「大学入試英語の民間試験、延期ではなく理念の見直しを」
週刊新潮 2019 年 11 月 14 日号掲載

民間試験導入は日本の若者を「英語帝国主義」の最底辺に位置付ける―― 阿部公彦（1/2）
今月 1 日、すったもんだの迷走の果てに、2020 年度から開始予定だった大学入試での英語民間試験導入の延期が決まった。だが、これで一件落着ではない。この難問山積の民間試験導入が「いずれ」実施される方針に変わりはないからだ。東京大学文学部教授の阿部公彦氏が問題の本質を斬る。
＊＊＊「これからは英語の 4 技能（読む、書く、聞く、話す）を測ります！」という看板を掲げて始まった英語入試改革だったが、これまで運営上のトラブルや準備不足が各方面から指摘されていた。英検や TOEFL など七つの民間試験が導入される予定だったものの、試験の会場や日程が決まらず、受験生も学校も予定が立てられない。会場は地域間で大きく偏り不公平極まりない。試験会場への交通費等、所得格差も影響することなどが取り沙汰されてきた。こうした不備を裏付けるように、文科大臣が「（受験生は）自分の身の丈に合わせて勝負してもらえれば」と、格差を是認するかの如き発言をし、制度の綻びは隠しようがないものになっていた。延期は当然の帰結といえよう。
だが、今回の措置は 24 年度への導入「延期」であって「中止」ではない。また、主に問題視されているのは制度の「技術的」な問題であって、「本質的」な問題ではない。
導入が先送りされ、その間に技術的な問題が改善されようとも、民間試験導入の孕む危険性は変わらないだろう。なぜなら、これまでも散々民間試験導入の不具合を指摘されながら、推進側は「障害はあるが、理念は正しいし」との理屈を決して捨てようとはしなかったからだ。事実、延期決定後も、与党内では「4 技能評価」自体の方向性は堅持するとの声が上がっている。すなわち、「理念」は間違っていないと。しかし、本当にそうだろうか。実は、この理念にこそより根の深い病巣がある、と私は考える。そこで、以下、民間試験活用の「理念」がどのような歪みを持っているか、それが将来の日本にどのような問題を引き起こす可能性があるかを説明してみたい。
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「日本人は英語がしゃべれない！」との理屈で…
「CEFR」という略語を聞いたことがあるだろうか。民間試験を導入するにあたって、陰の主役となったのはこの CEFR なる指標だった。民間試験推進のために掲げられたのは「日本人は英語がしゃべれない！」「だから、大学入試で 2 技能（読む、書く）より4 技能を測ろう！」との理屈だが、これだけではばらばらに結果の出る複数のテストを比べられないので、それらを CEFR という一つの指標で換算することになったのだ。一見、もっともな理屈だろう。しかし、専門家の間ではこの CEFR の使い方こそが、この政策の致命的な欠陥だと言われている。
CEFR は「外国語の学習・教授・評価のためのヨーロッパ言語共通参照枠（CommonEuropean Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment）」の略で、欧州評議会で使われている、英語を含む各言語の運用能力を測るための参照枠を指す。「国際基準だから大丈夫」と言われるのもそのためだ。
しかし、CEFR は一冊の本になるほどの、非常に細かい入り組んだ枠組みであり、単純明快な指標ではない。その思想を理解するのもなかなかたいへんだ。かつ、CEFR自体が「改築」や「妥協」という紆余曲折をへた、開発途上にある枠組みなのだ。異なる意見を取り入れようとした結果、増築をかさねた建物のように入り組んだ構造になっている。
つまり、CEFR は入試のような競争的で厳密性が求められる試験に使える安定的な指標ではないのだ。それを本来の用途からはずれた形で「流用」しようとしている。さまざまな懸念が生ずるのも当然だろう。
CEFR の特徴は、たとえば「ゆっくり話してくれれば基本的な単語を聞き取ることができる」といった具合に、言語能力を「～ができる」という、能力記述文（Can Dostatements）であらわしていることだ。言語能力を具体的な現実対応の力で示したわけである。また can do という言い方をすることで、減点法ではなく積み上げ型の形を示した。さらに、その能力を一番下の A1 から一番上の C2 の 6 段階で評価する枠組みになっている。
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この評価の枠組みを説明した英文資料は 273 頁に及び非常に細かい。その上、記述があまりに具体的すぎて、読んで理解するだけでもひと苦労なのだ。もちろん、その背後にある思想には立派なところもある。立教大学の鳥飼玖美子名誉教授は次のように説明する。
〈EU 圏内では、人々は自由に移動し、仕事をします。その時に、英語は TOEFL では〇〇点で、TOEIC で〇〇点、ドイツ語は OSD で〇〇点……と別々の評価基準で言われてもわかりづらいですよね。そこで、どのように言語を教え、どう評価するかを 40 年
