武蔵野 EMC におけるアクティブ・ラーニングとその実践に関する報告高松宏弥*1・山内萌*2
Email: takamatsuhiroya@gmail.com*1: 武蔵野大学アントレプレナーシップ学部アントレプレナーシップ学科*2: 武蔵野大学アントレプレナーシップ研究所◎Key Words

1.

武蔵野 EMC，アントレプレナーシップ，アクティブ・ラーニング

はじめに2021 年 4 月に開設した武蔵野大学アントレプレナーシップ学部（武蔵野EMC）
は「世界の幸せをカタチにする。
」
ために、実践重視のカリキュラム、現役実務家教員による伴走、そして多くの起業家たちや仲間たちとの対話を通じてアントレプレナーシップを育み、未来へ力強く踏み出していくことを目指している。
プロジェクト型の「実践科目」、社会に対する好奇心や挑戦する情熱を育む「マインド科目」、アイデアを実行しカタチにするための「事業推進スキル科目」の 3 つの柱からなるカリキュラムを通して、学生に「ことを成す」ために必要な要素を身につけさせることが教育の目的である。多くの授業でアクティブ・ラーニングを導入しており、グループ学習、事例研究、ゲスト起業家との対話など、双方向の学びを重視している。
本報告では、武蔵野 EMC におけるアクティブ・ラーニングの実践について報告する。

2. 先行研究2.1 アントレプレナーシップをめぐる議論
ここではまず、武蔵野 EMC の教育の根幹にある、アントレプレナーシップ（Entrepreneurship）の定義や議論について整理する。アントレプレナーシップとは、「高い志を持ち、新規性があり、付加価値を生む組織を作り、成長させること」と定義される(1)。これは「起業」においてのみ必要なものではなく、社会における様々な局面において必要とされる能力である(2)。
また、アントレプレナーシップを実現する個人をアントレプレナー（Entrepreneur）という。アントレプレナーの定義は多くの研究者によってなされてきたが、アントレプレナーの訳語である「起業家」と「企業家」の違いは以下のように整理される。起業家は企業の潜伏期・起業期・急成長期を担当する者、企業家は企業の安定成長期を担当する者を指すという(3)。
本報告では、武蔵野 EMC がアントレプレナーの起業家的側面に着目することに留意し、起業家に必要な能力であるリーダーシップの醸成について検討する。

2.2 アントレプレナーシップ教育
アントレプレナーシップ教育は、1947 年に Harvard
Business School で始められ、1970 年代の初期にはアメリカ全土のビジネススクールにおいて本格的に導入されたという(4)。日本におけるアントレプレナーシップ教育は2000 年前後から行われるようになったが、教育プログラムや教育者、研究者が不足していることが指摘されている(5)。
アントレプレナーシップをめぐる議論と同様に、アントレプレナーシップ教育についても様々な定義がなされてきた。国内外における既存研究のレビューを行った稲田は、アントレプレナーシップ教育を「価値を創造するアントレプレナーとアントレプレナーシップマインドを育成し、理論と実践を融合したアプローチで個人の成長と社会の発展を促進するための教育」と定義する(6)。

2.3 アントレプレナーシップをめぐる調査
アントレプレナーシップをめぐる代表的な調査として
グローバル・アントレプレナーシップ・モニター（GlobalEntrepreneurship Monitor：GEM）がある。GEM は「ベンチャー企業の成長プロセスを解明し、起業活動を活発にする要因を理解し、その上で国家の経済成長や競争力、雇用などへの影響を定量的に測定すること」を目的とし、日本を含む 44 カ国が参加する国際比較研究である(7)。
また、GEM を測る指標のひとつとして、総合起業活動指数（Total Early-stage Entrepreneurial Activity：TEA）が挙げられる。TEA は起業活動の活発さをあらわす指標であり、日本においては 30 代後半で TEA が最も高まることが指摘されている(8)。
他方で、GEM のサンプル抽出における懸念点を改善した計測をもとにした研究によれば、TEA が最も高まるのは 20 代で、年齢とともに減少することが指摘されている(9)。このことからも、アントレプレナーシップ教育を早期に受けることに一定の意義があることがうかがえる。

3. 分析手法
3.1 アントレプレナーシップ教育のフレームワーク
アントレプレナーシップ教育について理解し、分析を行うためには、そのフレームワークに関する議論が必要となる。既存研究では、①定義、②目的、③プログラム（プログラムの種類、対象者、科目内容、実践活動）、④教授法、⑤効果測定、の 5 つがアントレプレナーシップ教育のフレームワークとして挙げられている(10)。
本報告では以上の 5 つの要素からなるフレームワークを前提に、武蔵野 EMC で実践するアクティブ・ラーニングに着目し分析を行う。

