ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

山本宣明

はじめに１.『原価計算の基本』の概要と特徴

本学の創設当初から管理会計領域でご尽力されている林總先生は、言うまでもなく管理会計の一大啓蒙者である。会計の専門領域に関する書籍としては異例のビッグヒットを重ねてこられた。豊富な実務経験と研究に基づき物語によって管理会計の奥深い世界を伝えられる姿勢は決して真似できるものではない。
一連の書籍を通じて筆者も多くを学ばせて頂いてきた。その林先生がいわゆる教科書として著されたのが、今回紹介をさせて頂く『原価計算の基本』（2022 年、日本実業出版社）と『新版 経営分析の基本』（2023 年、日本実業出版社）である。
『新版 経営分析の基本』
は新版とあることから分かるようにリニューアルされたもので、初版は 2015 年に発表されている。
両著とも内容が大変素晴らしく、本学に限
本書は全 9 章から構成されている。章構成らず広く会計を学ばれている方々に読んで頂は次の通りである。

きたい。そこで両著を読み進めるに当たってのガイダンスを行う

第 1 章 原価計算の本質と概念
第 2 章 原価の分類、種類、形態
第 3 章 費目別計算
第 4 章 部門別計算
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

215

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

第 5 章 個別原価計算となっている。印象深いところを挙げれば、第 6 章 総合原価計算

第 2 章で「基準」が認めていない理想標準原第 7 章 標準原価計算

価が、近年、最高品質を目指す半導体メーカ

第 8 章 直接原価計算

ーで採用され増えていることが紹介されてい第 9 章 活動基準原価計算る。他にも第 3 章では、
【研究 3】コラムで直接材料費の正しい求め方が実務に即して解説＜本書の目的：「原価計算基準」の現代的解釈＞されている。

本書は原価計算が何のためにあるのかという問いに対する現代的な解釈を提供すること＜部門別計算における部門の意義＞を目的としている。そのために、日本で唯一「基準」の現代的解釈という観点で章構成の公的な管理会計の基準である「原価計算基に従って続けると、第 4 章は「部門別計算」準」（以下、「基準」）に沿って伝統的原価計算がテーマであり、同章は最も注目すべき内容を理解することに重点を置いている。
何故「基が含まれている。日本では会計を学ぶとなる準」に沿うのか。それは「基準」が原価計算と、どうしても各種の簿記検定を経て公認会の本質と体系を示しているからに他ならない。 計士や税理士を目指すルートが想定されてき「基準」は歴史が長く、ともすると時代遅た。その中で原価計算に関しては、部門別計れとなっているのではないかとの見方がされ算に対する理解が誤解に近い状態となってきたりする。しかしながら、「基準」は金科玉条た可能性がある。それは、部門別計算が製品のように解釈するのではなく、技術環境や対別計算を正確に行うためだけに存在するかの象に応じて柔軟に適用・応用することが重要ような理解である。製品別計算を正確に行うである。すなわち、「基準」に書かれているこためという理解は間違いではないが、部門別とを体系的に理解し、時代に即して応用する計算の意義はそれに止まらない。原価計算にことが、原価計算に関わる職業人には共通しおける部門とは何か、部門をどう設定して具て求められる。本書は「基準」に沿って現代体的に計算を行うことが適切なのか、本書は的解釈を提供しており、現代の技術環境を前他書にはない深いレベルで説明を行なってい提にした原価計算の体系的理解を構築できるる。

ようになっている。
例えば第 1 章ではサービス業への「基準」＜製品別計算の 2 大形態：個別原価計算と総の適用や、「基準」の解釈として原価改善を含合原価計算＞めることの必要性が指摘されている。これら

そして、第 5 章と第 6 章は、いわゆる製品は「基準」を読んでいるだけでは容易には想別計算をそれぞれ取り上げている。製品別計像が及ばない論点であり、古典として本質が算の方法は大きく個別原価計算と総合原価計

まとまっている「基準」を元に現代的解釈を算に分かれるが、林先生のかねてからの主張行うことの重要性が示唆される部分でもある。 が第 5 章と第 6 章に反映されている。
それは、また、本書は豊富な事例への言及が一大特徴

