東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する
認知と関心調査報告
パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：
３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から
遠藤華英

１．はじめに本稿は，2021年10月にパラリンピック研究会で行った「東京2020パラリンピック競技
大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心」に関するイン
ターネット調査のうち，イギリス，ブラジル，日本を対象とした調査結果の報告である。
2021年８月24日から９月５日に亘り，東京2020パラリンピック競技大会が開催された。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け，会場における直接観戦の道は断たれた
ものの，同大会は連日テレビや新聞などメディアで取り上げられ，過去の大会に類を見ないほど日本国民の目に触れることとなった。このように，自国開催はパラリンピックのメディア露出を高め，人々の関心を引き，多くの人々がパラリンピックを実際に目にする機会を創出する。そのため，これまでも自国開催を契機として生じうる様々な社会的期待について議論がなされてきた１。
本稿では，自国開催をきっかけに生じる変化の中でも，人々のパラリンピックの観戦や情報収集など継続的な消費行動に着目する。人々のあらゆる対象に対する行動を予測するモデルには，態度モデルがある２。この「態度」とは，対象についての様々な情報を得ることや実際に経験することを通じて形成されるもので，これまで，その態度がその後の行動意図，そして実際の行動にどのようにつながるのかそのメカニズムが検証されてきた３。例えば，スポーツイベントを対象とした研究では，正負を含める様々な開催都市の住民の認知が，イベントに対する総体的な態度を規定し，イベントへの支援意
図に影響を与えるという結果が報告されている４。また，このような自国・都市で開催される大会に対する人々のポジティブ，もしくはネガティブな認知は，次大会以降の競技観戦やボランティア参加など，様々な行動意図につながることも示唆されている５。
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パラリンピック研究会

紀要 vol.18

これまで健常者スポーツイベントを主な研究対象として検証されてきた成果を踏まえると，パラリンピックの自国開催を経て国民が感じるあらゆる社会的な影響も，次回大会のパラリンピックや，人々のパラスポーツへの関与行動に関連することも期待できる。
そこで，ロンドン2012パラリンピック競技大会の開催国であるイギリスおよび，リオ
デジャネイロ2016パラリンピック競技大会の開催国であるブラジルを対象とした調査結果から，自国で開催されたパラリンピックによって生じたポジティブ，もしくはネガ
ティブな社会的影響に対する人々の認知が，東京2020パラリンピック期間中の観戦，情報収集の程度など自国開催以降のパラリンピックに関する行動にどの程度関連するのか検討することとした。また，本調査は東京2020パラリンピック閉幕の翌月に調査が実施されたため，日本国民を対象とした分析については自国開催による社会的影響の認知と，次大会であるパリ2024パラリンピック競技大会期間中の行動と照らし合わせて議論することは不可能である。そのため，本調査時時点において日本国民が認知した東京
2020パラリンピック開催による社会的影響と東京2020パラリンピック期間中の行動について関連性を明らかにし，イギリス，ブラジル２カ国の結果を踏まえた上で，パリ2024
パラリンピック競技大会に向けた示唆を得ることを目的とした。

２．調査の方法
２−１．調査対象
調査はインターネット調査会社を介して，完全回答が得られるようにし，ランダムにサンプリングした20～69歳の社会調査モニターを対象に行った。調査対象国は，日本，
ドイツ，フランス，イギリス，アメリカ，韓国，ブラジルの７カ国であるが，本稿では，直近の夏季パラリンピック開催３カ国であるイギリス，ブラジル，日本の調査結果に限定する。日本のサンプル回収数は5,000件であり，イギリスとブラジルについては500件のサンプルを回収した。

２−２．調査時期調査を行った時期は2021年10月21日～26日である。

２−３．倫理的配慮
クロスマーケティング社の社内規定に準じ，性別など個人的な内容を含む質問項目があることを明記の上，調査を実施した。
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２−４．質問項目の設計
質問項目については，基本的属性のほか，過去のパラリンピックやパラスポーツの観戦経験やボランティア経験，日常的なスポーツとの関わり，多様性に対する意識などで構成されているが，本稿において分析対象とした各国のパラリンピック自国開催を経て認識している社会的影響，および東京2020パラリンピックの観戦や情報収集など行動に関する質問項目６（日本財団パラスポーツサポートセンター，2021，「東京2020パラリ
ンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心
第３回調査結果報告

