第一工業大学研究報告第32号（2020）pp.128-133

外国人留学生に与える新型コロナウイルスの影響
東京上野キャンパスの現状を中心として

丹野 健一郎
第一工業大学（東京上野キャンパス）専任講師〒110-0005 東京都台東区上野７－７－4

e-mail: k.tanno@ueno.daiichi-koudai.ac.jp

Impact of the new coronavirus (COVID-19)
on international students
Kenichiro Tanno
Daiichi Institute of Technology （Tokyo Ueno campus） Lecturer
7－7－4 Ueno Taito-ku Tokyo 110-0005 Japane-mail: k.tanno@ueno.daiichi-koudai.ac.jp

Abstract
In 2020, the new coronavirus (COVID-19) is spreading in Japan. As a result,international students studying at Japanese universities are greatly affected by thenew coronavirus (COVID-19). As a member of the International Exchange Center, I
received various consultations from international students regarding the newcoronavirus (COVID-19). International students are worried. The author wrote thisresearch report because he wanted to resolve the concerns of foreign students and keepa record of them.

Keywords： international students studying in Japan，COVID‐19
１． はじめに本稿で扱うテーマ「外国人留学生に与える新型コロナウイルスの影響」とは、2020 年 1 月ごろに中国武漢市で大規模な感染が発生し、現在も世界各地で拡散を続けている新型コロナウイルス（COVID‐19）が引き起こした感染症について、第一工業大学東京上野キャンパスで学ぶ外国人留学生が受けた影響について、若干の具体例について振り返る。さらに、今後も世界規模で新型コロナウイルスの影響が継続され、拡大する可能性もあるなかで、日本で外国人留学生を指導する際に、どのようなことに注意や関心を持ち、外国人留学生への対応を検討すべきかを議論するきっかけを考えたい。
２． 新型コロナウイルス（ COVID‐19）とは何か？
新型コロナウイルスは WHOにより coronavirus
disease 2019（COVID－19）と呼ばれ、2019 年に発生した新型コロナ感染症のことであり、現在は世界規模（写真１）で拡大している。
（写真１）世界における感染者数

第一工業大学研究報告 第32号 （2020）(WHO 作成、色の濃淡で感染者数を表示。濃いほど、感染者が多い地域となる)

外渡航に関する注意喚起をメールで出すこととなった。

この感染症の発生起源や発生場所については、すでに中国の武漢市にその原因を指摘する意見があり、たとえば、すでに中国とアメリカとの外交問題化していることは事実であるが、本稿では、この新型コロナウイルスについての発生や責任についての意見を発信する場ではないため、その言及はしないが、すでに各メディアを通じて世界各国で中国や韓国、あるいは日本人を含めたアジア系住民が非アジア系住民から新型コロナウイルス感染症の発生に起因すると思われるデマや差別にあい、身体生命に関する危険や精神的なストレスを感じる、あるいはトラブルにあっていることは言うまでもないことであろう。
もちろん、新型コロナウイルスが COVID－19 と名付けられたことにより、他の感染症（たとえば、日本脳炎や中東呼吸器症候群など、地域名が入っている感染症のこと）の名称と比較した際に発生起源がわからなくなるとの意見があることも認識しているが、今回の感染症の発生起源を特定の地域に求め、特定の住民（または民族）への「いわれなき差別」を生む原因となるならば、地域名を冠する名称へ変更しないことが賢明な判断であるといえよう。

（写真②）外務省海外安全ホームページ（外務省の安全情報は日々更新中）
さらに、出国を計画している外国人留学生に対しては「不要不急の渡航は避けるように」という主旨のお知らせを一斉メールでも送付し、一時帰国について相談に来た留学生の対応を筆者がすることもあった。しかし、「不要不急」（写真③）の意味については、外国人留学生に理解させることは非常に困難であることを指摘しておきたい。
（写真③） 感染症の危険レベル

