Ⅳ. 教育内容・方法・成果
Ⅳ－② 教育課程・教育内容
１ 現状説明(１) 教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
＜大学全体＞
a. 必要な授業科目の開設状況と順次性のある授業科目の体系的配置
武蔵野大学の学士課程教育は、本学独自の教養教育課程である武蔵野ＢＡＳＩＳ（全学共通基礎課程）を通じて社会で活躍できる自己基礎力を身に付けるとともに武蔵野大学生としてのアイデンティティや連帯感を醸成する構成としている。
具体的には、全学科の学生が１年次を中心に、自己基礎力の構成要素である「心とからだ」、「学問のための基礎」、「外国語」、「自己理解・他者理解」
について、
「建学」
、
「健康体育」、「コンピュータ」、「日本語リテラシー」、「外国語（英語）」又は「外国語（初修）」、「基礎セルフディベロップメント」、「自己の探求」、「キャリアデザイン」の９科目を履修し、その修得を目指す。
科目構成は、薬学部と看護学部を除く各学部で共通となっている。「コンピュータ基礎」「外国語」、「日本語リテラシー」、「基礎セルフディベロップメント」を進級基準科目として、１年次に自己基礎力を着実に身につけてから２年次以降の専門教育に進むよ
うに体系的にカリキュラムを構成している。
学部・学科の専門教育においては、各年次を展開・発展の段階と位置づけ、段階的・体系的なカリキュラムを編成し、各科目にナンバリングを行っており、カリキュラムマ
ップにして学生に提示している。また、学年毎に習熟度＝達成基準を満たすことで進級できる学年制導入をしている。その詳細は、学部・研究科の項目で記述する。
b. 専門教育・教養教育の位置づけ
各学部のカリキュラムは、１年次を中心とする武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育を通じて
自己基礎力を身につけ、２年次以降に各学部の専門教育で武蔵野学士力の完成を目指すという構造になっている。このように、学士課程全体において、武蔵野ＢＡＳＩＳ（教養教育）と各学部の専門教育は体系的に位置づけられている。
c. コースワークとリサーチワークのバランス
大学院には、修士課程として文学研究科日本文学専攻、言語文化研究科言語文化専攻、政治経済学研究科政治経済学専攻、人間社会研究科人間学専攻、実践福祉学専攻、環境学研究科環境マネジメント専攻、教育学研究科教育学専攻、薬科学研究科薬科学専攻、看護学研究科看護学専攻、通信教育部人間学研究科人間学専攻、通信教育部人間学研究
科仏教学専攻、通信教育部環境学研究科環境マネジメント専攻を設置している。また、165

博士後期課程として政治経済学研究科政治経済学専攻、人間社会研究科人間学専攻、仏教学研究科仏教学専攻、薬科学研究科薬科学専攻、看護学研究科看護学専攻を設置している（平成 27 年度現在）。
各研究科のコースワークとリサーチワークのバランスは以下に詳述するが、単位数の配分を次の表に示す。
（表）コースワークとリサーチワーク～単位数の配分
組織名

学位

コースワーク

リサーチワーク

単位数

単位数

文学研究科
日本文学専攻（修士課程）

修士（文学）

24

６

日本文学専攻（博士後期課程）

博士（文学）

８

12

言語文化コース

修士（文学）

24～26

４～６

ビジネス日本語コース

修士（日本語）26

４

博士（文学）

1212

修士（政治経済）

26

４

６

12

言語文化研究科
言語文化専攻（修士課程）

言語文化専攻（博士後期課程）
政治経済研究科
政治経済学専攻（修士課程）

政治経済学専攻（博士後期課程） 博士（政治学）
博士（経済学）
人間社会研究科
人間学専攻（修士課程）人間学コース

修士（人間学）

24

６

臨床心理学コース

修士（臨床心理学）

30

６

人間行動学コース

修士（人間行動学）

24

６

言語聴覚コース

修士（言語聴覚学）

22～50

４～８

８

12

24～26

４～６

博士（仏教学）８12

修士（環境学）26

４

修士（教育学）24

６

人間学専攻（博士後期課程）

博士（学術）

実践福祉学専攻（修士課程）

修士（社会福祉学）

仏教学研究科
仏教学専攻（博士後期課程）
環境学研究科
環境マネジメント専攻（修士課
程）
教育学研究科
教育学専攻（修士課程）

166

薬科学研究科
薬科学専攻（修士課程）

修士（薬科学）14

16

薬科学専攻（博士後期課程）

博士（薬科学）―32

看護学専攻（修士課程）

修士（看護学）

22～26

４～８

看護学専攻（博士後期課程）

博士（看護学）６８

修士（人間学）36

４

修士（仏教学）28

４

修士（環境学）36

４

看護学研究科（通）人間学研究科
人間学専攻（修士課程）（通）仏教学研究科
仏教学専攻（修士課程）（通）環境学研究科
環境学マネジメント専攻（修士課程）

a. 必要な授業科目の開設状況と順次性のある授業科目の体系的配置＜文学部＞
文学部日本文学文化学科の専門教育は、１・２年次に学科の専門教育に必要な基礎教育を実施し、３・４年次には、コース制と自由な科目選択により、各自の専門性を深めるためのカリキュラムを自主的に構築できるようにしている。
１・２年次に履修する学科基礎科目のうち、必修科目として、文学と言語に関する基礎力を習得するために「日本文学文化入門ゼミ」と「日本語学概論」を設け、専門科目の基礎を養うために「古代文学」「中古文学」「中世文学」「近世文学」「近・現代文学」「漢文学」を設けている。選択科目には、当学科の伝統的特色をなす能・狂言をはじめ、歌舞伎・民俗学・書道などの科目を設けている。３・４年次には学生各自の興味・関心・能力・将来に応じて「日本文学コース」「伝統文化コース」のいずれかを選択し、各自の専門性を深めるための授業科目を体系的に配置している。オプションとして選択可能
な「文芸創作コース」「国語科教職コース」も用意している。
また、必修科目として「入門ゼミ（１年次）」「プレゼミ（２年次）」「ゼミ（３年次）」「卒論ゼミ（４年次）」と縦断的に各学年にゼミを設置し、基礎学力の養成、レポートの書き方から専門的なテーマの探求まで体系的かつ発展的な学習を可能としている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
グローバル・コミュニケーション学科では、１年次の「基礎ゼミ」、２年次の「プレゼミ」により、アカデミック・リーディング、文献調査法、エッセイ・ライティング、
プレゼンテーション、ディベートといった基本的な学習スキルを日本語と英語の両方で錬成する。３・４年次の「ゼミ」では、教員の指導のもと、専門的な知識や学術スキル
167

