交付運用報告書
ノーロード明治安田円資産バランス
追加型投信／国内／資産複合

第2期（決算日2018年12月18日）
作成対象期間（2017年12月19日～2018年12月18日）●運用方針
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（債券、株式、不動産投資信託（リート））へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。

第2期末（2018年12月18日）
準価額
10,592円
資 産 総 額
648百万円
第2期（2017年12月19日～2018年12月18日）
騰落率0.6％
分 配 金 合 計0円

受益者のみなさまへ
平素は「ノーロード明治安田円資産バランス」にご投資いただき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行い、第2期の決算を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

基純※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。

東京都港区虎ノ門三丁目４番７号
http://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時～午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。運用報告書（全体版）
は、上記の委託会社のホームページのホーム画面から、投資信託商品一覧を選択し、当ファンドの運用報告書（全体版）を選択することにより、閲覧およびダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田円資産バランス

運用経過の説明
基準価額等の推移
11,5002011,000

1510,500

1010,000

59,5002017/12 2018/1 2345678910

純資産総額(億円)〔右軸〕
基準価額(円)〔左軸〕分配金再投資基準価額(円)
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は、投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

011 12（年/月）

第2期首(2017年12月18日)：10,529円
第2期末(2018年12月18日)：10,592円(既払分配金0円)
騰落率：0.6％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

基準価額の主な変動要因
ファンドの運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本株式、日本債券、Ｊリートへ投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
（上昇要因）都心オフィスビルへの旺盛な需要や外国人投資家などからの資金流入などを受けたＪ
リート相場の上昇により、明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンドの基準価額が上昇したこと（下落要因）組み入れている株式の価格が下落したことにより明治安田高配当サステナビリティ日
本株マザーファンドの基準価額が下落したこと【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】

組入ファンド
明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド
明治安田社債マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド1

騰落率△11.5％
1.5％
14.2％

ノーロード明治安田円資産バランス
1万口当たりの費用明細
当期
2017年12月19日～2018年12月18日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬
50円
0.464％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は10,718円です。
(投信会社)(23)(0.216)
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(23)(0.216)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 3)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
180.168(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 8)
(0.077)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(投資信託証券)(10)(0.091)(c) その他費用
10.009(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 0)(0.000)保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 0)
(0.003)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計690.641
項目(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

2ノーロード明治安田円資産バランス
最近5年間の基準価額等の推移（2016年12月21日〜2018年12月18日）

20

11,50011,0001510,500

1010,000

59,5002013/12

2014/12

純資産総額(億円)〔右軸〕

2015/122016/12

基準価額(円)〔左軸〕

02018/12

2017/12

分配金再投資基準価額(円)〔左軸〕

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は、設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日
設定日
決算日
決算日
10,000－－－600

10,529
05.3
4.4
640

10,59200.6△0.7648※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜当ファンドの参考指数について＞をご参照ください。

