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名：22A03893_交付_00_表紙_ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券F(毎月／年2).doc

オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
プリント日時：2021/12/17 9:11:00

受益者の皆様へ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、「GS MLPインフラ関連証券ファンド」は、このたび、毎月決算コースにつきましては、第78期～第83期の決算、年２回決算コースにつきましては第14期の決算を行いました。本ファンドは、米国およびカナダを中心としたエネルギー・インフラ関連企業の上場株式等(MLPを含みます。)に投資することにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行っております。今期の運用経過等について、以下のとおりご報告申し上げます。
今後とも一層のお引立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

交付運用報告書

毎月決算コース
第83期末（2021年11月11日）
第78期～第83期
基準価額6,354円 騰 落 率17.90％
純資産総額 2,328百万円 分配金合計60円
年２回決算コース
第14期末（2021年11月11日）
第14期
基準価額
8,309円 騰 落 率
17.82％
純資産総額795百万円 分配金合計0円(注)騰落率は収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

本ファンドは、約款において運用報告書（全体版）を電子交付することが定められております。運用報告書（全体版）は、下記の手順でご覧いただけます。
なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。

毎月決算コース
年２回決算コース

追加型投信／海外／株式
毎月決算コース

第78期(決算日2021年６月11日)
第79期(決算日2021年７月12日)
第80期(決算日2021年８月11日)
第81期(決算日2021年９月13日)
第82期(決算日2021年10月11日)
第83期(決算日2021年11月11日)

年２回決算コース

第14期(決算日2021年11月11日)

作成対象期間：2021年５月12日～2021年11月11日＜閲覧方法＞
右記ＵＲＬにアクセス⇒「ファンド情報」⇒「ファンド一覧」より本ファンドを選択⇒「運用報告書（全体版）」を選択〒106-6147 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー
お問合せ先 ：03-6437-6000（代表）www.gsam.co.jp
受 付 時 間：営業日の午前９時～午後５時

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オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.1

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド

運用経過
基準価額等の推移について（2021年５月12日～2021年11月11日）○ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド

毎月決算コース（以下、「毎月決算コース」といいます。
）

第78期首：5,445円
第83期末：6,354円（当作成期中にお支払いした分配金：60円）
騰落率：＋17.90％（分配金再投資ベース）○ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド 年２回決算コース（以下、「年２回決算コース」といいます。
）

第14期首：7,052円
第14期末：8,309円（当期中にお支払いした分配金：0円）
騰落率：＋17.82％（分配金再投資ベース）（注１）毎月決算コースおよび年２回決算コースの値動きと比較する適切な指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を設定していません（以下同じ）。
（注２）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注３）実際のファンドにおいては、分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。
また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではない点にご留意ください。
（注４）分配金再投資基準価額は、当作成期（以下、「当期」といいます。）の期首の基準価額を起点として指数化しています。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.2

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
基準価額の主な変動要因○毎月決算コースの基準価額は、期首の5,445円から909円上昇し、期末には6,354円となりました。
○年２回決算コースの基準価額は、期首の7,052円から1,257円上昇し、期末には8,309円となりました。
（以下、２ファンドを総称して「本ファンド」といいます。）
上昇要因
ＭＬＰ市場全体が上昇したことや、投資銘柄のうち、主に天然ガスおよび天然ガス液の川中事業関連サービスを提供するタルガ・リソーシズや、液化天然ガス関連事業を行うシェニエール・エナジーなどが保有期間中に上昇したことが、基準価額の主な上昇要因となりました。また、米ドルに対して円安が進行したことも、基準価額の上昇要因となりました。
下落要因
投資銘柄のうち、再生可能エネルギーを用いて発電事業を行うカナダのノースランド・パワーが保有期間中に下落したことが、基準価額の主な下落要因となりました。また、毎月決算コースでは分配金をお支払いしたことも、基準価額の下落要因となりました。

当期の基準価額の騰落率○毎月決算コース○年２回決算コース（注）各コースの基準価額の騰落率は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当期のパフォーマンス（分配金再投資ベース）は、毎月決算コースは＋17.90％、年２回決算コースは＋17.82％となりました。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.3

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
１万口当たりの費用明細○毎月決算コース
項目
信託報酬（投信会社）

第78期～第83期
2021年５月12日～2021年11月11日
金額
比率55円
0.959％(27)(0.471)（販売会社）(27)(0.471)（受託会社）
売買委託手数料（株式）
有価証券取引税（株式）その他費用（保管費用）（監査費用）
（その他）

( 1)
1
( 1)
0( 0)
2( 1)
( 0)
( 1)

(0.017)0.022(0.022)0.000(0.000)0.042(0.015)(0.005)(0.022)