３．東京上野キャンパスにおける新型コロナウイルスに関する初期対応
現在のようにテレビやインターネットなどのメディアで新型コロナウイルス感染症に関するニュースが頻繁に放送されるだいぶ前のことである。2019 年 1 月に入り、定期試験の準備が近くなってくる頃には、東京上野キャンパスでも中国人留学生たちの間で、中国で流行を始めている「ある病気（実際には新型コロナウイルス）」についての噂が流れ始めた。そして、その病気にかかった人数が多いとされた中国湖北省武漢市出身の学生から「最近、アルバイト先で武漢出身とはいえない」という話があり、さらに 1 月 2４
日には外務省の海外渡航情報（写真②）に関する情報をもとに、東京上野キャンパスでも春休みを前に母国へ帰国する外国人留学生向けの海（外務省の感染症危険情報のレベル説明）
なぜならば、多くの外国人留学生が家庭のイベントである「結婚式やお見合い」などの慶事、あるいは「葬儀や墓参」などの弔事を長期休暇の時期に予定しているからである。特に中国やネパールの一部地域では、身内の不幸があり、葬儀を済ませた後も現地のルールにより、葬儀の延長のようなイベントが 1 年近くにわたって計画されることが多いため、大学の長期休暇の時期を使って一時帰国をする者いる。さらにベトナ
ムの場合は、宗教や地域的、民族的な事情にもよるが、たとえば結婚式の予定について一族が集まって吉日を相談したりすることもあるため、

丹野：外国人留学生に与える新型コロナウイルスの影響文化や民族の事情とは分かっていても、これらが「不要不急」に当たるかどうかの判断に迷うことがあった。言い換えれば、教育機関レベルにおいては、関係機関からの強い指示がない限りは「不要不急」の要請はできても「不要不急」の強制はできないということである。なお、相談の結果、一時帰国を見合わせた学生もいれば、「帰国を準備していたため、家族を心配にさせたくない」という理由で帰国した学生もいた。
３． 東日本大震災の経験をもとに新型コロナウ
イルス感染症が引き起こす外国人留学生の「不安」を解消するためには、どうするべきか？
東京上野キャンパスにおいて、在籍する学生が海外へ出国する際は、学生の安全確保を図るために渡航届の提出を求めている。その内容は、学籍番号や連絡先などの個人情報のほかに、出国目的や日本国からの出国と入国で使用する移動手段（予定便名）を記入させ、外国人留学生の事務を担当する国際交流センターで適切に管理している（表１）。
2020 年 2 月に入り、1 月下旬から「（中国湖北省）への「不要不急の渡航」は避けるようにという外務省の海外安全情報が「継続」している中で、新型コロナウイルス感染症が日本国内で徐々に拡大し始めてくると「帰省（家庭の事情）」という理由で一時帰国を計画し、その相談にくる外国人留学生が増えてきた。
（表１） 2020 年 3 月 31 日現在の国籍別出国者数
国籍人数