3

ノーロード明治安田円資産バランス
投資環境
日本株式
当期の国内株式相場は下落しました。期首から2018年1月下旬にかけて、世界景気の先行きに楽観的な見方が広がり上昇しました。その後、3月下旬にかけては、米国雇用統計の発表をきっかけに同国長期金利が急騰し、世界的に株安となったことに加え、米中貿易摩擦に対する懸念の高まりなどから急落しましたが、3月下旬から5月中旬にかけては米中貿易摩擦の一服感や円安の進行から戻り歩調となりました。5月下旬から9月上旬にかけてはイタリアの政治不安や米国とトルコの関係悪化などの海外要因から弱含みもみ合いとなりましたが、9月中旬から下旬には米中貿易協議再開の報道やトルコの利上げが新興国通貨の下落懸念を和らげたことなどから上昇しました。その後、10月上旬に米国長期金利が上昇し世界的に株安となったこと、中国大手通信会社要人の逮捕による米中対立激化への懸念などを背景に下落しました。
日本債券
当期の国内債券市場で長期金利（10年国債利回り）は低下（債券価格は上昇）しました。期首から2018年2月上旬にかけては世界的な株式相場の上昇などを背景に上昇しました。2月上旬から3月にかけては円高の進行や株安による投資家の債券への投資意欲の高まりから、低下（債券価格は上昇）基調で推移しました。その後、7月中旬にかけては日銀の長短金利操作付き量的・質的金融緩和政策の効果などにより変動が抑制され、0.05％を挟んだレンジ内での推移となりました。7月下旬に日銀が金融政策を一部変更するとの報道から長期金利は上昇しました。さらに、7月末に長期金利の許容変動幅が日銀により拡大されたことを受けて10月中旬にかけては上昇基調で推移しました。10月下旬から期末にかけては国内株式相場の下落を受けた投資家のリスク回避の動きから低下しました。
クレジット市場は、期首から2018年10月までは低金利環境のもとで投資家の利回り確保の動きが強く、相対的に利回りが高い社債への投資意欲が高かったため、市場の需給環境は良好で概ね安定的に推移しました。11月以降は新発債の供給の増加による需給環境の悪化、国債金利の急低下による対国債スプレッドの拡大圧力、グローバルにリスクオフ・ムードが高まったことにより、スプレッドは拡大基調で推移しました。
Ｊリート
当期のＪリート相場は上昇しました。期首から2018年1月下旬にかけてインフレ期待の高まりに加えて、分配金利回りなどバリュエーション面の割安感などを手がかり材料として大きく上昇しました。その後、米国長期金利の上昇に端を発した世界同時株安の影響から相場は急落しました。3月から10月にかけては海外投資家によるリートの購入、東京都心オフィスの空室率低下や賃料の増加など良好なファンダメンタルズなどを材料に上昇しました。さらに11月から期末にかけては国内長期金利の低下や公募増資の減少による需給改善期待に加えて、東京都心のオフィス市況の好調さを背景とした収益成長期待などから大きく上昇しました。

4ノーロード明治安田円資産バランス
当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田円資産バランス
期首の運用方針に基づき、マザーファンドを通じて、日本株式、日本債券、Ｊリートへ分散投資を行いました。資産配分比率は、日本株式、日本債券、Ｊリートの各資産へそれぞれ純資産総額の3分の1を基本とし、追加設定および解約に対しては、資産配分比率に準じて各マザーファンドの売買を行いました。また、資産価格の変動等により基本の資産配分比率から一定の範囲を超えた場合には、基本の資産配分比率に近づけるように組入調整を行いました。
組入ファンド
明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド
明治安田社債マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

投資対象
日本株式
円建債券
Ｊリート

配分比率
１／３
１／３
１／３

明治安田高配当サスティナビリティマザーファンド
期首の運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場されている株式（これに準ずるものを含む）に投資し、株式の組入比率を高位に維持しました。
銘柄選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選し投資を行いました。
当期は、配当、業績の安定性などの観点から伊藤忠商事、東京エレクトロン、田辺三菱製薬、三菱商事、三井住友フィナンシャルグループを新規に組み入れた一方、日本郵政、丸紅、青山商事、日産自動車などを全売却しました。
個別銘柄では第一三共、東京海上ホールディングス、昭和シェル石油などの株価が上昇したことが基準価額にプラスに寄与した一方、武田薬品工業、大東建託、キヤノンなどの株価が下落したことがマイナスに影響しました。
明治安田社債マザーファンド
期首の運用方針に基づき、国内の金融債、事業債、円建外債、ＭＢＳ、ＡＢＳを主要投資対象とし、社債発行企業の信用力の判断と国債との利回り格差を勘案し、銘柄を選択しました。信用リスクの低減を図るため原則として取得時に信用ある格付機関によるＢＢＢ格相当以上の格付けを有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資しました。
当期は、当面は低金利環境が続き投資家の利回り確保の需要が見込まれることから、金融機関の劣後債等の比較的利回りが高い銘柄をオーバーウェイトしました。
【デュレーション・残存年数・複利最終利回り】
デュレーション（年）
残存年数（年）複利最終利回り（％）