項目の概要
信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
ファンドの運用、受託会社への指図、基準価額の算出、目論見書・運用報告書等の作成等の対価
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付､分配金・換金代金・償還金の支払い業務等の対価
ファンドの財産の管理､投信会社からの指図の実行等の対価
有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数
有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金
有価証券取引税＝期中の有価証券取引税／期中の平均受益権口数
その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
海外資産等の海外保管銀行等に支払う保管・送金・受渡に係る費用
監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
目論見書・運用報告書等の作成・印刷に係る費用、信託事務処理等に要するその他の諸費用

合計
58
1.023
期中の平均基準価額は5,741円です。
（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、本ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、本ファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
（注４）株式にはETF、ETN、REIT及びMLP関連証券を含みます。

（参考情報）■総経費率
当作成対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料、及び有価証券
取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.97％です。
（注１）費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.4

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド○年２回決算コース
項目
信託報酬（投信会社）

当期
2021年５月12日～2021年11月11日
金額
比率72円
0.959％(35)(0.471)（販売会社）(35)(0.471)（受託会社）
売買委託手数料（株式）
有価証券取引税（株式）その他費用（保管費用）（監査費用）
（その他）

( 1)
2
( 2)
0( 0)
4
( 1)
( 1)
( 2)

(0.017)0.022(0.022)0.000(0.000)0.052(0.015)(0.015)(0.022)

項目の概要
信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
ファンドの運用、受託会社への指図、基準価額の算出、目論見書・運用報告書等の作成等の対価
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付､分配金・換金代金・償還金の支払い業務等の対価
ファンドの財産の管理､投信会社からの指図の実行等の対価
有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数
有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金
有価証券取引税＝期中の有価証券取引税／期中の平均受益権口数
その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数
海外資産等の海外保管銀行等に支払う保管・送金・受渡に係る費用
監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
目論見書・運用報告書等の作成・印刷に係る費用、信託事務処理等に要するその他の諸費用

合計
781.033
期中の平均基準価額は7,466円です。
（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、本ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、本ファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
（注４）株式にはETF、ETN、REIT及びMLP関連証券を含みます。

（参考情報）■総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料、及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.99％です。
（注１）費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.5

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
最近５年間の基準価額等の推移について○毎月決算コース(2016年11月11日～2021年11月11日)○年２回決算コース(2016年11月11日～2021年11月11日)（注１）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）実際のファンドにおいては、分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。
また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではない点にご留意ください。
（注３）分配金再投資基準価額は、2016年11月11日の基準価額を起点として指数化しています。

5

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オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.6

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
最近５年間の年間騰落率○毎月決算コース

基準価額（分配落）（円）
期間分配金合計（税引前）（円）
分配金再投資基準価額騰落率
純資産総額（百万円）

2016/11/11 2017/11/13 2018/11/12 2019/11/11 2020/11/11 2021/11/11
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
6,120
6,535
6,299
5,511
3,713
6,354
－
240
240
240
240
130
－
10.72％
0.03％ －8.82％ －28.49％ 75.51％
6,278
19,696
5,442
3,556
1,894
2,328

○年２回決算コース

基準価額（分配落）（円）
期間分配金合計（税引前）（円）
分配金再投資基準価額騰落率
純資産総額（百万円）

2016/11/11 2017/11/13 2018/11/12 2019/11/11 2020/11/11 2021/11/11
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
6,584
7,289
7,303
6,655
4,736
8,309
－
0
0000－
10.71％
0.19％ －8.87％ －28.84％ 75.44％3,696
9,564
2,688
1,217680795

投資環境について＜ＭＬＰ市場＞
当期のＭＬＰ市場は上昇しました。期前半はＯＰＥＣ（石油輸出国機構）プラス会合での減産規模を巡る合意への懸念や、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスのデルタ変異株の蔓延とそれに伴う経済活動の減速および原油需要の低下に対する警戒などから、ＭＬＰ市場は軟調に推移しました。しかしながら、期後半は、米国を中心に新型コロナウイルスの新規感染者数が減少に転じ、経済回復期待が高まったことを受け、需要見通しが予想されていたよりも早期に改善したことなどを背景に、原油価格の上昇とともにＭＬＰ市場は反発し、前期を上回る水準となりました。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.7

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド＜外国為替市場＞
当期の外国為替市場では、米ドルに対して円安が進みました。

出所：一般社団法人投資信託協会ポートフォリオについて＜本ファンド＞本ファンドは期を通じて、北米エネルギー・インフラ・マザーファンドを概ね高位に組入れることにより、主に米国およびカナダを中心としたエネルギー・インフラ関連企業の上場株式等（ＭＬＰを含みます。）に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行いました。
＜本マザーファンド＞
本マザーファンドは、パイプライン運営や天然ガス輸送などの川中事業の銘柄を中心に、安定した配当と持続的なキャッシュフロー成長が見込まれる銘柄に投資しています。その結果、2021年10月末の本マザーファンドの配当利回りは4.4％となりました。
当期においては、投資銘柄のうち、タルガ・リソーシズやシェニエール・エナジーなどが保有期間中に上昇したことが、主なプラス寄与となりました。一方、投資銘柄のうち、ノースランド・パワーが保有期間中に下落したことが、主なマイナス寄与となりました。