の習得を、母語と第２言語の双方を駆使した研究活動を通じて行う。
高度な言語運用能力を身につけるための科目としては、英語科目群、日本語科目群、中国語科目群を設け、原則的に自分の母語以外の２つの言語科目群を履修することとしている。英語科目群と中国語科目群では、１・２年次に、基本的なコミュニケーション
能力を錬成する「コミュニケーション科目」と、言語運用能力を定量的に証明していくための「資格試験対策科目」を設置している。また、２年次からの演習型科目では、「言
語教育・言語学」、「経営・ビジネス」、「文化・文学・歴史」等のテーマで各言語による授業科目を設置している。
このように、グローバル・コミュニケーション学科では、言語能力・国際教養・学術ス
キルを発展的に習得するための授業科目を体系的に配置している。
＜法学部＞
法律学科
法律学科では、４学期制採用に合わせ、民法財産法を週２コマの集中学習で２年次末までに修了する「民事基本法先行集中学習カリキュラム」と名付けたカリキュラムを採用している。これはまた私法の系統樹に沿った合理的なカリキュラムであって、２年次末までに民法財産法をすべて履修して、３年次はその民法の基礎のもとに各人が進路別の選択学習をすることを容易にするもので、「順次性のある授業科目の体系的配置」ということができる。また、専門の全科目にナンバリングを採用して、学生の履修のガイドとしている。
政治学科
学科科目は基礎科目群、基幹科目群、展開科目群等からなり、基礎から発展に積み上げる形で構成されている。それぞれの科目群は「歴史・理論」「日本政治・政治過程」「国際政治・地域研究」の３分野からなる。また、学修者の専門能力を広げるた
めに法律学科、経済学科の関連科目を隣接科目として履修することができるようにしている。平成 28 年度からは、とくに公務員試験の受験者を念頭に置いて、民法と経済学のショートコースを設置した。
なお１年次に配置されている「地方政府研究１・２」は「１」で学生に地方公共団
体に調査へ行く準備をさせ、夏休み中に居住先の地方公共団体へ調査に行かせたのち「２」によって調査結果を報告させるという運営形態をとっている。順次性と体系性を高めるために、平成 29 年度以降は「１・２」のセット履修を必須条件とする予定である。
また専門の全科目にナンバリングを採用して、学生の履修のガイドとしている。
＜経済学部＞
経済学科：「高い倫理観と共生の思想をもとに、グローバル化の進展でますます複雑
168

化する経済活動を普遍的・科学的視点で分析・判断し、社会貢献と自己実現をめざすことができる人材の育成をはたす」という学科目標に沿い、1
年次の必修科目として「共生原理」と「仏教概説」を置いている。この科
目では「共生」という仏教精神を学び、現代社会の問題を考察する基礎的態度の醸成を図っている。学科の専門教育は「学科基礎科目群」「基幹科目群」を基礎に「展開科目群」「応用科目群」「最先端研究」（ゼミナール、
卒業研究）へと発展する体系的なカリキュラムを構築している。
経営学科：「経営・会計・金融等の専門知識を基に、国際化した経済社会の中で、高い志と倫理観を持って社会貢献と自己実現を目指し、ビジネス分野あるいは非営利公共分野等で活躍する人材を育成する」という学科目標に沿い、1 年次の必修科目として「共生原理」と「仏教概説」とを置いている。こ
の科目では「共生」という仏教精神を学び、現代社会の問題を考察する基礎的態度の醸成を図っている。学科の専門教育は「学科基礎科目群」「基幹科目群」を基礎に「展開科目群」「応用科目群」「最先端研究」（ゼミナール、卒業研究）へと発展する体系的なカリキュラムを構築している。
＜政治経済学部＞
政治経済学科では、「変動する社会の中で政治経済の専門的な知識を養い、普遍的なものの見方、考え方を身につけ、共生の視点を持って課題発見・解決のできる人材を育成する」という学科の教育目標に沿い、１年次の必修科目として「共生原理」を開講している。この科目では、「共生」という仏教的視点に基づいて社会の問題を考察することにより、専門教育を学ぶ上での基礎的態度の醸成を図っている。
学科の専門教育は、「政治・法律コース」「経済・経営コース」の２コース制のもと、１年次を中心に開講する学科共通の「学科基礎科目群」、２年次以降の各コースの必修・選択科目で構成する「学科基幹科目群」「学科展開科目群」を配置し、「応用科目群」「隣
接科目群」「最先端研究（ゼミナール・卒業論文）」へと発展する体系的なカリキュラムを構築している。
＜人間科学部＞
人間科学科では、１、２年次の「学科基礎科目」（人間学入門、メンタルヘルス論、
人間論基礎等）で専門教育の基礎を学び、２年次以降では、サブ・カテゴリーとして「人間学基幹科目群」「臨床心理科目群」「産業・社会科目群」「生命・健康科学科目群」「精神保健福祉科目群」を設定している。これらの科目群においても、基礎的な科目を２年次に配当し、専門的・応用的科目を３・４年次に配置している。演習についても、２年次の「基礎ゼミ」、３年次の「人間論演習」、４年次の「卒業研究」へと段階的・発展的なカリキュラムを構築している。
169

社会福祉学科においても、１年次から４年次にかけて基礎的科目から応用的科目へと順次的に配当している。コア科目としてのゼミナールは、「社会福祉基礎ゼミナール」（１年次）、「社会福祉発展ゼミナール」（２年次）、「社会福祉専門ゼミナール１」（３年次）、「社会福祉専門ゼミナール２」（４年次）と順次的に配置し、基礎力から応用力へと着実に能力育成に進む配当となっている。
＜工学部＞
環境システム学科では、学科基礎科目として１年次に『環境システム学入門』『環境問題概論１、２』『環境英語入門１、２』『環境科学基礎１、２』『環境文献レビュー』の８科目を必修科目として開講する。専門的な学習を進めるための環境システム学の概論を学び、全体像を捉える。学科基幹科目として２、３年次に環境システム学の核となる理論を修得するために、『環境エネルギー概論』『環境マネジメント論』『生態学』『調
査統計法』『環境リサイクル論』『環境システム学基礎ゼミナール』『環境システム学ゼ
ミナール１、２』『持続可能社会論』の必修９科目を開講し、『環境マネジメントシステ
ム論』『社会技術論』『資源エネルギー論』等の選択科目を 31 科目開講する。
学科展開科目として２、３年次に環境システム学分野に特化した 27 科目を開講し、『環境モニタリング１、２、３』『環境システム学特殊授業１、２、３、４、５』『環境イン
ターンシップ』『環境プロジェクト１、２』等の発展的な内容を学ぶ。卒業研究については、学科基幹科目に必修科目として配当されている。２年次後期の『環境システム学
基礎ゼミナール』、３年次の『環境システム学ゼミナール１、２』を履修した後、４年次前期の『卒業研究』を必修としており、４年間の学びの集大成となる『卒業論文』につなげていく。
数理工学科では、基礎科目として１、２年次に『数理工学入門』『数理工学概論１』『線形代数１、２、３』『微積分１、２、３』『微分方程式１』『ベクトル解析』『複素解析』の 11 科目を必修科目として開講し、『数学演習１、２』『情報処理』『アルゴリズム』
等の選択科目７科目とあわせて、専門的な学習を進めるための数理の基礎と数理工学の概論を学び、全体像を捉える。学科基幹科目として２、３年次に数理工学の核となる理論を修得するために、『数理工学概論２』『確率・統計』『基礎物理１、２』の４科目を必修科目として開講し、『数理工学実験１、２』『最適化理論』『システム工学』等の選
択科目を 20 科目開講する。学科展開科目として２、３年次に『プロジェクト１、２』を開講するとともに、３，４年次では分野に特化した１１科目を開講し、『プロジェク
ト１、２』『データベースと情報管理』『離散数理工学』『確率数理工学』『環境・エネル
ギー工学』等の発展的な内容を学ぶ。研究科目として、３年次の『数理工学研究１、２』、４年次の『数理工学研究３』、４年後期の『卒業研究』を必修としている。
建築デザイン学科では、学科基礎科目として１年次に『基礎デザイン１、２』『CAD
１』『空間表現論』『基礎ゼミ』の５科目を必修科目として開講する。専門的な学習を進170