調査票」，http://para.tokyo/Questionnaire21.pdf を参照）については，以下の通りである。
パラリンピックの自国開催を経た社会的影響に関する質問項目（Ｑ７「パラリンピッ
クの開催が与える影響についてあなたのご意見をお聞きします」）は，パラリンピック
を含めるメガスポーツイベントのレガシーについて記述した先行研究を基に作成した。
具体的には，人々の快感情の獲得（３項目）７，８，障がいに関する社会制度の変化（３項目）９，人々の障がいに関する理解深化・学習機会の獲得（３項目）10，11，障がいのある人のスポーツ環境の改善（３項目）12，13，人々のパラスポーツへの興味促進（３項目）14，15，
スポーツとしてのパラスポーツの振興（４項目）16，17，パラアスリート・パラスポーツと障がいのある人・障がい政策の分断（３項目）18，19，パラスポーツの過度なエリート化に
20，
21の25項目である。回答は５件法（１＝全くそう思わない，２＝あ
よる弊害（３項目）

まりそう思わない，３＝どちらともいえない，４＝ややそう思う，５＝そう思う）で求めた。項目の詳細は後述する。
また，東京2020パラリンピック期間中の行動については，日頃のスポーツ観戦やス
ポーツニュースの視聴など様々なスポーツ・サービスの消費行動を測定する尺度22を援用し，東京2020パラリンピックの放送媒体を網羅した項目を設けた。回答は５件法（１＝全くしなかった，２＝たまに（週に１～２日程度），３＝ときどき（週に３～４日程度），４＝よく（週に５～６日程度），５＝毎日）である（表１）。

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パラリンピック研究会

表１

紀要 vol.18

東京2020パラリンピック期間中の行動に関する質問項目

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３．分析方法３−１．分析の手続き分析にあたり，回答に時間をかけていない，明らかに問題文を読まないで回答しているサンプルデータを抽出するために次のような基準を設けた。
・Ｑ９「あなたは，東京2020パラリンピックのどの競技や式典を観ましたか」で「25.
観ていない」を選択しているにも関わらず，Ｑ11「東京2020パラリンピック開催
期間中（2021年８月24日（火）～９月５日（日）13日間），以下のことをあなた
はどのくらいの頻度で行いましたか」で１．
「全くしていない」以外を選択し，且つＱ11を構成する12の質問項目に対してすべて同じ数字（例えば，「３．ときどき（週に３日～４日）」）で回答している。
・同じくＱ９で「25．観ていない」以外，つまり観戦した競技があると回答しているにも関わらず，Ｑ11で「１．全くしていない」を選択し，Ｑ11を構成する12の質問項目に対してすべて「１．全くしていない」を選択している。
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これらは，東京2020パラリンピックの観戦行動について正確に回答されているとはいえず，回答傾向に乱れが生じていると判断できるため分析対象外とした。よって，分析
対象のデータ件数は，日本が4,845件，イギリスが492件，ブラジルが493件となった。
以上の分析対象から，各国のパラリンピック自国開催を経た社会的影響に対する評価に関する特徴，およびその特徴と東京2020パラリンピック期間中の行動との関係性について分析を進めることとした。

３−２．分析の流れ
今回調査対象とするイギリス，ブラジル，日本では，自国開催から東京2020パラリン
ピックまでの年月が異なる。それゆえ，時間経過に伴う様々な要因が交絡すると考え，
本論文では結果の解釈を容易にするために各国のデータを別々に分析し，それぞれの結果を導くこととした。
先行研究では，人々のあらゆる行動には，その対象物に対する肯定的，もしくは否定的な態度が影響すると考えられてきた。よって，自国開催を経て形成されたパラリン
ピックに対する人々の選好が，東京2020パラリンピック期間中の行動にも関係するとも考えられる。この理論を援用し，自国開催に対するポジティブな認識が強い層は，東京
2020パラリンピックの視聴や情報収集に積極的であり，逆にネガティブな認識が強い層
は東京2020パラリンピック期間中の行動は消極的であるとの仮説を立て検証することとした。
自国開催を経て認識している社会的影響については，25の項目を用いて回答を求めている（表２）。分析の第一段階として，この25項目ある中で，人々の回答傾向をより解釈しやすくするために，まず複数の項目が共通して関連する因子を見つけ出す探索的因
23。第二段階では，
子分析を行った。なお，その際因子負荷量 .35以上を基準とした（注１）

第一段階で抽出した項目のグループである因子に対する回答傾向を基に，回答者をグ24。加えて，分類されたクラスター
ループに分類するクラスター分析を行った（注２）ごとに，自国開催を経て認識する社会的影響に対する回答の特性や違いを理解するために，回答した数字（「１．全くそう思わない」～「５．そう思う」５件法）を得点化し，その数値を基に各クラスターの平均値を算出し，比較した。以上の分析によって，自国開催を経て認識している社会的影響の回答傾向を基に回答者を分類した。最後に第三段階として，第二段階までに分類した回答者層によって，東京2020パラリンピック期間中の行動に関しその積極性にどのような差異があるのかを検討した。具体的には，第二段階で分類したクラスターの違いによって，東京2020パラリンピック期間中の行動に差があるのかを検討するために，東京2020パラリンピック期間中の行動に関する質問におい115

