平成 30 年 12 月 31 日
公益財団法人日本水泳連盟 顧問弁護士
望月浩一郎

プールの基準と安全性に関する裁判例
1

法が求める施設の安全性

民法第 717 条第 1 項は､｢土地の工作物の設置又は保存に瑕疵があることによって他人に損害を生じたときは､その工作物の占有者は､被害者に対してその損害を賠償する責任を負う｡ただし､占有者が損害の発生を防止するのに必要な注意をしたときは､所有者がその損害を賠償しなければならない｡｣としている｡｢土地の工作物｣が公の営造物である場合には､国家賠償法第 2 条第 1 項の適用となる｡｢道路､河川その他の公の営造物の設置又は管理に瑕疵があったために他人に損害を生じたときは､国又は公共団体は､これを賠償する責に任ずる｡｣と定めており､｢国又は公共団体｣の責任について土地工作物責任と同様の定めをしている｡
すなわち､｢土地の工作物｣あるいは｢公の営造物｣であるプール *1について､｢設置又は管理(保存)に瑕疵がある｣と判断される場合は､施設の｢占有者｣又は｢所有者｣が責任を負うとされている｡
判例上､｢設置管理の瑕疵｣があるか否かについては､｢当該営造物の構造､用法､場所的環境及び利用状況等諸般の事情を総合考慮して具体的個別的に判断すべきものである｣(最高裁昭和 53 年 7 月 4 日判決)とされている｡
この最高裁判例の事案は､道路と高校の校庭との間に 4m の高低差があるため防護柵が設置されていたところ､6 歳の児童が防護柵の上段手摺に後ろ向きに腰かけて遊ぶうち誤って転落し死亡したものと推認される事案である｡判決は､①本件防護柵の構造(2m 間隔に立てられた高さ 80cm のコンクリート柱に上下 2 の鉄パイプを通して手摺とし､路面か*1 空気で膨らませる移動可能なビニールプールなどは想定していない。

- 1 -らの高さが上段手摺まで 65cm,下段手摺まで 40cm)､②手すりは､この種の柵に通常用いられる丸棒状の鉄パイプであり幼児がこれを遊び道具とするのに好適なものではなかった
こと､③本件道路が子どもらの遊び場所とよっており､親は転落の危険をおそれて子どもに本件防護柵で遊ばないよう注意を与えていたこと､④防護柵設置の後他に子どもの転落事故が発生したとか､住民が設置管理者に対し事故防止措置をとるよう陳情したとかいう事実はないこと､等の事情に照らして､設置管理の瑕疵を否定した｡判決は､本件事故は､本件道路及び防護柵の設置管理者において通常予測することのできない行動に起因するものであるから､営造物につき本来それが具有すべき安全性に欠けるところがあったとは言えないとした｡
この最高裁判例が示すところにしたがって､競泳でのスタートを試みるプールについての｢通常有すべき安全性｣の判断基準を検討するには､プールの構造､利用者(スタートをする者)の技量･体格等を総合的に検討しなければならない｡
第 1 は､スタート事故を完全に防止しうる水深である｡成年男子が通常のスタート台からどのような姿勢でスタートをしても事故が起こらない水深を求めるなら､2.7m 程度となる｡しかしながらこのような､絶対的な安全性を必要としないのが最高裁判例の考えである｡
第 2 は全くミスのない理想的なスタートをする限り水底に接触しない水深である｡最高裁
判例は､利用者の｢通常の使用方法｣を逸脱した使用についての安全性までは求めないものの､｢ノーミス｣で安全性が確保されるだけでは､｢通常の用法に即しない行動の結果生じた事故｣と評価することはできない｡スタート事故防止の視点でプールに求められる｢通常有すべき安全性｣は､正常なスタートを意図している限り､通常生じうるミスが生じても事故が起こらないような構造となる｡
一般的に施設･設備の安全性を考えるときには､事故が生じないよう余裕をもった安全性を考える｡重量物を持ち上げるのに当該重量を少しでも超えれば切断するようなぎりぎりの条件のロープは使用しない｡実際には､切断荷重の数分の一を安全荷重として使用の限界としている｡ちなみに､厚生労働省の『クレーン等安全規則』においてはワイヤーロープの安全係数は 6 以上と定められている｡- 2 -このような安全のための『余裕』は､産業界に特有なものではない｡外国の水泳指導書*2においては､“error margin”を前提として､完璧なスタートをできなかった場合でも水底に衝突しない水深を示している｡
先の最高裁判例の事案は､防護柵であるため設置管理の瑕疵を否定されたが､6 歳の児童が手摺に後ろ向きに腰かけて遊ぶことが想定されている公園の遊具の場合には､このような利用方法で誤つて転落しても死亡するに至らない安全性が求められる｡現実に､転落事故が想定される公園の遊具については､利用対象者ごとに転落事故による重大事故を防止するために､遊具の高さの規制､転落した際に重大事故とならないように周囲に障害物を設置しない安全領域を求める等の対応がとられ､通常の利用方法の範囲で生じる｢誤り｣に対しても安全性が確保されることが求められている｡
最高裁判例が示すところにしたがって､競泳でのスタートを試みるプールについての｢通常有すべき安全性｣の判断基準を検討するには､プールの構造､利用者(スタートをする者)の技量･体格等を総合的に検討しなければならない｡
この点を判例で示された事案について解説する｡

