船舶電気関係記事年表（昭和６０～６３年）(雑誌｢船舶」、「船の科学」より）
西暦(和暦）
1985-1 「船の科学」
VOL.38 NO.1
（昭和60年1月）

電気関係 論文・解説記事など
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その４）・船舶電子航法ノート（９３）・[技術短信] 船舶定周波数型発電装置"MITSUITES 軸発システムを開発"

著 者
山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一
三井造船

備
考
環状配電方式（リングメイン）
オメガ信号電波のカバレージの予測

1985-2 「船の科学」
VOL.38 NO.2
（昭和60年2月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その５）・船舶電子航法ノート（９４）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

昭和期 水上艦艇の電気設備

1985-3 「船の科学」
VOL.38 NO.3
（昭和60年3月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その６）・船舶電子航法ノート（９５）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

明治、大正期
探照灯、電線、主二次電池
オメガのカバレージ図

1985-4 「船の科学」
VOL.38 NO.4
（昭和60年4月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その７）・船舶電子航法ノート（９６）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一
三井造船

配電、制御方式、交流化

・[技術短信] 自社開発の自動船位保持装置（ＤＰS)
１，２号機を相次いで実船搭載
・[ニュース] 琴平海洋会館へ航海シミュレータ装置を納入

オメガ航法

オメガ受信機渦潮電機

1985-5 「船の科学」
VOL.38 NO.5
（昭和60年5月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その８）・船舶電子航法ノート（９７）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

動力装置、電動機

1985-6 「船の科学」
VOL.38 NO.6
（昭和60年6月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その９）・船舶電子航法ノート（９８）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一
イナバエンジニアリング

探照灯装置

・[製品紹介] パネル取付タイプの音声発生装置「ボイスアラーム」を新発売

方向無線への追補

衛星航法システムの追補

1985-7 「船の科学」
VOL.38 NO.7（昭和60年7月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その１０）・船舶電子航法ノート（９９）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

探照灯、信号灯

1985-8 「船の科学」
VOL.38 NO.8
（昭和60年8月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その１１）・船舶電子航法ノート（１００）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

艦内一般通信装置及び指揮通信装置
衛星ＮＯＶＡ

1985-9 「船の科学」
VOL.38 NO.9
（昭和60年9月）

・ＤＰＳ搭載の半没水双胴型海中作業実験船”かいよう”
・三菱スーパターボ発電システム

三井造船

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その１２）・船舶電子航法ノート（１０１）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

特殊多心線

1985-10「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
VOL.38 NO.10
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その１３）（昭和60年10月）
・ＩＭＯコーナー（第４６回） 第２９回無線通信小委員会及び第３１回航行安全小委員会の報告
・[ニュース] 明石市立天文科学館へ「カラーレーダ」を寄贈

山崎信次
伊藤武史
運輸省

昭和期における潜水艦の電気設備

1985-11「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
VOL.38 NO.11
第１章 艦艇の電気艤装・電気機器（その１４）（昭和60年11月）
・船舶電子航法ノート（１０２）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

潜水艦型別主要電気設備

1985-12「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
VOL.38 NO.12
艦艇の電気艤装・電気機器（その１５）（昭和60年12月）
・船舶電子航法ノート（１０３）

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一

潜水艦型別主要電気設備（続き）

衛星航法システムの追補

三菱重工業

衛星の現状と今後の計画

古野電気

電離層誤差の補正法

電離層誤差の補正法（続き）

1986-1 「船の科学」
VOL.39 NO.1
（昭和61年1月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史
艦艇の電気艤装・電気機器（その１６）・船舶電子航法ノート（１０４）
・ＩＭＯコーナー 第３０回無線通信小委員会の報告
・[製品紹介] 西独製メンテナンス蓄電池「ドライフィット」新発売
・[海外短信] 船舶搭載用衛星通信装置