パラリンピック研究会

紀要 vol.18て回答した数字を総点化し，その数値から各クラスターの平均値を算出し，一元配置分
25。
散分析により平均値を比較した（注３）

表２

パラリンピックの自国開催を経た社会的影響に関する25項目一覧
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４．結果と考察４−１．イギリス
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ところ，表の通り３因子に分かれた（表３）（注４）。表内の数値は因子負荷量を示し，前述した通り本論文では .35を基準に因子を抽出している。

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表３

探索的因子分析の結果（イギリス）
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第一因子は15項目で構成された。項目の内容をみると，人々の心理的な変化やスポーツとしてのパラスポーツの進展を示す内容が含まれている。第二因子は自国開催によって生じうる負の影響を示す７項目で構成された。第三因子は，障がいに関する社会制度の変化を示す３項目で構成された。よって，第一因子を「スポーツ・心理面の変化」，
第二因子を「自国開催による負の影響」，第三因子を「障がいに関する社会制度の変化」と付した。
４−１−２．クラスター分析
次に，上記の因子分析より得た各下位尺度平均値を用いて，回答者の得点パターンによって分類をするため，クラスター分析を行った（注５）。クラスター数３～６の範囲で試行し，「クラスターの規模」「クラスターの距離」の観点からクラスター数の検討をした上で，今回はクラスターを三つと設定することとした。この三つのクラスターを，
GBR-１，GBR-２，GBR-３とすることとした。さらに，得られたクラスターを独立変数，
因子を従属変数とした一元配置分散分析を行った。その結果，いずれの因子においても統計的に有意な群間差が認められた（注６）。つまり，各因子において，GBR-１，GBR２，GBR-３の平均値に差があるということが明らかになった。
表４は GBR-１，GBR-２，GBR-３の平均値を示している。
117

パラリンピック研究会

表４

紀要 vol.18

各クラスターの下位尺度得点の平均値（イギリス）

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・GBR-１は，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化に関してポジティブな認識を示し，且つ自国開催による負の影響の認知が低い傾向にある。
・GBR-２は，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化に関してネガティブな認識を示し，自国開催による負の影響の認知は，
GBR-１に比べ高く，GBR-３と比べ低い傾向にある。
・GBR-３は，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化，自国開催による負の影響，すべての因子に対して認知が高い傾向にある。
以上の結果をまとめると，GBR-１は否定的な影響より肯定的な影響を感じ，逆にGBR-２は肯定的な影響より否定的な影響を強く感じている層ということが分かる。また，GBR-３は，肯定的な影響も否定的な影響も強く認識している層であるといえる。
４−１−３．一元配置分散分析
上記の結果で示したクラスターの違いによって，東京2020パラリンピック期間中の観戦や情報収集の行動にどのような差が生じているのか平均値の比較を試みた。表５はその平均値を示している（表５）。

118東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から

表５

各クラスターの東京2020パラリンピック期間中の行動の平均値（イギリス）

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分散分析の結果，群間の得点差は0.1％水準で有意であったため（Ｆ（２，489）＝
42.68，ｐ＜0.01），Tukey の HSD 法（0.5％水準）による多重比較を行った（図１）。その結果，肯定的な影響も否定的な影響も高い認識を示していた GBR-３が他の群と比較して有意に高い数値を示した。また，否定的な影響を感じている GBR-２は，他の群と比較して最も低い数値を示している。つまり，ロンドンパラリンピックの開催後の社会的影響について肯定的な側面も否定的な側面も感じている人々が，最も東京2020パラリ
ンピック期間中の観戦や情報収集など具体的な行動をしているという結果が示された。

図１ 東京2020パラリンピック期間中の行動を従属変数とした平均値の比較（イギリス）

４−２．ブラジル
４−２−１．因子分析
続いて，ブラジルのデータから最尤法のプロマックス回転（斜交回転）にて因子分析を行ったところ，表の通り三つの因子に分かれた（表６）。

