受験⽣のみなさんへ (内⽥樹の研究室)

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ABOUT「サンデー毎⽇」の先週号に「受験⽣のみなさんへ」と題するエッセイを寄稿した。
⾼校⽣や中学⽣もできたら⼩学⽣も読んで欲しい。
受験⽣のみなさんへ。
こんにちは。内⽥樹です。この春受験を終えられた皆さんと、これから受験される皆さんに年⻑者として⼀⾔申し上げる機会を頂きました。これを奇貨として、他の⼈があまり⾔いそうもないことを書2018年03⽉23⽇ 08:49 に投稿されたエントリーのページです。
ひとつ前の投稿は「直⾔３⽉号「韓国の教育と⽇本のメディア」」です。
他にも多くのエントリーがあります。メインページやアーカイブページも⾒てください。

いておきたいと思います。
それは⽇本の⼤学の現状についてです。いま⽇本の⼤学は非常に劣悪な教育研究環境にあります。僕が知る限りでは、過去数⼗年で最悪と申し上げてよいと思います。

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⾒た目は⽴派です。僕が⼤学⽣だった頃に⽐べたら、校舎ははるかにきれいだし、教室にはエアコンも装備されているし、トイレはシャワー付きだし、コンピュータだって並んでいる。でも、そこで研究教育に携わっている⼈たちの顔⾊は冴えません。それは「⽇本の⼤学は落ち目だ」という実感が⼤学⼈の間には無⾔のうちに広く深く⾏き渡っているからです。
⽇本のメディアはこの話をしたがりません。ですから、はっきりとデータを突き付けて「⽇本の⼤学が落ち目」だという事実を知らせてくれたのは海外メディアでした。
「⽇本の学校教育はどうしてこれほど質が悪いのか︖」という⾝もふたもない特集記事を最初に掲げたのは⽶国の政治外交専門誌であるForeign Affairs Magazine の2016年10⽉号でした。
その記事は⽇本の⼤学の学術的発信⼒の低下の現実を⼈⼝当たり論⽂数の減少（減少しているのは先進国の中で⽇本だけです）や、
GDPに占める⼤学教育への⽀出（OEFD内でほぼつねに最下位）
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や、研究の国際的評価の低下などをデータに基づいて記述した上で、⽇本の⼤学教育の過去30年間の試みは「全⾯的な失敗」だったと結論づけました。
記事は⽇本の⼤学に著しく⽋けているものとして「批評的思考」「イノベーション」「グローバルマインド」を挙げていました。批
評的思考や創造性を育てる⼿⽴てが⽇本の学校教育には⽋けていることはみなさんも実感していると思います。けれども、「グローバルマインド」が⽋けていると⾔われると少しは驚くのではないでしょうか。なにしろ１９８９年の学習指導要領以来、⽇本の中学⾼校では「とにかく英語が話せるようにする」ということを最優先課
題に掲げて「改⾰病」と揶揄されるほど次々とプログラムを変えては「グローバル⼈材育成」に励んできたはずだからです。でも、３０年にわたるこの努⼒の結果、⽇本⼈は「世界各地の⼈々とともに協働する意欲、探求⼼、学ぶことへの謙虚さ」（記事によれば、これが「グローバルマインド」の定義だそうです）を⽋いているという厳しい評価を受けることになってしまった。
問題は英語が話せるかどうかといった技能レベルのことではありません（ついでに申し上げておきますけれど、過去30年で英語⼒も著しく低下しました。現在、⼤学⼊学者の多くが英語をまともに読めず、書けないために、⼤学では中学レベルの⽂法基礎の補習を余儀なくされています）。⽇本の学⽣に際⽴って⽋けているのは、⼀⾔で⾔えば、⾃分と価値観も⾏動規範も違う「他者」と対⾯した時に、敬意と好奇⼼をもって接し、困難なコミュニケーションを⽴ち上げる意欲と能⼒だということです。しかし、⽣きてゆく上できわめて有⽤かつ必須であるそのような意欲と能⼒を育てることは⽇本の学校教育においては優先的な課題ではありませんでした。学校で⼦どもたちが⾝につけたのは、⾃分と価値観も⾏動規範もそっくりな同類たちと限られた資源を奪い合うゼロサムゲームを戦うこと、労せずしてコミュニケーションできる「⾝内」と⾃分たちだけに通じるジャルゴンで話し、意思疎通が⾯倒な⼈間は仲間から排除すること、それを学校は（勧奨したとは⾔わないまでも）黙許してきました。でも、その⻑年の「努⼒」の結果、「あなたたちはグローバ
