利尻研究 Rishiri Studies (37): 83-88, March 2018

利尻山における携帯トイレの所持率
佐藤雅彦 1)・岡田伸也 2)・今泉1)
2)
3)〒 097-0311〒 097-0401〒 060-0808

北海道利尻郡利尻町仙法志潤 3)
利尻町立博物館

北海道利尻郡利尻町沓形字新湊 207 番地

札幌市北区北 8 条西 2 丁目

札幌第一合同庁舎 3F㈱トレイルワークス
環境省北海道地方環境事務所

Possession Rate of Portable Toilets on the Trails of Mt. Rishiri, Northern Hokkaido
Masahiko Satô1), Shinya Okada2) and Jun Imaizumi3)
1)

Rishiri Town Museum, Senhoshi, Rishiri Is., Hokkaido, 097-0311 JapanTRAIL WORKS INC., Shinminato, Kutsugata, Rishiri Is., Hokkaido, 097-0401 Japan2)

Hokkaido Regional Environment Office, Ministry of the Environment,3)Kita 8 Nishi 2, Sapproro Common Goverment Bldg 3rd floor, Kita-ku, Sapporo, Hokkaido, 060-0808 Japan

Abstract. Utilization of portable toilets by mountain climbers was estimated by the following indexes at Mt.
Rishiri in 2016; 1) possession rate by direct interview survey, 2) recovery rate by the number of collected
portable toilets and the number of portable toilets sold on Rishiri Island, 3) usage rate by the number ofportable toilets sold on Rishiri Island and the number of climbers and 4) possession rate by checklist forequipment in submitted mountain climbing notification forms. The indexes are 85.66%, 76.21%, 31.37%
and 77.3% respectively.

はじめに

携帯トイレのシステムは，固定トイレとは異なり，利尻山登山者のし尿問題の解決方法に携帯トイレが登山者自身がその処理の一端を文字通り担うものであ選択され，利尻礼文サロベツ国立公園連絡協議会のり，登山者自身の協力がなければその管理システムは事業として，利尻町，利尻富士町によって無料の携帯破綻してしまう．そのため，常に登山者の意識を検証しトイレが配布されたのは 2000 年のことであった．そのていくことが重要であり，なかでも「どれだけの登山者後，アンケート調査により一定の普及が確認できたことが携帯トイレを携え利尻登山を行っているか」，すなわ

から（須間，2006），2006 年には有料化となり，現ち携帯トイレの所持率はシステム運用の最も中心となる

在では島内の宿泊施設，コンビニエンスストアなどで携数値にあたると考えられる．

帯トイレの販売が行われるようになった．また，利尻山携帯トイレの利用状況を知る為の具体的な数値が登山道等維持管理連絡協議会では「利尻ルール」を初めて示されたのは，須間（2003）による「回収提唱し，携帯トイレの利用推進を進めてきた．これらの率」からと思われる．「回収率」は，(a) 回収された活動は利尻山の登山者に大きな意識変化を与え，近使用済み携帯トイレの個数，(b) 無料配布された携年では「利尻山は携帯トイレの山」として全国的にも知帯トイレの個数，の２つから算出され，「a / b」のられるようになってきたが，それらが具体的な数値をもっ式をもって算出される．愛甲（2007）では，同じて検証されたことは少なかった．

く須間（2003）の「回収率」の変化を 2000 年か84

佐藤雅彦・岡田伸也・今泉潤

40.5
45.5

配布から有料配布となったことで，上述の (b) は「販売された携帯トイレの個数」に変更されている．
その後も，登山者数の推定方法や集計方法などの変更はあったものの，算出しやすいこの「回収率」は継続して利用され（住吉，2009；佐藤・岡田，

41.5

5276.2

1970.0の認知度，普及率の向上」「携帯トイレブースの設置」があげられるなど（須間，2005），携帯トイレ普及の進捗を具体的に示す唯一の数値目安とされてきた（表 1）．
しかし，この値には「携帯トイレを所持して登ったが結局は使用しなかった」という登山者相が除外されているほか，（１）島内販売以外のルートから島内に持ち込まれる携帯トイレの存在，（２）島内販路の変更，宿の季節営業などの要因による正確な島内販売数の把握の困難さ，などから，この従来からの「回収率」が携帯トイレ普及や登山者の意識の目安として適切かどうか，近年，判断しにくいものとなりつつある．
当時，北海道大学森林政策学の学生であった住川慶英氏はその卒業論文において，2003 年から山中に設置された赤外線カウンターによる「登山者数」を用いた「所持率＝所持数（配布または販売された数）÷登山者数」（本稿では以下「販売数による所持率」とする）を示し，2006 年は 51.3%，2007 年は 57.8% という数値を掲載している（住川，2009）．当初，島内での携帯トイレの入手は一4)2008 年以降の数値は筆者らによる計算値．