めるための建築デザイン学の基礎的な能力を養う。学科基幹科目として２、３年次に建築デザイン学の核となる理論及び実践力を修得するために、『CAD２』『設計製図１、２』『設計方法論』『建築計画』『建築施工法』『建築法規』等の必修科目を 11 科目開講する。
学科展開科目として建築デザイン学分野に特化した３７科目を開講し、『CAD３、４』『設
計製図３、４』『インテリアデザイン１、２』『建築設備１、２』『プロジェクト１、２、３、４』等の発展的な内容を学んだ上で、『卒業研究』において卒業設計等で４年間の学びの集大成とする。
＜環境学部＞
環境学科では、共通科目では「武蔵野ＢＡＳＩＳ」により科目を編成し、「学科科目」
では環境社会科学領域、環境科学領域及び環境デザイン領域の３領域において、学生の成長に合わせて専門科目を配置し、スキル科目として環境社会科学領域に環境英語入門
１、２、環境英語１、２、３、４を、環境科学領域に科学実験系科目を、環境デザイン
領域に基礎デザイン１、２、CAD１、２、３、４（PC スキルを含む）を配置する。また、基礎的知識科目として各専門領域の専門科目群を楔形に配置する。更に意欲を育成する
ために、チームワーク及びＰＤＣＡサイクルを意識した 3 領域に共通する学科独特のプロジェクト科目を配置し、産学連携テーマ、学外活動テーマ等を実践する。
＜教育学部＞
教育学部児童教育学科のカリキュラムとして、１年次には武蔵野ＢＡＳＩＳにより基本的な学習スキルと現代社会に必要な教養を身につけるとともに、「学科基礎科目」の中で子どもの発達過程全般を把握し、専門教育に必要な基礎を身につけることに観点を置いている。２年次以降は学科共通の「学科基幹科目」、各専修の「学科展開科目」「実
習関係」を配置している。専門教育では、基礎学習から資格取得に向けて体系的に授業科目を配置し、乳幼児から小学校高学年までの各発達段階に適切な保育・教育の内容と方法を身につけ、実践的な対応能力を養う観点からカリキュラムを構築している。
＜薬学部＞
薬学部では、薬学教育モデル・コアカリキュラムに準拠した統合的なカリキュラムを構築している。教養教育としては、武蔵野ＢＡＳＩＳの「建学」「健康体育」「コンピュータ」「外国語」「コミュニケーション」「キャリアーデザイン」といった全学科共通の教養科目を配置する一方、「セルフディベロップメント科目」として、１・２年次に「薬学物理化学」「薬学化学」「薬学生物学」「薬学数学」「薬学統計学」を配置して専門教育への導入を図っている。また、医療人としての高い倫理観を養うため、４年次に「生命倫理・医療倫理学」「死生学」必修科目として配置した。
学科科目（専門科目）としては、知識教育に偏ったものではなく、技能教育・態度教171

育を組み込んだ統合的カリキュラムを構築している。学科科目は、学修者主体のカリキ
ュラム構成として、「薬学基幹科目」「物理系薬学」「化学系薬学」「生物系薬学」「衛生系薬学」「医療系薬学」「法規・制度」「香粧薬学系科目・製薬産業系科目」の８分野を設定した。これらの授業科目は、学年が進行するにつれて、基礎薬学系科目から衛生系、医療系薬学科目へと有機的に連動しながらシフトしていくように体系的に配置している。
文部科学省改訂薬学教育モデル・コアカリキュラム－平成 25 年度改訂版－に沿うよう、平成 27 年度入学生より、一部科目の時間割変更を行った。
主な変更点は次のとおりである。
旧カリキュラム

新カリキュラム

主な変更理由・「薬学・香粧品概論」 ・「薬学概論・レギュラトリーサイエ

薬学におけるレギ（１年、必修２単位）ュラトリーサイエ

ンス概論」（１年、必修２単位）

・「レギュラトリーサイ ・「香粧品概論」（１年、選択１単位） ン ス の 重 要 性 が 高
エンス概論」（４年、選に改編

まる中で、低学年で択２単位）学ばせることが必要と判断されたため。

・「薬学化学１」

・「基礎化学」（１年、必修２単位）

高校化学の学習が（１年、必修２単位） ・「薬学化学１」（１年、必修２単位） 不十分な学生が、よ・「薬学化学２」

・「薬学化学２」（１年、必修２単位） り 専 門 的 な 薬 学 化（１年、必修２単位）

・「有機化学１」（２年、必修２単位） 学 へ ス ム ー ズ に 移・「医薬品化学１」

・「有機化学２」（２年、必修２単位） 行できるよう、「基（１年、必修２単位）

・「有機化学３」（２年、必修２単位） 礎化学」を増設する

・「医薬品合成化学１」

・「有機化学４」（３年、必修２単位） とともに、１～３年（１年、必修２単位）に改編

次に時間をかけて・「医薬品化学２」

有機化学を着実に（２年、必修２単位）学修できるように・「医薬品合成化学２」

配慮した。

（２年、必修２単位）・「薬学物理化学１」（１ ・「基礎物理学」（１年、必修２単位） 高 校 物 理 を 履 修 し年、必修２単位）・「薬学物理化学」（２年、必修２単ていない学生にも・「薬学物理化学２」（１位）

