207
歯科医療従事者における感染対策の意識改革「歯科医療スタッフにおける感染予防対策の実際
─歯科医師，歯科技工士，歯科衛生士等の歯科医療従事者連携による院内感染対策─」

歯科医療従事者における感染対策の意識改革
Awareness of infection control for dental health workers in dental office

国立感染症研究所

泉

細菌第一部

福英信

Hidenobu SENPUKU

12

はじめに歯科医師のスタンダードプリコーションの理解

近年の日本は，気象変動，経済の変化，情報や交通

上述のように，世界各国の人々との交流が進むに網の発達，人口減少，少子高齢化，外国人の流入など

従って，様々な病原体の感染を知らずに受けて，広げ様々な変化が起こり，新たな問題に直面するようにてしまうリスクは高まる．よって，感染症とわかってなってきた．これらの問題は，新興再興感染症 の発いる患者のみに院内感染対策を講じるのではなく，す症や感染伝播や多剤耐性菌の出現に直接的あるいは間べての患者を感染者と見なして対策を講じるスタン

接的に影響を与え，感染症を意識した医療がより重要

ダードプリコーションが重要となる．厚生労働省科学に な っ て き て い る．2003 年 重 症 急 性 呼 吸 器 症 候 群研究班の研究成果では，ある歯科医師会に所属する歯（SARS），2009 年新型インフルエンザ，2012 年中東呼科医師のスタンダードプリコーションの理解率は，吸器症候群（MERS），2014 年エボラ出血熱の流行な

年々上昇しているものの，いまだ 50％以下にとどまっ

ど，世界規模で起こる感染症は後を絶たない．特に歯ている（図 1）．意識改革は着実に進んでいるが，こ科医療従事者は，唾液や血液に曝される機会が多く，の理解率では，感染のリスクが解消されない．

＊

感染症の問題に影響を受けやすい．歯科医療従事者が対象とする全身感染症は血液が媒介して流行する感染

3

ハンドピース交換の問題症［B 型 肝 炎 ウ イ ル ス（HBV），C 型 肝 炎 ウ イ ル ス

2014 年や 2016 年には，新聞やテレビなどのマスコ（HCV），AIDS ウイルス（HIV）］とされているが，そミにおいて「ハンドピースの患者ごとの交換」が取りの多くが，飛沫，接触感染である以上，上述の感染症上げられた．これは，国会でも 2002 年に取り上げらも関わってくる．よって，現場での患者対応の際に，医療従事者の感染対策の怠りがあれば感染を広げることになる．このことから，歯科医療においても，感染を取り組む必要がある．筆者が 10 年間行った厚生労80

働省科学研究班の成果では様々な問題が浮き彫りに合60なった．それらの問題を分析し，歯科医療従事者の院割に対応できる対策を取り入れ，万全の態勢で歯科医療

40

内感染対策の向上につながる考察をしていきたい．
＊：新興感染症は，最近新しく認知され，局地的にある
いは国際的に公衆衛生上の問題となる感染症．再興
感染症は，既知の感染症で，既に公衆衛生上の問題とならない程度までに患者が減少していた感染症のうち，近年再び流行し始め，患者数が増加したもの．

■ 聞いたことがない■ 聞いたことがある■ 理解している（％）
100

20021.5％

2006

37.5％

34.6％

2010

2012

40.3％

47.3％

24.6％

2008

2014

2016

アンケート調査を行った年度

図 1 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─スタンダードプリコーションとは何か知っていますか？─

日本歯科理工学会誌 Vol. 37 No. 4

208

れ，長年指摘されてきた問題である．インターネット

2014 年度で 12.8％，2016 年度で 11.8％とほとんど増によるニュースの拡散も影響し，その結果，2014 年加とは言えない（図 4）．また，HIV 感染患者の歯科度以降急激にその実行率は上昇することになった（図治療を拒否することはモラル的によくないと思います2）．また 2018 年度には診療報酬の改定が行われ，施か？

設基準を満たす場合，初・再診料が各 3 点増加するこ度で 69.6％，2016 年度で 73.8％と若干の上昇は認めとになった．これらの動きが歯科医療での感染対策のられるものの大きな変化が認められなかった（図 5）．

進展につながることは間違いない．しかし，院内感染

HIV 感染者の歯科治療により他の患者が来なくなりま対策は「ハンドピースの患者ごとの交換」だけではなす か？

く，その他にも多くの院内感染対策は存在し，これら

2004 年 度 の 68.0 ％ よ り も 若 干 減 少 し た が（ 図 6），の中には実行率が低いままの項目もある．

2014 年度で 65.0％，2016 年度で 61.0％と下降した．

4という質問でも，2010 年度で 67.4％，2014 年と い う 質 問 で も，2010 年 度 で 61.8 ％ と，総合的に若干の下降は認められるものの大きな変化でHIV 感染者に対する歯科治療はなかった．