備考

中国

4人

1 名は休学中

ネパール

4人

（なし）

ベトナム

4人

（なし）

合計

12 人

入国予定日は未定（国際交流センター作成の資料より、国籍と人数だけを抽出した）
その国籍は様々だが、日本からの出国を予定している何人かの外国人留学生に更に尋ねると「（日本で新型コロナ患者）親や家族、あるいは恋人が日本にいる私のことを心配しているので、一時的に帰国する」という声が多かったのには、正直なところ驚いた。これについては、外国人留学生の多くが、当時、横浜港に停泊していた大型客船の集団感染（写真④）に関する日本国内の報道についてビジュアルや外国語で理解する頻度が多くなってきたこと、さらに日本人乗客だけでなく、外国籍の乗客も乗り合わせていたこと、あるいは客船内の集団感染について、初の対応となった日本政府の対応の際に起きた様々な混乱やトラブルが外国のメディアの報道するところとなり、結果的に海外からも注目をあびることとなったことが、外国人留学生をもつ海外在住の保護者や家族などを不安視させ、日本で学ぶ子弟の一時帰国を決断させた遠因であると思われるが、こうした状況は、今回だけの特殊なことではないことも指摘しておきたい。
写真④ 当時の中国のニュース映像（中国国内でも連日、大きく報道された）
それは 2011 年 3 月 11 日に日本で発生した
いわゆる「東日本大震災」後の日本で学んでいた外国人留学生たちの行動情況と似ているからである。あの「東日本大震災」が発生した当時、日本国内は年度末が近くなり、卒業式や新入生を迎える入学式の準備、あるいは新学期を迎えるオリエンテーション等を準備する時期でもあり、教職員だけでなく学生にとっても非常に忙しい時期であった。こうした情況の中で、安全のために一時帰国を計画する外国人留学生が多くなったことがあった。一時帰国を準備している留学生たちに聞くと答えは「地震が怖いから」というシンプルな回答ではあったが、実際には、福島県にあった原子力発電所が地震発生直後に津波の被害を受けたことによって、その発電所が爆発するという事故が発生し、その内容が大きく報道されたことによる様々なデマや憶測がインターネットを通じて拡散し、海外メディアも大きく報道するところとなり、日本人だけでなく日本に在第一工業大学研究報告 第32号 （2020）