2

プールでの競泳のスタートを試みた事故判例

水泳での飛び込み事故についての判例は一覧表のとおりである｡ガイドラインは､競泳でのスタートを行うために水中に飛び込んだ際に事故を予防するに足りる安全性を確保することを目的としているため､①海や湖での飛び込み事故､②流れるプールのように競泳でのスタートを予定していないプールでの飛び込み事故､③飛び込み競技における飛び込みを意図した事故は除外している｡*2 Mervyn

LPalmer”The

Scienceof- 3 -Teaching

Swimming”1980.

この 30 事件の中で､①15 事件で施設が安全性に欠けているとの主張とスタートの指導者が安全に指導をしなかったとの主張の両方が主張され､②7 事件で施設が安全性に欠けていることだけが主張され､③8 事件でスタートの指導者が安全に指導をしなかったことだけが主張された｡
事故の態様は､1 件*3を除き､いずれも水底に頭部を打ち付けて頸髄損傷を負ったという事故であり､事故時の場面(授業中､部活動中､レクレーション)､泳者の泳力､水深､スタート場所等の概要は一覧表記載のとおりである｡施設の安全性が争われた判決の判断方法は次のとおりである｡(1)

日本水泳連盟の公認規則に合致したプールであることを理由としてプールの設置管理の瑕疵を否定した判例
No.1 の判決は､1969 年大阪地裁判決である｡成人女性(年齢不明)が､レクレーションで､市営プールスタート台からスタートしたところ､プールの底部に頭を打ちつけ､第 7 頸椎骨折(脊髄損傷)の重傷を負い第 3 肋骨以下完全麻痺､膀胱､直腸麻痺をきたし下半身不随になった事案である｡
プールの形状は､長さ 25m,､水深はスタート台直下水深通常 0.9m(満水時 1m)､スタート台の高さ 35cm であって､本件事故当時及び現行の日本水泳連盟規定競泳規則､同規定附則プール公認規則に適合していた｡
判決は､｢本件プールの設置に瑕疵があるかどうかを判断するにあたってはプールの通常の使用方法を前提として判断すべきものであり(略)､本件プールは公認の水泳競技用プールとして使用する目的で､日本水泳連盟競技規定競泳規則同付則プール公認規則に定める基準に合致するよう設計されているが､水泳熟練者ばかりでなく､一般市民において*3No.4 神戸地裁姫路支部判決は、被告市が指導・管理者側が、頭部に衝突痕が見当たらなかったことから頸椎損傷事故の発生原因を入水時の衝撃であると主張し、判決はこの主張を認めている。水面への衝撃での頸髄損傷が発症したとの認定については否定的な意
見がある。