3.2

武蔵野 EMC の教育実践とアクティブ・ラーニング
武蔵野 EMC は「実践」（アクティブ・ラーニング）をカリキュラムの中心に置いており、学生は実践をしながら「マインド」と「事業推進スキル」を並行して鍛えることができる点に特徴がある。1 学年あたりの定員が 60 名である武蔵野 EMC では、20 名ごとに 1 名のアドバイザー教員が配置され、3 クラスに分かれて授業内外での学生の実践をサポートするといった体制で教育を行っている。

図 1 武蔵野 EMC における実践中心のカリキュラム
また、1 年次は全員がアントレプレナーシップ学部教育寮に入寮し、学生同士で共に学び、刺激を受け合うことができる環境を提供している。寮内に起業家やビジネスパーソンなどのゲストを招くことをとして、学生は授業外でもさまざまな刺激を受けることが可能である。
また教育寮には、寮生全員が集まることのできる共有スペースを配置しており、学生は授業課題や自身のビジネスプランの立案に取り組むことができる。

3.3

武蔵野 EMC の教育実践とアクティブ・ラーニ
ング
以下の表は、アクティブ・ラーニングをカリキュラムの中心に据える武蔵野 EMC における教育実践を、前述のMwasalwiba（2010）によるアントレプレナーシップ教育の 5 つのフレームワークに対応させたものである。
表 1 武蔵野 EMC における教育実践とアントレプレナーシップ教育の対応
項目
説明
定義「世界の幸せをカタチにする。
」ために、実践重視のカリキュラム、現役実務家教員による伴走、そして多くの起業家たちや仲間たちとの対話を通じてアントレプレナーシップを育み、未来へ力強く踏み出していく
目的『ことを成す』人を育てる
プログラム

教授法

効果測定

プロジェクト型の「実践科目」、社会に対する好奇心や挑戦する情熱を育む「マインド科目」、アイデアを実行しカタチにするための「事業推進スキル科目」
グループ学習／事例研究／対話／ゲスト起業家との対話など、双方向に学ぶア
クティブラーニング
AI 技術を用いたオンライン型1on1 の効果測定など

4.

おわりに

本報告では、武蔵野 EMC におけるアクティブ・ラーニングを中心とした教育実践について、アントレプレナーシップ教育に関する既存研究の議論をもとに報告した。
武蔵野 EMC はアドバイザー制や教育寮を活用することを通して、授業内外における学生のアクティブ・ラーニングを支援している。
アントレプレナーシップ教育のフレームを前提に武蔵野 EMC のアクティブ・ラーニングを中心とした教育実践を捉えることによって一定の教育効果を期待できる一方で、より精緻で多角的な教育効果の測定が求められる。
岸田内閣が 2022 年を「スタートアップ創出元年」と位置づけ、初等中等教育における起業家教育を後押しするなかで、アントレプレナーシップ教育とその効果測定の重要性はますます高まるだろう。こうした背景からも、今後の我が国におけるアントレプレナーシップ教育の在り方を議論するうえで、本報告で検討を行ったような、アクティブラーニングとその実践の蓄積は極めて重要であるといえよう。

参考文献
(1)

松重和美監修，三枝省三，竹本拓治編著：“アントレプレナーシップの教科書”中央経済社（2016）．
(2) 馬場晋一：“アントレプレナーシップの発生および構成要素に関する一考察――起業家精神の要素分解および市場利子率と起業の相関分析”，
立教 DBA ジャーナル，4，pp.7995（2014）．
(3) 村杉健：“起業家行動論――アントレプレナーシップ研究”
税務経理協会（2006）．
(4) Katz, J. A.：“The Chronology and Intellectual Trajectory ofAmerican Entrepreneurship Education:1876-1999”，Journal ofBusiness Venturing，18，pp.283-300（2003）．
(5) 原田紀久子：“地域連携型アントレプレナーシップ教育とその効果”，経済教育，29，pp.81-83（2010）．
(6) 稲田優子：“MBA アントレプレナーシップ教育フレームワークの構築――授業・プログラムの効果検証”，関西学院大学大学院経営戦略研究科 2020 年度博士論文（2021）．
(7) みずほ情報総研株式会社：“令和 2 年度グローバル・スタートアップ・エコシステム強化事業（起業家精神に関する調査）報告書”（2021）．
(8) 高橋徳行，磯辺剛彦，本庄裕司，安田武彦，鈴木正明：“起業活動に影響を与える要因の国際比較分析”，RIETI
Discussion Paper Series，13-J-015（2013）．
(9) 内田浩史，郭チャリ：“日本の起業家精神に関する一考察――インターネット調査データを用いた分析”，國民經濟雑誌，220，3，pp.31-48（2019）．
(10) Mwasalwiba, E. S.：“Entrepreneurship Education: A Review of Its
Objectives, Teaching Methods and Impact Indicators”，Education
and Training，52，pp.20-47（2010）．