現代ロシアの軍事戦略「ハイブリッド戦争」と「ハイブリッドな戦争」
⼩泉悠（東京⼤学先端科学技術研究センター特任助教）

はじめに 軍事⼒の三つの役割
2014 年のウクライナ危機以降、ロシアの軍事戦略は、国際安全保障上の⼤問題として書きしてきた。特に注⽬を集めているのは、サイバー戦や情報戦といった⾮軍事的⼿段の活⽤であり、こうした闘争形態は「ハイブリッド戦争」1、「地政学リベンジ」2、「地政学的ゲリラ戦」3などとも呼ばれる。ここで前提とされているのは、ロシアが⾮軍事的⼿段を活⽤して平時と有事を問わない「戦争」を展開し、⻄側の弱体化や混乱を図っているという⾒⽅である。
しかし、本論考では敢えて古典的な軍事⼒に焦点を当てたい。⾮軍事的⼿段による闘争は冷戦期から⾏われてきた「政治戦」4や「アクティブ・メジャーズ」5の延⻑上にあるものであって、暴⼒の⾏使という閾値の下における闘争形態と理解することができる。他⽅、ひとたび暴⼒の⾏使という局⾯に⾄った場合に中⼼的な闘争⼿段となるのは当然、軍事⼒であり、その運⽤構想（軍事戦略）は⾮軍事的闘争としての「ハイブリッド戦争」という概念では捉え切れるものではない。
では、実際に暴⼒⾏使という閾値を越えた後の局⾯において、軍事⼒が果たす役割とは何か。本論考はこの点を中⼼に据えて現代ロシアの軍事戦略を検討していく。結論を先に述べるならば、現代においてロシアの軍事⼒が担う役割は、次のように整理することができよう。
① 暴⼒⾏使の閾値下における⾮軍事的闘争の増幅⼿段（「戦略的抑⽌」の⼀部）② 暴⼒⾏使が始まったのちの軍事的闘争の遂⾏⼿段（戦闘）③ 暴⼒⾏使を受け⼊れ可能な条件で緩和・終結させるための⼿段（エスカレーション抑⽌）以下では、これらについて順番に検討を進めていく。

1. 戦略的抑⽌⼿段としての軍事⼒(1) ロシアの抑⽌観と「新しい戦争」への脅威認識第⼀に取り上げるのは、戦略的抑⽌⼿段としての軍事⼒の役割であるが、ここで注意すべきは、ロシア語でいう「戦略的抑⽌（стратегическое сдерживание）」が、核抑⽌を含めた軍事的な抑⽌に限定されていない点であろう。例えば 2015 年に公表された現⾏バージョンの『ロシア連邦国家安全保障戦略』によると、戦略的抑⽌とは「軍事⼒⾏使の予防とロシ
1