- 4 -

も､プールを遊泳のために利用する者として通常の飛込方法にしたがってスタート台から飛込む限り､プール底部に頭を激突させるような危険性は全くな(い)｣と判示し､安全性に欠けることがないとした｡
この判決の後､日本水泳連盟は､飛び込み事故が多発することから､1979 年､1982 年､1985 年､1987 年の公認規則の改正で､プール最浅水深をより深く､またプールのスタート台の高さを規制した｡FINA の公認規則改定に伴い､日本水泳連盟は､1992 年には､スタート台前方 5m までの水深が 1.2m 未満の場合はスタート台の設置を禁止し､さらに､2001 年には､スタート台前方 6m までの水深が 1.35m 未満の場合はスタート台の設置を禁止した｡(2)

文部科学省の｢水泳プールの建設と管理の手びき｣に合致したプールであることを理由にプールの設置管理の瑕疵を否定した判例
No.9 の判決は､1988 年福岡地裁判決である｡県立高校プールで高校 1 年生が授業中のスタート練習をした際の事故である｡福岡県は､｢本件プールは､満水時で 120～140cm の水深がありスタート台の下が最も深く､水面からスタート台上部までの高さは55cm となっている(もっとも､本件事故当時､本件プールは､プールサイドに設けられたオーバーフローによって､水深が約 133cm,水面からスタート台上部までの高さが約 62cm となっていた｡)から､文部省が手引書によって指導している『高等学校用の学校プールとして､適当な水深は､120～160cm,水面からスタート台上部までの高さは 30cm～75cm』との基準や､財団法人日本水泳連盟のプール公認規則に定める『競泳用の標準プール(小中学校プール以外､25m)の水深は､100cm 以上､水面からスタート台上部までの高さは 21cm以上で､かつ水深から 55cm を減じたものが､75cm を超えないこと』との基準にいずれも適合するものである｡本件プールと同じ水深や水面からスタート台上部までの高さのプー
ルは全国の高校に設置され､水泳授業等に使用されているのであって､大人の体格なみになった高校生でも危険性なく十分使用しうるものであるから､本件プールは通常備えるべき安全性を有しているものというべく､その設置管理に瑕疵はない｡｣と主張し､判決は､この被- 5 -告主張を認めて､｢本件プールの構造設計は､公的な指導規準にも適合し､成人の体格でも十分使用しうるものであるから､通常有すべき安全性に欠けるものとはいえ(ない)｣と判示した｡｢水泳プールの建設と管理の手びき｣の示すプールの水深･スタート台の基準は以下のとおりである｡

プールの使用目的
学校
用

幼児用
小学校用
中学校用
高校･大学用

競泳用

最浅水深～最深水深0.3m～0.8m
0.8m～1.1m
0.8m～1.4m
1.2m～1.6m

スタ-ト台の高さ
一般

30㎝～75㎝小中学校用40㎝

競泳用60㎝

1.3m～1.8m

この基準を提示した経過については次のとおり記述されている｡｢一般にプールの水深は､簡単に考えられているが､使用目的に適合したものを選ばなければならない｡昭和の初期につくられた競泳プールには 2m にも及ぶ深いプールもあるが､戦後から昭和 35 年ごろまでにつくられたプールでは､日本水泳連盟の公認規定の1m,FINA(国際水泳連盟)規定の 5 フィート(1.5m)を考慮して､最浅水深を 1.5m 程度にとるのが普通とされていた｡しかし､一般公開をするプールでは､管理上深すぎるとの非難もあった｡最近では､FINA 規定が 3 フィート(0.9m)以上とするように改められ､日本水泳連盟の規定を満足するとともに､公式試合や一般公開における実際上の経験を考慮して､1.3m 程度が多く採用されるようになった｡小中学校プールで､公認プールにならって最浅水深を 1m 以上にとることがあるが､これでは深すぎて事故の原因ともなるので､日本水泳連盟では『小中学校標準プール』に関する規定を設けて､最浅水深を 0.8m とするようにすすめている｡｣
文部科学省の国会における説明では､｢水泳プールの建設と管理の手びき｣による指導は､1993 年までには行われなくなった｡判例上も No.22 の 1998 年神戸地裁判決で､被- 6 -告市が､中学校水泳部活動中の 2 年生部員のスタート台からのスタートダッシュ練習中(スタート台直下の水深 107cm,スタート台 61.6cm)にプールの底に頭部を打ち付けて､第 5頸椎骨折､頸髄損傷の傷害を負った事故について､当該プールが｢水泳プールの建設と管理の手びき｣に合致していることを理由としてプールの安全性が確保されているという主張をしたが､その後の裁判例では､プールの設置管理者から｢水泳プールの建設と管理の手びき｣を根拠としてプールの安全性が確保されているとの主張がされた事案はない｡文部省は､1993 年､国会での質疑で､｢水泳プールの建設と管理の手びき｣の改訂を検討すると答弁しているが､改訂作業は実施されていない｡(3)

