投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日：2024年7月6日

アムンディ・りそな
米国ハイ・イールド債券ファンド
米ドルコース豪ドルコースブラジルレアルコース

メキシコペソコース

トルコリラコース

円コース

追加型投信／海外／債券●本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。この目論見書により行う
アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド「米ドルコース」、「豪ドルコース」、「ブラジルレアルコース」、「メキシコペソコース」、「トルコリラコース」、「円コース」の受益権の募集については、発行者であるアムンディ・
ジャパン株式会社（委託会社）は、同法第5条の規定により有価証券届出書を2024年7月5日に関東財務局長に提出しており、2024年7月6日にその届出の効力が生じております。
●ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）を含む詳細な情報は下記＜ファンドに関する照会先＞のホームページで閲覧できます。
また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。
●投資信託説明書（請求目論見書）
については、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
ご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
●ファンドは、
投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づいて組成された金融商品であり、商品内容の重大な変更を行う場合には、同法に基づき事前に受益者の意向を確認する手続き等を行います。
また、ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
●ファンドの販売会社、
基準価額等については、
下記＜ファンドに関する照会先＞までお問合せください。

ファンドの商品分類および属性区分
商品分類
単位型・追加型

追加型

属性区分

投資対象地域

海外

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

債券

その他資産
（投資信託証券（債券 社債（低格付債）
）
）

年12回
（毎月）

投資対象
地域
北米

投資形態

為替ヘッジ

＜円コース＞
ファンド・オブ・ あり（フルヘッジ）
ファンズ＜円コース以外＞
なし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
商品分類および属性区分の定義については、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。
■ 委託会社 ［ファンドの運用の指図を行う者］
アムンディ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第350号
設 立 年 月 日：1971年11月22日
資本
金：12億円（2024年4月末現在）
運用する投資信託財産の合計純資産総額：
2兆8,202億円（2024年4月末現在）■ 受託会社 ［ファンドの財産の保管および管理を行う者］
株式会社 りそな銀行■ ＜ファンドに関する照会先＞

お客様サポートライン 050-4561-2500
受付は委託会社の営業日の午前9時から午後5時まで

ホームページアドレス ： https://www.amundi.co.jp

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの目的・特色◎ファンドの目的

各ファンド（6つのコースを総称して「各ファンド」といいます）は、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。

◎ファンドの特色
ドは、米ドル建のハイイールド債（高利回り債／投機的格付債）
を実質的な主要
1 各ファン
投資対象とします。
● 各ファンドは、米ドル建のハイイールド債を主要投資対象とする外国籍投資信託「ストラクチュラ‐米国ハイ・イールド・ボンド」または「ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド-ブラジルレアル」と、国内籍投資信託「ＣＡ
マネープールファンド（適格機関投資家専用）」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ方式※で運用します。
※ファンド・オブ・ファンズとは複数の投資信託証券に投資する投資信託のことをいいます。投資信託証券を以下「投資信託」と記載します。