般登山者にとって難しい状況であったため，利尻町

3) 住川（2009）2)2006 年からは販売数．2000-2004 年までは住川（2009）の値．

94.5
84.4
79.5
住川（2009）による所持率（％）3)

販売数による所持率（％）3) 4)

沓形ルート

回収率（％）

両ルート合計

回収数 鴛泊ルート

1) 本表では協議会で発表された数値を示したが，登山者数は集計方法が年によって異なるため，比較には注意が必要である．詳細は佐藤（2010）を参照．

73.2

57.8

58.3

55.1

55.2

43.0

43.739.4

2011），「回収率」の増加要因として「携帯トイレ

51.3

60.41648

43.1
39.6

34
16

43.9
37.1

24
48

56.3
60.5

51
46

38.3
48.4

30
53

26.4

121

26.7

2493

2441

2690

2671

1956

1940

1333

1285

1332
1377

1353

2759

2711

3541
2164
2396
2429

2376

2545

2424

2366

2118

3490

1316

1287

3271
3841
3239
3095
3711
4910
9210
9550
配布または販売数

2)

12650

10150 10533

9517

4946

5644

5857

3033

1253

8081
8434
7800

3248

2016
2015
2014

7851
7429
6725
8906

7047

2010
2009
2008

9765
9746

9622

2005
2004
2001
2000
年

登山者数 1)表 1．登山者数および携帯トイレの回収数等の年変化

2002

2003

13242 11271

2006

200710045

2011

2012

2013

ら 2006 年まで示したが，2006 年については無料および利尻富士町による 2000 年から 2005 年までの無料配布によって普及が進められた．そのため，登山者は利尻島で入手した携帯トイレのみを利用するという前提が成り立っており，2006 年からの有料化後も島内で配布や販売されたものは全て利尻登山に携行されたという仮定で示されたのがこの「販売数による所持率」である．住川氏も指摘している
ように，この値は島外からの持ち込み数は加味されていないほか，島内で入手された携帯トイレが全て利尻山に携行されたかも不明であり，厳密な所持率の数値とは言えなかった．そこで住川氏は，独自の利尻山における携帯トイレの所持率85

アンケート調査を実施し，「所持率＝携帯トイレを念されたため，下山者にシールを渡し，調査者から自分で持っていた登山者数÷全登山者数」（本稿で離れた場所の回答ボードにシールを貼ってもらう方は以下「住川（2009）による所持率」とする）を法も検討された．今回は下山者がそれほど多くない算出し，2008 年は 73.2% の数値が示された（住川，時期や日程を選定したこともあり，すべて対面方式2009）．ちなみにこの値には「グループの他の人がで実施したが，携帯トイレを所持していない登山者持っていた」などを含まない，非常に厳密なものでが回答しづらいということはなかったように感じらあった．

れた．

住川氏が行った 2008 年の調査以降，所持率につ調査日時は，2016 年は 7 月 5 日（11:00-17:00），

いては近年調べられた事はなかったため，筆者らは

7 月 15 日（10:40-17:00），8 月 19 日（11:00-17:00），

2016 年および 2017 年に対面調査による所持率調2017 年 は 7 月 15 日（10:40-17:00），8 月 19 日

査を行い，本調査から得られた所持率と，従来から（10:40-17:00），9 月 3 日（10:40-17:00）， の 合目安として考えられてきた「回収率」のほか，携帯計６回である．

トイレ利用の変化を示す目安となりうるいくつかの数値との比較を検討した．

該当する 2016 年および 2017 年の調査日については，対面調査による「所持率」を算出したほか，なお，飛島ふみさん，貝塚加世さん，岡田亜紀さ赤外線カウンターの値との比較を行なった．また，ん，佐藤里恵さんには，現地調査にご協力いただい2016 年については，「回収率」（須間，2003），「利た．携帯トイレ導入時の経緯については須間豊さん用率」（＝携帯トイレの回収数 / 登山者数），「販売（利尻富士町役場）にご教示いただいたほか，本原数による所持率」，「登山計画書（装備欄の携帯トイ

稿については愛甲哲也さん（北海道大学大学院農学レの所持の有無）による所持率」，を算出した．

研究院）にご校閲をいただいた．これらの方々に心から感謝申し上げる．

また，島外から持ち込まれる携帯トイレの現状を知る為に，2016 年は 5 月 26 日から 10 月 24 日まで，2017 年は 6 月 19 日から 10 月 27 日までの期

