日本国際フォーラム第６回研究会

資源地政学からみたモンゴル外交—内陸性と民主主義の再考—

Noboru Miyawaki

Ritsumeikan University
miyawaki@sps.risumei.ac.jp

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報告の構成
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資源地政学

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内陸性と民主主義

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COVID-19

１ 接続性の地政学
P. Khannna 資源開発と技術革新が大きな要因となって以下の変動がおきる。
国家が国境を争う時代→巨大都市（mega-cities）が接続性をめぐり競争する時代
力の源泉:軍事力→インフラ整備のための工学
土地の重要性：所有→利用
接続性：パイプライン、インターネット回線、高度技術、市場へのアクセス
アフリカや中東諸国にとっては、植民地時代の国境よりも、回廊(corridor)やパワー・グリッド（電力網）の接続性が重要となる。
接続性の高い都市が世界で優位にたつ。
インフラの線（幹線道路、パイプライン、鉄道、海底ケーブル）の総計約6800万㎞＞
世界の国境線総延長約25万㎞
インフラは、自然の地理を変える。
国家は地理的運命を接続性によって乗り越えることができる。
隣国との貿易は、世界全体の貿易量の４分の１程度にすぎず、接続性の高い地域間での貿易がそれを上回る。

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連結性（connectivity)• EUは、交通、物流インフラのみならず政治的、心理的な結合の強化を目標に「諸国、人々、社会を近づけること」と連結性を定義し、近年アジアとの対話を推進。
• 日本との関係では、2019年9月には安倍首相も出席した欧州連結性フォーラムが開催• DHLは世界連結度指数(Global ConnectednessIndex)を発表。2018年の調査では1位から順にオランダ、シンガポール、スイスの順となっている。

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資源地政学• 「資源」の生産、輸送、消費←天然資源の特性（密度、体積重量に起因する空路依存の困難さ）
・輸送＝陸の接続性 →「地理」の復活
・輸送ルート：政治経済的決定でありその権限は未だ都市よりも国家にある。
・独立変数としての政治体制、民族問題
・仮説 「資源生産・通過国の政治体制が異なる場合、資源通過紛争が起きやすい」

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資源通過の構図（欧州）Interdisciplinary Approaches to Security in the Changing World:Jagiellonian
University Security Conference 2015

June 19, 20157

内陸国は低い接続性を改善しようとしてきた
1994年国連海洋法条約•

１ 内陸国は、公海の自由及び人類の共同の財産に関する権利を含むこの条約に定める権利の行使のために海への出入りの権利を有する。このため、内陸国は、通過国の領域においてすべての輸送手段による通過の自由を享有する。

•２ 通過の自由を行使する条件及び態様については、関係する内陸国と通過国との間の二国間の、小地域的な又は地域的な協定によって合意する。

•３ 通過国は、自国の領域における完全な主権の行使として、この定める内陸国の権威及び内陸国のための便益が自国の正当な利益にいかなる害も及ぼさないようすべての必要な措置をとる権利を有する。

2003年UN-OHRLLSのアルマトイ行動計画(a)海からあるいは海へのすべての移送手段のアクセスを確実にする、 (b)
港湾の競争性を増やすためにコストを削減しサービスを改善する、(c) 輸入品の配送コストを削減する、 (d) 貿易ルートの遅滞や不確実性に立ち向かう、(e) 国内ネットワークの開発、(f) 途中の紛失、破損、劣化を削減する、(g) 輸入拡大の路線を開拓する(h) 回廊に沿った道路輸送と人々の安全を改善する

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2.1. モンゴルの内陸性：
資源輸出と資源通過にとって不利
Silk road
Step roadTea road9

中世的接続性の観点）内陸性は、結節点さえ有していれば、不利な条件ではなかった。

現代的接続性の観点）「水政学」的観点から、貿易、同盟、文化（人の移動、情報の浸透を前提）の３つの側面で不利
例）ロシアによる鉄路の実質的支配、水力発電所建設反対、
例）ダライラマ訪蒙に対する中国による国境封鎖、貿易コストの高さ（目的地までの到達時間は、モンゴルは北東アジ
ア域内輸出に平均44日かかる。日本から北東アジアは平均11日）。
警戒）対中石炭輸出用の軌間をめぐる論争現実）対中経済依存度の上昇、良質石炭の輸出先の限定
罠脱出の政策）鉄路近代化、パイプライン誘致、製油所建設、新空港建設（詳細は2.1.1---2.1.5.)