アの主権・領⼟的⼀体性の保護を⽬的とした相互に関連する政治・軍事・軍事技術・外交・
経済・情報及びその他の⼿段」によって担われるとされており6、軍事的均衡のような古典的抑⽌はその⼀要素に過ぎないことが分かる。また、チャラップらが指摘するとおり、ロシ
ア語の「抑⽌」とは相⼿を威嚇するばかりではなく、実際に⼩規模なダメージを惹起して恐怖⼼を抱かせ、⾏動を変容させるという、より接触的・攻撃的な概念であるとされる7。
このような理解に基づくならば、「はじめに」で触れたロシアの⾮軍事的闘争は、多様な⼿段を⽤いて⻄側を「抑⽌」するための⾏動であるということになろう。その背景にあるのは、⻄側こそが⾮軍事的⼿段（特に⺠主化⽀援と経済制裁）を⽤いてロシアやその同盟国を弱体化・混乱させるための「ハイブリッド戦争」を展開しているという世界観である。
その源流とされるのは、情報を⽤いた⼼理戦でソ連共産主義体制を打倒することを唱えたエフゲニー・メッスネルの思想8であり、ソ連崩壊後にはアレクサンドル・ドゥーギン9やイーゴリ・パナーリン10といったユーラシア主義思想家に受け継がれた。また、このような世界観は、プーチン⼤統領をはじめとする現代ロシアの政治指導部の⾔説や『ロシア連邦国
家安全保障戦略』をはじめとする政策⽂書にも濃厚に⾒出すことができる。
(2) スリプチェンコの第６世代闘争論
⾮軍事闘争論のもうひとつの源流と⾒なすことができるのは、軍事科学アカデミー副総裁であったウラジミール・スリプチェンコ少将である。スリプチェンコによると、⼈類の戦争形態は紀元前の素⼿による闘争から始まって幾度かの世代交代を遂げてきたが、20 世紀には核兵器の登場によって「第５世代戦争」時代に⼊り、戦場で敵味⽅が直接戦⽕を交える「接触戦争」から戦場に⽴ち⼊らずして戦う「⾮接触戦争」への移⾏が起こった。だが、核兵器による「第５世代戦争」は⼈類の絶滅につながる恐れがあり、したがって政治的⽬標を達成することのできない⽭盾した戦争形態である。これに対して、精密誘導兵器（PGM）、
情報通信技術（ICT）、ステルス航空機などを⽤いる第 6 世代の戦争は、このような⽭盾を引き起こさずして「⾮接触戦争」を遂⾏する可能性を秘めたものであり、最終的には古典的な軍事⼒の価値を⼤幅に低下させるだろうとスリプチェンコは述べる11。
ただし、スリプチェンコは、PGM や ICT による戦争は「第６世代戦争」のごく初期段階に過ぎないとも述べている。すなわち、21 世紀半ばには気象操作、情報による認識操作、
電磁波や放射線による感情操作、遺伝⼦技術を⽤いて特定の⼈種だけを狙う⽣物兵器等が戦争の主役を担うだろうというのがスリプチェンコのビジョンであって、あまりにも夢想的もしくはオカルティックな⾊彩が否めない。
ただ、こうした新しい闘争⼿段のうち、情報の⼒への注⽬は、ロシア軍内部の議論に⼤きな影響を及ぼした。これがメッスネル、ドゥーギン、パナーリンらの思想と共鳴した結果、バルエフスキー、チェキノフとボグダノフ、ガレーエフ、カルタポロフ、コルィプコ、ブラディミロフといったロシア軍内部の⾮軍事的闘争論のバクボーンとなったのである12。

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(3) 軍事⼒の役割
ジョンスソンは、⻄側による⾮軍事的闘争への脅威認識がソ連崩壊後のロシア軍内で⾼まった結果、メッスネルらの思想が再評価されていった過程を膨⼤な軍事出版物の分析に基づいて明らかにしている。特に⼤きな役割を果たしたのは、2000 年代に旧ソ連諸国で相次いだ権威主義的態勢の崩壊（「カラー⾰命」と総称される）やロシア国内での反体制運動の⾼まり、2010 年代にアラブ諸国で連鎖的に発⽣した体制転換と内戦（「アラブの春」）であり、この結果、ロシア軍内部では⾮軍事的闘争こそが次世代の「新しい戦争」であるとの認識が定着したとジョンスソンは述べる13。
2013 年 1 ⽉にゲラシモフ参謀総⻑が軍事科学アカデミーで⾏った演説14は、こうした「新しい戦争」像を⽰すものとして国際的な注⽬を集めた。ゲラシモフによると、このような闘争形態において中⼼的な役割を果たすのは、情報戦、サイバー攻撃、経済制裁等によって敵国の内政を不安定化することであり、軍事作戦はその効果を増幅するための限定空爆等として実施される。また、不安定化によって敵国内で武⼒紛争が始まった場合には、特殊作戦
部隊や⺠間軍事会社（PMC）、⾮国家武装勢⼒が中⼼となって低烈度紛争（LIC）が展開され、紛争を仕掛ける側にとって都合のよい状況（例えば敵国政府の崩壊）にまでエスカレー
トすると、今度は平和維持部隊が投⼊されてその既成事実化が図られるという。演説の際にゲラシモフが提⽰したプレゼンテーション資料では、「新しい戦争」において⽤いられる軍事的⼿段と⾮軍事的⼿段の⽐は 1:4 とされている。
(4) 「ゲラシモフ・ドクトリン」をめぐる議論
ゲラシモフ演説が注⽬を集めたのは、その内容が翌 2014 年 2 ⽉以降に実施されたウクライナへの介⼊⼿法を予⾒するものと⾒做されたためであった。サイバー攻撃や情報戦による現地住⺠の認識操作や、特殊作戦部隊・PMC・⺠兵による LIC、既成事実化のための（戦闘を伴わない）軍事⼒の展開など、実際にゲラシモフ演説はウクライナで起きた事態と多くの共通性を有していることはたしかである。それゆえに、ゲラシモフ演説はロシアの新しい軍事戦⼒を⽅向づけるものと⾒做され、「ゲラシモフ・ドクトリン」なる通称で⼈⼝に膾炙することとなった。
ただ、ゲラシモフ演説を「ドクトリン（教義）」と⾒做すことについては多くのロシア軍事専⾨家から批判が寄せられており、その発案者であるマーク・ガレオッティものちに、これが不適切なネーミングであったことを謝罪する記事を執筆している15。既に⾒たように、
ゲラシモフの演説はソ連崩壊後のロシア軍内外で続いてきた⾮軍事的闘争論を要約したものであったからである。また、ゲラシモフ演説の翌年に公表された『ロシア連邦軍事ドクトリン』でも、⾮軍事的闘争⼿段はあくまでも⻄側からの脅威として位置づけられ、ロシアが取るべき軍事戦略として定式化されてはいない。
さらに重要なことは、⾮軍事的闘争が軍事的闘争にとって代わり、戦争の中⼼になるという⾒⽅をゲラシモフ⾃⾝が取っていないことであろう。2013 年の演説全体を⾒れば明らか
3