方法間，沓形登山口に設置された携帯トイレ回収ボック

調査場所は鴛泊登山路の実質的な出発点となる３

ス内に破棄された使用済み携帯トイレの内訳を調べ

合目で，下山中の登山者に対面し質問を行い，回答た．携帯トイレ自体にはメーカー名がないものもあを得た．質問は「携帯トイレを所持して登山をしたるため，本調査では外見上異なる形態や色により島かどうか」の１点であり，すべての下山者から回答内販売のメーカー品との識別を行った．

を得ることができた．ツアー登山以外の数名のパーティでは，一人一人その所持を尋ねたが，ツアー登結果・考察

山の場合は引率のガイドに携帯トイレの所持を尋

２年間 6 回の対面調査で合計 556 人に聞き取りね，それをパーティ全員の回答としたため，住川を行い，そのうち所持していると答えた登山者は（2009）の所持率の算出方法とは異なっている．

488 人 と な っ た． 年 ご と の 所 持 率 は，2016 年 は

今回の調査方法は質問を１点にしぼったことで全85.66％± 4.06，2017 年は 90.00％± 3.58 であり，員から回答を得られたが，体力が消耗している下山

その内訳を表 2 に示した．

者に対面調査を行うことは難しい面もある．回答に調査日の調査時間帯における赤外線カウンター（対時間がかかることを嫌い，断られそうになることも面調査時間の開始および終了の 5 分前の時刻間の集あったため，どんな調査かが一目でわかるような案計）によって計測された下山者数は，2016 年では，内看板を作成し，事前に登山者が内容を把握できる

7 月 5 日は 161 人，7 月 15 日は 72 人，8 月 19 日はように配慮した．また，携帯トイレを持っていない

47 人，2017 年では，7 月 15 日は 127 人，8 月 19

下山者から正直な回答が得られるかどうかが当初懸日は 97 人，9 月 3 日は 34 人，であった．赤外線カ86佐藤雅彦・岡田伸也・今泉潤

表 2．対面調査による所持率
調査年月日

調査人数（人）2016.vii.5
2016.vii.15
2016.viii.19
2017.vii.15
2017.viii.19
2017.ix.3

162
73
51
140
97
33

結果（人）
所持している
142
60
43
132
83
28

所持していない
20
13
88
14
5

所持率（％）
87.65
82.19
84.31
94.29
85.57
84.85

ウンターによる人数は，対面調査の人数をいずれも上イレの内訳を調べたところ，2016 年に回収された回ることはなく，90.7 〜 100.0％（99.4%，98.6%，

携帯トイレは合計 52 個であり，そのうち島内で販92.2%，90.7%，100.0%，97.1%）の人数を示した．

売されている携帯トイレ（㈱総合サービス社「サニそこで，本調査では赤外線カウンターの数値がほぼタクリーン」）と同一製品と思われるものは 33 個

信頼できると仮定し，調査日当日に記録された赤外線であった．よって，36.5％は島外から持ち込まれカウンターの全ての値を実際の下山者数とみなすと，た他社製の携帯トイレと考えられ，2017 年の調査

2016 年では，7 月 5 日は 169 人，7 月 15 日は 77 人，

でも 25.0% の値を示した．沓形登山路を下山路と

8 月 19 日は 63 人，2017 年では，7 月 15 日は 165 人，する登山者は中級者以上であるため，あらかじめ携

8 月 19 日は 119 人，9 月 3 日は 46 人，となった．

帯トイレを島外から準備してくる可能性が高い登山

対面調査で回答が得られた下山者数のそれに対する者相であることが想像され，ここでの割合がそのま割合は，2016 年では，7 月 5 日は 95.86%，7 月 15

ま鴛泊登山路の回収ボックスでも示されるとは限ら

日は 94.81%，8 月 19 日は 80.95%，2017 年では，ない．また，島内販売のメーカー品が島外から持ち

7 月 15 日は 84.85%，8 月 19 日は 81.51%，9 月 3

込まれた場合は識別ができないため，上記値はさら日は 71.74%，となり，全下山者のおよそ７〜９割からに大きくなる可能性もある．いずれにしても，少なの回答が得られていることが推察された．

からぬ割合の携帯トイレの島外からの持ち込みが，次に，2016 年における携帯トイレの販売数は，本調査によって初めて確認された．

利 尻 富 士 町 2975 個， 利 尻 町 296 個 の 合 計 3271

二つ目は，「回収率」の分母となる「販売数」の個 で あ り， 回 収 さ れ た 携 帯 ト イ レ は， 利 尻 富 士

正確性である．集計のタイミングによっては既に宿町 2441 個，利尻町 52 個の合計 2493 個であった

泊施設の営業が終わり，販売数の聞き取りができな（2016 年 11 月 10 日集計）．よって，「回収率」はい場合もあり，毎年正確な数値が得られているとは76.21％となり，記録を取り始めた 2004 年以降，限らず，年変動も大きいことが予想されている．