近くにわたり言語教育の専門家が研究し CEFR を作り上げました。CEFR では、CanDo statements と呼ばれる能力記述文を使い、どんな言語であっても共通の尺度で言語能力を表せるのが画期的です〉（「英語教育に振り回され続ける日本人」WEDGEInfinity）
文科省も CEFR の考え方に基づいた「CAN－DO リスト」なるものを中等教育で活用させようとしている。ただ、この方針には大きな問題があるとも鳥飼名誉教授は指摘する。なぜなら、文科省は本来は「評価の枠組み」であったものを入試に流用することで「到達目標」に変えてしまったからだ。こうなると、「～ができる」というゆるやかな評価の枠組みであったものが「～できなければならない」「～できさえすればいい」という歪んだ形で生徒に受容されかねない。
「～ができる」というチェック項目を一つ一つ判別する CEFR の指標は、まるで家電のスペック表のようでもある。たとえばコピー機なら、1 分間に白黒で 30 枚印刷できる、カラーだと 10 枚印刷できる……といった「能力記述文」がつきものだ。そういう視点から見ると、CEFR はまさに人間のスペック管理の道具とも見える。
ヨーロッパで CEFR が必要となったのは、移民や海外からの労働力とどう向き合うかが切実な問題だったからだ。具体的な指標があれば、労働者のスペック管理は容易になる。チェックリストを活用すれば、この人は工場での単純労働に従事できるか、携帯電話のセールスができるか、特派員のアテンドができるか、といったことも判断できる。労働力の購入者にとってはとても便利。労働力を売る側にも益はある。
しかし、そうしたスペック管理の道具を、日本の中等教育の指標にすることは適切なのだろうか。たとえば日本の高校生が「将来、英語圏に行って、皿洗い要員として働きたいなあ」とか「携帯電話のセールスをしたいなあ」といった明確な目標を持つなら、CEFR を参照することにも意味があるだろうし、学校もそれなりのカリキュラムが組めるかもしれない。しかし、中学高校の段階でそこまで具体的な目標を持っている人がどれだけいるだろう。何しろ今回の政策の出発点は「英語、しゃべれるようになるといいよねえ～」という程度の、どこまでもあいまいな気分だったのだ。「何を」「どの程度まで」できるようになりたいかなど念頭にない。また、中高生を「できる」指標で管理し、産業の歯車のように扱うことも問題視されていいだろう。言葉を道具としか見ない発想の向こうには、「従業員は企業の道具だ」という考えが透けて見える。
そもそも日本人の 9 割は日常的にはほとんど英語を使っていない。そんな現状で、中高生を英語圏への移民労働力予備軍のように扱う意味があるのだろうか。このCAN－DO リストの利用は、関係者の意図にかかわらず、またその一見前向きの方針の陰に、そうした思想が流れこむ危険を宿してしまうのだ。
（2）へつづく民間試験導入は日本の若者を「英語帝国主義」の最底辺に位置付ける―― 阿部公彦（2/2）

大学入試の「英語民間試験」は、導入延期ではなく中止を――東京大学文学部教授の阿部公彦氏がその歪みを指摘する。試験にあたって用いられるのは「CEFR」という、英語を含む言語の運用能力を測るための指標だった。阿部氏は、そもそもこの指標が、試験に使えるような安定的なものではないと指摘する（詳しくは前回を参照）。
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もう一つ、CEFR はもともとコミュニカティブ・アプローチという方法論を元にしている。
そこにあるのはオーラル中心主義である。これが日本に古くからある「英語がぺらぺらになりたい」という安直な英会話信仰と結びつくとおかしな方向に進む。
たとえば CEFR の能力記述文を見てみると、スピーキングの上級レベルでは「やすやすと」（effortlessly）とか「流暢に」（fluently）といった用語が持ち出される。なぜ、CEFR ではこうした価値が称揚されるのか。日本語のケースを考えればすぐわかるが、「よどみなさ」や「さりげなさ」は決して普遍的な価値ではない。日本語ならむしろ「一生懸命」であったり、「たどたどしいけど、慎重」くらいが好印象を与えるだろう。
西洋語でこうした要素が価値を持つのは、言葉の力と政治力が直結する伝統があったからだ。ギリシャ・ローマの時代以来、政治行政をはじめとする西洋の諸制度は、口頭で行われることを前提とした。その結果、公の場でいかに言語運用能力を示せるかが大事になる。相手よりも優位に立ち社会的な地位をも高めるためには、オーラルのパフォーマンス力を示す必要がある。「流麗さ」に重きを置く価値観はそのあたりから出てきた。