配慮した薬学準備

年、必修２単位）・「医薬品物理化学」（２年、必修２

科目として「基礎物・「医薬品物理化学」（２

単位）

理学」を設け、さら

年、必修２単位）・「放射性医薬品学」（３年、必修１に薬学物理化学を172

・「放射性医薬品学」（２単位）

１～２年次に時間

年、必修２単位）に改編をかけて着実に学修できるよう変更した。

・「薬学生物学１」（１年、 ・「基礎生物学」（１年、必修２単位） 高 校 生 物 を 履 修 し必修２単位）に改編ていない学生にも・「薬学生物学」（１年、必修２単位） 配 慮 し た 薬 学 準 備・「薬学生物学２」（１年、 ・「生化学１」（２年、必修２単位）科目として「基礎生

必修２単位）

・「生化学２」（３年、必修２単位）

物学」を設け、さら・「生化学１」（１年、必に改編に薬学生物学およ

修２単位）

び生化学を１～３

・「生化学２」（２年、必

年次に時間をかけ

修２単位）て着実に学修できるよう変更した。

・「薬物治療学１」（３年、 ・「天然薬物学」（３年、必修１単位） 学 修 内 容 が 想 定 し
必修２単位）

・「薬効安全性学」（３年、必修１単・「薬物治療学２」（３年、 位）
必修２単位）

やすい具体的な科
目名に変更した。

・「薬剤疫学」（４年、必修１単位）

・「薬物治療学３」（４年、 に科目名変更
必修２単位）・香粧薬学系科目の・「香粧品学１」（４年、選択２単位） 例 年 履 修 者 数 が 比「香粧品学１～４」「香粧品学２」（４年、選択２単位） 較的少ないため。

「香科学」に改編（縮小）・「コミュニケーション

・「コミュニケーションスキル」（２コミュニケーショ

スキル」（３年、必修２

年、必修２単位）ンおよび生命倫理単位）

・「生命倫理・医療倫理学」（１年、は、低学年で学修す・「生命倫理・医療倫理

必修２単位）

べきと判断された学」（４年、必修２単位） ・「死生学」（２年、必修２単位）
・「死生学」（４年、必修ため。

に開講学年を変更

２単位）・「基礎調剤実習」（２年、必修１単

高度な専門実験実位）

習の前に、基本的なを新設

実験技術の導入教
育が必要と判断されたため。
173

・「研究者養成コース薬学研究」（４

研究志向を涵養す年、選択２単位）

るためのプログラを新設

ムとして新たに設けた。

・「漢方治療薬」（４年、選択１単位） 大 学 独 自 の 選 択 科
を新設

目として新たに設けた。

変更にあたっては、薬学部内でのカリキュラム検討を担う「教務運営委員会」で十分な検討と議論を行った。上記の変更された科目以外の科目についても、単位数ならびに学年配置などを再検討し、変更の必要がないと判断されたものは変更しなかった。また、学部内ＦＤを実施し、教員内での情報共有と議論を図った。
変更のポイントは、上の表にも記載したように、高校で一部の理科科目を未履修の学生に配慮した「基礎化学」「基礎物理学」「基礎生物学」を１年前期に配置した点と、再検討の結果として低学年に配置した方がよいと判断されたコミュニケーションや倫理に関する科目を１～２年次に配置しなおしたこと、また、研究志向の涵養を進めるために「研究者養成コース薬学研究」を単位化したことなどが挙げられる。研究者養成コースとは本学独自の制度であり、希望する学生に対して４年次前期から研究室配属を行う
ことによって、早期から研究家能力を養う制度である。
できあがった新カリキュラムは、教育課程の時間数のおよそ７割が改訂薬学モデル・
コアカリキュラムに示された内容の履修に充てられ、残りの３割程度の時間数で個性ある各大学独自のカリキュラムを準備したものとなっている。
＜看護学部＞
看護学部看護学科の授業科目は、「武蔵野ＢＡＳＩＳ」「学科科目」「自由選択科目」の３区分から構成されている。武蔵野ＢＡＳＩＳでは、１年次を中心に基礎的なリベラ
ルアーツ、社会・家族・福祉などの看護の関連領域の科目を履修する。
「学科科目」では、専門職に必要な科目群として、「専門基礎科目」「看護学・看護実
践の基礎」「健康的な個人・家族を対象とした看護」「疾患を持つ個人・家族を対象とした看護」「集団・地域の健康問題に関わる看護」「看護統合」の６分野を設定している。
学科科目の授業は、基礎から応用・実践への順次性を意識して体系的に配置している。
「自由選択科目」では、現職の看護師のニーズが高い科目を選択科目として開講し、看護実践の幅を広げている。また、「自由選択科目」は「心理コース」「医薬コース」および「養護教諭課程」「保健師課程」の選択コースや課程の履修科目も兼ねており、資格取得・資格認定に必要な科目を配置している。
２年次から開始する臨地実習では、年次ごとに難易度・到達目標を設定し、４年次の174

「統合実習」により４年間の実習を統合する体系的なプログラムを構築している。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部人間科学部の授業科目は「共通科目」と「学科科目」からなる。「共通科目」は、１年次入学生のみが履修する教養科目であり、全専攻共通となっている。「共通科目」には「建学科目」「基礎科目」「セルフディベロップメント科目」「コミュニケーション科目」「健康体育科目」を配置し、自己開発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図っている。
「学科科目」は、各専攻の専門科目であり、３年次編入生および４年次編入生は「学科科目」から履修することになる。「学科科目」は、まず基礎的な理論を学び、そこから応用・実践へと学びが発展するように体系的に編成している。
すなわち、心理学専攻では必修学科科目によって基礎的な理論を学び、「学校心理コース」「臨床心理コース」「看護心理コース」「産業心理コース」の専門科目で応用・実践を学ぶ。
仏教学専攻においても、必修学科科目と「入門シリーズ」によって基礎的な理論を学
び、「仏教文化科目群」「読むシリーズ」によって、応用・実践を学ぶように順次的に授業科目を配置している。
社会福祉専攻では、社会福祉士の受験資格を取得するためのカリキュラムとして、指定科目を中心に、ソーシャルワーカーとして実務に当たるのに必要な専門的知識や技法を学ぶように授業科目を配置している。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部教育学部の授業科目は「共通科目」と「学科科目」からなる。
「共通科目」
は、１年次入学生のみが履修する教養科目であり、全専攻共通となっている。
「共通科目」には「建学科目」「セルフディベロップメント科目」「コミュニケーショ
ン科目」「健康体育科目」を配置し、自己開発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図っている。
「学科科目」は、各専攻の専門科目であり、３年次編入生は「学科科目」から履修することになる。「学科科目」は、まず基礎的な理論を学び、そこから応用・実践へと学びが発展するように体系的に編成している。
通信教育部教育学部児童教育学科のカリキュラムとして、１年次には「共通科目」により基本的な学習スキルと現代社会に必要な教養を身につけるとともに、「学科基礎科目」の中で子どもの発達過程全般を把握し、専門教育に必要な基礎を身につけることに観点を置いている。２年次以降は学科共通の「学科基幹科目」、各専修の「学科展開科
目」「実習関係」を配置している。専門教育では、基礎学習から資格取得に向けて体系
的に授業科目を配置し、小学校低学年から高学年までの各発達段階に適切な教育の内容
175