総合原価計算では生産物への遡りが困難とい書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

216

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号う点である。総合原価計算は個別原価計算と「基準」に取り入れることができたのは、信異なり、プロセス産業の特徴的な状況を前提頼性の高い原価、真実性のある原価である必に期間損益計算として製造原価が算出できる要性が理解されたからであり、現在から見るよう工夫されている。対して、個別原価計算と「基準」の中心的な作成者だった中西寅雄

は文字通り生産物の原価を個別に計算する方先生の卓見に感嘆を禁じ得ない。本書では標法である。ともすると個別原価計算と総合原準原価計算に関わる論点が網羅的かつ簡潔に価計算は製品別計算として並列で語られる傾説明が展開されており、全体像を掴みやすい向があり、かつ総合原価計算の方に説明の時構成となっている。また、【研究 9】コラムで間が圧倒的に割かれることから、あたかも総個別原価計算と総合原価計算における標準消合原価計算こそが製品別計算のように考えて費量の取扱いの違いを「基準」に即して解説しまう傾向が見られる。しかしながら、本質されている点、同章の最終節で原価報告のト的に両者は異なる。誤解を恐れずに言えば、ピックを取り上げている点が注目できる。特

個別原価計算が本来的な製品別計算であり、に原価報告は「基準」の前身である「原価計総合原価計算は例外的な方法である。少なく

算基準（仮案）」で存在していたものが、「基とも総合原価計算がプロセス産業の特徴的な準」では章ごと丸々削除されているものの、状況を前提にした「きわめて会計的」（p.124）

中西寅雄先生の原価計算思想からすると最もな計算方法であるという理解は持っておいた継承すべき知的遺産と言える部分である。本方が良い。また、だからといって総合原価計書ではさらに進んで現代の技術環境を前提に算が無意味ということではない。実際には個原価報告のあり方が説明されており、わずか別原価計算との組み合わせも含めて生産実態

見開き 2 ペ―ジに重要な情報がまとめられてに効率的に遡れるよう設計・運用することがいる。

重要であり、本書を通じて 2 つの製品別計算の本質を理解できることは基礎として極めて＜経営に活かす原価計算②：直接原価計算＞重要である。

経営に活かす原価計算の方法の 2 つ目は第8 章の直接原価計算である。
「基準」では直接＜経営に活かす原価計算①：標準原価計算＞

原価計算に割かれている部分は少ない。しかこれら第 6 章までで費目別計算、部門別計しながら、経営計画の作成や予算編成にあっ算、製品別計算と実績を正確に測定するためて直接原価計算の有用性は強調してもし過ぎの方法の説明がされ、第 7 章では原価計算をではない。本書では何故、直接原価計算が必経営に活かす典型的な方法となってきた標準要とされたのかを同章冒頭で説明し、その効原価計算が取り上げられている。標準原価計用を説明している。また、直接原価計算と全算は「基準」で取り入れることが最も目指さ部原価計算の併用を紹介している。この点はれたと指摘されることもあり、「基準」の策定重要で、直接原価計算と全部原価計算は二項段階では見送られる可能性があった。実績の対立的に捉えるのではなく、組み合わせで事原価ではなく予定である標準原価の計算を態に対応することが望ましい。唯一絶対の原書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

217

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号価が存在しないように、原価計算システムも整すれば、そのような弊害をある程度は回避目的に応じて使い分けて組み合わせるのが賢できるかもしれない。しかしながら、そういい選択である。同章の【研究 10】コラムでは、った調整を継続的に行うことは実際には難し原価計算の対象を製造原価だけでなく販売管い。
加えて、価値の消費を捉えるだけでなく、理活動に拡大する必要性も示されている。な価値の生成を捉えなければ原価計算が経営にお「基準」は製造活動だけでなく、販売管理役立つことは難しい。何故なら、一般に全て活動も含めて経営に関わる給付の連鎖全体をの作業時間の中で真に価値の生成に向けられ原価計算の対象としている。詳しくは「原価ている時間は短いからである。つまり、いか計算基準（仮案）」を確認して頂きたい。に価値の生成とは言えない時間が多いのか、そこにかかっている原価が幾らかが可視化さ＜経営に活かす原価計算③：活動基準原価計れる。活動基準原価計算を用いる最大の意義算＞