119

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

表６

探索的因子分析の結果（ブラジル）ҾࢢϏϧηϛʖςΏϏϧΠηϨʖφ͹ϟυΡΠ࿒ड़͗਒Ξͫ

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第一因子は10項目で構成された。項目の内容をみると，人々の心理的な変化やスポーツとしてのパラスポーツの発展を示す内容が含まれている。第二因子は障がいに関する社
会制度の変化に加え，障がい者の機会均等に関する項目で構成された。第三因子は，イギリスの結果同様，自国開催によって生じうる負の影響を示す８項目で構成された。
よって，第一因子を「スポーツ・心理面の変化」，第二因子を「障がいに関する制度・環境の変化・機会均等」，第三因子を「自国開催による負の影響」と付した。
４−２−２．クラスター分析
続いて，因子分析より得た各下位尺度平均値を用いて，回答者の得点パターンによって分類をするため，クラスター分析を行った。イギリスの分析手続き同様，クラスター
数３～６の範囲で試行し，「クラスターの規模」「クラスターの距離」の観点からクラス
ター数を検討した上で，クラスターを三つと設定することとした。この三つのクラス
ターは，BRA-１，BRA-２，BRA-３とした。得られたクラスターを独立変数，因子を従属変数とした分散分析を行った。その結果，いずれの因子においても有意な群間差が認められた（注７）。表７は BRA-１，BRA-２，BRA-３の平均値を示している。

120

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から

表７

各クラスターの下位尺度得点の平均値（ブラジル）

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・BRA-１は，他の二つのクラスターと比較すると，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化に対して中立的な認識を示しており，自国開催による負の影響については，BRA-３より統計的に高いという結果が表れた。
・BRA-２は，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化，自国開催による負の影響に対し，どのクラスターよりも強い認識を示す傾向にある。
・BRA-３は，スポーツや人々の心理面に関する変化，障がいに関する社会制度の変化，自国開催による負の影響に対し，どのクラスターよりも弱い認識を示す傾向にある。
以上をまとめると，BRA-１は否定的な影響も肯定的な影響もともに認識しているが，他のクラスターと比較すると中立的な立場であるといえる。BRA-２は，肯定的な影響も否定的な影響も強く認識している層であり，BRA-３は肯定的な影響も否定的な影響も認識していない層であるといえる。
４−２−３．一元配置分散分析
上記の結果で示したクラスターの違いによって，東京2020パラリンピック期間中の観戦や情報収集の行動にどのような差が生じているのか平均値の比較を試みた。表８はその平均値を示している。

121

パラリンピック研究会

表８

紀要 vol.18

各クラスターの東京2020パラリンピック期間中の行動の平均値（ブラジル）਼ౕɻɻɻฑ‫ۋ‬஍ ɻඬ६ยࠫ
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分散分析の結果，群間の得点差は0.1％水準で有意であったため（Ｆ（２，49）＝21.61，
ｐ＜0.01），Tukey の HSD 法（0.5％水準）による多重比較を行った（図２）。その結果，肯定的な影響も否定的な影響も高い認識を示していた BRA-２が他の群と比較して有意に高い数値を示した。一方，肯定的な影響も否定的な影響も低い得点傾向があった
BRA-３は，他の群と比較して東京2020パラリンピック期間中の行動も消極的である傾向を示した。つまり，リオデジャネイロパラリンピック開催後の社会的影響について，肯定的でも否定的でもない層が最も東京2020パラリンピックの観戦など実際の行動に結びついておらず，正負両方の認識が強い層は積極的な行動を示すという結果が明らかになった。

図２ 東京2020パラリンピック期間中の行動を従属変数とした平均値の比較（ブラジル）

４−３．日本４−３−１．因子分析
続いて，日本のデータから最尤法のプロマックス回転（斜交回転）にて因子分析を行った結果，因子負荷量および固有値の観点から，日本のデータからは二つ因子が抽出122

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向からされた。分析過程で，複数の因子に対して高い因子負荷量を示した１項目は削除し，全24項目で因子分析を行った（表９）。
表９探索的因子分析の結果（日本）
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第一因子は，自国開催によるポジティブな影響を示す18項目で構成された。第二因子
は自国開催によって生じうる負の影響を示す６項目で構成された。よって，第一因子を「自国開催による正の影響」，第二因子を「自国開催による負の影響」と付した。
４−３−２．クラスター分析
続いて，因子分析より得た各下位尺度平均値を用いて，回答者の得点パターンによって分類をするため，クラスター分析を行った。イギリス，ブラジルのケース同様，クラスター数３～６の範囲で試行し，「クラスターの規模」「クラスターの距離」の観点からクラスター数を検討した上で，クラスターを三つと設定することとした。この三つのク
ラスターは，JPN-１，JPN-２，JPN-３とした。得られたクラスターを独立変数，因子を従属変数とした分散分析を行った。その結果，いずれの因子においても有意な群間差123パラリンピック研究会