期首6.26.60.7

期末6.56.90.8※繰上償還条項が付与されている銘柄の場合、最初の繰上償還可能日を基準に計算しています。

5ノーロード明治安田円資産バランス
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
期首の運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴに投資を行いました。
当期においては、マクロ分析や不動産市況等をもとに用途別の投資比率を決定し、銘柄選択に際しては、割安性や成長性、スポンサーの評価、流動性等を考慮し、選別投資を行ないました。また、Ｊ－ＲＥＩＴの組入比率は高位を維持しました。
個別銘柄では、ジャパン・シニアリビング投資法人との合併効果により、運用の自由度が向上し、安定成長が期待されるケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人、賃料増額に加え、物件入れ替えにより収益性の向上が期待される日本プライムリアルティ投資法人などを組み入れました。一方、投資主価値向上の様々な取り組みが評価され、投資口価格が堅調に推移してきたインベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人などを売却しました。
用途別では、旺盛なオフィス需要を背景とした賃料上昇の恩恵が期待される、オフィスの組入比率を引き上げました。また、東京証券取引所の用途区分変更に伴い、アクティビア・プロパティー
ズ投資法人が、商業・物流等からオフィスに分類変更されたことも、オフィスの組入比率を高める要因となりました。

6ノーロード明治安田円資産バランス
当該投資信託のベンチマークとの差異(％)
1.0

基準価額と参考指数の対比（騰落率）

0.50.0△0.5△1.0※ファンドの騰落率は分配金込み

第2期
2018/12/18
基準価額

参考指数

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
上記グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は＋0.6％となり、参考指数の騰落率は△0.7％となりました。

分配金・収益分配金は、分配対象額の水準、基準価額水準等を勘案した結果、見送りとしました。
・収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行いました。
分配原資の内訳 (単位：円・％、1万口当たり、税引前)項目
当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第2期(2017年12月19日～2018年12月18日)－－－－784(注1)対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
(注2)当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

7

ノーロード明治安田円資産バランス

今後の運用方針
ノーロード明治安田円資産バランス
引き続き、「明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド」、「明治安田社債マザーファンド」、「明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド」を通じて、日本株式、日本債券、Ｊリートへ分散投資を行います。資産配分比率は、日本株式、日本債券、Ｊリートの各資産へそれぞれ純資産総額の3分の1を基本とし、追加設定および解約に対しては、資産配分比率に準じて各マザーファンドの売買を行います。また、資産価格の変動等により基本の資産配分比率から一定の範囲を超えた場合には、基本の資産配分比率に近づけるように組入調整を行います。なお、資産配分比率は市場環境に応じて見直すことがあります。
明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド
引き続き、わが国の金融商品取引所に上場されている株式（これに準ずるものを含む）を主要投資対象とし、株式の組入比率を高位に維持する方針です。
銘柄選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選し投資を行います。
明治安田社債マザーファンド
引き続き、国内の金融債、事業債、円建外債、ＭＢＳ、ＡＢＳを主要投資対象とします。信用リスクの低減を図るため原則として取得時に信用ある格付機関によるＢＢＢ格相当以上の格付けを有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資します。社債発行企業の信用力の判断と国債との利回り格差を勘案し、銘柄選定を行います。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
引き続き、わが国の金融商品取引所に上場しているＪ－ＲＥＩＴを主要投資対象とし、Ｊ－ＲＥＩＴの組入比率を高位に維持します。マクロ環境や不動産市況に加え、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行っていく方針です。

お知らせ

該当事項はございません。

8ノーロード明治安田円資産バランス

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／国内／資産複合
信 託 期 間 無期限
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（債券、株式、不動産投資信託
運 用 方 針 （リート））へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
明治安田社債マザーファンド、明治安田高配当サステナビリ
ノーロード明治安田ティ日本株マザーファンド、明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザー
円 資 産 バ ラ ン ス
ファンドを主要投資対象とします。
明 治 安 田 社 債 国内の金融債、事業債、円建外債、ＭＢＳ、ＡＢＳを主要投
マ ザ ー フ ァ ン ド 資対象とします。
主要投資対象明 治 安 田 高 配 当
わが国の金融商品取引所に上場されている株式を主要対象とサステナビリティします。
日本株マザーファンド
わが国の金融商品取引所に上場（それに準ずるものを含みま明治安田Ｊ－ＲＥＩＴす。以下同じ。）している不動産投資信託証券を主要投資対
マ ザ ー フ ァ ン ド象とします。