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ルマインドがない」という否定的な評価を海外から下されてしまった。学校⽣活を無難に送るために採⽤した⽣存戦略がみなさん⾃⾝の国際社会における評価を傷つけることになったわけです。たいへんに気の毒なことですし、⻑く教育にかかわった者としては「申し訳ない」と叩頭するしかありません。僕⾃⾝はそういう学校教育のありように⼀貫して批判的でしたけれど（どちらかというと「排除される側」の⼈間でしたから）、⼒及ばず学校教育の空洞化を⽌めることができなかった。それについては責任を感じています（だから、こういう⽂章を書いているのです）。
２０１７年の３⽉には英国の⾃然科学のジャーナルであるNatureが同じく⽇本の科学研究の劣化についての研究論⽂を掲げました。
かつては世界のトップレベルを誇っていた⽇本の科学研究が停滞している実情を伝え、⽇本は遠からず科学研究において世界に発信できるような知⾒を⽣み出すことのできない科学後進国になるリスクがあると警告を発しました。
⽶国の政治外交専門誌と英国の⾃然科学学術誌が相次いで⽇本の⼤学教育の危機について報道したというのはよく考えると「変な話」です。海外の教育学者が指摘したというのなら分かりますが、指摘してきたのは政治外交と⾃然科学の専門誌だからです。
⾃然科学は国境や国益とは関係のないグローバルな領域です。あら
ゆる国籍、あらゆる⼈種、あらゆる宗教の⼈が⾃然科学の進歩という共同作業にかかわり、その果実は⼈類全体が享受できる。その⼈類的なスケールの活動にこれまで豊かな貢献を果たしてきた⽇本の関与が期待できなくなる。それは⼈類にとっての損失です。おそらく海外の科学者はそれを悲しんだのです。
⼀⽅、⽶国の政治外交専門誌が⽇本の学校教育に警告を発したのは、⽇本の国際政治のプレイヤーとしてのプレゼンスが低下するリスクを重く⾒たからです。⽶国にとって⽇本は東アジアにおける最⼤の友邦であり、「属国」です。このまま⽇本の知的衰退を放置していたら、それは⽶国の国益に悪い影響を及ぼすリスクがある。だから、⽇本の学校教育は「前産業時代に特化した時代遅れの教育システム」であるというよう激しい⾔葉が⽤いられた。それは⽶国⼈
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からすれば、⼀種の「友情」の発露でもあったと僕は思います。早く失敗を認めて、⼿⽴てを講じろ、と。
⽶英⼆国から⽇本の学校教育の失敗についての指摘があったことにはそれなりの歴史的意味があると考えられます。⽶英両国は⼤⻄洋
憲章・ポツダム宣⾔以来、戦後⽇本の国のかたちについて制度設計の責任を（部分的には）感じています。はやばやと世界帝国であることを⽌めた英国はともかく、⽶国は今も戦後⽇本のシステムに対して（宗主国としての）責任と権限を⾃覚しています。⽇本の国⼒が衰微したら、それは盟邦としての⽶国の国益が損なわれるだけでなく、戦後⽇本社会の設計と運営にあたっていた⽶国の責任でもあるからです。だから、「友情ある苦⾔」はまず⽶英両国から到来した。そういうことではないかと思います。中国や韓国やASEAN諸国からは⽇本の学校教育に対する批判的なコメントが来ることはまずありません。⽇本が教育に失敗して、国⼒が低下しても、それは彼らからすればまさに「対岸の⽕事」に他ならず、東アジアにおける⽇本のプレゼンスの低下など痛くも痒くもないからです。
ですから、友邦から海外から⽇本の学校教育について警鐘が鳴らされているということを⽇本の教育関係者は厳しく受け⽌めなければならないと私は思います。けれども、この事実について⽇本のメディアではほとんど報道がなされていません。なぜか。