● 米ドル建のハイイールド債の運用は、ノムラ・コーポレート・リサーチ・アンド・アセット・マネージメント・インクが行います。

ファンドの仕組み【イメージ図】

申込金

申込金

投資者︵受益者︶

収益分配金・償還金等
申込金
収益分配金・償還金等
申込金
収益分配金・償還金等
申込金
収益分配金・償還金等収益分配金・償還金等

アムンディ・りそな米国
ハイ・イールド債券ファンド

ストラクチュラ‐米国ハイ・イールド・ボンド

米ドルコース豪ドルコースメキシコペソコース
トルコリラコース
円コース

ブラジルレアルコース（ルクセンブルク籍）

投資

Ⅰ５シェアクラス、米ドル

損益
投資

ⅠH3 シェアクラス、豪ドル

損益
投資

ⅠH13 シェアクラス、メキシコペソ

損益
投資

ⅠH12 シェアクラス、トルコリラ

損益
投資

ⅠH9 シェアクラス、円

損益

ストラクチュラ‐米国ハイ・イールド・ボンド-ブラジルレアル（ルクセンブルク籍）

投資

Ⅰ4 シェアクラス、円

損益
投資

CAマネープールファンド（適格機関投資家専用）（日本籍）（円建）

損益

実質的な
主要投資対象
投資
損益
投資
損益
投資
損益
投資
損益
投資
損益

等

申込金

投資対象とする投資信託

米ドル建ハイイールド債

収益分配金・償還金等

ファンド

投資
損益
投資
損益

本邦通貨表示の短期公社債、
コール・ローン等の短期金融商品＊各ファンドの外国籍投資信託への投資比率は、原則として90％以上とすることを基本とします。

◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
1

・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド」は、投資する外国籍投資信託に
2 ｢アムンディ
おける為替取引が異なる6つのコースから構成されています。
● 豪ドルコース、ブラジルレアルコース、メキシコペソコースおよびトルコリラコースでは、米ドル売り／取引対象
通貨買いの為替取引を行います。
● 円コースでは、為替変動リスクの低減を目的として、米ドル売り／円買いの為替取引（対円での「為替ヘッジ」といいます）を行います。
● 米ドルコースでは、対円での為替ヘッジを行いません。
＊本書での「取引対象通貨」は、「豪ドル」、「ブラジルレアル」、「メキシコペソ」、「トルコリラ」、「円」を指します。

ファンドの収益源／基準価額変動要因のイメージ図
為替取引によるプレミアム／コスト

豪ドルコースブラジルレアルコース
メキシコペソコース
トルコリラコース

米ドル建ハイイールド債

米ドルコース

円コース

＋

為替変動

＋

円／米ドル

＋

米ドル／豪ドル

＋

円／豪ドル

＋

米ドル／ブラジルレアル＋

円／ブラジルレアル＋

米ドル／メキシコペソ＋

円／メキシコペソ＋

米ドル／トルコリラ＋

円／トルコリラ

＋

米ドル／円

＋

＊円コースでは、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける可能性があります。
円コース以外の為替取引が異なるコースでは、為替取引を行う際に外国籍投資信託が保有する米ドル建資産額と為替取引額を一致させることができないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
＊米ドルコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を大きく受けます。

毎決算時（原則として毎月8日。休業日の場合は翌営業日とします）に、
3 各ファンドは、
原則として収益分配方針に基づき収益分配を行います。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子･配当収入と売買益（評価益を含みます）等の全額とします。
● 分 配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないこともあります。
したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
● 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき元本部分と同一の運用を行います。

◎主な投資制限●投 資信託証券への投資割合には制限を設けません。
●株 式（新株引受権証券および新株予約権証券を含みます）への直接投資は行いません。

【豪ドルコース、メキシコペソコース、
トルコリラコース】●外貨建資産（外貨建資産を組入可能な投資信託証券を含みます）への投資割合には制限を設けません。
【米ドルコース、円コース、ブラジルレアルコース】●外貨建資産への直接投資は行いません。

◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
2

〔通貨選択型投資信託の収益のイメージ〕◦通貨選択型の投資信託は、株式や債券などの投資対象資産への投資に加えて、為替取引の対象通貨を選択できるように設計された投資信託です。なお、各ファンドの実質的な投資対象資産は、米ドル建ハイイールド債です。

〔各ファンドにおけるイメージ図〕

取引対象通貨
Ⓒ為替変動

お客さま

（投資者）

Ⓑ為替取引

申込金

投 資

米ドル建
ハイイールド債

各ファンドⒶ利子収入・

収益分配金
償還金等

投資対象資産の価格変動＊取引対象通貨が円以外の場合には、当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することに留意が必要です。
＊ 各ファンドは、実際の運用においてはファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
＊ 米ドルコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。円コースでは、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。

◦各ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。
これらの収益源に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

米ドル建

収益の源泉

A ハイイールド債

B＝ 利子収入・投資対象資産の ＋為替取引によるプレミアム／コスト

値上がり／値下がり

・金利の低下・発行体の信用状況の改善

為替取引

・取引対象通貨の短期金利＞米ドルの短期金利

＋

C

為替変動

為替差益／為替差損

・円に対して取引対象通貨高・円に対して米ドル高（米ドルコースの場合）収益を得られるケース

損失やコストが発生するケース

債券価格の上昇プレミアム（金利差相当分の収益）の発生

為替差益の発生

債券価格の下落

コスト（金利差
相当分の費用）の発生

為替差損の発生・金利の上昇・発行体の信用状況の悪化

・取引対象通貨の短期金利＜米ドルの短期金利

・円に対して取引対象通貨安・円に対して米ドル安（米ドルコースの場合）＊米ドルコースを除きます※1。

＊円コースを除きます※2。

※1 米ドルコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※2 円コースでは、原則として対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける可能性があります。
＊ 一
 部の取引対象通貨については、
NDF取引を用いて為替取引を行います。NDF取引による価格は需給や当該通貨に対する期待等
により、金利差から想定される為替取引の価格と大きく乖離し、当該金利差から想定される期待収益性と運用成果が大きく異なる
場合があります。
＊ 市況動向等によっては、上記の通りにならない場合があります。
3