住する外国人に大きな不安や心配を与えたのは、記憶に新しいところである。
たしかに、「地震大国」ともいえる日本は頻繁に有感地震が発生している。そのため、日本で生まれ日本で生活していると、有感地震は日常生活の一部となっているような感覚になってしまいがちである。しかし、これを海外に目を向けてみると情況がだいぶ違ってくるのだ。
たとえば、過去、筆者が留学と勤務を長期で経験した中国北京市においても有感地震は2008 年 5 月 12 日に発生した四川大地震ぐらいであり、筆者が 10 年近くに及ぶ北京での生活においても建物が大きく揺れるような有感地震は四川大地震以外には経験しなかった。
やはり、日本で生活する外国人留学生は、地震のような自然災害について、定期的に避難訓練（写真⑤）などの体験を通じて、正確な対処方法を身に着けておく必要があると考える。（東京上野キャンパスでは毎年、定期的に外国人留学生を参加させた避難訓練を実施しているが、2020 年度は新型コロナ発生による感染防止のため、実施は未定である。）
写真⑤ 2017 年度避難訓練の様子（201７年度前期に校舎から上野公園までの避難訓練の様子）
さらに、新型コロナウイルスのような感染症についても、今後、厚生労働省や文部科学省、および地域の保健所などからのお知らせや注意喚起を正しく理解することは言うまでもないが、それでも、「不安は残る」のが正直なところである。
なぜなら、私たちの人類の歴史において、過去に流行したペストやスペイン風邪のような大規模な感染症の発生と同じ規模の伝染病が今回の新型コロナウイルス感染症であるからだ。もちろん、ワクチンの開発と製造が待たれるが、この原稿を執筆している現時点（2020 年 6 月）では、日本製のウイルスワクチンが完成していないため、仮に海外で新型コロナウイルスに有効なワクチンが開発され、製造が開始されたとしても日本国内に流通するまでには相当な時間がかかると予想されるため、日頃の生活環境を清潔に保つ努力をするという以外には、日本製のワクチン開発が急務であろう。
５、いわゆる「特別給付金、および学生支援緊急給付金」と「緊急事態宣言」以降の外国人留学生の現状について
日本政府の新型コロナによる緊急経済対策の一つとして始まったいわゆる「学生支援緊急給付金」は、いわゆる公的、または民間の教育ローンを利用（および利用予定者）しながらアルバイトによって学生生活を維持している日本人大学生を対象とした施策に外国人留学生も対象に含めるようになったことに始まる。
私費留学生については、優秀な私費留学生向けの「学習奨励費」に準じた内容で選抜することとなり（その後は、大学の「総合的な判断」に任されるように変更された）、本学東京上野キャンパスでも政府文科省からの通知に応じて、学生からの自己申告や必要書類の提出の有無を確認しながら、政府の主旨に合致するふさわしい日本人学生、および外国人留学生を推薦する業務を行っているところである。また、「特別給付金」については、日本人についてはもちろんのこと、外国人については在留資格 6 か月以上があり、2020 年 4 月 27 日の時点で住民登録をしている者が対象となっている。
今年 5 月後半に入り、多くの留学生から、「区役所から 10 万円のお知らせが来ました」という連絡があり、「何か使う予定があるのか」と聞くと「税金や保険の支払いに全部を使います」という声が多かったのは、筆者にとっては予想外の回答であった。特別給付金の手続き時期が住民税や国民健康保険の納入時期とかぶるのは偶然なのだろうが、給与から「各種」を天引きされる筆者としては意外な留学生からの回答であったことを記しておきたい。
次に、新型コロナ対策として出された政府の「緊急事態宣言」以降、アルバイトがなくなってしまった外国人留学生と新型コロナによる影響をあまり受けなかった外国人留学生がいることも記丹野：外国人留学生に与える新型コロナウイルスの影響しておくべきだろう。それは飲食店によっては「密接、密閉、密集」という、いわゆる新型コロナ感染症の影響を受けやすい「三密」の状態にあるため、行政の指示に従い、営業を自粛する店舗が多数あり、その結果としてアルバイト店員として勤務していた外国人留学生の収入が減ってしまったケースもある。一方では、日常生活と密接な関係のある生鮮食料品店やコンビニエンスストアー、あるいはドラッグストアーなどの一部店舗でアルバイト勤務をしている外国人留学生の中には、ほぼ通常通りの勤務（シフト）ということで新型コロナウイルスの影響をあまり受けなかった者もいた。なお、今後は、新型コロナウイル
スの感染症の第 2 波、第 3 波が容易に予想されるため、資格外活動許可の認める範囲内において、さらに労働環境の衛生状態に注意しながらも、新型コロナウイルスの影響を強く受けない業種が外国人留学生たちの人気のアルバイト先、さらには卒業後の就職先となる可能性もあることを指摘しておきたい。なぜならば、日本での生活費を賄う外国人留学生にとっては、安定した収入を得ることが日本で生活してゆくための必須条件のひとつだからである。
６、動画会議システムやクラス別・学生別の学習管理をするための無料ツールを使った遠隔授業の実施について
新型コロナウイルス感染症の影響が日本で拡大するにつれて、教育の現場でもこれまでの「教室内に教員と学生たちが一緒にいる」という対面式の授業から、安全のために非対面の授業形式を検討する動きが出てきた。東京上野キャンパスでは、新型コロナウイルス感染症の発生状況を見ながら、メールによる動画会議システムを使った新学期オリエンテーションの実施予告、および、その操作説明、さらに 2020 年 4
月 27 日の授業開始以降、正式に動画会議システム（写真⑥）などを使った双方向の遠隔授業を開始することとなった。これは 2020 年 6 月１日現在も継続している。その理由は、教室内の「密接、密閉、密集」という、いわゆる新型コロナ感染症の影響を受けやすい「三密」の状態を避けるため、および、関東各地から混雑が予想される公共交通機関を使って東京上野キャンパスへ通学してくる学生たちの安全を大学側が考慮した結果である。
写真⑥ 動画会議システムを使った授業（授業で ZOOM を使用しているところ）
次に、非対面の授業を実施するまでの経緯を振り返ってみることとする。まず、今年 3 月下旬から必要に応じて始まったテレワーク（在宅勤務）から始まり、4 月上旬の時点では教務関係教員を中心とする動画会議システムを使うことを検討するグループが発足し、その後は全教職員と学生が動画会議システムを使用できるように教務関係教員が準備を重ねてきたという経緯がある。しかし、筆者も含めて、教職員の中には初めて使用する動画会議システムであったため、戸惑うこともあった。たとえば、動画会議システムや各授業の課題提出用で使用する Googleclassroom（写真⑦）への接続や操作方法についての質問が学生からあっても 4 月下旬から 5月上旬にかけては、その使用方法にお互いが慣れていないため、即答ができないこともあった。
しかし、現在では教員と学生の双方がその操作方法について慣れてきたことにより、状況は改善している。
写真⑦ 筆者が授業課題提出で使用している Google classroom のスクリーンカット（パソコン、スマホの両方で操作ができる）
もちろん、遠隔授業の開始にあたっては、教第一工業大学研究報告 第32号 （2020）