は、この点にあると言って良い。
なお、
「基準」

最後、本書の掉尾を飾るのは第 9 章の活動では当然ながら明示的に活動基準原価計算は基準原価計算である。経営に活かす原価計算

記されていない。
但し、「原価計算基準（仮案）」の方法の 3 つ目として活動基準原価計算が取と中西寅雄先生の関連する論文を読む限りでり上げられている。活動基準原価計算は林先

は、原価計算の思想として活動基準原価計算

生の最も得意とされるところで、数々の書籍に通じる発想が持たれていたことは確かであで知見を披露されてきた。本書では抑制的なる。本書でも紹介されている通り、その一端トーンで活動基準原価計算の意義がまとめらは「基準」の原価部門（コストセンター）のれている。例えば伝統的原価計算が価値の消捉え方に垣間見られる。組織図上の部門では費だけを計算するのに対して、活動基準原価なく、計算組織上の部門を場合によっては細計算が価値の生成を含められることが紹介さ

かく持つことを示しているのは、活動基準原れている。活動を細かく規定することで生ま価計算に通じる発想が持たれていることを示れる効能と言っても良い。

唆する場所である。実際、「基準」作成チーム

伝統的原価計算が価値の消費だけを取り扱のメンバーだった諸井勝之助先生に活動基準うことの弊害は、端的に製造間接費の配賦の原価計算が「基準」に含まれていない旨をお歪みに表れる。最近参加した研究会で報告さ話した際、計算組織上の部門が組織図上の部れていた某病院のケースでは、ソフトウェア門ではなく場合によっては機械や個人、具体がアウトプットする原価計算結果があまりに的な作業を指すことを挙げられたことが強く現場の実感とかけ離れており、院長の判断で印象に残っている。

使用を止めたことが紹介されていた。そのケ

本書は活動基準原価計算を実際に実装してースはおそらく活動基準原価計算ではなく、いくために必要な思考法や概念が端的かつ網あくまで伝統的原価計算で計算していたと思羅的に記されている。林先生ご自身が原価計われる。仮に伝統的原価計算でも製造間接費算システム（ERP）の設計をされてきたことの配賦に対して問題意識を継続的に持って調から、そのご経験と研究の成果が本書に凝縮
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』218

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号されている。
読者は第 9 章を熟読することで、第 4 章 キャッシュフロー計算書分析

活動基準原価計算を実装する基礎力を確実に―お金が回っていれば、会社は絶対つぶ養うことができるだろう。

れない第 5 章 キャッシュフローの動態的分析―少ないお金で大きく儲ける秘訣

２.『経営分析の基本』の概要と特徴

第 6 章 生産性分析―ムダな経営はこうして見つける
第 7 章 株式投資分析―株を始める前に知っておきたいこと
本書は、私の授業「財務分析論」や論文指導「会計学研究指導（財務分析）」で教科書として使用させて頂いている。世の中には実に多くの経営分析に関する書籍が存在するが、本書ほど本質を端的に突きつつ体系的にまとまっているものはないと言える。何故そのように仕上がっているのかを考えると、あくまで管理会計の立場から本書が書かれていることが大きいと思われる。経営分析と言うと、戦略論やファイナンス論の立場から論じる場合があったり、財務会計的な立場から論じるものがあったり、はたまた資金繰りに特化して論じたりするものが散見される。いずれの立場も一定の有効性があり興味深いのは勿論

本書は全 7 章から構成されている。章構成

だが、ビジネスの現場と経営全体を俯瞰するは次の通りである。

両方の観点を満たすものは少ない。どうしても何れかの立場に立った範囲での説明になり

第 1 章 財務諸表を読めなくては、ビジネがちである。しかしながら、現実に必要なのスパーソンは務まらないは現場で直ぐに役立つティップス的な側面と第 2 章 貸借対照表（B/S）分析

普遍的かつ大局的な視点を合わせ持てる体系―基礎がしっかりしていない建物は長持である。本書は両方を兼ね備えており、初学ちしない者から上級者まで繰り返し学習できる作品と第 3 章 損益計算書分析なっている。