しかし、そうした流麗さを崇めるイデオロギーは、多言語社会や帝国主義後の世界では特有の価値観と結びつく。いわゆる「ネイティブ・スピーカー信仰」だ。誰もが知っているとおり、外国語は勉強したからといって流暢にしゃべれるとは限らない。もちろんそれは知性の証でもない。英語教育関係者ならこうした事情は嫌というほどわかっているだろう。英語の勉強が好きで頭がよく英語の知識がある人でも、うまくしゃべれない人はいくらでもいる。
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流暢さ≠知性の証
残念ながら、流暢さやさりげなさを身につけるのに大きな意味を持つのは「育ち」なのだ。具体的にいえば幼少期の生育環境。努力をしておらず、潜在的な知的能力が高くなくても、一定の環境で育てば、英語なら英語圏内で幼少期を過ごせば流麗さだ
けは身につくことがある。これが現実だ。
つまり、流暢さとは所詮、その程度のものなのだ。なぜ、そんなものを奉るのか。能力主義の社会においては、これはまったく非合理的なイデオロギーだといえよう。しかし、そのおかげで保たれるものもある。母語話者の優位だ。読み書きは第二言語話者が母語話者を凌駕する可能性がある。努力や知的能力の高さが大きな要因となるからだ。これに対し、話し言葉の流麗さは生まれがものをいう。だからこそ「話し言葉の流暢さ」は母語話者の優位を保つ最後の砦となるのだ。神戸女学院大学の内田樹名誉教授はブログで、〈伝統的な帝国主義の言語戦略〉として、次のように指摘している。
〈植民地人を便利に使役するためには宗主国の言語が理解できなくては困る。／けれども、宗主国民を知的に凌駕する人間が出てきてはもっと困る。／「文法を教えない。古典を読ませない」というのが、その要請が導く実践的結論である。／教えるのは、「会話」だけ、トピックは「現代の世俗のできごと」だけ〉
要は、会話の流暢さに重きを置くことは、英語のネイティブ・スピーカーが非ネイティブ・スピーカーよりも自動的に上位にランク付けされることになる「英語帝国主義」を後押しすることにつながるのだ。
大量の移民を労働力として受け入れなければやっていけない社会が、そのアイデンティティを保つのに死守しなければならないのが流麗さの神話に守られたネイティブ・スピーカー第一主義なのかもしれない。この「流麗さの壁」があればこそ、移民はスペックによって分類される受動的な労働力の地位に甘んじ、受け入れ側の優位を脅かすこともない。テスト業者や言語学習産業は陰に陽に「母語話者並の流麗さこそが最高のランクだ」という考えを流布しつづけることで、この壁を維持することになる。
CEFR はそうした業者の大きな影響下で作成された。そして今、そのことが批判されてもいる。語学の習得のためには話すことの練習は当然必要だが、ひとたびそこに流暢さを絶対視する規格化がもちこまれたときにどんな結果に結びつくかは慎重に見極めねばならない。オーラル中心主義の信奉は、英語のネイティブ・スピーカーではない日本の若者たちを、端から英語帝国主義の最底辺に位置付けることになりはしないだろうか。
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危機に直面しているのは…
日本語の特性上、日本語話者には英語の発音や聞き取りが難しい。それが反転して、過剰なほどに「流暢な英語」を崇める風潮がはびこってもきた。最近でも、メジャーリーグに移籍した菊池雄星投手が記者会見を英語で行ったというだけで「菊池、英語ぺらぺらですごい！」という見出しが新聞各紙を賑わした。文科省がこの 30 年ほど掲げてきた「コミュニケーション」という看板は、これまでにも増して純日本的な英会話信仰を勢いづかせ、英語学習の不必要な商業化をまねいた。その背後に「陰謀」があるとは言わないにしても、こうした英会話重視の浅薄なぺらぺら信仰が日本語話者の言語的、文化的な主体性の放棄につながりかねないことは指摘しておきたいと思う。
ビジネスでもアカデミズムでも、本当に重要な判断や合意は文書を通して行われる。
この原理は今後も揺るがないはずだ。オーラル中心のコミュニカティブ・アプローチにも一定の有用性はあるが、あくまで限定的だ。偏ったアプローチは早晩時代遅れとなる。とりわけネイティブ・スピーカーを理想として崇めるような言語観は、日本人の英語学習にとっては障害にしかならない。それに付随する過剰で歪んだ帰国子女幻想やインターナショナル・スクール信仰は、バイリンガルどころか、英語でも日本語でも日常会話がせいぜいで深い思考などできないセミリンガルを量産する可能性さえある。
危機に直面しているのは、英語よりも日本語なのだ。入試改革の裏にあるのがこうした誤った言語観だとするなら、目先の混乱とは比べものにならない、混沌とした暗い未来がこれからの若者を待ち受けることになるだろう。

阿部公彦（あべまさひこ）
東京大学文学部教授。1966 年生まれ。東京大学文学部卒。ケンブリッジ大学で博士号取得。大学では英米詩を中心に教えている。著書に『英語文章読本』等の啓蒙書があるのに加え、98 年には小説「荒れ野に行く」で早稲田文学新人賞を受賞。
特別読物「延期ではなく理念の見直しを！ 『民間試験導入』は日本の若者を『英語帝国主義』の最底辺に位置付ける――阿部公彦（東京大学文学部教授）」より