表1 北東アジア各国の貿易依存度（GDP比）

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資源生産国としてのモンゴル：
忍者マイニング、火力発電＋温水暖房、豆炭

11資源依存型経済は接続性の向上を求める
a) 対ロシア貿易：日常品、エネルギー、鉄道インフラ
輸入比率は 中国31.0,ロシア26.2%
モンゴルはEAEUとのFTA研究開始を模索。
b) 対中国貿易：2005年に貿易額でロシアを逆転、2010年以降輸出が3倍に、依存度拡大
2016年5月、FTA研究のMoU締結
輸出割合は79％、＊モンゴルの燃料輸出の98％は中国向け「全面的パートなシップ」により天津港等の関税逓減について中国と合意（2015年）
c) Mongol-passingへの処方箋 羅津港利用の計画:
対中牽制？

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低い接続性は「内陸国の罠」による海洋国中心の世界秩序から放置された結果。
陸と空で接続性を挽回する必要性。

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貧弱な接続性に起因する多くの貿易障壁と貿易不均衡が内陸国に見られる。
安全保障環境においても、海軍力不在ゆえの軍事不均衡による同盟の停頓が特徴

なぜ内陸国は、軍事・経済両面で沿岸国に勝れないのか。
そこには内陸性に起因する限界がある
DHL global connectedness index says Japan is the 42nd country of theindex, and Mongolia is 85th in the rank (104th in 2001) , among 168
countries.

罠を脱する試み
2.1.1.鉄路改良・拡大・接続
2.1.2. 中蒙ロの３か国経済回廊
2.1.3. GTI
2.1.4. EPA

2.1.5. パイプライン誘致＊空路とハブ化構想

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2.1.1.鉄路

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16 March 2018

ソ連・モンゴル軍の侵攻：鉄道と軍

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2.1.2.「３か国回廊」の夢と現実

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ウランバートルから天津港の輸送（往復）には、1TEU（20フィート換算のコンテナに相当）あたり1400ドルの費用がかかる。そのう
ち、中蒙国境で250ドル、中国国内の移送手数料が30ドル、天津港で80ドルが必要（パナマ運河の2007年の移送料が1TEU72ドル）
・鉄路の場合、中国国内では石炭車ではなくコンテナを利用
・中国との軌間の違い
・ロシアの協力による電化・複線化の「夢」の「塩漬け」
・ 鉄道国際協力機構（OSJD、本部ワルシャワ）のウランバートルでの会議招致→モンゴルの貨物鉄道の改善へ？

モンゴル・中国の国境

18左上）右上）中国側の国境の駅 二連にて。軌間が異なるため、台車をもちあげて車輪を交換する。

右）中国側に入ると、設備の差に驚く。高架・複線・電化によって高速化

2.1.3.豆満江開発（GTI)（ERINAより）

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2.1.4. 日蒙EPA協定(2015)

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2.1.5.
Gas pipeline plans in NEA
資源通過国としてのモンゴル
2021.1. ガスプロム：天然ガスパイプラインの事
業化可能性調査（F/S）に特化したガスオプロ
ヴォド・ソユーズ・ヴォストク社のモンゴル法人登記申請

2.2 民主主義の「島」モンゴル

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Democratic Peace論にしたがえ
ば、制度的、（政治）文化的要因によりモンゴルは、中露と戦争が生じやすいこととなる。
資源地政学的にも、資源生産・通過国の政治体制が異なることは、紛争促進要因になる。
戦争を防ぐ試み
2.2.1 外国軍の駐留禁止、一国非核地帯化、「中立演説」
2.2.2.モンゴルのプレゼンス拡大、「第三の隣国」
2.2.3. トライアングルの利用
2.2.4. 「フィンランド化」

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内政の歴史

1911-1920
ボグド・ハーン
中国の保護国化→自治撤廃

1920-1924
白軍侵入による政権復活、赤軍による白軍放逐、君主制廃止、社会主義化

1924-1990

スフバートルチョイバルサン

1990-

複数政党制
自由選挙
OSCE加盟(2012)
Community ofDemocracies加盟

Democracy index

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Index: Freedom HouseYear(s) coveredPR
2000