〔収益分配金に関する留意事項〕◦分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金

投資信託で分配金が支払われるイメージ

投資信託の純資産◦分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

10,550円

10,500円

期中収益
50円
（①＋②）

＊50円
＊500円

（③＋④）

分配金
100円

10,500円
10,450円

＊500円
（③＋④）

＊450円

（③＋④）

10,400円
配当等収益①20円

＊80円

分配金
100円

10,300円
＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を取崩し

前期決算日

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

◦投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金

投資者の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金） ※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しと分配金みなされ、その金額
支払後だけ個別元本が減基準価額少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱
個別元本
いとなります。

元本払戻金（特別分配金）
投資者の
購入価額

分配金
支払後
基準価額

（当初個別元本）

個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。
分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、
後記「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

4

■各ファンドが投資対象とする投資信託の概要
外国籍投資信託フ ァ ン ド 名

■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド（Ⅰ5シェアクラス、米ドル）■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド（ⅠH3シェアクラス、豪ドル）■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド（ⅠH13シェアクラス、
メキシコペソ）■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド（ⅠH12シェアクラス、
トルコリラ）■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド（ⅠH9シェアクラス、円）■ ストラクチュラ-米国ハイ･イールド･ボンド-ブラジルレアル（Ⅰ4シェアクラス、円）フ ァ ンド の 形 態

ルクセンブルク籍会社型投資信託

フ ァ ンド の 特 色

米ドル建のハイイールド債を主要投資対象とし、インカムゲインの確保に加え、中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指して運用を行います。または、ブラジルレアルにおいては、米ドル建資産に対して原則としてブラジル
レアルの為替取引を行います。

投

資

方

針

1）投資対象① 米ドル建のハイイールド債を主要投資対象とします。
② 外国為替予約取引、為替先渡取引、直物為替先渡取引等を活用します。
2）投資態度① 原則として、純資産総額の4分の3以上を米ドル建のハイイールド債に投資します。
② 原則として、投資する資産は米ドル建とします。
③投
 資適格債に投資する場合がありますが、その投資割合は原則として純資産総額の20%以内とします。
④ 各シェアクラスにおいて、米ドル建資産に対して原則として以下の為替取引または対円での為替ヘッジを行います。
（除くブラジルレアル）⑤ス
 トラクチュラ - 米国ハイ･イールド･ボンド -ブラジルレアルは、ファンドにおいて米ドル建資産に対して原則としてブラジルレアルの為替取引を行います。Ⅰ4シェアクラス、円（円建）
では為替取引を行いません。
シェアクラス

通貨建

為替取引等

Ⅰ5シェアクラス、米ドル円

米ドル建資産を保有します。

ⅠH3シェアクラス、豪ドル

豪ドル

米ドル建資産を原則として対豪ドルで為替取引を行います。

ⅠH13シェアクラス、
メキシコペソ メキシコペソ 米ドル建資産を原則として対メキシコペソで為替取引を行います。
ⅠH12シェアクラス、
トルコリラ

トルコリラ

米ドル建資産を原則として対トルコリラで為替取引を行います。

ⅠH9シェアクラス、円

円

米ドル建資産を原則として対円での為替ヘッジを行います。

⑥ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

主な投資制限収益分配方針運 用プロセス① 格付が付与されていない債券への投資割合は、原則として純資産総額の10%以内とします。
② 同一発行体の発行する債券への投資割合は、原則として純資産総額の5%以内とします。
ただし、米国国債等への投資割合は、原則として純資産総額の20%以内とします。
原則として、毎月分配を行う方針です。

投資アイディアの創出

クレジット分析•多 数のクレジット・アナ
リストとポートフォリオ・
マネジャーによる投資アイディアについての意見交換•各 セクター・アナリスト
による詳細なクレジット調査・分析•リサーチ・ミーティング•セ クター・アナリストとポートフォリオ・マネジャー
による相対価値評価