と方法を身につけ、実践的な対応能力を養う観点からカリキュラムを構築している。
＜文学研究科＞
平成 26 年度における設置講座は、古典文学研究１・２・３、近代文学研究、現代文
学研究、文芸創作研究、伝統文化研究１・２・３、比較文化研究の 10 講座であったが、平成 27 年度より、史学古文書研究を追加した。
＜言語文化研究科＞
言語文化コースでは、履修科目として「日本文化・日本文学」「英米文化･英語教育」「教職」「日本語教育」の各分野に対応した科目群を体系的に配置している。留学生を対象とするビジネス日本語コースでは、日本語によるビジネス・コミュニケーション能力と日本のビジネス文化の理解、問題発見解決能力の修得のため、体験型・実習型の授業科目を中心とした体系的なカリキュラムを編成している。
＜政治経済学研究科＞
政治経済学研究科では、「理論・分析科目群」「政策科目群」「事例研究」「修士論文」と体系的にカリキュラムを構築している。１年次に学ぶ理論分析科目群は、必修科目の「シティズンシップと市民社会」と履修モデルに応じた選択必修科目で構成される。１
年次後期からの政策科目群では、応用としての政策を学び、事例研究（１年次後期）をとおして修士論文の作成（２年次）に必要な分析力・理解力を深めることをねらいとしている。
＜人間社会研究科＞
人間学専攻修士課程人間学コース・臨床心理コースでは、共通の必修科目として、１
年次前期に「人間学特別講義」を設置して、人間学の基本的課題に対する意識を涵養している。
人間学コースでは、１・２年次共通の選択必修講義科目を設置し、学生各自の問題意
識と進路に応じて 20 単位を選択することとしている。１・２年次とも前期の「特論科目」で理論的な問題意識を高め、後期の「演習科目」で実践力を養うというように、基礎から応用へと順次的に科目を配置している。仏教関係の科目は通年科目となっており、各自の希望する研究分野に応じて選択できるように柔軟な科目配置となっている。臨床
心理コースでは、１・２年次共通の選択必修講義科目のほか、１年次の「臨床心理基礎実習」、２年次の「臨床心理実習」など、順次性をより意識した配置となっている。
実践福祉学専攻では実践研究基礎科目群・実践分野別研究科目群・実践技能研究科目
群・調査研究指導科目群をおき、修士論文の執筆に必要な方法の基礎を習得するため、
1 年次必修科目として社会福祉調査基礎演習を配置し、その他の選択必修科目は１・２
176

年次共通開講科目となっており、各自の問題意識と進路に応じて選択できる柔軟な科目配置になっている。また、開講している科目は高度な社会福祉の知識と技術を用いて、個別支援や他職種との連携、地域福祉の増進を行う能力が求められる社会福祉士のキャ
リアアップを支援し、その実践力を認定する仕組みとして制定された認定社会福祉士制
度の認証を受けている。
言語聴覚コースでは、すべての科目において国家試験出題基準に準拠したシラバスを構築し、且つ、可能な限り総論から各論へという流れになるよう科目配置に努めている。
また、社会人１年制短期コースのために用意された専門発展科目群では、臨床現場で働く言語聴覚士が研究者として活躍するために必要な知識・技能の習得を目的として、言語聴覚障害学の歴史を概観する「言語聴覚学研究」、症例報告のトレーニングを行う「演習Ａ群(成人・小児)」、原著論文を読み込む「演習Ｂ群(成人・小児の言語障害および高次脳機能障害)」を配置している。
人間学専攻博士後期課程では、博士論文の執筆に必要な方法論の基礎を習得するため、仏教学研究、浄土教研究、グリーフケア研究、心理療法研究などのコースワークを１年次に配置している。更に、各自の研究テーマに応じて博士論文を執筆するための研究指導科目として「特殊研究」を１年次と２年次に配置している。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程では、博士論文の執筆に必要な方法論の基礎を習得するため、「仏教学研究１」、「仏教学研究２」，「仏教倫理研究」などのコースワークを１年次と２年次に配置している。更に、各自の研究テーマに応じて博士論文を執筆するための研究指導科目として「特殊研究（研究指導）」を１年次から３年次に配置している．
＜環境学研究科＞
環境学研究科環境マネジメント専攻では、環境・持続可能性についての俯瞰力を修得するために、１年次に必須科目として「環境アジェンダ研究」「環境経営論」「環境学演
習」を設置している。そして、育成目標として掲げる３タイプの専門家像に対応した科
目群として、「地域環境マネジメント科目群」（１年次）、「環境経営科目群」「エコプロダクツ群」（２年次）を配置し、体系的な専門性の修得を図っている。
修士論文に相当する「特定課題研究演習」では、各専門分野の指導教員による個別指導型の演習を行い、フィールド調査や事例調査をとおして実践的な問題解決力を養うこととしている＜教育学研究科＞
履修科目として、小学校教諭専修免許状、中学・高等学校国語教諭専修免許状、高等学
校国書道教諭専修免許状、中学・高等学校英語教諭専修免許状、中学・高等学校理科教諭

177

専修免許状に対応した科目群を体系的に配置している。また、教育学を学ぶ留学生を積極的に受け入れ、教育学の理論と実践を深く考察する能力の修得のための体系的なカリキュ
ラムを編成している。