日本水泳連盟公認規則及び｢水泳プールの建設と管理の手びき｣で示す基準の合理性に疑問を投げかけた判例
No.8 の 1988 年宮崎地裁判決は､市立中学校 2 年生が､授業で､スタート台直下の水深 1.1m のプールで､高さ 45cm のスタート台からのスタートで水底に前頭部を打ちつけ､頸髄損傷､第 4･第 5 頸椎圧迫骨折､頸髄損傷の傷害を負った事案である｡被告市は､当該プールが日本水泳連盟公認規則及び｢水泳プールの建設と管理の手びき｣に合致したプールであり､安全性に欠けることはないと主張した｡一方､原告は､宮崎県教職員組合が行った調査で､本件プールとほぼ同じ水深をもつ中学生用プールにおいて､①調査対象の中学生の 34.5%が水底に接触する等の事故に遇つており､②体位が向上するにつれて､その率は高くなつていること等を指摘して､安全性に欠けると主張した｡
判決は､｢本件プールの水深及びスタート台の高さは､各基準等に適合した､現在の中学校用プールとして標準的なものであるということができる｡｣と判示するも､次のような疑問を示した｡｢各基準等のうち､日本水泳連盟のプール公認規則によるものは､競泳用プールに関する基準であるから､水泳の技術の未熟な生徒を対象とする学校用プールの安全性判
断の基準としては､そのまま妥当するものではなく(略)､日本水泳連盟が前記小中学校標
準プール公認規定を設けたのは､それまでの小中学校プールにおいて､一般の公認プールにならって水深を深くとる傾向があり､そのために事故が起こりがちであったことから､右- 7 -事故防止の必要から公認プールの最浅水深を小中学校用に浅くしたものであること(略)からすると､前記の学校用プールの水深に関する基準等は､主として生徒の水に溺れる事故を防止する観点から設けられているものということができ､これらの基準等の設定に当たり､生徒の飛び込み､特に水面との高低差の大きいスタート台からの飛び込みに関する安全性について十分な考慮が払われたか否かは疑問であるといわなければならない｡(略)本件
プールは昭和 41 年に設置されたものであるところ､右当時の宮崎市の 14 歳(本件事故時の原告の年齢)の平均身長及び体重と本件事故が生じた昭和 56 年のそれとを比較すると､(略)平均身長で男子が 4.6cm,女子が 2.9cm 高く､平均体重で男子が 4.7kg,女子が2.8kg 重くよっており､生徒の右体位向上も飛び込みにおける事故発生の危険を増加させる一因とよっているものと考えることができる｡以上に述べたことに､前記認定の本件事故の態様等をあわせ考慮すると､本件プールはその使用方法に慎重な配慮がなされなければ危険性を伴うものであることを否定できないが､他方､中学校のプールの主要な使用目的が泳ぎの技能の習得にあることはいうまでもなく､学校用プールの安全性を判断するに当たってはこれに伴う生徒の溺れによる事故防止の要請も十分考慮しなければならないのであり､後記のようにスタート台からの逆飛び込みは､中学校における飛び込みの指導の最終段階に位置づけられるもので報告書､その実施に当たっては､指導担当者による段階的指導と生徒の個別的な技能の十分な把握が前提とされるところ､本件プールの水深及びスタート台の高さが､指導担当者の適切な指導により技能の習熟した者が逆飛び込みを行う場
合にも事故発生の可能性があるといえるほど適正を欠いたものであることを認めるに足りる証拠はなく､前記のような危険性があることをもって直ちに本件プールが中学校用プールとしての通常の安全性を欠くものということはいえない｡｣として､プールの設置管理の瑕疵を否定し､指導者の過失のみを肯定した｡(4)