トップダウン分析

ポートフォリオ構築•デフォルト率予想•銘柄や業種の分散•金融・財政政策•ポートフォリオ・マネジャー
がセクターとマクロ経済の見通しを加味•資本市場の健全性•ポートフォリオ・
マネジャー・ミーティング•クレジット&セクター
ミーティング投資顧問会社

アムンディ・ジャパン株式会社

副投資顧問会社

ノムラ・コーポレート・リサーチ・アンド・アセット・マネージメント・インク•ポートフォリオ・マネジャー
がトレーダー等の協力のもとにトレードを執行

国内籍投資信託フ ァ ン ド 名

ＣＡマネープールファンド（適格機関投資家専用）

フ ァ ンド の 形 態

日本籍契約型投資信託（円建）フ ァ ンド の 特 色

主として本邦通貨表示の短期公社債に投資し、安定した収益の確保を目指して運用を行うとともに、あわせてコール・ローンなどで運用を行うことで流動性の確保を図ります。

委

アムンディ・ジャパン株式会社

託

会

社

＊上記内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
5

投資リスク◎基準価額の変動要因
各ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主として債券など値動きのある有価証券（外貨建
資産には為替変動リスクがあります）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではありません。各ファンドの基準価額の下落により、損失を被り
投資元本を割込むことがあります。
各ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
なお、投資信託は、預貯金とは異なります。

① 価格変動リスク
各ファンドが主要投資対象とする外国籍投資信託は、主に米ドル建のハイイールド債（高利回り債／
投機的格付債）
を投資対象としています。債券の価格はその発行体の経営状況および財務状況、一般的な経済状況や金利、証券の市場感応度の変化等により価格が下落するリスクがあります。一般
的に金利が上昇した場合には債券価格は下落します。当該債券の価格が下落した場合には、各ファンドの基準価額も下落し、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

② 為替変動リスク
 豪ドルコース、■
ブラジルレアルコース、
メキシコペソコース、
トルコリラコース◦各ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として米ドル売り、取引対象通貨買いの為替取引を行います。そのため、各ファンドは円に対する取引対象通貨の為替変動の影響を受け、取引対象通貨の為替相場が円高方向に進んだ場合には、各ファンドの基準価額は下落し、損失を被り投資元本を割込むことがあります。また、為替取引を行う際に米ドル建資産額と為替取引額を一致させることはできませんので、基準価額は円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。なお、為替取引を行う際に取引対象通貨の金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと取引対象通貨との金利差相当分の費用（為替取引によるコスト）がかかることにご留意ください。
◦一 部の取引対象通貨については、外国籍投資信託においてNDF取引※（ノン・デリバラブル・フォ
ワード、直物為替先渡取引）を用いて為替取引を行います。NDF取引による価格は需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から想定される為替取引の価格と大きく乖離し、当該金利差から想定される期待収益性と運用成果が大きく異なる場合があります。
※ NDF取引とは、現物通貨の取引規制が厳しい通貨や為替市場が未成熟な通貨の為替取引を行う場合に、あらかじめ約定した
NDFレートと満期時の直物為替レートとの差から計算される差金のみを米ドルまたはその他主要通貨で決済する相対取引です。

■米ドルコース
ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、円に対する米ドルの為替変動の影響を大きく受けます。円高になった
場合、投資する外貨建資産の円貨建価値が下落し、ファンドの基準価額が下落する要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。
■円コース
ファンドの主要投資対象である外国籍投資信託は、主に米ドル建資産に投資し、原則として対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける可能性があります。なお、為替ヘッジを行う際に円金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと円との金利差相当分の費用（為替ヘッジコ
スト）がかかることにご留意ください。

6

③ 流動性リスク
各ファンドに対して短期間で大量の換金の申込があった場合には、各ファンドの主要投資対象である
外国籍投資信託において、組入有価証券の売却および為替取引の解消を行いますが、ハイイールド
債および為替市場の特性から市場において十分な流動性が確保できない場合があり、その場合には市場実勢から想定される妥当性のある価格での組入有価証券の売却および為替取引の解消が出来ない場合、あるいは当該換金に十分対応する金額の組入有価証券の売却および為替取引の解消が出来ない場合があります。この場合、各ファンドの基準価額の下落要因となり、損失を被り投資元
本を割込むことがあります。