最も高い率を示した（佐藤ほか，2017）．

このように「回収率」に使用する数値には課題も「回収率」は，携帯トイレが利尻島内で閉鎖的にあり，分母の「販売数」を「登山者数」に変更する

販売および利用されている状況を前提としていたも案も考えられる．登山者数は赤外線カウンターの数のであるが，近年，主に以下の２つの課題が指摘さ値によって推定され，赤外線カウンターと携帯トイれつつある．

レ回収ボックスの設置期間には多少のずれがある

その一つは，島外から持ち込まれる携帯トイレのが，本稿ではほぼ合致するとみなした．また，赤外存在である．島外から持ち込まれた携帯トイレは，線カウンターは左右２つのセンサーによって前を横「回収率」の分母にその数が含まれない一方，分子切る登山者が向かう方向と時間が記録されるため，にあたる回収数には含まれており，いわば「回収率」

ここでは両方向の平均値を登山者数とした．「回収の底上げがされている可能性がある．

された携帯トイレの数÷登山者数」を仮にここでそこで，沓形登山路の回収ボックスにて，携帯トは「利用率」と呼ぶことにすると，2016 年の値は87

利尻山における携帯トイレの所持率31.37% となった．

式の計画書は，12，9，11 枚，18，15，20 人のみ

この「利用率」についても，赤外線カウンターのであった．これらの計画書のうち，携帯トイレを所誤差が課題となる．対面調査との比較から，本調査持していたことが明記されていたものは，10，9，では赤外線カウンターの値は比較的正確な値を示し10 枚，11，12，18 人であったため，その所持率は，ていることが判明したが，風や霧などの気象条件がそれぞれ 61.1，80.0，90.0％で，全体では 77.3％

赤外線カウンターの誤動作をもたらすほか，多人数となった．

が同時に横切る時の誤動作も懸念され，利尻山に設なお，計画書はパーティごとに記入されるため，置された赤外線カウンターがシーズンを通じてどれ個人装備の記入の正確性（例：記入者が個々の隊員くらいの精度をもって計測しているかについては，装備の記入を省略，など）についてはかなりのばら今後も検証していく必要がある．

つきがあるものと推察される．

「利用率」には，携帯トイレを所持していたが実際には使用しなかった人数は反映されないほか，携まとめ

帯トイレの代替としてのペットボトルの再利用や，2016 年の利尻山登山に関して，対面調査による一人で複数の携帯トイレを使用する例など，「回収「所持率」，従来から利用されてきた「回収率」の率」と同様に「利用率」の算出にも難しい点がある

ほか，「利用率」，「販売数による所持率」および「登ことにも留意すべきだろう．

山計画書による所持率」，を表 3 にまとめた．

なお，住川（2009）が用いた「販売数÷登山者数」

対面調査による「所持率」の推定は，赤外線カウ（＝販売数による所持率）は，2016 年における数

ンターの値から全登山者の７〜９割ほどからの回答

値 で は 41.17% と な り，2006 年 の 51.3%，2007が得られているため，その数値は実際の所持率に比年の 57.8% よりも低い値を示している．本調査に較的近いことが想像された．また，質問を最低限による携帯トイレの所持率の高さや，近年の携帯トイ絞ることで調査者および登山者にかかる負担も少な

レ普及への取り組みから考えると，10 年前の数値

く，それによって回答者が特定の登山者相に偏るこより低い数値が示された理由としては，島外から持とも回避され，携帯トイレ普及の目安としては，正ち込まれた携帯トイレの割合が増加している可能性

確，かつ有効な調査方法と考えられた．

が想像された．

2016 年及び 2017 年の所持率は，住川（2009）最後に，調査日に島内で回収された 2016 年の登の集計方法とは異なるものの，2008 年に算出され山計画書に基づく所持率を検討する．調査日３日分た「住川（2009）による所持率」（73.2%）よりもに回収された計画書は，それぞれ 25，18，23 枚で高い値が出ており，これは島内外での携帯トイレ普あり，そこから把握できた登山者数は，43，27，及啓蒙活動や，山岳ガイド，ツアー会社などによる38 人となる．カウンター値から推測された登山者利用促進，ネット通販などによる携帯トイレ入手の数が当日の登山者数だったと仮定すると，計画書にしやすさ，災害備品等での携帯トイレの認知度の増よって把握できた人数の割合（＝把握率，佐藤・岡大，など，様々な成果・効果が積み重なった結果と田，2011）はそれぞれ 25.4，35.1，60.0％となり，も受け取れる．他山の例としては，2015 年度に実調査日によってその割合は大きく変動している．ま