HIV 感染患者に対する歯科医療においては，当該患これらの結果から，スタンダードプリコーションの者を受け入れない歯科医師が多く問題化されている．

理解率やハンドピースの患者ごとの交換を行う歯科医

自分の歯科医院で，HIV 感染者の歯科治療を受け入れ師の比率が上昇しているのに比べ，HIV 感染者の歯科ると答えた歯科医師は，2006 年度で 20.5％，2014 年

治療に関しての意識は改善しておらず，最も重要な知度で 23.7％，2016 年度で 30.7％と若干の上昇は認め

識や行動が HIV 感染者の歯科治療に反映していない

られるが，大きな増加ではなかった（図 3）．実際，ことが明らかとなった．B 型肝炎や C 型肝炎ウイル

過去 3 年以内に HIV 感染者の歯科治療をしたことがス感染症の患者に関しては，2016 年度でどちらの感あ る か？

染症も歯科治療できると回答した歯科医師は 90％をと い う 質 問 で は，2010 年 度 で 12.4 ％，■ 交換していない■ 感染症患者の時■ 時々交換■ 必ず交換

（％）
100

200

50.7％
24.2％

25.9％

28.3％

30.9％

200620082010

2012

4056.7％

20020142016

アンケート調査を行った年度

図2合合割4060割

808060

歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─患者ごとハンドピースを交換しますか？─

2008

12.4％

2010

6.7％

2012

12.8％

11.8％

2014

2016

■ 思わない■ 思う（％）
100

4020.5％

17.7％

17.3％

21.7％

23.7％

2006

2008

2010

2012

2014

30.7％

2016

アンケート調査を行った年度

図 3 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─自分の歯科診療所で HIV 感染者の歯科治療を受け入れる機関─

合8060

60

割

合割

2006

6.0％

図 4 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─過去 3 年以内に HIV 感染者の歯科治療をしたことがある歯科医療機関─

80

06.1％

アンケート調査を行った年度■ 意思がない■ 意思がある（％）
10020

■ ない
■ ある（％）
100

40

68.0％

67.7％

67.4％

70.3％

69.6％

73.8％

2008

2010

20122014

2016

2002006

アンケート調査を行った年度

図 5 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─ HIV 感染者の歯科治療拒否はモラル的によくないと思いますか？─

歯科医療従事者における感染対策の意識改革■ 恐れない■ 恐れある（％）
10066.7％

4061.8％

64.3％

65.0％

8061.0％

200

合

69.0％

60

割

合割

60

402006

2008

2010

2012

2014

0

2016

図 6 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─ HIV 感染者の歯科治療により他の患者が来なくなると思いますか？─

86.6％

87.5％

86.7％

90.3％

60400

2006

2008

2010

2012

2014

2016

図 7 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─自分の歯科治診療所で B 型 C 型肝炎の歯科治療をどう思いますか？─
■ 着用していない■ 感染症患者の時■ 時々着用■ 必ず着用（％）
100

2010

2012

79.0％

83.2％

200820142016■ 作成していない■ 作成している

41.2％

41.6％

40.3％

42.7％

2008

2010

2012

2014

47.4％

20.8％

2006

2016

アンケート調査を行った年度

図 10 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─感染対策マニュアルを作成していますか？─

5

その他の院内感染対策

防護用メガネを着用して診療していますか？

という質問に対して，必ず着用しているという歯科医師は2006 年度で 37.1％，2014 年度で 40.0％，2016 年度で

80

割 合合

83.2％

20

43.8％と若干の上昇は認められるものの大きな変化が60認められなかった（図 8）．グローブを着用して診療

40073.0％80202073.5％

歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─グローブを着用して診療していますか？─

割合割82.0％

2006（％）
100

アンケート調査を行った年度

37.1％

2006

34.5％

34.1％

2008

2010

38.6％

40.0％

43.8％していますか？という質問に対して，必ず着用しているという歯科医師は 2006 年度で 66.5％，2014 年度
20122014

2016

アンケート調査を行った年度

図8

図940067.0％

アンケート調査を行った年度■ どちらも不可■ C 型のみ可能■ B 型のみ可能■ どちらも可能（％）
1006066.5％

20

アンケート調査を行った年度

80■ 着用していない■ 感染症患者の時■ 時々着用■ 必ず着用

（％）
10080

209

歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─防護用メガネを着用して診療していますか？─

で 79.0％，2016 年度で 83.2％と，もともと高い率がさらに上昇する傾向が認められた（図 9）．この質問には，患者ごとにグローブを取り変えているか？という質問が含まれておらず，もしこの質問を加えたら越えたことから（図 7），HIV よりも感染力の強い B結果が異なってくることが考えられる．感染対策マ型肝炎や C 型肝炎ウイルス感染症患者に対しての方ニュアルを作成していますか？