＜薬科学研究科＞
薬科学研究科薬科学専攻（博士後期課程）は、「高度薬科学研究者養成コース」及び「高度実務薬科学研究者養成コース」の２コースで構成されている。各コースでは、学
生の自発性を高めるための科目として「選択課題検証実習科目」「課題探索コースワー
ク実習科目」をそれぞれ設定している。薬剤師免許取得者については、体験実習を中心とした指導を行い、薬剤師免許非取得者については、薬剤師の指導のもと、見学実習及び体験実習による指導を行っている。
薬科学研究科（薬科学専攻修士課程）には、科目区分として「化学系薬学」「物理系
薬学」「生物系薬学 I」「生物系薬学 II」「医薬品開発」「レギュラトリーサイエンス」の６領域を設置し、各領域内には、領域名を冠した「特論」「特別研究演習１，２」ならびに「特別研究１，２」が開講されている。指導教員が担当する選択領域の「特論」、「特別研究演習１」ならび「特別研究１」を１年次に、２年次には、「特別研究演習２」
ならび「特別研究２」を履修するように科目配置がされている。
＜看護学研究科＞
看護学研究科修士課程では、教育・研究者及び高度職業専門人を育成する観点から、教育・研究・実践領域を「母子看護学」「地域看護学」「成人看護学」「がん看護学」「精神看護学」「看護教育学」「看護管理学」の分野に集約して体系的にカリキュラムを編成している。１年次には各分野の専門科目により各自の専門性を高めるとともに、看護学共通の研究方法論として「看護研究」「看護理論」等の専門支持科目を配置し、２年次のリサーチワークの基盤を醸成する。
博士後期課程では 1 年次に、研究能力の基盤である「看護研究方法論」、「母子看護学」「地域看護学」「がん・成人看護学」「看護教育学」領域の各分野での特講科目、演習科
目を順次配置しリサーチワークの基盤を構築し、２・３年次に配置する特別研究科目につなげている。
＜通信教育部人間学研究科＞
通信教育部人間学研究科人間学研究科人間学専攻では、宗教・思想、心理学、保健・福祉などの学術的視点から人生根幹の問題に宗教・思想・心理学からアプローチし、医療人や福祉関係者、宗教者などのブラッシュアップを図っている。１年次には、必修科目として「人間学特講」「死生学特講」「老年学特講」「グリーフケア特講」「カウンセリング特講」を開講し、２年次以降は選択モデルに対応して「仏教・思想系科目」「心理178

系科目」「保健・福祉系科目」を配置している。
1 年次には、必修科目を通じて人間を多角的に理解するための基礎を学び、２年次には、専門科目によりそれぞれの専門分野に立脚した人間理解を深め、その集大成として「特定課題研究演習」（研究論文）に取り組むように体系的にカリキュラムを構築している。
通信教育部人間学研究科仏教学専攻では、仏教についての専門的知識を学び、仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる人材の育成を目指している。
１年次には、必修科目として「人間学特講」「死生学特講」「老年学特講」「現代仏教特講」「仏教史特講」を開講し、２年次以降は選択モデルに対応して「仏教・思想系科目」
を配置している。
1 年次には、必修科目を通じて仏教を多角的に理解するための基礎を学び、２年次には、専門科目によりそれぞれの専門分野に立脚した仏教理解を深め、その集大成として「特定課題研究演習」（研究論文）に取り組むように体系的にカリキュラムを構築している。
＜通信教育部環境学研究科＞
本研究科では、一年次に共通必修科目として「環境アジェンダ研究」、「環境経営論」
及びスクーリングを含む「環境学演習」を実施し、併せて、それぞれの人材育成目標に沿った選択科目群として、①「地域環境マネジメント科目群」（都市気候対策論、都市
環境心理学、地域環境政策論、環境コミュニケーション論、システム・ダイナミクス論）
を、また、②「環境経営科目群」（CSR 論、環境マネジメントシステム論、環境対策研
究、ライフサイクルアセスメント論、環境会計論、省資源・省エネルギー論）を、さらに③「エコプロダクツ科目群」（環境化学物質論、環境材料工学、環境デザイン論、環境配慮設計・プロセス論、地域活性化デザイン論、資源循環・リサイクル論）を配置している。さらに２年次の必修科目として「特定課題演習」を配置し、本研究科での研究の成果をまとめることとしており、本研究科の目的と手段が対応した体系的な配置となっている。
b. 専門教育・教養教育の位置づけ＜文学部＞
日本文学文化学科のカリキュラムは、１・２年次に学ぶ武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育をとおして自己基礎力を身につけ、学科の専門教育に進むように構成しており、専門教
育と教養教育の位置づけは明確である。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
グローバル・コミュニケーション学科のカリキュラムは、１・２年次に学ぶ武蔵野Ｂ
179

ＡＳＩＳの教養教育をとおして自己基礎力を身につけ、学科の専門教育に進むように構成しており、専門教育と教養教育の位置づけは明確である。
＜法学部＞
本学の方針に従い、法律学科・政治学科とも、一年生は武蔵野キャンパスで「武蔵野ＢＡＳＩＳ」という学部横断的な教養教育を受ける。
法律学科
これまでの専門教育としての法律学教育は、いわゆる法曹養成教育が中心とされ、それを目的としない法学部では法律学教育が単なる教養教育と位置づけられるという傾向があった。わが法律学科では、「ルールを創れる人を育てる」という教育目標を設定し、まさにそのための専門法律学教育を実践しようとしている。つまり、法律専門家としての法曹を養成する、少数者のための教育に特化するのではなく、様々な社会集団において、その集団に最適なルールを創って、その集団の構成員を幸福に導いていけるリーダーを養成する教育が、わが法律学科の考える「専門教育」
なのである(なお、その延長線上に法曹養成教育があるわけで、本法律学科は法曹
その他の士業の資格試験を目指す学生には、「法曹・士業プログラム」を置いて対処している)。
政治学科
主として１年次に学ぶ武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育を経て学科の専門教育に進むように構成している。たとえば「基礎セルフディベロップメント（リベラル・アーツ７科）」で行ったアクティブ・ラーニングの成果を２・３年次に履修する「選挙特殊研究１～３」の研究活動（学外でのプレゼンテーションなどの実践を含む）
において活用するなど、専門教育と教養教育の有機的な連携がなされていると思われる。
＜経済学部＞
両学科とも本学独自の教養教育「武蔵野ＢＡＳＩＳ」をとおして基礎力を身に付け、学科の専門科目に進むよう構成しており専門教育と教養教育とは明確に位置づけられている。
＜政治経済学部＞
政治経済学科のカリキュラムは、１・２年次に学ぶ武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育をとおして自己基礎力を身につけ、学科の専門教育に進むように構成しており、専門教育と教養教育の位置づけは明確である。