紀要 vol.18が認められた（注８）。表10は JPN-１，JPN-２，JPN-３の平均値を示している（表10）。
表10

各クラスターの下位尺度得点の平均値（日本）਼ౕ ɻฑ‫ۋ‬஍ ඬ६ยࠫ
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・JPN-１は，他のクラスターと比較して自国開催による正の影響に関して中立的な認識を示し，自国開催による負の影響について強い認識を示している。
・JPN-２は，他のクラスターと比較して自国開催による正の影響に関して強い認識を示し，自国開催による負の影響に対しては中立的な認識を示している。
・JPN-３は，自国開催による正の影響および負の影響に対し，どのクラスターよ
りも弱い認識を示している。
以上をまとめると，JPN-１は否定的な影響も肯定的な影響もともに認識しているものの，他のクラスターと比較した場合は，影響全般に対しやや否定的な立場であるといえる。JPN-２も，肯定的な影響も否定的な影響も認識しているが，他のクラスターと比較した場合は影響全般に対しやや肯定的な立場である。JPN-３は肯定的な影響も否
定的な影響も認識していない層であるといえる。
上記の結果で示したクラスターの違いによって，東京2020パラリンピック期間中の観戦や情報収集の行動にどのような差が生じているのか平均値の比較を試みた。表はその平均値を示している。
４−３−３．一元配置分散分析
上記の結果で示したクラスターの違いによって，東京2020パラリンピック期間中の観戦や情報収集の行動にどのような差が生じているのか平均値の比較を試みた。表11はその平均値を示している。
124

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から

表11

各クラスターの東京2020パラリンピック期間中の行動の平均値（日本）

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分散分析の結果，群間の得点差は0.1％水準で有意であったため（Ｆ（２，4841）＝
360.98，ｐ＜0.01），Tukey の HSD 法（0.5％水準）による多重比較を行った（図３）。
その結果，JPN-２が他の群と比較して統計上有意に高い数値を示した。一方，肯定的な影響も否定的な影響も低い得点傾向があった JPN-３は，他の群と比較して東京2020
パラリンピック期間中の行動も消極的である傾向を示した。つまり，東京2020パラリン
ピック開催を通じた社会的影響について，正負両方の認識を示しつつ，やや肯定的な立場にある人々は大会期間中の観戦や情報収集に積極的であったことが示された。一方，肯定的でも否定的でもない層が最も東京2020パラリンピックの観戦など行動に結びついていないことが明らかになった。

図３

東京2020パラリンピック期間中の行動を従属変数とした平均値の比較（日本）

４−４．結果のまとめと考察
イギリス，ブラジルの結果から，社会的影響についてポジティブな認識を示す層は，
東京2020パラリンピック期間中も観戦や情報収集などを行っていることが示された。消125

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

費者行動のメカニズムとして，行動を予測・説明するために，対象物の好き嫌いを示す
態度は必要な概念として考えられてきた26。この態度は，対象についての様々な情報や実際の経験を通じて形成される27。今回の調査結果に援用すると，自国開催を経た社会的影響にポジティブな感情を抱く人々や，スポーツ観戦やボランティア体験など実際の経験をしている人々は，パラリンピックに対しても好意的な態度を示し，大会の観戦やパラリンピックに関する情報収集という行動に移行しているものと考えられる。また，
イギリスのケースにおける GBR-２である自国開催を経た社会的影響についてネガティ
ブな傾向を示した層が，東京2020パラリンピック期間中の行動も消極的であった点も前
述の消費行動の理論で解釈可能であるといえる。
しかしながら，今回の結果では，東京2020パラリンピック期間中に観戦や情報収集など最も積極的に行っていたのは，３カ国いずれにおいてもポジティブな影響のみではな
く，ネガティブな影響についても認識している層であった。逆に，ブラジルの BRA-３
であるポジティブな影響，ネガティブな影響ともに低い数値を示した人々の行動は消極的であった。この点から，正負含めて認知が高い，つまりパラリンピックという大会自体に対する関心の高さが自国開催以降の大会への関与につながるとも考えられる。一方，そもそものパラリンピックに対する関心が低い，観戦をしていない，接触機会がな
いなど，正負を含めた何らかの態度を形成するための材料がない場合は，自国開催を経ても次回大会以降の関心や視聴，情報の入手などの積極的行動につながらないのではないかと考えられる。ゆえに，ポジティブな意見を最大化することだけが行動につながる
わけではなく，そもそも関心があり，肯定否定を問わず，パラリンピックに対する明確な意見や意識を持っていることが前提となるのではないか。
日本のケースについては，この調査においては，東京2020パラリンピックの観戦・情報収集という行動と社会的影響に関する認知および態度の形成がほぼ同時期に行われているため，その他の２カ国と同じ方法で比較するのは困難である。しかしながら，イギ
リス，ブラジルのケースに倣うと，東京でパラリンピックが開催されたことを通じて，大会に対する何らかの価値意識を持った人々は，パリ2024パラリンピックに向けて継続的な観戦や情報収集を行う期待があり，一過性に終わらないパラスポーツとの接触機会提供が求められるであろう。
一方，ブラジル同様，社会的影響について正負含めて認識が低い層がいることもあり，
東京2020パラリンピックが開催された期間において無関心であった人々に対して，今
後，他国で開催されるパラリンピックにどのように興味を持ってもらうのかが課題となる。無関心層に対するアプローチは，パラリンピックに限らず，公衆衛生や健康，教育などの諸政策から企業のマーケティングに至るまで様々なケースにおいて課題となって126