日本水泳連盟公認規則及び｢水泳プールの建設と管理の手びき｣で示す基準に合致していないこと等からプールの設置管理の瑕疵を肯定した判
例

- 8 -

No.17 の 1993 年浦和地裁判決は､県立高校 2 年生水泳部員が､市民プール(満水時でスタート台直下の水深約 1m,スタート台の高さ 44～45cm.事故当時は満水ではなかった｡)での水泳部でのスタートダッシュ練習中に第 5 頸椎脱臼､第 6 頸椎々体骨折による頸髄損傷の傷害を負った事故について､日本水泳連盟公認規則及び｢水泳プールの建設と管理の手びき｣で示す基準に合致していないこと等からプールの設置管理の瑕疵を肯定した｡プールの設置管理の瑕疵を肯定した最初の判例である｡
判決は次のように判示した｡｢本件プールは､前記のとおり満水の状態ではなかったことを考慮すると､高校生を対象とする限り日本水泳連盟の定めるいかなる基準にも合致しない上､右基準も絶対的に安全な基準ではないこと､文部省の定める基準では高等学校･大学プールとしては水深が最低 1.2m 必要とされていること､本件事故発生までの間に飛び込みによる頸椎､頸髄損傷という重大事故が発生していることを鑑み､このような事故を防止する努力が､日本水泳連盟を中心に行われていたこと等を総合すると､本件プールは､そのスタート台から大人と同程度の体格を有する高校生が逆飛び込みを行った場合､水深が十分であるとはいえないために､ことさら危険な飛び込み方法でなくても､飛び込みの角度が少し深くなるとか､指先の反らし具合等､その方法のいかんによっては､頭部等をプールの底に打ちつける危険性があったことは否定できない｡
そうしてみると､本件プールは､原告ら高校生の利用者に対し､少なくともスタート台からの逆飛び込みを全く制限せず利用することを前提とする施設としては､瑕疵があったものといわざるを得ない｡
なお､本件プールの四隅やプールサイドにはその水深が表示されているが､右表示だけ
では高校生に対し､逆飛び込みにより水底に頭部等を打ちつける危険性があるという注意を喚起するに十分であったとはいえず､その他本件プールの管理上､逆飛び込みによる事故発生を未然に防ぐ措置を採っていたと認めるに足りる証拠はない｡
行田市は､a 本件プールにおいて行田市民水泳大会､行田市ジュニア水泳大会等が開催され､その際には逆飛び込みが行われており､b 埼玉県内の他の室内温水プールでも同様の水深であり､そこでも逆飛び込みが行われていると主張するが､先に認定した事実- 9 -関係からすれば､a については､幸いにもそれまで本件事故のような重大事故が発生するに至らなかったものと考えるのが自然であり､右のことから本件プールが安全であったとはいえず､b については､プールの安全性を判断するに当たっては､既に見たとおり､プールの水深だけではなく､飛び込み台の高さ､利用者の状況等の諸事情を考慮しなければならないものであるから､埼玉県内の他の室内プールについて､このような諸事情について詳細が明らかにされていない以上､本件プールの安全性を判断するに当たり的確な資料とはなり得ない｡｣として､プールについての設置管理の瑕疵を肯定した｡
こ の 判 決 の 後 で プ ー ル の 設 置 管 理 の 瑕 疵 が 争 わ れ た 事 案 は ､ No.19,No.22 ～24,No.26～27,No.30 の 7 事案がある｡No.26 は､指導者の責任を肯定し損害賠償を認容し､プールの設置管理の瑕疵については判断していない｡No.27 は､事故当時の公認規則には合致しているものの､判決時の日本水泳連盟公認規則には合致していないという事案であるところ､プールの設置管理の瑕疵を否定した｡その余の 5 事案は､日本水泳連盟公認規則に合致していないプールの構造であること等を理由にプールの設置管理の瑕疵を肯定している｡
No.30 の事案は､日本水泳連盟公認規則よりも､より浅い水深でのスタートを認めている
1995 年の日本水泳連盟｢プール水深とスタート台の高さに関するガイドライン｣ (以下｢1995 年ガイドライン｣という｡)を判断根拠としていることが注目される｡
本事案は､高校水泳部の卒業生が高校水泳部員と共に高校プールで練習中に生じたスタート事故である｡1995 年ガイドラインは､｢このガイドラインは(略)､『絶対的な安全基準』という性格ではなく､現実的な妥協点とも言うべきものである｡｣､｢本ガイドラインは､必ずしも十分な水深がないプール施設での事故発生の危険性を､適切･合理的な飛び込みスタート方法(到達水深が深くならないで速やかに泳ぎにつなげる飛び込みスタート)によって回避できることを前提としている｡｣という点を指摘した｡
すなわち､1995 年ガイドラインに合致している場合であれば､｢適切･合理的な飛び込みスタート方法(到達水深が深くならないで速やかに泳ぎにつなげる飛び込みスタート)によって回避できる｣と指摘していることは､1995 年ガイドラインに合致していないプールは｢適切- 10 -･合理的な飛び込みスタート方法｣によってもスタートにおいて水底に衝突することを回避することが困難である｡｣と判断されたものである｡