180

＜人間科学部＞
人間科学部のカリキュラムは、全学共通教養教育である武蔵野ＢＡＳＩＳをとおして学びのための基礎力を身につけ、各学科の専門教育に進むように構成しており、専門教
育と教養教育の位置づけは明確になっている。
＜工学部＞
環境システム学科、数理工学科、建築デザイン学科のカリキュラムは、１・２年次に学ぶ武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育を通して自己基礎力を身につけ、学科の専門教育に進むように構成しており、専門教育と教養教育の位置づけは明確である。
＜環境学部＞
環境学科の各専攻のカリキュラムは、１・２年次に学ぶ武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育
を通して自己基礎力を身につけ、学科の専門教育に進むように構成しており、専門教育と教養教育の位置づけは明確である。
＜教育学部＞
教育学部では、武蔵野ＢＡＳＩＳを通じてコンピュータ、外国語などの学習スキルと現代社会に必要な教養を他学科の専門領域と関連しながら学ぶことにより、専門教育との関係において「幅広い視野を持って教育及び教育支援に携わる人材の育成」という教育目標に沿ったカリキュラムを実施している。その意味で、専門教育と教養教育とは体系的に位置づけられ、効果的に連関している。
＜薬学部＞
薬学部では、武蔵野ＢＡＳＩＳの全学科共通の科目をとおして自己基礎力の養成を図っている。英語では、医療の場における日常の会話からはじめ、医薬文献の理解、薬学
レポートの作成までを目標として、国際感覚の涵養を図っている。「コミュニケーショ
ンスキル」では、医療従事者や患者等とのコミュニケーション方法の修得をねらいとしている。情報科目として、「情報倫理・メディア表現」「統計基礎・数値表現」「医療・薬学情報検索」「医療統計学・生物学的検定法」等を配置し、専門教育への応用を図っている。更に、「セルフディベロップメント科目」に薬学の専門的な科目を配置するな
ど、教養教育と専門教育との連動性を確保している。
＜看護学部＞
看護学科では、大学における看護教育として、武蔵野ＢＡＳＩＳの教養教育を通じて学士力を高めながら看護学の専門教育に進むようにカリキュラムを構成している。このように、基礎力の養成を図る教養教育（武蔵野ＢＡＳＩＳ）と看護学の理論・実践を習181

得する専門教育の位置づけは明確になっている。
＜通信教育部人間科学部＞
教養教育に相当する「共通科目」では、自己開発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図り、各専攻の専門教育の基礎を形成している。このように、通信教育部のカリキュラムにおける専門教育と教養教育の位置づけは明確である。
＜通信教育部教育学部＞
教養教育に相当する「共通科目」では、自己開発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図り、各専攻の専門教育の基礎を形成している。このように、通信教育部のカリキュラムにおける専門教育と教養教育の位置づけは明確である。
通信制の教育学部では、共通科目を通じてコンピュータ、外国語などの学習スキルと現代社会に必要な教養を他学科の専門領域と関連しながら学ぶことにより、専門教育との関係において「幅広い視野を持って教育及び教育支援に携わる人材の育成」という教育目標に沿ったカリキュラムを実施している。その意味で、専門教育と教養教育とは体系的に位置づけられ、効果的に連関している。
c. コースワークとリサーチワークのバランス＜言語文化研究科＞
言語文化コースは原則として履修科目 24 単位以上、修士論文６単位であり、ビジネ
ス英語コースは履修科目 26 単位以上、特定課題研究（リサーチペーパー）４単位となっている。言語文化コースでは、履修科目は１年次に修了し、２年次は修士論文に集中できるようになっている。ビジネス日本語コースでも、履修科目は１年次に集中させ、２年次はインターンシップ実習や特定課題研究を中心としており、コースワークとリサーチワークは適切に配分されている。
＜政治経済学研究科＞
政治経済学研究科では、30 単位以上の習得を修了要件とし、その内リサーチワーク
は事例研究２単位・修士論文４単位となっている。１年次後期からはじまる事例研究は２年次の修士論文演習のための準備作業と位置づけている。２年次前期までにコースワ
ークを終了し、２年次後期には修士論文に集中できるように科目を配置しており、コー
スワークとリサーチワークは適切に配分されている。
＜人間社会研究科＞
人間学専攻修士課程・臨床心理学コースでは、一年時から心理臨床センターにおける実習を配置し、二年次には病院実習を含む臨床実習を課すなど、履修要覧にあるように
182

進学のシステムが明確化されている。一方で修士論文研究については、一年時から教員が週に一回程度の指導を継続的に行っており、コースワークとリサーチワークのバラン
スはとれている。
人間学専攻修士課程・実践福祉学専攻では、１・２年次共通の選択必修講義科目をとおして修士論文の作成に必要な応用力の修得を図っており、コースワークとリサーチワークは適切に配分されている。人間学専攻博士後期課程では、１年次のコースワークにより、２年次以降の研究活動の基礎を固めることとしており、コースワークとリサーチ
ワークのバランスに配慮している。
人間学専攻言語聴覚コース(国家資格取得課程)では、設置の目的上、通常の大学院に比し、コースワークの配分が大きくなっており、リサーチワークでは修士論文ではなく特定課題研究演習が課される。
＜仏教学研究科＞
博士後期の教育課程であるので、基本的にはリサーチワークに重点が置かれているが、「仏教学研究１」「同２」等ではコースワークを意図した教育も行われている。
＜環境学研究科＞
環境マネジメント専攻のカリキュラムは、「地域環境マネジメント」「環境経営」「エコプロダクツ」の各分野のコースワークと「特定課題研究演習」におけるリサーチワー
クで構成されており、両者のバランスは適切である。
＜薬科学研究科＞
博士レベルの高度の専門性を持つ研究者の養成課程であり、リサーチワークに重点をおいた学生の主体的な研究活動が行われている。
修士課程においては、他領域の「特論」２科目も効率よく選択できるように、全ての「特論」科目が前期に開講されている。
＜看護学研究科＞
修士課程のリサーチワークでは、「特別研究」（研究論文）又は「特定課題研究」（ケーススタディ）を行う。コースワークの専門科目及び専門支持科目は原則として１年次に修了し、２年次は研究に集中できるようにカリキュラムを構築しており、コースワー
クとリサーチワークのバランスに配慮している。
博士後期課程のリサーチワークでは「特別研究」(研究論文)を行う。コースワークは
1 年次に修了し、２・３年次は研究に集中するようにバランスを配慮している。