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から浮上する。こうした無関心層へのアプローチには，行動を変える必要性を感じるような感情的経験やメリットを意識させるような働きかけが肝要と指摘されている28。よって，関心のない人々に対しても継続的にパラスポーツに関する情報が届く環境，そして個人の選択的行動の範囲外でもパラスポーツの体験ができ，偶然にでも人々の経験が生み出されるような取組みが重要と思われる。また，無関心層の行動変容を導くために，例えば健康問題などをターゲットとしたテーマを人々に押し付けるのではなく，家族や友人
関係，日常生活の話など人々にとって身近で親しみやすいテーマから行動変容を促す機
会を獲得する場合がある。パラスポーツやパラリンピックに対して無関心である理由として，人々の生活や趣向から遠い存在であることも考えられるため，人々にとって馴染みのある話題やテーマをカギとして，パラスポーツやパラリンピックへの興味関心につなげる働きかけも必要だと考える。

５．まとめ：研究の限界と今度の展望
本研究は，３カ国の調査対象者に対して，自国の開催を経て国民が感じる社会的影響について回答を求め，その回答傾向によってカテゴリー化した。また，そのカテゴリー
を用い東京2020パラリンピック期間中の観戦，情報収集の程度にどのような差が生じるのか分析を試みた。この一連の分析を経て，自国大会以降の継続的な関与行動を創出する示唆を得ることを目的とした。結果として，ポジティブな影響の認知は大会期間中の行動にも表れるが，そもそも正負含めて社会的影響を認知する関心の程度が重要である
ことが示唆された。
本研究の限界として，まず，自国開催を経た社会的影響と，東京2020パラリンピック
期間中の行動のデータのみを使用している点が挙げられる。本稿では，態度と行動を示す項目のみで分析しており，態度の先行要因である人々の信念や知識，経験，そして行動の先行要因である行動意図を分析に含めていない。先行研究でも示されている通り，
態度形成は，個人のあらゆる経験や感情に影響を受ける。例えば，これまでのスポーツ観戦経験やパラスポーツに関する接触経験，障がいに関する知識などである。今回分類したクラスターの中でも，知識の有無や個人的な経験の差，さらには基本的属性を踏まえて分析することによって，様々な結果のパターンが生じると考えられる。今後は態度から行動に至る分析項目を増やし，自国大会以降のパラリンピックの観戦・情報収集など実際の行動に促す要因を探索したい。
また，分析の手続きにおいて設けた基準のみでは，回答に時間をかけていない，明らかに問題文を読まないで回答しているサンプルデータをすべて抽出し，分析対象から除127

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

外できていない可能性を否定できない。例えば，「障がいのある人が，スポーツをしや
すい環境が整った」という項目と，「一般の障がいのある人を対象としたスポーツ振興が阻害された」という項目を設けているが，このように相反する項目がいずれも「そう思う」と回答されていた場合，矛盾が発生するとも考えられる。回答者が上記２つの質問文中にある「障がいのある人」および「一般の障がいのある人」をどのような人々として想定しているかにも影響を受けるとも考えられ，結果の解釈や今後の分析では留意
しなければならない。
注（１）探索的因子分析とは，調査から得られたデータ（観測変数）から観測変数間の相関を説明する因子を探索する分析方法である。また，因子負荷量とは得られた共通因子が分析に用いた変数（観測変数）に与える影響の強さを表す値である。－
１～１の値をとり，因子負荷量の絶対値が大きいほど，その共通因子と観測変数の間に（正または負の）強い相関があることを示す値である。基準値は分析者の判断にも委ねられるが，今回の分析では .35を基準としている29。
（２）クラスター分析とは，得られたデータ群の中から似たもの同士を集めて群（クラスター）に分類する方法である30。
（３）一元配置分散分析は，３群以上からなるデータが得られた場合，群間の平均値を比較する解析手法である31。
（４）最尤法は因子の抽出方法のひとつで，手元にあるデータからみて，最もありえそうな因子モデルを推定する方法である。回転とは，因子の解釈を容易にするために行われる方法である。
（５）因子分析により得られた尺度は下位尺度といい，下位尺度の項目の得点を合計し，それを項目数で割ったものを各下位尺度得点とした。
（６）第一因子：Ｆ（２，489）＝146.29，第二因子：Ｆ（２，489）＝422.96，第三因子：
Ｆ（２，489）＝187.296），いずれもｐ＜0.01。
（７）第一因子：Ｆ（２，49）＝125.91，第二因子：Ｆ（２，49）＝210.82，第三因子：
Ｆ（２，49）＝10.52），いずれもｐ＜0.01.
（８）第一因子：Ｆ（２，4841）＝5030.79，第二因子：Ｆ（２，4841）＝，第三因子：
Ｆ（２，49）＝896.25），いずれもｐ＜0.01.
参考引用文献１