な通り、戦⾞将校出⾝のゲラシモフが中⼼的な関⼼を寄せているのは、⽕⼒や機動⼒の発揮であり、これを無⼈兵器や⼈⼯知能（AI）といった振興技術とどう結びつけるかであった。
前述のジョンスソンは、「ゲラシモフ・ドクトリン」論が⾮軍事的闘争の可能性を過⼤評価しており、軍事⼒の価値を⾒過ごすような論調を厳しく批判しているが16、では実際問題
として⾮軍事的闘争と古典的な軍事的闘争とがどのような関係性にあるのかについてはほ
とんど触れていない。わずかに、⾮軍事的闘争による⽬標達成が失敗した場合に軍事⼒が登場するという「⼆段階アプローチ」（または⾮軍事的闘争→LIC→国家間戦争という「三段階アプローチ」）を紹介している程度である。

2. 戦闘⼿段としての軍事⼒(1) ハイテク軍事⼒への脅威認識
⾮軍事的⼿段と軍事的⼿段の接続については後段で検討するとして、今度はより古典的な戦闘の⼿段としての軍事⼒の役割を取り上げてみたい。
ソ連崩壊後、ロシアは深刻な経済難によって⼤幅に軍事⼒を縮⼩せざるを得なくなり、しかも装備・インフラの近代化や訓練も滞ることになった。また、旧ソ連構成国であったバル
ト三国や中東欧の旧社会主義同盟国が次々に北⼤⻄洋条約機構（NATO）に加盟したことにより、戦略縦深も⼤幅に後退した。
他⽅、⽶国を中⼼とする⻄側諸国ではこの間に精密誘導兵器（PGM）、情報通信技術（ICT）、
ステルス技術などによる軍事⼒のハイテク化が進み、1999 年のユーゴスラヴィア空爆や
2003 年のイラク戦争では、これらの新技術を駆使した圧倒的なエアパワーの⾏使が⻄側の⼀⽅的な軍事的勝利に繋がった。そして、こうしたハイテクかつ⾮核の軍事⼒を⽤いた攻撃を⻄側が仕掛けてきた場合、ロシアは核抑⽌に頼ることができず、かといって通常戦⼒でも対抗できないという事態に陥る可能性が、同国の安全保障サークルの中で深刻な懸念を持って受け⽌められることになったとアルバートフは指摘している17。前述したスリプチェン
コの「第６世代戦争」論も、もとはこうした脅威認識から派⽣してきたものと⾔えよう。
(2) A2/AD と損害限定戦略
⻄側のハイテク化軍事⼒への対抗策としては、中国が展開している接近阻⽌・領域拒否（A2/AD: Anti-Access/Area-Denial）戦略が広く知られている。沖縄やグアムといった⽶軍の前⽅展開拠点を⻑距離打撃⼿段で早期に破壊するとともに、中国本⼟近傍に展開させた防空・対艦・電⼦戦アセット等によって⾏動の⾃由を制約するというものであり、近年では
ロシアもこれと同様のアセットを欧州正⾯や中東、極東等に展開させていることが知られている。ただ、⽶国防情報局（DIA）は、ロシアの A2/AD アセットには敵の情報活動を拒
否・欺瞞するための情報戦能⼒が含まれるとしている（表-1）。
表-1 ⽶国防情報局（DIA）のまとめによるロシアの A2/AD 能⼒の構成要素
4

