マンスリーレポート

日経２２５ノーロードオープン
追加型投信/国内/株式（インデックス型）
2024年9月30日基準

運用実績の推移
基準価額 (円)

純資産総額 (億円)

35,00030,000

3,500
純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
ベンチマーク

基準価額・純資産総額
基 準 価 額28,185 円
解 約 価 額28,185 円
純 資 産 総 額 306,289 百万円※基準価額および解約価額は1万口当たり

3,000

ポートフォリオ構成

株式
東証プライム
東証スタンダード
東証グロース
地方市場
その他新興市場96.39%
96.39%
0.00%
0.00%
0.00%
0.00%
3.67%
100.06%3.61%
225

25,0002,500

20,0002,000

15,0001,500

10,0001,000

5,000500※1 比率は純資産総額に対する割合です。
※2 株式には新株予約権証券を含む場合があります。

02024/7/30

分配金実績（税引前）※直近3年分

0
1998/8/20

2005/2/13

2011/8/10

2018/2/3(設定日：1998年8月21日)
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
ベンチマークは日経平均株価であり、設定日前日の終値を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月(2024/08/30)
ファンド-1.38%
ベンチマーク-1.88%
差0.50%

3ヵ月(2024/06/28)-3.72%-4.20%
0.48%

6ヵ月(2024/03/29)-5.71%-6.07%
0.36%

株式先物
株式実質組入現金等
組入銘柄数

第24期 (2022.08.10)
第25期 (2023.08.10)
第26期 (2024.08.13)
設定来累計分配金

00060円円円円※1 分配金は１万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

1年(2023/09/29)
20.26%
19.03%
1.23%

2年(2022/09/30)
49.96%
46.20%
3.76%

3年(2021/09/30)
33.91%
28.75%
5.17%※1 ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

組入上位10業種№
1 電気機器
2 小売業
3 情報・通信業
4 化学
5 医薬品
6 機械
7 サービス業
8 輸送用機器
9 精密機器10 卸売業

業種

組入上位10銘柄№銘柄
1 ファーストリテイリング
2 東京エレクトロン
3 アドバンテスト
4 ソフトバンクグループ
5 信越化学工業
6 ＫＤＤＩ
7 ＴＤＫ
8 リクルートホールディングス
9 テルモ
10 ファナック

組入比率(%)
24.64
13.68
11.00
6.39
5.85
4.61
4.34
3.81
3.74
3.05

※1 組入比率は純資産総額に対する割合です。
※2 業種は東証33業種分類によるものです。

※組入比率は純資産総額に対する割合です。

※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/7組入比率(%)
10.70
6.34
4.51
4.23
2.50
2.30
2.29
2.18
1.81
1.75

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日経２２５ノーロードオープン
2024年9月30日基準

ファンドの特色（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）○ 日経平均株価（日経２２５）に連動する投資成果をめざします。
※「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。当ファンドは、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切責任を負いません。

○ ご購入時およびご換金時に手数料がかからないファンドです。
○ いつでも売買が可能です。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
○ 株価変動リスク… 当ファンドは株式に投資をしますので、株式市場が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
○ 流動性リスク…… 当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク……… 当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場
合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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日経２２５ノーロードオープン
2024年9月30日基準

お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。

申込締切時間換金制限

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すの中止および取消し ることおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間

無期限（1998年8月21日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・対象インデックスが改廃の場合。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日毎年8月10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.55％（税抜0.50％）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※確定拠出年金制度による購入のお申込みの場合は、取扱いが一部異なる場合があります。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024年9月30日基準

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年10月9日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、 必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社の照会先 ◆◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞株式会社りそな銀行＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください

アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/※当資料は7枚ものです。

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日経２２５ノーロードオープン
2024年9月30日基準

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)○印は協会への加入を意味します。
商号

2024年10月9日現在
一般社団 一般社団 一般社団法
日本証法人日本 法人金融 人第二種金券業協
投資顧問 先物取引 融商品取引
会
業協会
業協会
業協会

登録番号等

株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号○

株式会社りそな銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第3号○

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第593号○○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社山形銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第12号○

株式会社岩手銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第3号○

株式会社七十七銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第5号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第7号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第46号○○

株式会社常陽銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第47号○○

株式会社山梨中央銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第41号○

株式会社北陸銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第3号○

株式会社富山銀行

登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関 東海財務局長（登金）第8号○

株式会社十六銀行

登録金融機関 東海財務局長（登金）第7号○○

株式会社百五銀行

登録金融機関 東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第11号○○

株式会社京都銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第7号○○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社南都銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社広島銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第5号○

株式会社百十四銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第5号○○

株式会社伊予銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第2号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社佐賀銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第1号○○

株式会社鹿児島銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第2号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関 北海道財務局長（登金）第3号○

株式会社きらやか銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第15号○

株式会社北日本銀行

登録金融機関 東北財務局長（登金）第14号○

株式会社東和銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第60号○

株式会社栃木銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第57号○

株式会社京葉銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第56号

○

○
○

○

○

○

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関 四国財務局長（登金）第6号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号○

横浜信用金庫

登録金融機関 関東財務局長（登金）第198号○

セントラル短資株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第526号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○○●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

5/7

○

○

○

株式会社トマト銀行※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

備考○（原則、金融機関コード順）

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日経２２５ノーロードオープン
2024年9月30日基準

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)2024年10月9日現在○印は協会への加入を意味します。
商号

一般社団 一般社団 一般社団法
日本証法人日本 法人金融 人第二種金券業協
投資顧問 先物取引 融商品取引会
業協会
業協会
業協会

登録番号等

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号

○

○

○
○

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第35号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第37号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号○

立花証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第110号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第24号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第128号○

ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3335号○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第25号

○

備考

○
○

○

○
○○
○ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号

○

○

○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第134号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

株式会社中国銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第2号○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号○○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1977号○※1

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号

○

※1

○○

○
○

※1
○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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※1
○

※1

（原則、金融機関コード順）

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日経２２５ノーロードオープン
2024年9月30日基準

販売会社(お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください)
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。
商号

2024年10月9日現在
一般社団 一般社団 一般社団法
日本証法人日本 法人金融 人第二種金券業協
投資顧問 先物取引 融商品取引会
業協会
業協会
業協会

登録番号等

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）○○

株式会社北洋銀行（委託金融商品登録金融機関 北海道財務局長（登金）第3号
取引業者 北洋証券株式会社）○○株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会 登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融
商品取引業者 マネックス証券株式 登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号
会社）

○

○

●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は7枚ものです。
※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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備考

（原則、金融機関コード順）