④ 信用リスク◦各ファンドが実質的に投資する債券の発行体や主要投資対象の外国籍投資信託が行う為替取引等の取引相手方等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化を含む信用状
況等の悪化という事態は信用リスクの上昇を招くことがあり、その場合には実質的に投資する債
券の価格の下落および為替取引等に障害が生じ、不測のコスト上昇等を招くことがあります。この場合、各ファンドの基準価額の下落要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。
◦債券の発行体等および為替取引等の取引相手方が破産した場合は、投資資金の全部あるいは一部を回収できなくなることがあります。その結果、各ファンドの基準価額が下落し、損失を被り投資
元本を割込むことがあります。
◆基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。

◎その他の留意点

各ファンドの繰上償還

各ファンドの受益権の残存口数が10億口を下回った場合等には、信託を終了させることがあります。

流動性リスクに関する留意事項

各ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
各ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

◎リスクの管理体制◦ファンドのリスク管理として、
リスクマネジメント部は運用リスク全般の状況をモニタリング、運用
パフォーマンスの分析および評価を行うほか、関連法規、諸規則および運用ガイドライン等の遵守状況をモニタリングしリスク委員会に報告します。コンプライアンス部は、重大なコンプライアンス
事案についてコンプライアンス委員会で審議を行い、必要な方策を講じており、当該リスク管理過程
については、グループの監査部門が随時監査を行います。
◦委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
◦取締役会等は、
流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
◆上記は本書作成日現在のリスク管理体制です。リスク管理体制は変更されることがあります。
7

（参考情報）①ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移②ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較【豪ドルコース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

0

0

20

20

40

40

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/52020/52021/52022/52023/5（2019年5月〜2024年4月）

54.0

5.3

59.8

62.1

42.1
11.4
−11.4

−25.5

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

【ブラジルレアルコース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100（2019年5月〜2024年4月）

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

37.8

6,000

20

20

8.5

0

0

20

20

40

40 −34.8

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/52020/52021/52022/52023/5

59.8

62.1

42.1
11.4
−11.4

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債【円コース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

0

0

2020/52021/52022/52023/5

59.8

62.1

42.1
21.2

11.4

20

−0.1
20 −15.8 −11.4

40

40

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/5（2019年5月〜2024年4月）

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債＊①の各グラフは年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）
および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
＊②の各グラフは2019年5月から2024年4月までの5年間の年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
＊年 間騰落率および分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率および基準価額の推移とは異なる場合があります。
＊②の各グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
8

（参考情報）①ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移②ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較【米ドルコース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

2020/52021/52022/52023/5

59.8

62.1

42.1
26.1
7.8

0

0

20

20 −11.9

40

40

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/5（2019年5月〜2024年4月）

11.4
−11.4

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

【メキシコペソコース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

0

0

20

20

40

40

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/52020/52021/52022/52023/5（2019年5月〜2024年4月）

49.6
17.7

−24.2

59.8

62.1

42.1
11.4
−11.4

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

【トルコリラコース】（%）（2019年5月〜2024年4月）
100（円）
30,000（%）
100（2019年5月〜2024年4月）

24,0008080

18,00060

60

12,000

40

40

6,000

20

20

0

0

20

20

40

40 −33.5

60

60

80
2024/480

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/52020/52021/52022/52023/5

59.8
37.5

42.1
11.4

−1.6

62.1

−11.4

18.3

−12.4

8.5

−19.7

21.5
15.3
6.3
5.4
4.5
−0.9
−5.5
−6.1
−8.8
◆

平均値
最大値
最小値

ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債＊①の各グラフは年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）
および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
＊②の各グラフは2019年5月から2024年4月までの5年間の年間騰落率（各月末における直近1年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
＊年 間騰落率および分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率および基準価額の推移とは異なる場合があります。
＊②の各グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
9

（参考情報）○ 各資産クラスの指数について
日本株

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

東証株価指数（TOPIX）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク
です。TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

先進国株

MSCIコクサイ・インデックス（税引後配当込み、円ベース）

MSCIコクサイ・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。

新興国株

MSCIエマージング・マーケット・インデックス（税引後配当込み、円ベース）

MSCIエマージング・マーケット・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI Inc.に帰属します。
また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。

日本国債

NOMURA-BPI国債

NOMURA-BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（以下「NFRC」という。）
が公表する、国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数です。同指数の知的財産権とその他一切の権利はNFRCに帰属
します。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）とは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。
このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。