―努力すれば成果が出るのか、それが問

ここでは私が実際に授業や論文指導で活用題だ

させて頂いている範囲（具体的には第 1 章か
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』219

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

ら第 5 章）で、リニューアルされた新版の内断する手がかりになることは間違いないが、容を紹介する。

その読み方や判断の仕方は様々な情報を構造化・立体化することで初めて成立する。熟練＜本書の問題意識：医学における画像診断＞の医師や分析の上級者になれば、画像を通じ本書の問題意識は「はじめに」に凝縮されて様々な仮説や見通しを持つことができるよている。
「はじめに」では冒頭「経営指標を計うになる。そうなれるように経営分析は学ぶ算できるだけでは、何の役にも立ちません。
」

必要がある。と述べられ、話がスタートする。この一文は初学者であれば指標の公式を覚えたり理解す＜財務諸表の効用と限界を踏まえた活用法：ることで手一杯となることを念頭に置いてい財務三表の一体的把握＞

るが、仮に指標の計算式を知っていたり理解

本書の第１章は経営分析を財務諸表から始していても心がけなければならない点である。 める効用と限界を論じ、それを踏まえた活用あらゆる指標は元ととなる会計情報があり、法の基礎を提示している。財務諸表はそもそさらにその大元として経営活動が存在する。

も期間損益計算によって当該期間の状況をま指標の数値が目安を超えているとしても、そとめている。したがって、財務諸表を通じての背後にある会計情報の内容は会社によって少なくとも期間損益計算としての成績を掴む異なり、経営活動は元々全く異なる。一律にことができる。財務諸表以外に網羅的に会社指標の目安を超えた超えないで即断することの財政状態をまとめている資料は一般に存在は、実は極めて危険な行為である。ビジネスしない。したがって、経営分析は財務諸表をの実態がどうなっているのか、指標を通じて通じて始めるしか基本的に方法がない。
また、いかに構造的かつ立体的に思考を深められる

財務諸表に経営実態が表れていることは間違かが、経営分析を行う最大のコツと言って良いなく、どのような経営実態が表れているかい。ところが、多くの類書ではそういったそを考えることが必要になる。その際に気をつもそもの理解を問う姿勢が見られない。本書

けなければならないのは、財務諸表が当然万が他書と根本的に違うスタンスであることが、 能ではないという点である。では、どのよう冒頭の一文に表れている。

な限界があるのか、本書では 5 つ挙げている。

そして、本書は経営分析が医学でいう画像そのうち、ここでは一点だけ紹介する。

診断としている。これはかねてから管理会計

財務諸表の一つの限界は、「過去の一時点、の分野では言及されてきた。私も授業で経営または一期間の結果を表現した『静止画』に分析は健康診断と言うことが時々ある。この過ぎない」（p.21）という点にある。これは期例えが重要なのは、画像や血圧などから医師間損益計算である以上、必然的に財務諸表がが患者の健康状態を的確に把握できるかが問持つ限界である。言うまでもなく事業は 1 年題であり、画像の読み方や血圧の目安そのも間といった期間に限定されることなく続いてのが必ずしも絶対的価値を持つものではないいる。それを人為的に切り取った書類であるという点である。画像や血圧は健康状態を判ということ、過去の結果でしかないという認
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

220

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

識を持つことが重要である。過去は未来を保対照表そのものの説明に重点を置いているも証するものではないが、一方で過去の結果がのがあったりするが、本書はそれとも異なる。

未来を見通す有力な手がかりとなる。過去を貸借対照表を構成する勘定科目や区分を純粋総括し未来を見通すには、財務諸表を構成すな会計理論の立場から説明すると共に、ビジる損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロネスの動きに即して解釈する基礎とすることー計算書を一体的に把握することが不可欠でを重視している。

ある。財務三表の一体的把握なくして、効果例えば、貸借対照表をビジネスサイクルで的な経営分析はあり得ない。本書の第１章の押さえることが必要として、資金の流れが貸最後では財務三表が密接に関連し合っている借対照表の中で一般にどうなっているかを図として、その関係性を論じている。これは効示している（p.41）。また、流動資産と固定資