山崎信次
伊藤武史
電子航法研究所
木村小一
運輸省

工事簡易化、資材節約、代替材料
ＮＮＳS受信機の変遷

横浜電工
マルコニー

1986-2「船の科学」
VOL.39 NO.2
（昭和61年2月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その１７） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１０５）
電子航法研究所
木村小一
・[技術短信] ソーラボート"SIKRINERK"が採用した太 松下電器産業
陽電池推進システム

船舶電気関係の夜明け 直流発電機、直流電動機、アーク灯
ソ連の航行衛星システム

1986-3 「船の科学」
VOL.39 NO.3
（昭和61年3月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その１８） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１０６）
電子航法研究所
木村小一

通信機、電話、電池
電気推進の一例
NAVSTAR, GPS への追補

1986-4 「船の科学」
VOL.39 NO.4
（昭和61年4月）

・フィンランドの最新鋭電気推進式砕氷船"OTSO"

ヴァルツィラ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その１９） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１０７）
電子航法研究所
木村小一

明治、大正時代 電気艤装の変遷

1986-5 「船の科学」
VOL.39 NO.5（昭和61年5月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２０） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１０８）
電子航法研究所
木村小一

発電機容量の変遷

1986-6 「船の科学」
VOL.39 NO.6（昭和61年6月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２１） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１０９）
電子航法研究所
木村小一
・ＩＭＯコーナー（第５３回）
運輸省
第３１回無線通信小委員会の報告

発電機、電動機、電話、電球
カーボン電球、タングステン電球
ＧＰＳの衛星と衛星からの信号

1986-7 「船の科学」
VOL.39 NO.7
（昭和61年7月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２２） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１０）
電子航法研究所
木村小一

スタビライザー、喫水傾斜調整装置
重電気会社の誕生
GPS の実験用衛星の軌跡構成

1986-8「船の科学」
VOL.39 NO.8
（昭和61年8月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２３） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１１）
電子航法研究所
木村小一
・[製品紹介] 電子スキャンニング式海中探索装置
古野電気

昭和時代 電気艤装の変遷

1986-9 「船の科学」
VOL.39 NO.9
（昭和61年9月）

・船舶自動化の情況と展望・自動化船の現状と将来
・船舶自動制御概観

ＧＰＳシステム試験

アメリカのコーストガードによる試験の結果

ＦＧＭＤＳＳの搭載要件および段階的導入

ＧＰＳの制御部分

川崎汽船
三菱重工業

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２４） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１２）
電子航法研究所
木村小一

国防強化のための船舶改善施設による新造船と優秀貨物船
ＧＰＳ の利用者部分

1986-10「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２５） 徳永 勇
VOL.39 NO.10
第２章 商船の電気艤装・電気機器（昭和61年10月）
・船舶電子航法ノート（１１３）
電子航法研究所
木村小一

交流化船 金剛丸の出現、発電機（進水 1936 (昭和１１年））
ＭＩＴのGPS受信機

1986-11「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２６） 徳永 勇
VOL.39 NO.11
第２章 商船の電気艤装・電気機器（昭和61年11月）
・船舶電子航法ノート（１１４）
電子航法研究所
木村小一

電動機、配電盤、通信器

1986-12「船の科学」 ・ＪＲＣ海洋牧場援助システム
日本無線
VOL.39 NO.12（昭和61年12月）
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２７） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１５）木村小一

船舶用GPS受信機の一例

照明器具、配線器具、ケーブル多重化GPS受信機

1987-1 「船の科学」
VOL.40 NO.1
（昭和62年1月）

・超電導電磁推進船の開発

日本造船振興財団

・超電導電気推進システムの開発

日本舶用機関開発協会、住友重機
日本海事協会・近代化船と諸自動化設備

1987-2「船の科学」
VOL.40 NO.2
（昭和62年2月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２８） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１６）木村小一戦時標準船の電気艤装・電気機器

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その２９） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１７）
木村小一