新興国債

JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）

JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドとは、J.P.Morgan Securities LLCが算出し公表している、現地通貨建のエマー
ジング・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はJ.P.Morgan Securities LLCに帰属します。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。

10

運用実績

2024年4月末日現在◎基準価額・純資産の推移【豪ドルコース】【ブラジルレアルコース】

（億円）
600

（円）
30,000500

25,00020,000400

20,0001,200

15,000300

15,000900

10,000200

10,000

600

5,000

100

5,000

300

（円）
30,000

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

25,0000
2014/4

2016/4

基準価額

2018/4

3,902円

2020/4

純資産総額2022/40
2014/402024/435.6億円【円コース】（億円）
1,800

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

2016/4

基準価額

2018/4

1,716円

1,500

2020/4

純資産総額2022/402024/463.4億円【米ドルコース】

（億円）
50

（円）
25,00040

20,00015,00030

15,00060

10,00020

10,000

40

5,000

10

5,000

20

（円）
25,00020,000

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

02014/4

2016/4

基準価額

2018/4

3,945円

2020/4

純資産総額2022/402024/40
2014/4

2.7億円【メキシコペソコース】

（億円）
100

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

2016/4

基準価額

2018/44,649円80

2020/4

純資産総額2022/402024/415.5億円【トルコリラコース】

（億円）
30

（円）
30,00025

25,00020,00020

20,00020

15,00015

15,00015

10,00010

10,000

10

5,000

5

5,000

5

（円）
30,00025,000

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

02014/4

基準価額

2016/42018/44,492円

2020/4

純資産総額2022/402024/40
2014/4

7.2億円

基準価額

2016/42018/4

1,727円＊再投資後基準価額は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。
＊基準価額の計算において信託報酬は控除しています。
＊グラフの目盛はファンドごとに異なる場合があります。

※上記の運用実績は、過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※運用実績等については、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。
11

（億円）
30

純資産総額（億円、右軸）
再投資後基準価額（円、左軸）基準価額（円、左軸）

25

2020/4

純資産総額2022/42.5億円

02024/4

2024年4月末日現在◎分配の推移決算月豪ドルコースブラジルレアルコース

円コース

米ドルコースメキシコペソコース トルコリラコース

2023年12月

30円

10円

30円

35円

30円

10円

2024年 1月

30円

10円

30円

35円

30円

10円

2024年 2月

30円

10円

30円

35円

30円

10円

2024年 3月

30円

10円

30円

35円

30円

10円

2024年 4月

30円

10円

30円

35円

30円

10円

直近1年間累計

360円

120円

360円

420円

360円

120円

13,045円

12,285円

9,365円

9,775円

8,640円

7,025円

設定来累計＊分配金は、1万口当たり・税引前です。
＊直近5期分を表示しています。

◎主要な資産の状況【豪ドルコース／円コース／米ドルコース／メキシコペソコース／トルコリラコース】
ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド◆組入上位10銘柄
クーポン（%）

償還日

比率（％）

1

THC 6.125% 10/01/28

銘柄

6.125

2028/10/1

0.78

2

CCL 5.750% 03/01/27

5.750

2027/3/1

0.77

3

VENLNG 9.875% 02/01/32

9.875

2032/2/1

0.73

4CHTR 4.750% 02/01/32

4.750

2032/2/1

0.73

5

IM 4.750% 05/15/29

4.750

2029/5/15

0.62

6

WFRD 8.625% 04/30/30

8.625

2030/4/30

0.56

7

SOLEIN 9.750% 11/15/28

9.750

2028/11/15

0.56

8

UNSEAM 9.750% 07/15/27

9.750

2027/7/15

0.47

9

SPR 4.600% 06/15/28

4.600

2028/6/15

0.47

10

UPCB 4.875% 07/15/31

4.875

2031/7/15

0.46

償還日

比率（％）

＊比率は、
ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンドの債券・株式評価総額に対する割合です。

【ブラジルレアルコース】
ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド-ブラジルレアル◆組入上位10銘柄
銘柄