・特に紛争初期段階における「情報封鎖」と「情報制圧」による情報のコントロール
情報作戦

・決定的な成功を収めるための条件としての敵の情報空間利⽤の拒否
・A2/AD のあらゆる側⾯に関わる拒否と欺瞞のための電⼦・サイバー戦
・特に紛争初期段階における敵の動員・集積エリアへの攻撃、防空、近戦略航空作戦

接航空⽀援
・占拠や占領を伴わない⼤規模な航空宇宙攻撃による戦略⽬標の達成
・A2/AD の中⼼的コンポーネントとしての航空宇宙防衛

統合防空システム（IADS）

・中央指揮所を中⼼とした将来及び既存の防空システムの統合
・特に巡航ミサイルへの対処

古典的な技術と海空システムの組

・統合 A2/AD 戦略の構成要素としての多様な攻撃・防衛能⼒

み合わせ・対艦ミサイル、⿂雷、機雷、戦闘機、爆撃機、地帯空ミサイル（出典）Defense Intelligence Agency, Russia Military Power: Building a Military to Support Great Power
Aspirations, 2017, pp. 32-34.より筆者作成

ただし、以上のような防衛アセットは、突破不能な防衛線ではない。⽶国を中⼼とする⻄
側の圧倒的なエアパワーを以ってすれば突破⾃体は可能であって、問題はその過程における損害をどこまで許容するかである18。
また、⽶海軍系のシンクタンク、海軍分析センター（CNA）のマイケル・コフマンが指摘するように、欧州正⾯とアジア太平洋正⾯では戦略的環境が⼤きく異なることも⾒過ごされるべきではない19。前述のように、ロシアが最初から NATO 加盟国と近接している以上、⽶軍は平時や軍事的緊張事態において増援を⾏い、開戦時点で⼤規模な兵⼒を展開させていると想定しなければならないためである。したがって、欧州正⾯におけるロシアの軍事戦
略は A2/AD をその構成要素の⼀部としつつ、より広範な軍事⼒の運⽤構想---損害限定（damage limitation）の形を取るとコフマンは主張する。以下、その内容を簡単にまとめてみよう。
第⼀に、損害限定戦略においては、⽶国の来援を阻⽌したり、欧州戦域内におけるその⾏
動の⾃由を拒否することはできないと前提される。したがって、⻄側との⼤規模戦争勃発時
におけるロシアの現実的な⽬標は、その初期段階において⽶国の PGM 攻撃を吸収・拡散させることによる抗堪性を確保し、防勢及び攻勢を通じて⾼価値アセットを消耗させ、指揮統制通信に対する攻撃によって作戦を混乱させることに置かれる。こうした打撃を⼩規模または⼤規模に⾏うことで、⽶国の組織的な軍事作戦遂⾏能⼒を⼀定期間⿇痺させ、迅速な勝利を達成することを不可能にさせることにより、戦争継続に関する政治的決意を鈍らせるというのが損害限定戦略の基本的な考え⽅である。
第⼆に、以上の⽬標を達成するにあたっては、防勢と攻勢を組み合わせた「能動的防御（active defense）」が不可⽋となる。特に重要なのは主導権を握るために実施される予防的5