制度に⽋陥があるというのは「よくあること」です。でも、制度の⽋陥についての指摘を聞き流して、失敗を修正しないというのは「よくあること」ではありません。それはより深刻な出来事です。
⼈間は誰でも病気になり、怪我をします。その時には、どの臓器や⽣体機能が不調であるか、どこの骨が折れ、どこから出⾎しているかについて吟味がまずなされます。そうしないと治療が始まらないからです。でも、今の⽇本では「⽇本の学校教育が海外から否定的評価を受けている」という事実そのものが隠蔽されている。それは制度を⼿直しし、補正する⼿⽴てを講じる機会そのものを放棄するということです。
驚くべきことに、教育⾏政の当事者たちは今も⾃分たちの失敗を認めておりません。客観的なデータが「⽇本の教育は落ち目だ」とい
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うことをにべもなく伝えているので、やむなく「教育⾏政は⼀貫して正しい政策を⾏ってきたが、現場が⾔うことを聞かずに、閉鎖的で封建的な遺制を死守しているために、教育が劣化したのだ。ゆえに教員たちから⾃⼰決定権を取り上げ、上意下達の仕組みに切り替えることが教育改善のためには急務である」という説明にしがみついている。教育の「全⾯的な失敗」の責任は教育現場が⾏政の指導に従わないことにあって、⾏政側には何の瑕疵もない、そう⾔い張っている。もちろん、内⼼では「たいへんなことになった」と困惑しているのでしょうけれども、今さら「すみません」とは⾔えない。お役⼈は基本的に失敗を認めません。それで省庁の⾯⼦が保てると思っている。でも、そのせいで「失敗から学習する」という進歩と修正のための唯⼀つの道筋を⾃ら塞いでしまっている。
ですから、気鬱な予⾔になりますけれど、⼤学を含む⽇本の学校教育はこれから先ますます「落ち目」になってゆきます。V字回復の⾒込みはありません。もうすぐに１８歳⼈⼝の急減によって、⼤学が次々と淘汰されて消えてゆきます。２０１７年度で⼤学を経営する６６０の学校法⼈のうち１１２法⼈（１７％）が経営困難、２１法⼈は２０１９年度中に経営破綻が⾒込まれています。みなさんがこれから進学しようとしている先は、そういう危機的状況にある領域なのです。
じゃあ、どうすればいいんだ、と悲痛な声が上がると思います。上がって当然です。分かっているのは「こうすればうまくゆく」というシンプルな解は存在しないということです。初めて経験する状況ですから成功事例というものがない。⽣き延びる⽅途はみなさんが⾃⼒で⾒つけるか創り出すなりするしかない。書物やメディアで必要な情報を集め、事情に通じていそうな⼈に相談し、アドバイスに⽿を傾け、分析し、解釈して、⽣きる道を決定するしかありません。そして、その選択の成否については⾃分で責任を取るしかない。誰もみなさんに代わって「⼈⽣の選択を誤った」ことの責任を取ってはくれません。
どのような専門的な知識や技能を⼿につけたらよいのかを判断をす
る時にこれまでは「決して⾷いっぱぐれがない」とか「安定した地
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位や収⼊が期待できるから」という経験則に従うことができました。これからはそれができない。⽇本の産業構造や雇⽤状況はこれから少⼦化⾼齢化とAIの導⼊で激変することが確実だからです。でも、どの産業セクターが、いつ、どのようなかたちで雇⽤空洞化に遭遇するかは誰も予測できない。
ですから、僕からみなさんにお勧めすることはとりあえず⼀つだけです。それは「学びたいことを学ぶ。⾝につけたい技術を⾝につける」ということです。「やりたくはないけれど、やると⾷えそうだから」といった⼩賢しい算盤を弾かない。「やりたいこと」だけにフォーカスする。それは⾃分がしたいことをしている時に⼈間のパフォーマンスは最も⾼まるからです。⽣きる知恵と⼒を最⼤化しておかないと⽣き延びることが難しい時代にみなさんは踏み込むのです。ご健闘を祈ります。
⽇時: 2018年03⽉23⽇ 08:49 | パーマリンク
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