クーポン（%）1

CCL 5.750% 03/01/27

5.750

2027/3/1

0.79

2

WFRD 8.625% 04/30/30

8.625

2030/4/30

0.64

3CHTR 4.750% 02/01/32

4.750

2032/2/1

0.64

4

IM 4.750% 05/15/29

4.750

2029/5/15

0.63

5SOLEIN 9.750% 11/15/28

9.750

2028/11/15

0.57

6

RIG 6.800% 03/15/38

6.800

2038/3/15

0.54

7NAVI 6.750% 06/25/25

6.750

2025/6/25

0.54

8

NLSN 9.290% 04/15/29

9.290

2029/4/15

0.50

9BBDBCN 7.875% 04/15/27

7.875

2027/4/15

0.50

10

VENLNG 8.125% 06/01/28

8.125

2028/6/1

0.49＊比率は、
ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド-ブラジルレアルの債券・株式評価総額に対する割合です。

※上記の運用実績は、過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※運用実績等については、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。
122024年4月末日現在◎年間収益率の推移（％）
50【豪ドルコース】

（％）
50

40

40

30

30

20

20

10

10

0

0

−10

−10

−20

−20

−30

−30

−40

−40

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年（％）
20【円コース】

15

10

10

5

5

0

0

−5

−5

−10

−10

−15

−15

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年（％）
50【メキシコペソコース】

40

30

30

20

20

10

10

0

0

−10

−10

−20

−20
−30

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年【米ドルコース】

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

（％）
50

40

−30

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年

（％）
20

15

【ブラジルレアルコース】【トルコリラコース】

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年＊年間収益率は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。
＊ファンドにはベンチマークはありません。
＊グラフの目盛はファンドごとに異なる場合があります。
＊2024年は年初から4月末日までの騰落率を表示しています。

※上記の運用実績は、過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※運用実績等については、表紙に記載の委託会社ホームページにおいて閲覧することができます。
13

追加的記載事項■ファンド名称について
正式名称のほかに、略称等で記載する場合があります。
正

式

名

称

略

称

アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（米ドルコース）

米ドルコースアムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（豪ドルコース）

豪ドルコースアムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（ブラジルレアルコース）

ブラジルレアルコース

アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（メキシコペソコース）

メキシコペソコース

アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（トルコリラコース）

トルコリラコース

アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド（円コース）

円コース

以上を総称して「アムンディ・りそな米国ハイ・イールド債券ファンド」または「各ファンド」という場合、あるいは個別に「ファンド」という場合があります。

14

手続・手数料等◎お申込みメモ購入

単位1円または1口を最低単位として販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問合せください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。

換

金

代

金

換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目から販売会社においてお支払いします。

購 入・ 換 金 申 込
受 付 不 可 日

ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行休業日、ルクセンブルクの銀行休業日のいずれかに該当する場合、
または12月24日である場合には、受付けません。

申 込 締 切 時 間

原則として毎営業日の午後3時※まで購入・換金のお申込みができます。
販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

購 入 の 申 込 期 間

2024年7月6日から2024年10月4日までとします。

換

委託会社の判断により、一定の金額を超える換金申込には制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入・換 金 申 込 受 付の 中 止 および取 消し

委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金の申込受付を取消すことができます。

信間

2024年10月8日までとします。
設定日：【豪ドルコース、
ブラジルレアルコース】	 2009年11月 6日【円コース】	 2010年 4月28日【米ドルコース、
メキシコペソコース、
トルコリラコース】	 2013年10月11日

還

委託会社は、各ファンドの受益権の口数が10億口を下回った場合または信託を終了させることが投資者のために有利であると認めるとき、
もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を繰上げて信託を終了させることができます。

日

年12回決算、原則毎月8日です。休業日の場合は翌営業日とします。

配

年12回。毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。
販売会社によっては分配金の再投資が可能です。

繰

託

上

決
収

期

償
算

益

分

信 託 金 の 限 度 額各ファンドについて、5,000億円です。

公

告日本経済新聞に掲載します。

書

毎年4月、10月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に販売会社
よりお届けします。

係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対
象となります。ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度は適用されません。

ス イ ッ チ ン グ

販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行う場合があります。スイッチングの際には、購入時
および換金時と同様に、費用・税金がかかる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

運

課

用

税

報

告

関

※上 記所定の時間までにお申込みが行われ、かつ、それにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とさせていただきます。これを過ぎてからのお申込みは、翌営業日の取扱いとなります。
15◎ファンドの費用・税金
ファンドの費用＜投資者が直接的に負担する費用＞
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が独自に定める料率を乗じて得た金額とします。
詳しくは販売会社にお問合せください。
購入時手数料