ケーブル、発電機とエンジン

・ＩＭＯコーナー 第３２回無線小委員会の報告

運輸省

GMDSS設備の搭載要件

・[海外短信] 船舶用カラーレーダ RM2090BT を開発

レイカル・マリン

・[技術短信] 光式軸馬力計を開発

川崎重工業

TI(Texas Instruments)
4100 受信機

Magnavox 社のGPS受信機

1987-3「船の科学」
VOL.40 NO.3
（昭和62年3月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３０） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１８）
木村小一

1987-4 「船の科学」
VOL.40 NO.4（昭和62年4月）

・船舶総合管理システム DYMOS SEA MASTER MKⅡ 石川島播磨
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３１） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器
・船舶電子航法ノート（１１９）
木村小一

ワードレオナード制御方式
ブースタ
ＧＰＳとロランＣの組合せ

1987-5 「船の科学」
VOL.40 NO.5
（昭和62年5月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３２） 徳永 勇
第２章 商船の電気艤装・電気機器・船舶電子航法ノート（１２０）木村小一

全電気式操縦装置

1987-6 「船の科学」
VOL.40 NO.6
（昭和62年6月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３３） 庄司和民
第３章 航海計器・船舶電子航法ノート（１２１）
木村小一

コンパス

・[技術短信] 船内ＬＡＮシステムを開発

石川島播磨

LAN : Local Area Network

・[製品紹介] ポータブル発電機「TAIYO GENERAC」
シリーズ

大洋電機

1987-7 「船の科学」
VOL.40 NO.7（昭和62年7月）

1987-8 「船の科学」
VOL.40 NO.8（昭和62年8月）

・”汐路丸”搭載のアダプティブ・オートパイロット
東京計器
PR-7000
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３４） 庄司和民
第３章 航海計器
・船舶電子航法ノート（１２２）
木村小一
・[製品紹介] 衝突予防援助装置付レーダ 340CAS
シリーズCASⅢ

東京計器

・高速艇専用夜間暗視システム VISTAR-301

ノバ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３５） 桑原 新第４章 水中音響機器
久山多美男
・船舶電子航法ノート（１２３）
木村小一
・[海外技術短信] 最新の舶用衛星航法装置－－SGB 5000 を実用化

1987-9 「船の科学」
VOL.40 NO.9（昭和62年9月）

電動甲板機械の変遷
Trimble のGPS受信機

ＧＰＳとＧＤＯＰ

ＧＰＳ受信機におけるデータ処理

ログ
ＧＤＯＰの計算方法の高速化
（その１）

音響測深機
ＧＤＯＰの計算方法の高速化（その２）

ＳＧブラウン・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３６） 桑原 新第４章 水中音響機器
久山多美男
・船舶電子航法ノート（１２４）木村小一

送受波器の装備法
わが国における簡易衛星選択法

1987-10「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３７） 桑原 新
VOL.40 NO.10
第４章 水中音響機器
久山多美男（昭和62年10月）
・船舶電子航法ノート（１２５）
木村小一

水中聴音機および水中探信機

1987-11「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３８） 義井胤景
VOL.40 NO.11
第５章 艦船消磁（昭和62年11月）
・船舶電子航法ノート（１２６）木村小一

艦船消磁の歴史的展望

1987-12「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その３９） 義井胤景
VOL.40 NO.12
第５章 艦船消磁（昭和62年12月）
・船舶電子航法ノート（１２７）木村小一

艦船消磁の技術的展望

・ＩＭＯコーナー（第７１回）
第３３回無線通信小委員会の報告

運輸省

各衛星までの疑似距離測定データの処理

測位計算法

測位計算法（続き）
船舶に備える無線設備の性能基準

1988-1 「船の科学」
VOL.41 NO.1
（昭和63年1月）

・超電導の応用ーー超電導マグネットの基礎となる
代表例
・超電導電磁推進船の研究

日立製作所
日本造船振興協会

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４０） 義井胤景
第５章 艦船消磁・船舶電子航法ノート（１２８）
木村小一