な（preemptive）攻撃であり、ここには後述するエスカレーション抑⽌のためのデモンスト
レーション的・限定的攻撃が含まれる。
第三に、損害限定戦略は特定の領域を前提としたものではない。ここにおいて追求されているのは、敵が組織的な軍事作戦を遂⾏する能⼒の全体を妨害することであって、これに資するアセットはあらゆるものが動員される。具体的には、低層防空システムから広域防空システムから成る統合防空システム（IADS）によって⾃国の継戦能⼒の中核となる戦略的イ
ンフラや野戦軍を防護し、同時に⻑距離 PGM、短距離の⽕砲や多連装ロケット（MLSRS）、
EMS 作戦能⼒、サイバー作戦能⼒、対宇宙作戦能⼒を⽤いて⽶国の継戦能⼒を妨害することが意図される。
(3) 軍事⼒⾏使の実例と⼤規模軍事演習に⾒るロシア軍の戦闘⼿法
したがって、ロシアの軍事戦略は、スリプチェンコが予期したような「⾮接触戦争」的な形態を必ずしも取らない。
ウクライナへの介⼊に⾒られるように、情報を⽤いた国⺠の認識操作はそれ⾃体では敵
国政府の打倒といった戦略⽬標を達成することはできず、軍事的闘争能⼒を持った特殊作
戦部隊、PMC、⺠兵の投⼊を必要とした。また、特にクリミア半島への介⼊作戦では、特殊作戦部隊によるメディアやインターネット関連施設の占拠が情報のコントロールを可能としたことを考えれば、⾮軍事的⼿段の⾏使には軍事的⼿段が必要されるという構図も指摘することができよう20。
さらに重要なのは、これら LIC 遂⾏⼿段はより⼤規模な正規軍の裏付けを伴って初めて効果を発揮したという点である。クリミア作戦について⾔えば、軽武装かつ少数の特殊作戦部隊、PMC、⺠兵では、ウクライナ側が混乱を脱して⼤規模な奪還部隊を派遣してきた時点で劣勢に陥ることは免れ得ず、それゆえにロシアは後続として⼤規模な増援部隊を送り込んだ21。これに続くドンバス紛争では、ロシアの⽀援を受けた親露派武装勢⼒はウクライ
ナの対テロ作戦（ATO）部隊に対して実際に戦場で劣勢となり、これを⽀えるために⼤規模なロシア正規軍の投⼊が必要とされた。シリアにおいても、ロシアは現地の⺠兵とロシア正規軍（主として航空宇宙軍による空爆や情報・偵察・監視、特殊作戦部隊、砲兵、⼯兵等）を組み合わせることでアサド政権の領域回復を⽀援する「限定⾏動戦⼒」22が採⽤されている。
また、ロシア軍が毎年秋に実施している軍管区レベルの⼤規模演習に着⽬すると、ここでも古典的な軍事的⼿段の役割は⾮常に⼤きいことが看取される。第⼀に、ロシアは⻄側との戦争が初期段階では PGM の集中使⽤による「⾮接触戦争」の形態を取ると想定しつつも、最終的な勝敗を決するのは地上軍による戦闘であるという⾒⽅を崩していない。むしろ、PGM による攻撃や電磁波領域（EMS）作戦、航空宇宙防衛（VKO）等の⾮接触的な戦闘能⼒は、決勝戦⼒である地上軍の活動を確実にするためにこそ重要であるとされている。
第⼆に、2010 年代以降のロシア軍⼤演習に顕著であるように、ロシアは⾮国家武装勢⼒6

による LIC が⼤国の軍事⼒に⽀えられて実施されるという⾒⽅を強めている。具体的に⾔えば、⻄側が権威主義体制に反発する不満分⼦やイスラム過激派を空爆、海上封鎖、空挺降下、兵站などで⽀えることで LIC を仕掛けてくるというのがその想定である23。したがって、ロシアの対応は⼤規模な正規軍や治安部隊の投⼊によって対反乱（COIN）作戦を実施
しつつ、これが核使⽤を含めた⼤国間の全⾯戦争（『ロシア連邦軍事ドクトリン』の分類では「⼤規模戦争」）にエスカレートしないように抑⽌するというものになる。