務関係教員によって、教員向けと学生向けの利用の手引きが作成しメールにて配布され、学生個人で遠隔授業の受講方法が理解できるように工夫はされている。
さらに、事情により海外（中国、ベトナム、ネパールなど）に帰国中となっており、日本への入国が制限されているため、日本へ入国ができな
い外国人留学生への対応（5 月 12 日現在、在ネ
パール日本国大使館からの情報によると、5 月中に学生も搭乗可能な日本へのチャーター機が予定されている模様であった。しかし、現地の新型コロナウイルスの防疫事情により、その後は、6 月上旬にネパールからのチャーター機が成田に向けて運行される模様である。なお、中国、ベトナム等は未定。）が発生しているが、教科書購入や Google classroom の利用について、各担当教員が個別に対応しているところである。
なお、事情によりパソコンを使う授業で個人用のパソコンを持っていない学生については、現在、教務関係教職員の尽力により大学からノートパソコンを貸与する準備、または学期中に補講等で「学びの継続」ができるように対応中である。とが印象的だった。なお、留学生たちとの交流を通じて「欧米ではマスクをする人は病気である」という認識であることもわかった。振り返って、現在の国際ニュースをみると欧米でも市販や自作のマスクをして街を歩く人が非常に多くなっていることに気付いた。これは、「病気にかかっているからマスクをする」のではなく「予防のためにマスクをする」という認識が広まっていることを意味しているのではないだろうか。これにより、徐々にではあるが、さらに経済的な格差はあるにせよ欧米だけでなく、ラテンアメリカやアフリカ、アラブ地域でも医療関係者による適切な指導を受けた自作のマスクや市販のマスク着用による予防措置が広がり、結果的に新型コロナウイルス感染症の収束のきっかけとなることを期待したい。

７．おわりに

２） 外務省海外安全ホームページ

2020 年に入ってから、世界規模で一気に感染が拡大してしまった新型コロナウイルス感染症の収束は現在も見えてこない。もちろん、正しい情報に基づく対処法の確立、たとえば、有効なワクチンの接種が日本でも可能となれば、新型コロナウイルス感染症に対する不安な気持ちも一気に収まるであろう。しかし、（まだ収束はしていないが）新型コロナウイルス感染症が収まったとしても、次の新しい感染症が発生する可能性は捨てきれないだろう。では、我々はどうするべきであろうか。筆者の管見する限り、生活環境の衛生状態を維持することが重要であるが、その具体例の一つがマスクの着用であると考える。
実は筆者が 2002 年から 2003 年にかけて、北京市内の大学で勤務をしていた際に、新型肺炎（SARS）が発生した。その頃を思い出すと、学内ではマスクをしない欧米からの留学生が多かったことを覚えている（当時、多くの中国人、及び留学中の日本人や韓国人の学生はマスクをしていた。）。そして、マスクをしない理由を尋ねると「（SARS の）病気ではないから」といっていたこ＜参考文献＞
１） WHO 「世界における感染者数」
https://extranet.who.int/kobe_centre/ja/covid（2020 年 6 月 6 日 閲覧）https://www.anen.mofa.go.jp/masters/katsuyo.html（2020 年 6 月 6 日 閲覧）
３）中国東方衛視のニュース番組
https://www.youtube.com/watch?v=-Qny4o
ZBRr8（2020 年 6 月 6 日 閲覧）