まとめ
以上のとおり､競泳によるスタートをするための安全性あるプールか否かは､第 1 に､最高裁判例が示すところにしたがって､競泳でのスタートを試みるプールについての｢通常有すべき安全性｣の有無を判断する必要があるところ､第 2 に､｢通常有すべき安全性｣の判断には､プールの構造､利用者(スタートをする者)の技量･体格等を総合的に検討することが必要であり､第 3 に､｢通常有すべき安全性｣としては､｢通常の用法に即しない行動の結果生じた事故｣についての安全性は求められないが､正常なスタートを意図している限り､通常生じうるミスが生じても事故が起こらないような構造を備えていることが求められ､第 4 に､裁判例は､正常なスタートを意図している限り､通常生じうるミスが生じても事故が起こらないような構造であるか否かについては､日本水泳連盟公認規則を参照にしている例が多いことが結論である｡
したがって､今後､プールでの競泳スタートの事故を予防し､プールの設置管理者としてあるべき管理の方向は､これらの安全性判断の視点で行っていくことが重要である｡
以上- 11 -

飛び込み事故判例
被災者
№12審級

裁裁所

裁決年月日

年齢

技量

飛び込み状況
事故
時

場所

水深

責任

過指失

入水地点 導者
○
○
○

施設

出典

相備考

殺
× - 判時584
× - 判タ384＊ 0% 判時1057＊ 0% 判時1119＊ 0% 判時1232

？ レク
○ レク

プール 1.00m 台35㎝
プール 1.00m DK◎ 授業

プール 1.20m 台20㎝

？ 授業

プール 1.00m DK

×-○ 授業
◎ 授業
？ 注
× 授業
○ 授業

プール
プール
プール
プール
プール

× 授業

プール 1.10m 台55㎝

◎ SS

プール 1.20m 台?㎝

○××
○
○
×
○
×

＊ 0% 判時1153
× - 判時1215
× - 判例地方自治47
× 0% 判時1296
× 60% 判時1310
× - 未掲載＊ 30% 判時1439
× - 未掲載○ 授業

