
2023 年度にオンライン授業を実施した割合は国公立大の教員が 60%，私大の教員が 65%で私大がやや上回った（表 2）。実施回数では私大教員の半数以上が 7 回以下をと回答している（表 3）。その理由として，オンラインの回数が半数を超えない場合は対面授業と見なすというコロナ禍に周知された文科省の方針の影響が考えられる(5)。
オンライン授業の実施状況の印象については全員が「あまり行われなくなった」と回答しており，アフターコロナの大学での対面形式への回帰が読み取れる（表 5）。
オンライン授業を継続した理由に「大学で認められているから」を選択した国公立大教員は 1 名（17％）だったのに対して私大教員は 9 名（53%）と大きな差がついている（表 4）。
興味深いのは，2023 年度にオンライン授業を実施しなかった私大教員の多くもその理由として「大学が対面授業の方針」を打ち出していることを挙げている点である（表 7）。授業を対面で行うかオンラインで行うかは教員個人が決めることではなく所属大学の決定が強い影響力を及ぼしている実態が示唆されている。このことは自由
記述の回答（表 12）の#2，#6，#12，#13，#14 の回答からも窺える。また，非常勤先でオンライン授業をやめてほしいという依頼があったという報告（#3）やオンデマンド教
材を用いての補講に対しては給与が支払われないという報告（#7）もその傍証と言えるだろう。
2023 年度以前のコロナ禍では多数の教員がオンライン授業の経験を蓄積した（表 6）。アフターコロナでもオンラインという授業手法を肯定的にとらえる教員や（#1，#3，#4），授業の種類にあわせて柔軟に活用できる可能性を見出している教員もいる（#6，#8，#11，#13，#14）。しかしながら，授業をオンラインで実施できるかどうかは所属大学の方針に大きく左右されるのが実際のようだ。
5.2 教務・研究への活用と今後の見通し
教務における教授会などの定期的な会議については，ほぼ全てオンラインで行った大学とほぼ全て対面で行った大学が特に私大で大きく分かれている（表 8）。会議の開催形態にオンラインを希望する声が大きく（表 9），これは，研究の打ち合わせで半数以上がオンラインを活用していることとも整合する（表 10）。
自由記述（表 12）でもオンライン会議を望む声が聞かれる（#14）が，理事会のこだわり（#5）や対面開催を望む教員の存在（#6）など，ここでも教員個人の裁量の限界が窺える。一方で，対面とオンラインを半数ずつ取り入れているケースも報告されており，所属先によって会議負担に違いが生じている可能性がある。

最後に，今後の包括的なオンライン活用の見通しについて（表 11），半数以上の私大教員は対面が主流になると回答しており，同程度に活用される見通しを持つ教員と二分する結果となった。

6.

おわりに

アフターコロナの大学では，教育や教務，研究といった大学教員が従事する主たる業務におけるオンライン活用について，大学ごとに差がある状況が生まれていることが示唆された。オンラインはコロナ禍での対面接触を避けるため急遽導入された手段であり，アフターコロナとなった現在では業務の多くが対面に戻ることは当然のように思われる。
本研究では，その判断の多くが教員個人の判断というよりは大学や所属組織の方針によって決められている可能性が高いことが示された。また，オンラインで効率的に行えると多くの教員が考える業務も一律に対面に戻されている状況も示唆された。さらに一方では，オンラインという選択肢が様々な業務の効率化のために継続して活用されている大学もあることが示され，アフターコロナの大学教員の働き方に多様性が生じている実態が明らかとなった。
最後に，前掲の表 12 で示したコメント#2 を引きたい。
「コロナ禍の苦労は何だったんだろうと思うほどオンラインが忘れ去られている。
」
コロナ禍という未曾有の困難を乗り切るため多くの教員が経験を積んだオンラインという選択肢が，大学によっては急速に忘れられ，失われつつあるのかもしれない。
古代中国の書『荘子』外編に「得魚忘筌」（とくぎょぼうせん）という言葉がある。人は魚を釣るという目的を達すると筌（魚篭）のありがたみを忘れるという意味だ。コロナ禍でオンラインがもたらした価値をアフターコロナでどの程度覚えていたか，後年振り返ったときその大学の将来性を左右する重要な岐路に我々は立っているのかもしれない。

謝辞
本研究は JSPS 科研費 22H01024 の助成を受けている。

参考文献
(1)
(2)
(3)

(4)

(5)

文部科学省：新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえた大学等の授業の実施状況（調査時点 令和 2 年 7 月 1 日）」
，2020．
MOST フェローの活動について詳しくは公式サイトを参照。
：https://mostf.pep-rug.jp/
木村修平，近藤雪絵，神谷健一，坂本洋子，神崎秀嗣，長谷川元洋：「オンライン授業の相互見学による大学横断型
FD の可能性と課題」，2021 PC カンファレンス論文集,pp.111–115（2021）．
木村修平，近藤雪絵，長谷川元洋，矢野浩二朗，神崎秀嗣：“オンライン授業見学ネットワーク構築の試み-ポストコロナ時代の大学横断型 FD の可能性-”，CIEC 春季カンファレンス論文集，14，pp.45–50（2023）．
文部科学省：“大学等における遠隔授業の取扱いについて（周知）”，2021 年 4 月 2 日．