3. エスカレーション抑⽌⼿段としての軍事⼒(1) 核兵器によるエスカレーション抑⽌以上で⾒たように、ロシアの軍事戦略においては、強⼒な破壊⼒を有する正規軍の軍事的闘争能⼒が⾮軍事的⼿段による闘争や LIC と密接に結びついている。特に重要なのは⼤規模紛争へのエスカレーションを抑⽌する戦略核戦⼒であり、この点は過去の⻑期装備計画（国家装備プログラム（GPV）と呼ばれる 10 ヵ年計画）において戦略核戦⼒の近代化が常に最優先項⽬とされていることから裏付けられよう。
また、核兵器によるエスカレーション抑⽌は、戦闘をある段階で収束させたり、敵の有⼒な同盟国の参戦を阻⽌する⽬的でも⽤いられることが想定されている。エスカレーション
抑⽌（de-escalation）とか「エスカレーション抑⽌のためのエスカレート（E2DE: escalate
to de-escalate）」と呼ばれる戦略がそれであり、戦闘における勝利ではなく、デモンストレーション的な核使⽤や限定的な損害惹起を⽬的とした核使⽤によって敵に戦闘の継続や参戦によるメリットがデメリットを上回ると認識させることがその要諦とされる。
⽶海軍系のシンクタンクである海軍分析センター（CNA）は、膨⼤な数のロシアの軍事出版物分析に基づき、エスカレーション抑⽌戦略に関する 2 本の詳細な分析レポート24を2020 年に公表しているが、これによるとロシアの核戦略家の多くは、エスカレーション抑⽌型核使⽤をいくつかの段階に分けて実施することを想定していることが分かる。また、近年のロシアでは、この種の核使⽤を遂⾏し得る能⼒構築も進んでいる25。
(2) ⾮核兵器によるエスカレーション抑⽌
しかし、いかに限定的なものとはいえ、ひとたび核兵器を使⽤した場合に相⼿国がどのように反応するかは、その時点における政治指導部の性格や国⺠の機運に左右されるところが⼤であって、はなはだ不確実である26。実際、ロシアのエスカレーション抑⽌型核使⽤を懸念する⽶国は 2017 年、ロシアが在独⽶軍基地に限定核使⽤を⾏ったらどう対応すべきかをテーマとした図上演習を国家安全保障会議（NSC）内で実施したが、この際、あるチーム
は限定核使⽤による報復をベラルーシに⾏うことを選択し、もう⼀つのチームが通常兵器による報復を選んだとされる27。ロシアがエスカレーション抑⽌型核使⽤を『ロシア連邦軍
事ドクトリン』や『核抑⽌の分野におけるロシア連邦の国家政策の基礎』等の宣⾔政策において明確にしていないことからしても、これは具体的な核運⽤政策というより、⻄側諸国に7

疑⼼暗⻤を⽣むための⼼理戦ではないかという⾒⽅は少なくない28。
他⽅、近年のロシアでは、⾮核 PGM を⽤いたエスカレーション抑⽌型攻撃に関する議論が活発化している。通常戦⼒の敗北を核使⽤に直結させず、⾮核 PGM を⽤いたエスカレー
ション抑⽌型攻撃で戦闘停⽌や不参戦を強要できるという考え⽅であり、2014 年版『ロシア連邦軍事ドクトリン』ではこれが「⾮核戦略抑⽌」として盛り込まれた。また、ロシアは2008 年のグルジア戦争以降、この種の攻撃に活⽤しうる⻑距離 PGM（3M14 カリブル艦艇
発射型巡航ミサイル、9M728/729 地上発射型巡航ミサイル、Kh-101 空中発射型巡航ミサイ
ル、9M723SRBM 等）を著しく増強させており、2019 年の「グロム 2019」演習では実際に⾮核エスカレーション抑⽌を想定した訓練が⼤規模に実施されたと⾒られている29。
2020 年
11 ⽉にロシアの仲介でアルメニアとアゼルバイジャンが停戦に合意した直後、アゼルバイ
ジャンの⾸都バクーの郊外で発⽣した爆発についても、ロシアが停戦を強要するために実施された⾮核エスカレーション抑⽌攻撃だったのではないかという⾒⽅がある30。
しかも、エスカレーション抑⽌に関するロシア軍内部の議論は現在も進⾏中である。例えばロシア参謀本部戦略研究センターの紀要『軍事思想』2020 年 12 ⽉号に掲載された論⽂「戦略的抑⽌を確保するための新たな兵器の役割について」31によると、敵の防空網を掻い潜って⽬標を精密に打撃できるキンジャール空中発射極超⾳速ミサイルは、「政治的、倫理的、その他の理由」で核兵器が使⽤できない状況においても使⽤できる有⼒な打撃⼿段であると同時に、デモンストレーション使⽤によって軍事紛争の烈度や範囲を限定する効果を⾒込めるという。海軍向けに開発が進められているツィルコン極超⾳速対艦ミサイルについても、今後、対地攻撃バージョンが開発されれば同様の効果を発揮することができよう。
これらの極超⾳速兵器は、その速度がもたらす運動エネルギーによって低速の巡航ミサイ
ルよりもはるかに⼤きな破壊効果をもたらすことも期待できる。また、同論⽂は、地上配備
型レーザー兵器ペレスウェートも、敵の⼈⼯衛星に限定的な損害を与えることで同様の役割を果たすとしており、エスカレーション抑⽌の局⾯においても領域横断的な運⽤構想が出現しつつあることが読み取れる。
(3) エスカレーション抑⽌戦略の限界
ただ、⾮核エスカレーション抑⽌もまた万能ではない。前述した CNA の報告書においても指摘されているとおり、冷戦期の核戦略が、敵国が物理的に国家を維持できなくなる状態を⽬標として定量的に⾒積もられる「耐えがたい損害」を基準としていたのに対して、エスカレーション抑⽌が前提とする、敵が主観的に戦闘の停⽌や参戦の⾒送りを決断するに⾜るレベルのダメージ（「受け⼊れがたい損害」）とはどの程度なのかを⾒積もることはもとより極めて困難であるためである。これが（核兵器ほどの⼼理的衝撃をもたらさない）通常戦
⼒によるものであるとすれば、その複雑性はさらに増加する。
ジョンソンが指摘するように、この意味で⾮核⼿段はロシア軍においても核兵器のそれを代替し得るとはみなされておらず、両者の関係性についての議論は現在も議論が進⾏中8