日本の状況
測地系の変換1988-2 「船の科学」
VOL.41 NO.2
（昭和63年2月）

・水中画像伝送システムの開発

1988-3 「船の科学」
VOL.41 NO.3
（昭和63年3月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４２） 義井胤景
第５章 艦船消磁・船舶電子航法ノート（１３０）木村小一

アメリカ磁気機雷に対する対応策

1988-4 「船の科学」
VOL.41 NO.4
（昭和63年4月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４３） 森田 豊
第６章 電気推進・船舶電子航法ノート（１３１）
木村小一

電気推進方式の出現

・「IHI-VOICEMAX」の開発および「船内機関部警報石川島播磨
音声出力システム」の概要
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４１） 義井胤景
第５章 艦船消磁・船舶電子航法ノート（１２９）
木村小一

・ＩＭＯコーナー（第７５回） 第３４回無線通信小委員会の報告
・[海外製品紹介] 世界規模での自動航海操縦装置
MK53 Decca Navigator
1988-5 「船の科学」
VOL.41 NO.5
（昭和63年5月）

中西俊之

ディファレンシャルＧＰＳ（続き）

運輸省
英国・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４４） 森田 豊
第６章 電気推進・船舶電子航法ノート（１３２）
木村小一
・電子ソナーシステム

ディファレンシャルＧＰＳ（続き）

諸外国における電気推進方式の採用
海上無線技術委員会（ＲＴCM)のディファレンシャルＧＰＳの勧告（１）

英国

1988-6 「船の科学」
VOL.41 NO.6
（昭和63年6月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４５） 森田 豊
第６章 電気推進・船舶電子航法ノート（１３３）
木村小一

我が国における電気推進方式の採用
前号続き

1988-7 「船の科学」
VOL.41 NO.7
（昭和63年7月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４６） 大野 茂
第７章 艦船の無線兵器および電波兵器
津村孝雄
・船舶電子航法ノート（１３４）木村小一

日本海軍無線電信機の誕生

1988-8 「船の科学」
VOL.41 NO.8
（昭和63年8月）

・船舶電子航法ノート（１３５）

前号続き

1988-9 「船の科学」
VOL.41 NO.9（昭和63年9月）

・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４７） 大野 茂
第７章 艦船の無線兵器および電波兵器
津村孝雄
・船舶電子航法ノート（１３６）
木村小一

木村小一

前号続き

３６式無線電信機と日本海海戦
ディファレンシャルＧＰＳ

1988-10「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４８） 大野 茂
VOL.41 NO.10
第７章 艦船の無線兵器および電波兵器
津村孝雄（昭和63年10月）
・船舶電子航法ノート（１３７）木村小一

日露戦争後より第１次大戦後まで

1988-11「船の科学」 ・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その４９） 大野 茂
VOL.41 NO.11
第７章 艦船の無線兵器および電波兵器
津村孝雄（昭和63年11月）
・船舶電子航法ノート（１３８）
木村小一

真空管の誕生と長波時代

1988-12「船の科学」 ・公開「高信頼知能化船」の高度自動運転システム
VOL.41 NO.12の総合シミュレーション（昭和63年12月）
・シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史（その５０）
第７章 艦船の無線兵器および電波兵器
・船舶電子航法ノート（１３９）

日本造船研究協会

長波・短波併用時代

大野 茂津村孝雄
木村小一

ディファレンシャルＧＰＳ（続き）

ディファレンシャルＧＰＳ（続き）

ディファレンシャルＧＰＳ（続き）[メ モ]
１．この時代は シリーズ・日本の艦船・商船の電気技術史など歴史を振り返る記事が多いが、目新しい技術、製品についての記事は少ない。コンピュータを利用したシステムや製品の開発は一段落したためと思われる。