CLStatus
PR

2005

CL
StatusPR

2010

CLStatus
PR2015

CL
Status

CHN
76NF
76NF
76NF
76NF

MGN
23F
22F
22F
12FJPN
12F
12F
12F
11F

R
55PF
65NF
65NF
66NF

USA
11F
11F
11F
11F

2.2.1.軍事的側面

26• 憲法による外国軍駐留・通過禁止
Article 4 [Integrity](1) Territorial integrity and frontiers of Mongolia are inviolable.
(2) The frontiers of Mongolia are safeguarded by law.
(3) Stationing of foreign troops in the territory of Mongolia or
allowing them to cross the state borders for the purpose ofpassing through the country's territory is prohibited unlesspermitted by an appropriate law.
・非核地帯宣言：国連安保理による追認・保障・永世中立宣言（国連総会にて）“This stance enabled us to declare Mongolia in a state ofpermanent neutrality”. “Therefore, I kindly ask your sympathy
and support for Mongolia’s peaceful, open, neutral, and active
foreign policy efforts. I am convinced that Mongolia’s status of
permanent neutrality will contribute to the strengthening ofpeace, security and development in our region and the world atlarge”(Ts.Elbegdorj, September 2015)

27「国家安全保障概念」文書

軍事、経済、情報、内務、環境、食糧の各安全保障
例）外国企業の投資制限：経済安全保障
3.2.2.2. Design a strategy whereby the investment of any
foreign country does not exceed one third of overall
foreign investment in Mongolia. Undertake a policy torestrict investments by foreign state-owned companies
and balance the volume of investments by neighboringand highly developed countries within strategicallyimportant sectors.

2.2.2.「第三の隣国」政策とプレゼンス拡大

28・2014年「新しいヘルシンキ」を目指したウランバートル・北東アジア安全保障協力対開始 (1.5 track): 北朝鮮の出席により二国間対話の補完的役割の期待, 協調的安全保
障への礎石
・ASEM首脳会議, CoD首脳会議
・CICA
・ARF
・SCO加盟問題 アメリカが参加容認
・2012年 OSCE加盟
OSCEにとってはアルバニア以来の初めての地理的拡大
ロシアとのCBMは不適用、ミッション設置運動は失敗
・関係国との合同軍事演習、Khan Quest29

2.2.3. トライアングル
親善関係
戦略三角理論（Lowell Dittmer）
例えば、米中台関係では家族→結婚→ロマンチック→家族 という循環

敵対関係

M
家族型(Menage à trois)

ロマンチック型(Romantic)

中露関係が強化されれば、モンゴルは疎外される。
モンゴルにとっては、モンゴルを頂点とするロマンチック型が望ましい。

R

結婚型(Marriage)

単位拒否型(Unit-veto)c2.2.4.「フィンランド化」

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フィンランド化：隣接する大国の政治・外交に配慮・忖度するあまり、（当該大国と同盟関係でないにもかかわらず）政治的自由や外交政策の選択肢を継続的に一定程度自制すること
冷戦期：1950-60年代の二国間関係の経験に基づき、1970年代の中立国フィンランドが隣国ソ連に対してとった政策連動の結果を批評して西ドイツの野党CDUが用いた政治的造語を起源とする。
日本でも1980年代にこの議論が敷衍。
冷戦後：中国→モンゴル、韓国、ラオス、カンボジア等(Lukin)。巧
緻な政治・経済圧力
Oct.2,2016

３ COVID-19 とモンゴル：
資源地政学的観点から
Trap:接続性の脆弱さと“Pandeconomy”（例 Fedexの混乱、対中石炭輸出の一時停止・遅滞←既存の接続性は、海洋国有
利の経路依存）
Untrap: インドのVaccine Friendshipinitiative：
Victory:「コンパクトデモクラシー」の成否
Wall:Pandemic を遅らせる：接続性の悪さ
は、天然の「対コロナ防壁」構築に資する←定期航空便完全停止、陸上国境の閉鎖

31モンゴルのコロナ感染者数の推移

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WHO Coronavirus disease (COVID-19) Epidemiological Updateをもとに清嶋友喜作成