Misener, L., Darcy, S., Legg, D. and Gilbert, K., 2013, “Beyond Olympic Legacy:
Understanding Paralympic Legacy through a Thematic Analysis,” Journal of Sport
128

東京2020パラリンピック競技大会後における国内外一般社会でのパラリンピックに関する認知と関心調査報告 パラリンピック自国開催を経た社会的影響の認知と東京2020パラリンピック期間中の行動との関連：３カ国（イギリス・ブラジル・日本）の傾向から
Management, 27（４）, 329-341.
２

Fishbein, M. and Ajzen, I., 1975, Belief, Attitude, Intention, and Behavior, MA: AddisonWesley.

３ Lutz, R. J., 1991, “The Role of Attitude Theory in Marketing,” Perspectives in Consumer
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４

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５Inoue, Y. and Havard, C. T., 2014, “Determinants and Consequences of the Perceived Social
Impact of a Sport Event,” Journal of Sport Management, 28, 295-310.

６

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７

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Happiness: The Case of Two Non-Megasport Events,” Journal of Global Sport Management,
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（

９

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10Gold, J. R. and Gold, M. M., 2009, “Future Indefinite? London 2012, the Spectre of2000 Paralympic and Olympic Games,” Disability Studies Quarterly, 21（４）,70-84.
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11 Cashman, R. and Darcy, S., 2008, Benchmark Games: The Sydney 2000 Paralympic Games,Petersham, NSW Australia: Walla Walla Press in conjunction with the Australian Centre for
Olympic Studies.
12Gold and Gold, “Future Indefinite?,” 179-196.

13

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14

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16

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17

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18

Darcy, S., 2003, “The Politics of Disability and Access: The Sydney 2000 Games Experience,”（６）, 737-757.
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19

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20

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129

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

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21 Weed, M. and Dowse, S., 2009, “A Missed Opportunity Waiting to Happen? The Social
Legacy Potential of the London 2012 Paralympic Games,” Journal of Policy Research in
Tourism, Leisure and Events, 1（２）, 170-174.
22

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23

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24

吉原一紘，徳高平蔵，2014，「クラスター分析の概要」，『Journal of Surface Analysis』，21（１），
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村瀬洋一，高田洋，廣瀬毅士（編），2007，『SPSS による多変量解析』，株式会社オーム社．

26

田中洋，2007，「消費者行動論序説 （８） ６．購入と廃棄」，『経営志林』，44（１），55-65.

27Lutz, R. J., 1991, “The Role of Attitude Theory in Marketing,” Perspectives in consumer
behavior, Prentice-Hall International.

28

瓜生原葉子，2018，「ソーシャルマーケティングによる行動変容」，『同志社商学』，70（３），
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29

中村知靖，2007，「心理尺度作成における因子分析の利用法」，教育心理学年報，46,42-45.

30

吉原他，前掲書，10-17.

31

村瀬他編，前掲書．

130

Report on the Survey on the Awareness and Interest of the General Public in the Paralympics after the Tokyo 2020 Paralympic Games in Japan and in Some Selected Countries The Relationship between Perceptionsof Social Impacts of Hosting the Paralympic Games in One’s Own Country and Behavior during the Tokyo 2020 Paralympic Games: From Trends in Three Countries（United Kingdom, Brazil, and Japan）

Report on the Survey on the Awareness andInterest of the General Public in the
Paralympics after the Tokyo 2020 Paralympic
Games in Japan and in Some Selected Countries
The Relationship between Perceptions of Social Impactsof Hosting the Paralympic Games in One’s Own Country
and Behavior during the Tokyo 2020 Paralympic Games:
From Trends in Three Countries（United Kingdom,
Brazil, and Japan）
ENDO Hanae