ベンチマークとの差異について
本ファンドの値動きと比較する適切な指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を設定していません。

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プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.8

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
分配金について収益分配金（１万口当たり、税引前）については、分配方針および基準価額の水準などを勘案し、毎月決算コースは、第78期から第83期は各10円としました。年２回決算コースは、第14期の分配は行わないこととしました。収益分配金に充てなかった収益については、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用を行います。
＜分配原資の内訳＞○毎月決算コース（単位：円・％、１万口当たり・税引前）
第78期
第79期
第80期
第81期
第82期
第83期
2021年５月12日 2021年６月12日 2021年７月13日 2021年８月12日 2021年９月14日 2021年10月12日～2021年６月11日 ～2021年７月12日 ～2021年８月11日 ～2021年９月13日 ～2021年10月11日 ～2021年11月11日
1010101010100.169
0.174
0.181
0.187
0.162
0.157
1041101010－
58－－－
611
605597610617618

項目
当期分配金(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額（単位：円・％、１万口当たり・税引前）○年２回決算コース

第14期
2021年５月12日～2021年11月11日

項目
当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

－－－－
1,983

（注１）
「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後の有価証券売買等損益」から分配に充当した金額です。
また、「当期の収益以外」は「収益調整金」および「分配準備積立金」から分配に充当した金額です。
（注２）円未満は切捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金（税引前）に合致しない場合があります。
（注３）当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。

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P.9

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド

今後の運用方針について＜本ファンド＞
今後も、引き続き本マザーファンドを高位に組入れることにより、主に米国およびカナダを中心としたエネルギー・インフラ関連企業の上場株式等（ＭＬＰを含みます。）に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。
＜本マザーファンド＞
当社では引き続きシェールガス、シェールオイルに代表される技術革新により、原油や天然ガスなどのエネルギー生産量は高い水準が維持されるとみています。エネルギー産業には「川上」「川中」「川下」の３つのカテゴリーがあり、その中でもパイプライン、タンカー、貯蔵施設などを営む川中事業に注目しています。その主な理由は、キャッシュフローの安定性と成長性です。川中産業は、エネルギー輸送量に比例してキャッシュフローを得ることができ、キャッシュフローの成長に伴い、配当の成長が期待されます。川中事業のキャッシュフローはその収入体系からインフレヘッジ機能があることも特徴です。ポートフォリオの構築においては、業界の動向や需給といったマクロ動向分析、コモディティの種別、事業種別や地域別といったトップダウンのセクター分析、そして個別銘柄の選定といった３つのステップを行います。個別銘柄選択においては、特にバランスシートに注目しており、安定的な配当と持続可能な成長性に焦点を当てて投資していきます。
（上記見通しは2021年11月11日現在のものであり、今後見通しは変更されることもあります。）

9

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P.10

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド

本ファンドの概要
商品分類

追加型投信／海外／株式

信託期間

原則として無期限

運用方針

米国およびカナダを中心としたエネルギー関連企業の上場株式またはリミテッド・パートナーシップ、リミテッド・ライアビリティー・カンパニー
もしくはこれらと類似するものに対する出資持分を表章するもの等を主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。

主要投資対象本ファンド

北米エネルギー・インフラ・マザーファンドの受益証券

北米エネルギー・北米を中心とした上場株式等
インフラ・マザーファンド
運用方法・組入制限①主としてマザーファンドの受益証券に投資し、原則として、その組入比率は高位に保ちます。
②実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
③本ファンド及びマザーファンドにおける組入制限は下記のとおりです。
・株式への投資割合には制限を設けません。
・外貨建資産への投資割合には制限を設けません。
・リミテッド・パートナーシップ、リミテッド・ライアビリティー・カンパ
ニー等への投資割合は、信託財産の純資産総額の50％未満とします。

分配方針

原則として毎計算期末（毎月決算コースは毎月11日、年２回決算コースは毎年５月11日および11月11日。休業日の場合は翌営業日。）に収益の分配を行います。投信会社が経費控除後の利子・配当等収益および売買損益（評価損益を含みます。）等の中から基準価額水準、市場動向等を勘案して分配金を決定します。

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P.11

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド（参考情報）
本ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較(2016年11月～2021年10月)○上記は、2016年11月から2021年10月の５年間における１年騰落率の平均値・最大値・最小値を、本ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
○各資産クラスの指数
日本株：東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
先進国株：ＭＳＣＩ コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：ＭＳＣＩ エマージング・マーケッツ・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ 国債
先進国債：ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）新興国債：ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エマージング・マーケッツ・グロー
バル・ダイバーシファイド（円ベース）
・海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
・全ての資産クラスが本ファンドの投資対象とは限りません。
・本ファンドの騰落率は収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
・騰落率は当期末の直近月末から60ヵ月遡った算出結果であり、本ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。