果的な経営分析を進める前提が財務三表の一産をそれぞれ「ビジネスサイクルの断面」と体的把握にあることを念頭に置いているため「ビジネスの基盤」と説明している（p.39）。

である。

これらの説明は本書ならではであり、経営分析を効果的に行う前提として貸借対照表を総＜貸借対照表を分析する前提理解と意義＞合的に捉える基礎的理解として重要である。

本書の第２章は貸借対照表の分析を取り上代表的な勘定科目や区分をそれぞれどう解釈げている。本書の一大特徴は貸借対照表の分していくべきかという点の説明も、いずれも析と謳って、いきなり分析指標の話に入らな注意点を含めて他書には見られない魅力的ないことである。貸借対照表を分析する前提の内容となっている。

説明に章全体の半分程度を費やしている。財そして、それら貸借対照表に含まれる会計務三表の一体的把握という基本的な姿勢を元情報の基本的な解釈方法を踏まえ、第２章のに、財務三表の中心的存在として貸借対照表後半は分析指標の説明が展開される。貸借対が位置することを示し、貸借対照表を分析す照表は財務三表の中心的存在であることから、る目的が示される。そして、貸借対照表がそ経営分析の 2 大領域である安全性分析と収益もそもどういう存在かを説明することが行わ性分析の両方で不可欠な役割を果たす。安全れる。一通りの貸借対照表そのものに関する性分析に関しては古典的な分析指標は、すべ説明があった後に、はじめて具体的な分析指て貸借対照表のバランスに基づくものであり、標の話に移っている。

本書ではそれらの指標がどういうバランスに本書が貸借対照表そのものの説明に多くの注目しているかを丁寧かつ端的に説明してい紙面を割くのは、当然理由がある。曰く「医る。
また、古典的な安全性分析が持つ限界が、師が人体の構造を学んでいるからこそ診断を貸借対照表のバランスに注目しているが故で下せるのと同じ理由で、会社が抱える本質的あることを強調している。すなわち、一瞬を課題を見抜くには、欠かせない知識だから」切り取った静止画に過ぎないということが、（p.54）である。財務会計的なアプローチで具体的にそれぞれの指標の解釈でどう影響す編まれている経営分析の書籍でも同様に貸借るかを展開している。これも本書の特徴とな
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

221

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号っている。との指摘は、昨今の ROE 重視の流れの中で収益性分析に関しては、統合指標である投一層留意すべき点と言える。

下資本利益率の具体的な指標が網羅的に紹介されている。伝統的な管理会計はデュポン・＜損益計算書を分析するとはどういうことか＞チャート・システムが到達点であり、現在で本書の第 3 章では損益計算書の分析を取りも基礎的な理解となっている。本書はその歴上げている。会計の初学者でも損益計算書は史に触れつつ、様々な具体的指標を紹介して馴染みやすく、会計を学んだことがない一般いる。収益性の統合指標は分母と分子をどうの方でも比較的理解しやすい計算書類と言え取るかで意図や適用が変わる。本書は各指標る。また、本学のような会計専門職大学院での分母と分子を丁寧に説明しており、特に分学ぶ大学院生ともなれば、至極当然のように母として貸借対照表のどの部分が当てられる損益計算書を解釈できると思われがちである。

かを、図を交えて説明している点が秀逸であしかしながら、会計として読めるということる。図解することで直感的に貸借対照表のどと、ビジネスに即して解釈できることの間にの部分を分母としているかが分かり、その指は大きな溝がある。本書第 3 章は、そういっ標の意図するところが何なのかを理解できるた会計として読めることとビジネスに即してようになっている。私見では統合指標も万能解釈できることの大きな溝を埋める説明が丁なものはなく、適用する対象や意図をどこに寧に行われている。

持つかが重要である。したがって、本書を通第 3 章も第 2 章と同様に損益計算書に登場じて統合指標を実際に適用する前提理解を構する各種費用概念や利益概念について説明が築することは大変望ましいと言える。