である32。

おわりに ⾮軍事的闘争と軍事⼒の価値2015 年度版『ロシア連邦国家安全保障戦略』が述べるように、「国際関係における⼒のファクターの役割は低下していない」。⾮軍事的⼿段による闘争が単独で効果を発揮するのは平時の「政治戦」においてであって、これが武⼒闘争の局⾯に⾄った場合に LIC という形
で軍事的闘争⼿段が中⼼となり、しかもそれはより⼤規模な戦争へのエスカレーションの可能性と紐づくことで効果を発揮するというのが本論考の結論である。
ただ、ここにおける軍事⼒の役割がクラウゼヴィッツの述べるそれ、すなわち「拡⼤された決闘」としての国家間戦争に勝利することに限定されていないことは、同時に指摘されるべきであろう。実際に想定される軍事的闘争の形態は特殊作戦部隊、PMC、⺠兵等を⽤いた LIC であり、正規軍は LIC のエスカレーションを抑⽌するための⼿段と位置付けられているためである。エスカレーション抑⽌の信憑性を⾼める上では戦闘遂⾏能⼒の裏付けを必要とすることは事実であるとしても、⼤国が核兵器を保有する現代では望ましい選択肢
ではなく、したがって相互に⼤規模戦争を抑制せざるを得ないがゆえに LIC は機能する。
元英国陸軍軍⼈であったルパート・スミスが述べるように、「戦うのではなく『展開』する」
ことに古典的な軍事闘争⼿段の主要な効⽤はシフトしつつあるのであって、この点はロシ
アにも多分に当てはまると⾔えよう。
この構図は、抑⽌が破れた後にもある程度まで当てはまる。ここでロシアが依拠するのは損害限定戦略であって、優勢な⻄側に勝利することはできないまでも、「負けない」期間を引き伸ばすことで敵国の継戦意思低下を期待しうるためである。また、それでも敵の継戦意思が低下しない場合、ロシアは核兵器または⾮核兵器を⽤いて「適度なダメージ」を惹起し、継戦・参戦意思の低下を図る。
このようにしてみれば、戦争とは⼈間の「意思のせめぎ合い（contests of will）」であるというマクマスターのテーゼ33は、⾮軍事的闘争⼿段が活⽤される現代の紛争においてもその有効性を失っていないと考えられる。

9

出典
1

2014 年の NATO ウェールズ・サミットでは、この概念が「⾼度に統合された設計の下で⽤いられる公然・⾮公然の軍事・準軍事・⺠間の⼿段」と定義された。NATO, Wales Summit Declaration Issued

by the Heads of State and Government participating in the meeting of the North Atlantic Council in
Wales, 2014.9.5. <https://www.nato.int/cps/en/natohq/official_texts_112964.htm>
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3

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<https://digitalarchive.wilsoncenter.org/document/114320.pdf?v=941dc9ee5c6e51333ea9ebbbc9104e8c>）.
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No.1, February/March 2017, pp. 40-49.; Rod Thornton, “The Russian Military’s New ‘Main
Emphasis’,” RUSI Journal, Vol. 162, No. 4, 2017, pp18-28.; Charles K. Bartles, “Getting Gerasimov
Right,” MILITARY REVIEW, January/February 2016, pp. 30-38.; Dmitry (Dima) Adamsky, “CrossDomain Coercion: The Current Russian Art of Strategy,” Proliferation Papers, No. 54, November
2015.
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Jonsson, op. cit.
14 Валерий Герасимов, “Ценность науки в предвидении: Новые вызовы требуют переосмыслить
формы и способы ведения боевых действий,” Военно-промышленный курьер, 2013.2.26.
<https://www.vpk-news.ru/articles/14632>
15 Mar Galeotti, “I’m Sorry for Creating the ‘Gerasimov Doctrine’,” Foreign Policy, 2018.3.5.
<https://foreignpolicy.com/2018/03/05/im-sorry-for-creating-the-gerasimov-doctrine/>
16 ここでは主にフリッドマンの議論（Ofer Fridman, Russian "Hybrid Warfare": Resurgence andPoliticization, Oxford University Press, 2018.）などが念頭に置かれている。
17 Alexei G. Arbatov, “Transformation of Russian Military Doctrine: Lessons Learned from Kosovo
and Chechnya,” The Marshall Center Papers, No. 2, 2000.
18 Jan Kalvik, Russia Does Not Have an A2/AD-strategy! Nor does it have a Gerasimov doctrine,
2018.10.24. <https://www.etterretningen.no/2018/10/24/russia-does-not-have-an-a2-ad-strategy/>
19 Kofman, Michael, “It’s Time to Talk about A２/AD: Rethinking the Russian Military Challenge,”