原則として日本債券、日本株式、Ｊリートの各資産へそれぞれ純資産総額の３分の１
運 用 方 法 を基本に分散投資を行います。なお、資産配分比率は市場環境に応じて見直すことがあります。
年1回（毎年12月18日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
分 配 方 針②収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

9ノーロード明治安田円資産バランス代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2013年12月〜2018年11月

(％)
100

平均値
最大値
最小値

8054.46040(注)207.60△20△4056.1
36.5

13.4

14.5

5.8

8.72.8

当ファンド

△22.0

△17.3

日本株

先進国株

9.3

23.2
2.0

△4.0
△27.0
新興国株

日本国債

4.3
△12.3
先進国債

19.3
1.9
△17.4
新興国債

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間5年間の各月末における直近1年間の騰落率データ(60個)を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額(分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算)をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※全ての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
(注)当ファンドの年間騰落率のデータ数は、設定日から5年分(60個)に達していないことから、代表的資産クラスのデータ数と異なります。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者
日本株
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース） MSCI Inc.
日本国債 ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村證券株式会社
先進国債 ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） FTSE Fixed Income LLC
新興国債 ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC(注)海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースとしています。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の＜代表的な資産クラスの指数について＞をご参照ください。

10ノーロード明治安田円資産バランス

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容○組入（上位）ファンド（銘柄）

組入ファンド数：3
第2期末
2018年12月18日

明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

33.7％

明治安田社債マザーファンド

33.6％

明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド

32.3％

その他

0.4％

※組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分○国別配分

親投資信託受益証券
100.0％○通貨別配分

日本
100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

純資産等
項目

第2期末
2018年12月18日

純資産総額648,135,812円

受益権総口数

611,892,958口1万口当たり基準価額

10,592円※当期間中における追加設定元本額は13,957,976円、同解約元本額は10,238,159円です。

11日本円
100.0％

明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド○当期の基準価額の推移

決 算 期：第2期
計算期間：2017年7月26日～2018年7月25日○1万口当たりの費用明細(円)
15,000項目
平均基準価額(a) 売買委託手数料(株式)(b) その他費用(その他)
合計

14,00013,00012,0002017/7 89

10 11 12 2018/1 2○国内株式上位銘柄

3

4

5

6

当期
金額
13,238円
32円
(32)
0(0)
32

7(年/月)

銘柄名

組入銘柄数：20

業種
情報・通信業
輸送用機器
卸売業
銀行業
卸売業
建設業
電気機器
石油・石炭製品
保険業
医薬品

○国別配分

国内株式100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率

0.242%(0.242)0.002(0.002)0.244※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

組入比率(％)

1 ＮＴＴドコモ
2 トヨタ自動車
3 三井物産
4 あおぞら銀行
5 住友商事6 積水ハウス
7 キヤノン
8 昭和シェル石油
9 東京海上ホールディングス
10 武田薬品工業※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分

比率6.76.46.3
5.9
5.9
5.95.75.6
5.55.5○通貨別配分日本100.0％

日本円
100.0％(注)当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書(全体版)をご参照下さい。
12明治安田社債マザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要

決 算 期：第9期
計算期間：2017年4月27日～2018年4月26日○1万口当たりの費用明細

明治安田社債マザーファンド○当期の基準価額の推移(円)
12,700項目
平均基準価額(a) その他費用(保管費用)(その他)
合計

12,60012,50012,400678○国内債券上位銘柄

910 11 12 2018/1 23比率
0.002％(0.000)(0.002)0.002※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

12,30012,2002017/4 5

当期
金額
12,483円0円(0)
(0)
04
(年/月)