プール 1.00m 台?㎝○ ＊ 25% 判タ779○ 授業

プール 1.10m 台50cm○ ＊ 40% 未掲載◎ 部活

プール 1.10m 台58㎝

× 授業

プール 1.40m 台49㎝

× 授業
◎ 部活

プール 1.36m 台49㎝
プール 1.00m 台47㎝

○ × 20% 判タ791○ - 20% 判タ822○ - 30% 判時1533
× × - 未掲載
○ ○ 20% 判タ825○ 授業

プール 1.10m 台47㎝

○○ 授業
◎ 授業
◎ 授業
◎ 部活
× 授業

プール
プール
プール
プール
プール

- ○ 0% 判タ875○ - 50% 判例地方自治163 魚雷式飛び込み○ - 50% 判時1632○ 50% 判時1667- ○ 0% 判時1667

× SS

プール 1.10m 台45㎝-○ 0% 判時1729

スイミングスクール25大阪地裁 1969/11/27 成人女
大阪地裁 1979/1/26 中2男
1 横浜地裁 1982/7/16
2 東京高裁 1984/5/30 中3男
3 最高裁
1987/2/6
神戸地姫
1983/6/27 中2女
路支裁
大分地裁 1985/2/20 小6男
大阪地裁 1986/6/20 小6男
徳島地裁 1988/1/27 高3男
宮崎地裁 1988/5/30 中2男
福岡地裁 1988/12/27 高1男
1 大阪地裁 1990/12/21
中3男
2 大阪高裁 1992/7/24
仙台地裁 1991/3/12 高2男
山口地岩
1991/8/26 小6男
国支裁
津地四日1991/10/11 中2男
市支裁
横浜地裁 1992/3/9 中3男
1 神戸地裁 1993/2/19
高1男
2 大阪高裁 1994/11/24
宇都宮地裁 1993/3/25 高2男
浦和地裁 1993/4/23 高2男
水戸地土1993/6/9 中3男
浦支裁
大阪地裁 1995/2/20 高3男
浦和地裁 1996/2/9 高2男
広島地裁 1997/3/31 小6男
神戸地裁 1998/2/27 中2男
金沢地裁 1998/3/13 中3男
奈良地裁
1999/8/20 23歳男
葛城支部
松山地裁 1999/8/27 小6女○ 授業

プール 1.28m DK○- 40% 判時172926

東京地裁 2001/5/30 中1男◎ 部活

プール 1.10m 台45㎝○*

スイミングスクール
フラフープの輪をくぐっ

2003/7/30 高1男 ○ 授業
八王子支
東京地裁 2004/1/13 高2男 × 部活
大分地裁 2011/3/30 高3男 ? 授業
奈良地裁 2016/4/28 20歳女 ◎ 部活

プール 1.20m 台40㎝

○ × 0% 判時1834345678910111213141516171819202122232427282930

東京地裁

0.80m DK
0.90m 台35㎝
1.10m DK1.10m 台45㎝
1.30m 台55㎝

1.10m 台40㎝
1.20m 台26㎝
0.90m 台40㎝
1.07m 台61㎝
1.10m 台40㎝--未掲載

控訴審で1億円を超える和解

0% 未掲載0% 判タ1071ての飛び込み水泳部員であるが技量未熟
プール 不明 台高さ不明 ○ - 40% 判タ1164
プール 1.20m 台0.6～0.65m ○ - 70% 裁判所Web
助走を付けての飛び込み
プール 1.06m DK(37cm) - ○ 60% 判例地方自治423 設計水深1.2mから減水

1「技量」欄の◎印は水泳部員など熟練者、○印は水泳を得意とする者、×印は水泳の未熟者、？印は水泳の技量不明者。
2「事故時の状況」欄の「レク」はレクレーション中、「授業」は授業中、「部活」は水泳部活動中、「SS」はスイミングスクー
ル。入水地点「DK」はプールサイド。
3「責任」欄、「過失相殺」欄の-印は主張も判示もないことを示し、＊印は主張はあるも判示がないことを示す。
4 №7は、高校サッカー部の練習の帰途に小学校のプールで泳ぎ事故が発生した事件である。