されているが、本書の損益計算書の説明が素さらに、統合指標の代表的な指標である

晴らしいのは、利益とは何かという問いが同ROA を題材に回転率と利益率に分解して、基章冒頭で改めて行われている点である。会計

本的にどのように解釈することが必要か示さ

学の教科書では利益は差額概念という一点でれている。デュポン・チャート・システムにの説明が多い。
勿論それは間違いではないが、倣って要素分解し、関連する重要な要素につ本書が一歩進んでいるのは利益が収益と費用いてそれぞれどのように考える必要があるか、 の差額で実体がないという説明と共に、「現金基本的な説明が行われている。このような説そのものではない」（p.88）と強調しているこ明は他書にはなかなか見られない点であり、とにある。また、収益と費用の差額という点単に分析で終わるのではなく経営を改善するで費用収益対応の原則を踏まえた上で、「費用道筋をどう描くかまで思考を深められる基礎のうちどれだけが無駄に使われたかはわかりが涵養できるようになっている。そして統合ません。
」（p.90）と損益計算書の限界を挙げ指標の最後では ROE が取り上げられ、特にている。ともすると利益率の多寡で全てを分財務レバレッジ偏重となる危険性に警鐘を鳴かったかのようになってしまうところに落とらしている。
「ROE ばかりを追い続ける経営し穴があること、その先に思考を進めることは有利子負債の増加に鈍感になりがち」（p.86） で初めて損益計算書を分析することになると書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

222

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

いうメッセージが発せられている。との一文は、本書の主張を最も象徴している。

しかし損益計算書の分析を進めると言って各利益率の意義を押さえた後、第 3 章の最も、損益計算書から離れるという訳ではない。

後半は損益分岐点分析にかなりの紙幅が割か損益計算書の基本構造を踏まえて一つ一つのれている。これは利益管理のための普遍的な費用概念、利益概念を丁寧に解析することがツールの本質的理解を促すためである。
結局、重要である。本書はその点を重視して各利益

様々なビジネスの活動があるとしても、会計概念を解釈する上で注意すべき点を幾つも挙というレンズで利益を確保する基本的な方向げている。損益計算書に登場する各利益を費性が考えられなければ意味がない。損益分岐用も含めて一つ一つ丁寧に見ていくことの重点分析は本来、そういった方向性を導き出す

要性は、私も担当する財務分析の論文指導をツールである。本書は帝国ホテルやトヨタ自通じて痛感している。会計職業人は損益計算

動車の事例を通じて具体的な分析を示してお書に日常的に触れているためか、丁寧な精査り、読者も追体験できるようになっている。

を無視しがちである。

加えて、最後にプロフィットツリーの紹介もまた、本書は典型的な損益計算書に登場すされ、利益管理のための基本的な施策内容をる利益概念に加えて、管理会計特有の利益概包括的に理解できるようになっている。

念について第 2 章の投下資本利益率と同様に網羅的な説明を行なっている。端的な説明な＜キャッシュフローをいかに分析するか＞

がら本質が説明してあり、特にファイナンス

貸借対照表や損益計算書に比べてキャッシ系の類書を別で読み進めると理解を一段深い

ュフローの分析は、いまだ方法論が十分に整レベルで持つことができるようになるだろう。 備されていない。経営分析におけるフロンテ
そして、肝心の各利益率について利益概念

ィアと言っても良い。本書は第 4 章と第 5 章を踏まえた見方のコツを示している。いずれを当てて、キャッシュフローをいかに分析すも熟読すべき内容を含んでいるが、一点だけるかを論じている。

紹介すると、売上高総利益率の解釈に関して、第 4 章はキャッシュフローを分析する際の会社が提供する全ての製品・サービスの売上土台となるキャッシュフロー計算書に焦点を総利益率であることを踏まえる必要性が指摘当てている。
キャッシュフローの重要性は「勘されている。外部からは容易に推測できない定合って銭足らず」という表現に象徴される。

が、全体の総和としての売上総利益率である損益計算書で仮に利益が出ていても手元の現ことを意識するだけでも、意識しない場合に金が不足する状態を指す。何故そのような事比べると格段に分析の深みが変わる。第 3 章