組入銘柄数：143

銘柄名
債券種類 利率(％)
償還日
1 第１回 ソフトバンク無担保社債（劣後特約付）
社債
2.5
2021年12月17日
2 三井住友海上火災保険第４回 劣後債
社債
1.17
2077年12月10日
3 住友生命保険相互会社第２回 Ａ号劣後債
社債
0.84
2076年 6月29日
4 第２回 ソフトバンク無担保社債（劣後特約付）社債
2.5
2022年 2月 9日
5 第１３回 光通信無担保社債
社債
1.1
2021年 7月22日
6 第３６回 相鉄ホールディングス無担保社債
社債
0.7
2032年 1月30日
7 第２８回 双日無担保社債
社債
1.23
2020年10月16日
8 第１回 積水ハウス無担保社債（劣後特約付）
社債0.81
2077年 8月18日
9 第１回 ビー・ピー・シー・イー・エス・エー
社債
0.64
2022年 1月27日
10 第１８回 光通信無担保社債
社債
1.79
2033年 3月23日※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。
○資産別配分
○国別配分 メキシコ アメリカ ハンガリー ○通貨別配分
インドネシア 1.5％ 1.0％ 0.6％
2.5％
その他
スペイン
0.5％
2.5％
フランス
5.0％

国内債券
日本
100.0％
86.5％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率※国別配分は、原則として発行国もしくは投資国を表示しています。

組入比率(％)
3.8
3.1
3.1
3.0
2.8
2.7
2.6
2.6
2.5
2.5

日本円
100.0％(注)当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書(全体版)をご参照下さい。
13明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
組入上位ファンド（銘柄）の概要
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド○当期の基準価額の推移

決 算 期：第7期
計算期間：2017年6月20日～2018年6月18日○1万口当たりの費用明細(円)
27,000項目
平均基準価額(a) 売買委託手数料(投資信託証券)(b) その他費用(その他)
合計

26,00025,00024,0008

9

10 11 12 2018/1 2○国内投資信託上位銘柄

3

4

56
(年/月)

銘柄名

○国別配分

国内投資信託100.0％※当期末におけるポートフォリオ評価額に対する比率0.280％(0.280)0.003(0.003)0.283

組入銘柄数：25

業種
オフィス
オフィス
オフィス
商業・物流等
商業・物流等
オフィス
住宅
商業・物流等
住宅
オフィス

組入比率(％)

1 日本ビルファンド投資法人
2 ジャパンリアルエステイト投資法人
3 野村不動産マスターファンド投資法人
4 アクティビア・プロパティーズ投資法人
5 日本リテールファンド投資法人
6 ケネディクス・オフィス投資法人
7 日本賃貸住宅投資法人
8 日本プロロジスリート投資法人
9 ケネディクス・レジデンシャル投資法人
10 グローバル・ワン不動産投資法人※組入比率は当期末における純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)に記載されています。

○資産別配分比率※上記項目の概要につきましては、2ページをご参照ください。
※各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
※各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第3位未満は四捨五入してあります。

23,00022,0002017/6 7

当期金額
24,573円
69円
(69)
1(1)
70

8.2
7.2
5.6
5.6
5.2
5.0
5.0
5.0
4.9
4.6

○通貨別配分

日本
100.0％

日本円
100.0％(注)当マザーファンドの計算期間における運用経過等の説明は運用報告書(全体版)をご参照下さい。
14＜当ファンドの参考指数について＞
参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を下表の配分比率で合成した指数です。
設定時を10,000として計算したものです。
組入ファンドベンチマークまたは参考指数
明治安田高配当サステナビリティ日本株マザー
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）
ファンド
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合を構成する金融債、事業債、円
明治安田社債マザーファンド
建外債、ＭＢＳ、ＡＢＳそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

配分比率
１／３
１／３
１／３

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場する不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数である東証ＲＥＩＴ指数に配当金等の収益を考慮した指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

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＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証
券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用若しくはＴＯＰＩＸの指数の利用に関して得られる結果について何ら保証、言及をするものではありません。
MSCI-KOKUSAIは、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、MSCI-KOKUSAI指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が算出する新興国の株価の動きを表す代表的な指数であり、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
ＪＰモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エ
マージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）
が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。

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