が，歯科治療できると考えていることになる．これは，て，作成している歯科医師は，2006 年度で 20.8％，薬が開発された結果，進行を止められる病気になった

2008 年度で 41.2％と急激に上昇しているが，それ以という質問に対しHIV 感染症に対する誤解や差別，偏見などの社会的な降は上昇せず，2016 年度で 47.4％と若干の上昇が起背景が影響していることが考えられた．

こった（図 10）．2007 年度の医療法の改正で，院内感
染 防 止 マ ニ ュ ア ル の 作 成 が 義 務 化 さ れ た． そ れ が2006 年から 2008 年の急上昇につながり，それ以降は

日本歯科理工学会誌 Vol. 37 No. 4210
■ 設置していない■ 設置している

80

80

合60

合60

40割

4020026.4％

32.3％

36.2％

35.1％

2010

2012

42.6％

48.8％

20020062008■ 受けていない■ 受けている（％）
100

割

（％）
100

2014

2016

アンケート調査を行った年度

図 11 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─自分の歯科医院に口外バキュームを設置していますか？─

37.7％

2006

39.1％

200842.9％

41.1％

42.1％

43.6％

2010

2012

2014

2016

アンケート調査を行った年度

図 12 歯科医療機関における院内感染対策アンケート調査
─スタッフは B 型肝炎ワクチン接種を受けていますか？─

マニュアル作成の機会がないせいか，明らかな上昇がネトバクターなどが問題化されている．これらの感染なく経過していた．

症では，抗菌薬を投与しても敗血症を起こしてしまうという質問ため，医科と連携をして対処していかなければならなに 対 し て，2006 年 度 は 26.4 ％，2008 年 度 は 32.3 ％，い．また歯科医療においても，むやみに抗菌薬を使う

2010 年度は 36.2％，2014 年度は 42.6％，2016 年度はのではなく，必要な症例をしっかりと吟味し，使用し48.8％と上昇カーブを示していた（図 11）．口外バていく必要がある．

口外バキュームを設置していますか？

キュームは，2009 年 4 月から歯科外来診療環境体制（外来環）加算に関する施設基準の一つになった．そ7

おわりにれが影響して，徐々に設置する歯科医師が増えたこと

スタンダードプリコーションの理解が様々な院内感が考えられる．スタッフは B 型肝炎ワクチン接種を染対策に多大な影響を与えることは明らかになってい受けていますか？という質問に対して，受けている

る 1）．しかし，スタンダードプリコーションの理解率

歯 科 医 療 機 関 は 2006 年 度 で 37.7 ％，2012 年 度 での上昇による効果よりもマスコミの影響の方が院内感41.1％，2016 年度で 43.6％とわずかな上昇が認められ染対策の充実に効果的であった．また，外来環の施設たが，大きな変動はなかった（図 12）．スタンダード

基準に含まれた口外バキュームの設置や医療法改正時

プリコーションの理解率や患者ごとのタービンヘッドの感染対策マニュアル作成など，医療政策にも効果がの交換率の上昇は，スタッフに対する感染対策と関連あった．一方，HIV 感染者に対する項目，防護用メガしていない可能性が考えられた．この結果は，すべてネの装着，スタッフへの B 型肝炎ワクチン接種など，の歯科医院に歯科衛生士がいるわけではないことも影

政策やマスコミの標的になりにくい項目は上昇率が鈍響しているかもしれない．

い．よって，今回診療報酬の改定が行われたことで，

6

多剤耐性菌の問題関連項目はもっと向上すると考えられる．しかし，本来歯科医師自らの意志で，院内感染対策を取り入れて近年，多剤耐性菌の増加で抗生物質等の抗菌薬が効いくのが筋である．感染症や多剤耐性菌の現状を理解かなくなり，感染症が重篤化する事例が増えている．

して，今後歯科医師が院内感染対策をもっと積極的に

これは，医療の発達と密接な関係がある．新薬が開発取り入れていくことを期待する．

されれば，それに対していずれ耐性菌が発生する．
近年，新薬の開発が進まなくなっている現状，従来薬しかなければ，それらに対する耐性菌は増え抗菌薬が 効 か な く な る．メチシリン耐性黄色ブドウ 球 菌（MRSA），バンコマイシン耐性腸球菌（VRE），カル
バペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE），多剤耐性アシもっと知りたい読者のために
1） Tada A, Watanabe M, Senpuku H. Factors af fectingchanges in compliance with infection control practices
by dentists in Japan. Am J Infect Control 2015；43（1）：95‑97.