In October 2021, the Paralympic Research Group conducted an internet survey on“Awareness and Interest of the General Public in the Paralympics after the Tokyo
2020 Paralympic Games in Japan and in Some Selected Countries.” From this survey,
this paper reports on the results from the United Kingdom, Brazil and Japan.
Among the various changes that occur after hosting the Paralympic Games in one’s
own country, the paper focused particularly on people’s consumption behavior incontinuing to watch the Paralympic Games and look for information about the Games.
In prior research on sporting events, it has been reported that the various
perceptions of host city residents, including both positive and negative perceptions,define their general attitude towards the event and influence their intent to support
the event. It has also been suggested that awareness about the social impact ofhosting the Games in one’s own country may result in various behavioral intentions,such as watching or volunteering in subsequent Paralympic Games. Based on this, we
expect that there may be links between all forms of social impacts felt by the public
after hosting the Paralympic Games, and their behavior in involving themselves insubsequent Paralympic Games and Para sports. Hence, we looked at the survey
results for the United Kingdom, the host country of the London 2012 Paralympic
131

Journal of Paralympic Research Group vol.18

Games, and Brazil, the host country of the Rio de Janeiro 2016 Paralympic Games, tocompare trends in what the respondents said about the social impacts felt by the
public after hosting the Games in their countries, and the degree to which the
respondents watched and collected information about the Tokyo 2020 Paralympic
Games. The comparison was used to examine how positive and negative perceptionsof the social impacts of hosting the Games translated into actions during Paralympic
Games held subsequent to the Games they hosted. As the survey was conducted onlya month after the end of the Tokyo 2020 Paralympic Games, it was impossible, asconcerns Japan, to discuss the comparison between the perceptions of social impactsof hosting the Games in Japan and the respondents’  behavior during the next
Paralympic Games, which will be held in Paris in 2024. Therefore, the aim of thispaper as concerns Japan, is to clarify the links between the perceptions of theJapanese public on the social impacts of hosting the Games in their country at thetime of the survey and their behavior during the Tokyo 2020 Paralympic Games, andwith insight from the survey results from the other two countries, to draw
implications towards the Paris 2024 Paralympic Games.
The survey was conducted via an internet research firm on randomly selectedindividuals aged between 20 and 69 who agreed to participate in social monitoring
surveys. The respondents were asked to answer all questions. The seven countries
surveyed were Japan, Germany, France, the United Kingdom, the United States,
South Korea, and Brazil, but for this paper, we focus on the survey results of theUnited Kingdom, Brazil, and Japan, the three host countries of the most recent
Summer Paralympic Games. The number of samples collected for Japan was 5,000,
while 500 samples were collected for the United Kingdom and Brazil.
The results of the United Kingdom and Brazil indicate that those who have positive
perceptions of the social impacts of hosting the Games tended to watch and collectinformation during the Tokyo 2020 Paralympic Games. In analyzing consumer
behavior, an individual’s attitude on whether they like or dislike a certain product has
been considered necessary for predicting or explaining their behavior. This attitude
is formed by a variety of information they have about the product and their actual
experiences of the product. If we apply the same concept to the survey results, itwould mean that people who have positive feelings about the social impacts ofhosting the Games in their countries and people who have had actual experience132

Report on the Survey on the Awareness and Interest of the General Public in the Paralympics after the Tokyo 2020 Paralympic Games in Japan and in Some Selected Countries The Relationship between Perceptionsof Social Impacts of Hosting the Paralympic Games in One’s Own Country and Behavior during the Tokyo 2020 Paralympic Games: From Trends in Three Countries（United Kingdom, Brazil, and Japan）

watching sports or volunteering, would have a favorable attitude toward theParalympics and adopt behavior to watch the Games and collect information about
the Games. The above-mentioned theory of consumer behavior would also explain
why those who tended to have negative perceptions about the social impacts ofhosting the Games in their countries were less engaged in terms of their behavior
during the Tokyo 2020 Paralympics Games.
The actual results showed, however, that in all three countries, it was those who
were aware not only of the positive impacts but also of the negative impacts ofhosting the Games who were most actively engaged in watching and collecting
information about the Tokyo 2020 Paralympic Games. This implies that a high level ofawareness of both positive and negative impacts, in short, a high level of interest in
the Paralympic Games itself, is associated with involvement in subsequent Paralympic
Games. In other words, if a person has no material to form their attitude, including
positive or negative, about the Games, whether it is from a lack of interest in the
Paralympics to start with, from not watching the Paralympics, or from having noopportunities to come into contact with the Games, they may not be able to adopt
active behavior in taking interest in, watching, or collecting information about
subsequent Paralympic Games even after their country has hosted the Games.

133