施された早池峰山（岩手県）における携帯トイレのた，島内で配布されている登山計画書の書式はこれまで何度も変更がされてきたため，計画書の所持欄に携帯トイレが記されていない古い書式もある．今回回収された計画書の中にはそのような古い書式の計画書のほか，本島で配布されているもの以外の独自の計画書もあるため，携帯トイレの項目がある書

表 3．2016 年の携帯トイレに関する数値（％）
所持率（対面調査）
回収率
利用率
販売数による所持率
所持率（登山計画書）

85.66
76.21
31.37
41.17
77.3

88

佐藤雅彦・岡田伸也・今泉潤

所持率調査では 88.2% が示されており（和賀川水

たな取り組みについても検討していくことが必要で系の自然を考える会，2016），国内各地での利用推あろう．

進が携帯トイレを導入している山岳地全体の普及にも繋がっていることが窺われた．
ただし，本対面調査は，登山シーズンとなる６〜９月までのおよそ 120 日間中の３日間しか行われ参考文献
愛甲哲也，2007．利尻山における携帯トイレの普及状
況と利用者の意識．利尻研究，(26): 53-60．ていない．そのため，調査日以外の期間によっては佐藤雅彦，2010．2009 年度利尻山山岳年報．山のト

登山者相の変化や天候など，様々な要因によって同イレを考える会（編），
第 11回山のトイレを考えるフォー

一シーズン内でも所持率に大きな差がでる可能性も

ラム資料集：73-81．山のトイレを考える会．

捨てきれず，回数や時期を変えての再調査が今後は望まれる．
また，本調査では所持率の増減しか検出できな
い．今後，所持率が低い登山者相にあわせた普及啓佐藤雅彦・岡田伸也，2011．2010 年度利尻山山岳
年報．山のトイレを考える会（編），第 12 回山のトイレを考えるフォーラム資料集：37-46．山のトイレを考える会．

蒙活動を行うことが必要となれば，登山者相を識別

佐藤雅彦・岡田伸也・今泉潤，2017．2016 年利尻できる詳細なアンケートを実施しなくてはならず，

山山岳年報．山のトイレを考える会（編），第 18 回

そのためには調査者および登山者にかかる負担が本

山のトイレを考えるフォーラム資料集：33-42．山のト調査に比較して極めて増加してしまうことも覚悟す

イレを考える会．

る必要がある．

須間豊，2003．利尻山における携帯トイレブース設置に住川（2009）のアンケート調査では，「携帯トイかかわる問題点とこれからの課題．第４回山のトイレ

レを所持していたが，使用せず用を足した」人がを考えるフォーラム資料集：19-28．山のトイレを考え

6.75%，または「携帯トイレを所持していなかったる会．95pp．

が，借りて用を足した」人が 1.56% 存在した．こ須間豊，2005．利尻山のトイレ対策について．第６回のうち前者は比較的数値が高く，無視できない存在

山のトイレを考えるフォーラム資料集：27-37．山のトである．2016 年における「利用率」が 31.37% とイレを考える会．79pp．

「所持率」に比べるとかなり低いが，住川（2009）

須間豊，2006．利尻山のトイレ対策について．第 7 回の調査では 46.8% の登山者が山中で排泄を行なっ

山のトイレを考えるフォーラム資料集：44-50．山のトており，そのうち 70.6% が携帯トイレを利用したイレを考える会．125pp．と報告され，当時の利用率 33.04% とほぼ同様の値

住川慶英，2009．利尻山における携帯トイレの普及活となっている．まずは山に携帯トイレを携行しても動とその課題．北海道大学大学院農学院環境資源学

らうことが優先事項と言えるが，せっかく携行した部門卒業論文．37pp．

携帯トイレを登山者に気持ちよく使ってもらえるよ住吉直人，2009．2008 利尻山のトイレ対策について．

うな環境を整備していくことで，「利用率」の更な山のトイレを考える会（編），第 10 回山のトイレを考る上昇も期待できるだろう．そのためには，携帯トえるフォーラム資料集：29-33．山のトイレを考える会．

イレブースのメンテナンスおよび整備はもちろんの和賀川水系の自然を考える会，2016．早池峰登山でこと，地道な普及活動を継続するとともに，使用済携帯トイレの所持率 88%．和賀川水系だより，(65):

み携帯トイレのスマートな携帯方法の提案など，新4-5．