月次レポート

ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

2024年9月30日基準
追加型投信／海外／株式運用実績
42,736円

基準価額＋396円

前月末比328.00億円

純資産総額※基準価額は信託報酬控除後の値です。

ファンド設定日：2013年5月13日

基準価額等の推移

資産構成 （単位：百万円）（億円）
1,200（円）60,000ファンド

純資産総額（右軸）50,000

基準価額（左軸）
参考指標（左軸）金額

比率32,471

99.0％

329

1.0％

1,000

投資信託証券

40,000800

現金等

30,000600※現金等には未収・未払項目などが含まれるため、20,000400※組入投資信託証券（ETF）の詳細については、※P.2をご参照ください。

10,000200

マイナスとなる場合があります。

013/05015/05

17/05

19/05

21/05

23/05

※基準価額は、信託報酬控除後の値です。

参考指標: 「FTSE Kaigai（カイガイ）・インデックス（円換算ベース）」
FTSE Kaigai（カイガイ）・インデックスとは、FTSE社が開発した指数で、日本を除く世界の主要国の株式市場全体の動きを表す指数です。 同指数に対する著作権、知的財産権その他一切 の権利はFTSE社に帰属します。（2015年2月より参考指標を変更いたしました）

期間収益率
設定来

１カ月

３カ月

６カ月

１年

３年５年

ファンド

327.36％0.94％-6.38％

3.12％

25.92％

65.56％

149.83％

参考指標

367.42％

1.15％-6.07％

3.39％

27.07％

67.36％

153.42％差-40.06％-0.21％-0.31％-0.27％-1.15％-1.80％-3.59％※ファンドの期間収益率は税引前分配金を再投資したものとして算出した税引前分配金再投資基準価額により計算しています。
※参考指標の騰落率は、ETF購入後の2013年5月14日から計算しています。

収益分配金（税引前）推移
決算期

第7期

第8期

第9期

第10期

第11期

決算日

2020/5/12

2021/5/12

2022/5/12

2023/5/12

2024/5/13

分配金0円

0円0円

0円0円

※収益分配金は1万口当たりの金額です。
※分配金は過去の実績であり、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

1

設定来累計0円

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ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

2024年9月30日基準
追加型投信／海外／株式組入投資信託証券（ETF）の資産配分比率
銘柄名

金額（単位：百万円）

比率1

バンガード・S&P500 ETF

22,68469.86％

2

SPDR ポートフォリオ・ヨーロッパ ETF

8,126

25.03％

3

バンガード・FTSE・ディベロップド・アジア・パシフィック（除く日本）UCITS ETF

1,659

5.11％

32,471100.00％

合計※金額（単位：百万円）は切り捨てのため、合計が一致しない場合があります。
※比率は投資信託証券の評価額合計に対する割合です。

組入投資信託証券（ETF）の資産状況
組入上位５カ国

組入上位５業種

国・地域

比率

業種

比率

1

米国

68.61％

1

情報技術

24.35％

2

英国

5.50％

2

金融

15.49％

3

フランス

4.01％

3

ヘルスケア

12.26％

4

スイス

3.95％

4

資本財・サービス

11.00％

5

ドイツ

3.18％

5

一般消費財サービス

9.93％

組入上位５銘柄
銘柄名

国・地域

比率

1

アップル

米国

4.85％

2

マイクロソフト

米国

4.62％

3

エヌビディア

米国

4.31％

4

アルファベット

米国

2.58％

5

アマゾン・ドット・コム

米国

2.47％

出所：ブルームバーグのデータを基にＳＢＩアセットマネジメント作成※投資信託証券の組入比率に基づき、加重平均した比率です。
※投資信託証券を通じて投資する株式の評価額合計に対する比率です。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

2

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ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

追加型投信／海外／株式投資リスク
基準価額の変動要因
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

主な変動要因株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、投資対象ファンドが組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

為替変動リスク

為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信用リスク

投資対象ファンドが組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

流動性リスク

投資対象ファンドが組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

その他の留意点◦ 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
◦ 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
◦ 有価証券の貸付取引を行う場合は、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履行になること）が生じる可能性があります。
◦ 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
◦ 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
◦ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
◦ 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
◦ 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制
・ 委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
・ 流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図、投資信託説明書（目論見書）及び運用報告書の作成等を行います。）

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号 加入協会/一般社団法人投資信託協会

受託会社

株式会社りそな銀行

販売会社※最終頁をご参照ください。

一般社団法人日本投資顧問業協会（ファンド財産の保管・管理等を行います。）（受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。）※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

3月次レポート

ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

追加型投信／海外／株式

お申込みメモ
購入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額となります。（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。 詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

換金申込受付日から起算して5営業日目以降のお支払いとなります。

購入・換金申込
受付不可日

ニューヨークの証券取引所、ニューヨークの商業銀行、ロンドンの証券取引所、ロンドンの商業銀行のいずれかの休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。

申込締切時間

午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消しファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。

信託期間

無期限（設定日:2013年5月13日）

繰上償還

受益権の口数が5億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

決算日

原則として、毎年5月12日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度） の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
※税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

4月次レポート

ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

追加型投信／海外／株式ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

ファンドファンドの日々の純資産総額に年0.253％（税抜：年0.23％）を乗じて得た金額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の6カ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

年0.046％程度
投資対象とする ＊投資対象ファンドの信託報酬率を基に基本投資割合で試算した信託報酬率であり、実際の信託報酬率
投資信託証券 ＊とは異なる場合があります。なお、投資対象ファンドの信託報酬の改定や投資対象ファンドの変更等により運用管理費用（信託報酬）＊数値が変動する場合があります。

年0.299％（税込）程度
実質的な負担 ＊本ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する＊信託報酬率になります。

（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。
この場合、ファンドの品貸料の55.0％（税抜 50.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
※上記各支払先への配分には、別途消費税等相当額がかかります。

その他の費用及び手数料

ファンドの監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料、保管費用等本ファンドの投資に関する費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用等（有価証券届出書、目論見書、有価証券報告書、運用報告書等の作成・印刷費用等）が信託財産から差し引かれます。また、ファンドの参考指標に関係する費用等が発生することとなった場
合には、これらの費用についても、ファンドが負担する場合があります。
※ これらの費用は、監査費用を除き運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

※当該費用及び手数料等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

5月次レポート

ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド

販売用資料

追加型投信／海外／株式販売会社一覧
加入協会
金融商品取引業者名※

金融商品取引業者

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

立花証券株式会社

金融商品取引業者

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者登録金融機関マネックス証券株式会社)

松井証券株式会社

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関登録金融機関

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
金融先物取引業 日本投資顧問業 第二種金融商品
協会
協会
取引業協会

○

○

○

○

（金商）第110号○○

関東財務局長（金商）第35号○

関東財務局長○（金商）第44号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長○

一般社団法人日本STO協会

○

○

○

○

○

（金商）第2251号

○

○

○

○

○

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

○

関東財務局長

○

○

○

○

○

（金商）第165号

○

○

○

○

○

関東財務局長（登金）第633号○

関東財務局長

○

○

○

○

○

○

（金商）第61号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第10号■販売会社では、受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。
※株式会社ＳＢＩ証券は日本商品先物取引協会にも加入しております。

本資料のご留意点○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

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