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WAR ON THE ROCKS, 2019.9.5. <https://warontherocks.com/2019/09/its-time-to-talk-about-a2-adrethinking-the-russian-military-challenge/>
The International Institute for Strategic Studies, Russa’s Military Modernisation: An Assessment,
pp. 37-38.
21 Anton Lavrov, “Russia Again: The Military for Crimea,” Brothers Armed: Military Aspects of the
Crisis in Ukraine, East View Press, 2014.
22 “Военная наука смотрит в будущее,” Красная звезда, 2018.3.26.
23
⼩泉悠『現代ロシアの軍事戦略（仮）』筑摩書房（近刊予定）。
24 Michael Kofman, Anya Fink, Jeffrey Edmonds, Russian Strategy for Escalation Management:
Evolution of Key Concepts, CNA, 2020. <https://www.cna.org/CNA_files/PDF/DRM-2019-U-0224551Rev.pdf>; Anya Fink and Michael Kofman, Russian Strategy for Escalation Management: Key
Debates and Players in Military Thought, CNA, 2020. <https://www.cna.org/CNA_files/PDF/DIM2020-U-026101-Final.pdf>
25 この点については以下のシュナイダーの論考に詳しい。Mark B. Schneider, “Deterring Russian FirstUse of Low-Yield Nuclear Weapons,” Real Clear Defense, 2018.3.12.
<https://www.realcleardefense.com/articles/2018/03/12/deterring_russian_first_use_of_lowyield_nuclear_weapons_113180.html>
26 Jacek Durkalec, Nuclear-Backed “Little Green Men:” Nuclear Messaging in the Ukraine Crisis,
The Polish Institute of International Affairs, June 2015.
27 Fred Kaplan, The Bomb: Presidents, Generals, and the Secret History of Nuclear War, Simon &Schuster, 2020, pp. 254-258.
28 Ulrich Kühn, Preventing Escalation in the Baltics: A NATO Playbook, Carnegie Endowment forInternational Peace, 2018.; Olga Oliker, “New Document Consolidates Russia’s Nuclear Policy in
One Place,” Russia Matters, 2020.6.4.
29 Министерство обороны Российской Федерации, В Москве прошел брифинг, посвященный
подготовке и проведению СКШУ «Гром-2019», 2019.10.14.
<https://function.mil.ru/news_page/country/more.htm?id=12256831@egNews>; Pavel K. Baev, The
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Grom-2019 Exercise Illuminated the Risks of Nuclear Renaissance in Russian Strategic Culture,
George C. Marshall Center for Security Studies, January 2020.
<https://www.marshallcenter.org/en/publications/security-insights/grom-2019>30
Anton Troianovski and Carlotta Gall, “In Nagorno-Karabakh Peace Deal, Putin Applied a Deft New
Touch,” The New York Times, 2020.12.1.
31 А.В. Евсюков, и А.Л. Хряпин, “Роль новых систем стратегических вооружений в обеспечении
стратегического сдерживания,” Военная мысль, No.12, 2020, pp. 26-30.
32 Dave Johnson, Russia’s Conventional Precision Strike Capabilities, Reginal Crisis, and Nuclear
Thresholds, Lawrence Livermore National Laboratory Center for Global Security Research,
February 2018. <https://cgsr.llnl.gov/content/assets/docs/Precision-Strike-Capabilities-report-v37.pdf>
33
H. R. McMaster, “The Pipe Dream of Easy War,” The New York Times, 2013.7.20.

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