（参考） Withコロナ共同研究プログラム・インタビュー
日時 2020年11月3日
対象者 「M1」（医療関係者）• １ 病院勤務なので、20年1月に決定された政府によるコロナ予防対策は業務に大きな影響を及ぼした。個人的には、直接人と会えなくなり、対人関係が悪化した。「M1」にとってコロナの影響は、20年1月段階から出たと報告。
• ２ モンゴルは、「移動の自由」と「発言の自由」が保障されており、民主国家であるとの認識。その上で、政府のコロナ対策に概ね満足していると評価。評価は、コロナによる死者がでていない（インタビュー時点）、市民への情報提供、社会保険料・賃貸料の政府補償など。悪い点は、中小サービス業者への資金援助が手薄なところ。
• ３ 医療水準が低いモンゴルにとって国境封鎖は最善だったとの評価。
• ４ 政府の新型コロナ対策が選挙による人民党の大勝に寄与したことは間違いないとの評価。実際、「M1」は、6月の総選挙で投票先を変えたと報告。
• ５ 周辺の人びとには反中意識が高まったが、個人的には中国のイメージが変わったり嫌いになったりはしていない。「むしろ今後の感染症に対して世界がどう対応するかのいい実験になったのでは。」
ロシアに対しては、「親しみを感じないし、期待しない」との評価。

モンゴルの資源地政学的特徴と期待像

34【コンパクト国家】「コロナ禍に対抗できるのは、コンパクトデモクラシー」(上久保2020）を国家像に[主要参考文献]

35•

Blue Banner ed, International Conference on Nuclear Disarmament Issues: Global and Regional Aspects, Ulaanbaatar, 2017.

•Masataka Tamai, Noboru Miyawaki, N.Dorjsuren, "From Helsinki to Ulaanbaatar,” Strategiin Sudalgaa (The Mongolian
Journal of Strategic Studies), No.69, 2015, pp.51-60.

•Noboru Miyawaki, "The Energy Interconnections between Liberal Democracies and Non-liberal Democracies in North EastArea,” Journal of Policy Science, 2015.

•Lowell Dittmer,”The Strategic Triangle: A Critical Review,” in IIpyong J.Kim ed.,The Strategic Triangle China, the UnitedStates and the Soviet Union (New York: Paragon House Publisher), 1987.

•М.В. Монгуш, Один народ : три судьбы : Тувинцы России, Монголии и Китая в сравнительном контексте, Ocaka 2010.

•

Mongolia: National Security and Defence Policy Handbook, International Business Publications, 2004.

•Paula L.W. Sabloff, Does everyone want democracy? : Insights from Mongolia,Routledge,2013•上久保誠人「危機に台頭するコンパクト・デモクラシー」『外交』2020年８月号

・ パラグ・カンナ 『接続性の地政学 上・下』（尼丁千津子、木村高子訳）原書房,2017年•服部倫卓「ロシアの通商・産業政策におけるユーラシア経済連合の意義」『ロシア・東欧研究』2016年•宮脇昇「新フィンランド化試論」『地域情報研究』2017年

36[インタビュー] （いずれも2017年7－9月、2018年8月、2019年6月、2020年１月、同３月、氏名略）
モンゴル外務省、モンゴルエネルギー省、モンゴル経済研究所、モンゴル鉄道局輸送課、モンゴル国防省附属防衛研究所、モンゴル国家安全保障会議附属戦略問題研究所、モンゴル国立大学バットルガ教授、バットル准教授、バヤルセンゲル講師、モンゴル科学技術大学、北東アジアモンゴル戦略安全保障研究所、中国国際問題研究所
ほか[会議]「モンゴル・日本EPAの5年 北東アジアへのインプリケーション」 （2021年１月８日）[新聞] The UB Post, Зууны Мэдээ
[web]
世銀
http://wits.worldbank.org//CountryProfile/en/Country/MNG/Year/2015/TradeFlow/Export/Partner/ALL/Product/2727_Fuels
NK News https://www.nknews.org/2015/02/mongolia-to-send-coal-through-n-korean-port/
http://www.nsc.gov.mn/sites/default/files/images/National%20Security%20Concept%20of%20Mongolia%20EN.pdf“Vaccine diplomacy: India seeks to rival China with broad shipments,”https://www.reuters.com/article/us-healthcoronavirus-india-diplomacy-idUSKBN2A70C8[謝辞]立命館大学withコロナ研究プログラムの成果の一部である。本報告にあたっては、同プログラムのDorjisren氏、玉井良尚氏ほかメンバーより知見・協力をえた。