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P.12

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド

本ファンドのデータ
本ファンドの組入資産の内容（2021年11月11日現在）＜毎月決算コース＞○組入れファンド

（組入銘柄数：１銘柄）

ファンド名
北米エネルギー・インフラ・マザーファンド○資産別配分○国別配分

比率99.0％○通貨別配分（注）上記の比率は全て毎月決算コースの純資産総額に対する割合です。

＜年２回決算コース＞○組入れファンド

（組入銘柄数：１銘柄）

ファンド名
北米エネルギー・インフラ・マザーファンド○資産別配分○国別配分

比率97.8％○通貨別配分（注）上記の比率は全て年２回決算コースの純資産総額に対する割合です。

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品

名：22A03893_交付_01_ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券F(毎月／年2).doc

オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
プリント日時：2021/12/17 9:11:00
P.13

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
純資産等○毎月決算コース
第78期末

項目

第79期末

第80期末

第81期末

第82期末

第83期末

2021年６月11日 2021年７月12日 2021年８月11日 2021年９月13日 2021年10月11日 2021年11月11日

純資産総額

2,491,487,558円

2,310,757,927円

2,212,983,752円

2,128,435,337円

2,415,292,612円

2,328,912,715円

受益権総口数

4,212,320,659口

4,036,662,269口

4,023,030,855口

3,978,400,105口

3,908,496,502口

3,665,539,344口

5,915円

5,724円

5,501円

5,350円6,180円

6,354円

１万口当たり基準価額（注）当作成期首元本額は4,415,351,947円、当作成期間（第78期～第83期）中において、追加設定元本額は129,238,143円、同解約元本額は879,050,746円です。

○年２回決算コース
第14期末

項目

2021年11月11日

純資産総額795,026,286円

受益権総口数

956,774,600口

１万口当たり基準価額

8,309円（注）期首元本額は1,140,285,107円、当作成期間中において、追加設定元本額は169,927,929円、同解約元本額は353,438,436円です。

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品名：22A03893_交付_02_北米エネルギー・インフラ・マザーファンド.doc

オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
プリント日時：2021/12/17 9:12:00
P.14

ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド
組入上位ファンドの概要
北米エネルギー・インフラ・マザーファンド（2021年11月11日現在）○基準価額等の推移について（2020年11月12日～2021年11月11日）（注）基準価額等の推移については組入れファンドの直近の計算期間のものです。

○１万口当たりの費用明細（注１）１万口当たりの費用明細は組入れファンドの直近の計算期間のものです。
（注２）１万口当たりの費用明細は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。なお、費用項目については３ペー
ジ（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
（注３）株式にはＥＴＦ、ＥＴＮ、ＲＥＩＴ及びＭＬＰ関連証券を含みます。

項目
売買委託手数料（株式）
有価証券取引税（株式）その他費用（保管費用）
（その他）
合計

6円
( 6)
0( 0)
5( 3)
( 2)
1114

品

名：22A03893_交付_02_北米エネルギー・インフラ・マザーファンド.doc

オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
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ＧＳ ＭＬＰインフラ関連証券ファンド○事業＊別配分○組入上位10銘柄（組入銘柄数：39銘柄）
銘柄
国種別
事業*
１ タルガ・リソーシズ 米国 ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
２ シェニエール・エナジー 米国 ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
３ ワンオク
米国 ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
４ プレインズ・ＧＰ・ホールディングス 米国 ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
５ ウィリアムズ・カンパニーズ 米国 ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
６ ペンビナ・パイプライン カナダ
株式
川中事業
７ エンブリッジ
カナダ ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
８ ＴＣエナジー
カナダ ＭＬＰへの投資を主事業とする事業体の株式等 川中事業
９ シェブロン
米国
株式
総合
10 エクソンモービル
米国
株式
総合比率
8.8％
8.0％
6.3％
6.3％
5.5％
4.7％
4.6％
4.3％
3.9％
3.6％

＊事業分類は運用チームの分類を用いています。
（注）川中事業（エネルギー・インフラ）＝パイプライン、貯蔵施設などインフラの運営
川上事業＝エネルギー資源の探鉱・開発・生産
川下事業＝石油精製、化学製品などの製造・販売○資産別配分

○国別配分○通貨別配分（注１）組入上位10銘柄、事業別配分、資産別配分、国別配分、通貨別配分のデータは組入れファンドの直近の決算日時点のものです。
（注２）上記の比率は全て組入れファンドの純資産総額に対する割合です。
＊組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）でご覧いただけます。

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