信託財産留保額

料率上限（本書作成日現在）

役務の内容

3.3%
（税抜3.0%）

商品や関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として販売会社にお支払いいただきます。

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1%を乗じて得た金額とします。

＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞
信託報酬の総額は、信託財産の純資産総額に対し年率0.968%（税抜0.88%）を乗じて得た金額とし、各ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。
［信託報酬の配分］

各ファンドの
純 資 産 総 額

各 フ ァ ンド

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）信託報酬率（年率）
販売会社

支払先

委託会社

役務の
内 容

ファンドの 運 用とそ
れ に伴 う 調 査、受 託会 社へ の 指 図、法 定
書 面 等 の 作 成、基 準価額の算出等の対価

300億円以下の部分
300億円超500億円以下の部分
500億円超1,000億円以下の部分
1,000億円超
1,500億円以下の部分
1,500億円超
2,000億円以下の部分
2,000億円超の部分

受託会社

購 入後 の 情 報 提 供、
運 用 報 告 書 等 各 種 ファンドの財産の保管
委託会社
書 類 の 送 付、口 座 内 および管理、で のファンドの 管 理 からの指図の実行等
および事務手続き等 の対価の対価

0.35%（税抜）

0.50%（税抜）

0.22%（税抜）

0.63%（税抜）

0.20%（税抜）

0.65%（税抜）

0.19%（税抜）

0.66%（税抜）

0.16%（税抜）

0.69%（税抜）

0.11%（税抜）

0.74%（税抜）

0.03％（税抜）

信託報酬は、毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支弁します。
名称

投資対象とする ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド
投資信託証券 ストラクチュラ-米国ハイ・イールド・ボンド-ブラジルレアル
CAマネープールファンド（適格機関投資家専用）料率（年率）
0.63%以内
0.63％以内
0.385％（税抜0.35％）以内

純資産総額に対して年率1.598%（税込）※
実 質 的 な ※ 各ファンドの信託報酬年率0.968%（税込）に投資対象とする投資信託証券のうち負担の上限
信託報酬が最大のもの（年率0.63%）を加算しております。
各ファンドの実際の投資信託証券の組入状況等によっては、実質的な信託報酬率は変動します。
その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
・有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用・信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用等を含みます。）
その他の費用 ・ ・信託財産に関する租税 等
手数
料 ※その他、組入投資信託証券においては、ルクセンブルクの年次税（年率0.01％）などの諸費用がかかります。
※その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことはできません。
◆各ファンドの費用の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
◆ファンドの費用については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

16

税

金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％◆外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
◆法人の場合は上記とは異なります。
◆上記は2024年3月末現在の内容に基づいて記載しています。
◆税 法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率
略称（対象期間：2023年10月11日～2024年4月8日）
総経費率（①＋②）①運用管理費用の比率②その他費用の比率

米ドルコース

1.62%

0.96%

0.66%

豪ドルコース

1.62%

0.96%

0.66%

ブラジルレアルコース

1.62%

0.96%

0.66%

メキシコペソコース

1.62%

0.96%

0.66%

トルコリラコース

1.62%

0.96%

0.66%

円コース

1.62%

0.96%

0.66%

※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、
募集手数料、
売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）
を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※その他費用には、投資先ファンドの費用が含まれます。なお、投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧ください。

17

MEMO
（ 当 ペ ー ジ は 目 論 見 書 の 内 容 で は ご ざ い ま せ ん 。）

本書面は、購入時に必ずご確認ください。

通貨選択型投資信託の取引に関する確認書
御中

私（当社）は、本商品について十分な説明を受け、元本の安全性の低い商品であるとともに、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを有する、特にリスクの高い商品であることを理解しました。
また、私（当社）は下記を踏まえ、私（当社）の判断と責任において本商品の契約を締結することをここに確認します。
記
私（当社）は、本商品について、特に次に掲げる事項について、目論見書等により十分な説明を受け、理解しました。
①投資対象資産が値下がりした場合は、基準価額の下落要因となること。
②「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも低くなった場合は、その金利差による「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生すること。
※「選択した通貨」と「投資対象資産の通貨」が同一の場合には、金利差の影響はなく「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」は発生しません。
③「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生すること。
※「選択した通貨」が円の場合には為替変動の影響はなく、為替差損は発生しません。
（注）上記①〜③の事項が同時に生じることにより、損失が拡大する可能性もあります。

以 上