態が生じるのかは、キャッシュフロー計算書の中ではパレートの法則にも触れられており、 を読むことで理解できるようになる。
売上構成や製品サービスの利益構造に意識を本書ではキャッシュフロー計算書の構造に向ける必要性が理解できるようになっている。 従って、各キャッシュフローをどのように分「単に利益率を比較するだけでなく、ビジネ析すべきかが説明されている。営業キャッシ

ス活動をイメージすることが大切」（p.114）

ュフローであれば、何よりそれが黒字である
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

223

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

かを出発点として、当期純利益との比較によ役立つようにするには、第 5 章で展開されるって営業キャッシュフローが上回っているかキャッシュフローの動態的分析が不可欠となに注目する必要性が挙げられている。
これは、る。

いわゆる利益の質と呼ばれるもので、営業キキャッシュフローの動態的分析としては、ャッシュフローの分析として定着してきてい大きくは CCC（キャッシュ・コンバージョン・る考え方である。合わせてアクルーアル比率サイクル）と利益ポテンシャルが取り上げらやキャッシュフローマージンといった指標もれている。CCC は現在かなり定着した指標と紹介されている。

なっているが、その意義を大局的に捉えてい営業キャッシュフローの分析に関して本書るものは少ない。本書は餃子の王将とひらまが秀逸なのは、当期純利益との関連でどう解つの比較分析を通じて CCC の意義を効果的釈すべきか設例を用いて具体的な分析例を挙に伝えている。回転率重視の餃子の王将と少げていることである。当期純利益が赤字・黒なくとも回転率を重視しているとは言えない

字のパターンを含め、先の利益の質を営業キ

ひらまつは、売上規模も全く異なるが、実はャッシュフローの中に含まれる関連する要因利益構造としては相似していることが挙げらを簡単な数字を用いて各例の評価を行なってれる。そして売上規模が違うのであれば利益いる。これは他書には見られない説明で、利額や営業キャッシュフローの金額が異なるの益の出方、非資金項目、運転資本を総合しては当然であるが、営業キャッシュフローが利どう考えていくべきかが涵養できる場所とな益額とは比較にならない程に開きが出ることっている。

が示される。当然その最大の理由は CCC の次に投資キャッシュフローに関しては、違いによる。CCC を具体的にどのように見てFCF（フリーキャッシュフロー）の重要性がいけば良いか、そして意外と忘れがちとなる挙げられている。キャッシュフローの分析で利益との兼ね合いが最後に確認されている点

FCF は最も要となる指標と言える。短期と中も重要な押さえとなっている。

長期の両面で収益性及び安全性に影響を与えそして第 5 章の最後に取り上げられているる。そして、財務キャッシュフローと合わせ利益ポテンシャルは、2000 年代から 2010 年ることで、総合的な分析が可能となる。新版

代前半にかけて盛んに議論された。本業のキでは FCF を中心に据えた分析方法としてキャッシュフロー創出力を判定する総合指標でャッシュフロー・マトリクスという考え方がある。計算式を見れば分かるが、利益ポテン追加された。この考え方に基づいてニトリとシャルはマーケティング分野で定着している

大塚家具の分析が示されており、キャッシュ交差比率と同様である。しかしながら適用すフロー・マトリクスの使い方がよく分かるよる場所や対象が異なる。交差比率は商品ごとうになっている。

での適用が基本となるが、利益ポテンシャル

キャッシュフローの分析は、基本はキャッは工場版 ROA として提唱され最終的に会社シュフロー計算書を丁寧に精査することに尽全体を適用対象とする。利益ポテンシャルときる。その上で応用的かつビジネスの現場に構成要素への分解、利益ポテンシャル曲線に
書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

224

ＬＥＣ会計大学院紀要

第 20 号

よって本業のキャッシュフロー創出力の推移

計の立場から、かなり先進的な内容を一貫しが分かる。本書ではトヨタ自動車の事例を通て具体性を伴って説明している。私の論文指して説明が行われており、具体的な解釈の仕導でも活用がいまだ十分とは言えないところ方がイメージできるようになっている。

があり、今後さらに学びを深めたいと考えてキャッシュフローの分析は発展途上と言えいる。

る部分が多い。そのような中で本書は管理会

書籍紹介『原価計算の基本』『新版 経営分析の基本』

225