183

＜通信教育部人間学研究科＞
本研究科では、コースワークとして、必修科目と選択モデルに対応して充実した専門科目を配置するとともに、２年次の必修として、修士論文に代えて、指定したテーマを選択して研究論文を作成する「特定課題研究演習」をリサーチワークとして課している。
＜通信教育部環境学研究科＞
本専攻のカリキュラムは、「地域環境マネジメント」「環境経営」「エコプロダクツ」の各分野のコースワークと「特定課題研究演習」におけるリサーチワークで構成されており、両者のバランスは適切である。
(２) 教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
＜大学全体＞
a. 学士課程教育に相応しい教育内容の提供
本学のカリキュラム・ポリシー（教育課程編成方針）に基づき、各学部では、武蔵野
ＢＡＳＩＳの学びを基礎として、専門教育を編成するように設定している。
武蔵野ＢＡＳＩＳは、学位授与方針にある「武蔵野学士力」の修得のため、その基盤となる自己基礎力の４つの要素「心とからだ」、「学問のための基礎」、「外国語」、「自己
理解・他者理解」を１年次に修得する教育内容となっている。授業科目は「建学」、「健康体育」、「コンピュータ」、「日本語リテラシー」、「外国語（英語）」又は「外国語（初修）」、「基礎セルフディベロップメント」、「自己の探求」、「キャリアデザイン」の９科目で構成している。科目構成は、薬学部と看護学部を除く各学部で共通となっている。
「建学」「健康体育」では心身の健康の醸成、「コンピュータ」「日本語リテラシー」
では、大学教育に必要な学術スキルの習得、「基礎セルフディベロップメント」では、学びの基礎を築くことを目指す。武蔵野ＢＡＳＩＳの基幹科目である「基礎セルフディ
ベロップメント」は、学部・学科の枠を超えたクラス編成で哲学・現代学・数理学・世界文学・社会学・地球学・歴史学の７テーマについて、それぞれ３週間ごとに授業を行い、学問のベースとなる教養を深めるための教育内容を用意している。授業の前半は講義形式、後半はグループワーク形式で実施し、コミュニケーション力やチームワークの習得を図っている。更に、「キャリアデザイン」では、自分の目標を実現し、社会的存在として人生を豊かに生きていくための力を身につけることをねらい、「自己の探求」
ではグループワークを通じて自己理解・他者理解を深める力を育成する。
b. 専門分野の高度化に対応した教育内容の提供
大学院の各研究科では、専門分野の教育・研究者又は高度専門職業人の育成を目指して、体系的なコースワークと実践的なリサーチワーク、関連する研究所・センターとの184

連携により、先端的な領域を含む高度な教育研究体制を構築している。
a. 学士課程教育に相応しい教育内容の提供＜文学部＞
文学部日本文学文化学科では、「人間についての確かな問題意識を育み、個々の読解力・表現力・創造力・批評力の育成を目指したカリキュラムを構築する」という文学部の教育課程の編成・実施方針に基づき、１・２年次に言語・文学の基礎を養い、３・４
年に「日本文学コース」「伝統文化コース」を選択して各自の専門性を高めるようにカ
リキュラムを構成している。また、オプションとして選択可能な「文芸創作コース」「国
語科教職コース」を設定している。
「日本文学コース」では、古典から現代までの文学作品や作家を深く研究し、日本文学の知識を習得する。「伝統文化コース」では、能や歌舞伎などの伝統文化の理解を深める。「文芸創作コース」では、小説・詩・短歌・俳句・童話などを自ら創作することで、文書力・表現力を磨く。「国語科教職コース」では、中学校・高校の国語科教員免許状の取得に向けて現代文・古文などを幅広く学ぶ。
以上のコース制と自由な科目選択により、本学科では、学生が自己の専門領域の学習
を通じて読解力・表現力・創造力・批評力を身につけ、言語・文学を核とした総合的なコミュニケーション能力を醸成するための教育内容を提供している。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
グローバル・コミュニケーション学科では、高度な言語運用能力を身につけるための科目として、英語科目群、日本語科目群、中国語科目群を設け、原則的に母語以外の２つの言語科目群の履修を課している。また、少人数教育やプロジェクト型の授業、多国籍の留学生が参加する共同学習など、学生の主体性を重視した授業形態により、人文科
学・社会科学の基礎的な知識を習得するとともに、グローバル社会の課題を認識し、その解決策を提案するための実践的な能力の習得を図っている。また、各年次のゼミでは、
日本語と英語の両方を用いて、多言語による学習スキルの習得を図っている。
このように、グローバル・コミュニケーション学科では、複数の外国語運用能力を核として、グローバル社会の要請に対抗できる言語能力・国際教養を身につけたトライリ
ンガルな人材の育成という教育目標に沿った教育内容を提供している。なお、教育課程の編成・実施方針については、新学部の開設に向けて平成 26 年度に設置準備委員会を設け検討している。
＜法学部＞
法律学科
法律学科では、伝統的な法律学教育のカリキュラムに則ったカリキュラムをそろえ185ており（そのうえで後述の、専門分野の高度化に対応した科目も加えている）、学士
課程教育に相応しい教育内容を提供している（なお法律学科教員には、日本学術会議会員として、日本学術会議の出した報告書『大学教育の分野別質保証のための教育課
程編成上の参照基準・法学分野』（平成 24 年）の作成に参加した者が含まれている）。
政治学科
卒業時に学生が身につけている能力ごとのカリキュラムは、下記のとおりである。
①

専門能力
必修科目「政治学原論」「憲法」を配置して、政治と憲法の重要概念を正確に把握させている。
必修科目「日本政治論基礎」「国際政治学基礎」を配置して、国内外の政治のしくみと諸問題を的確に理解させている。
市役所の公務員になることを志望する学生には、資格対策科目「地方公務員特殊研究」が開講している。国家公務員や地方上級職（都道府県庁・東京都特別区・政令指定都市の職員）をめざす学生には「育成プログラム」を用意している。
ビジネス志向の学生は「SPI 対策」を履修することが可能である。
② 主体性「地方政府研究」を履修する地方公務員志望者に、1 年次夏期休暇を利用して市役所等を訪問させ、進路意識の醸成を促進している。
「江東区と武蔵野大学との選挙連携事業実施に関する協定」にもとづいて開設された科目「選挙特殊研究」では、講義を受講させるだけでなく、定期的に区役所で選挙管理委員会の事務局と若者の投票率を向上させる会議を開催している。さまざまな選挙啓発事業への参加をとおして、社会的・職業的自立に向けたキャリア教育を行っている。
さらに、本学科では、第２学期に必修科目を極力いれないカリキュラム編成にしているので「第２学期留学プログラム」を活用した留学等が容易になっている。
③ 論理的思考と創造的思考力「基幹科目群」の「政治学史」「日本政治外交史」「西洋政治史」などを配置して、政治史・政治理論にかんする基礎知識を習得させ、その今日的意義をあきらかにし、現代政治について批判的に思考する視点を身につけさせている。
「展開科目群」の「公共管理論」「選挙分析」「政策過程論」などを配置して、日本
政治・政治過程におけるのぞましい政策決定などを検討させている。おなじく「国際関係論」「アジア政治論」「中国政治論」などを配置して、日本と各国の安定した関係を構築する方法などを考察させている。
④ 語学力「第２学期留学プログラム」を活用した留学等をとおして、語学力・コミュニケーション力の向上をめざさせている。
186

「政治学英語文献講読」１は政治史・政治理論を、同２は日本政治・政治過程を、
同３は国際政治・地域研究を、それぞれテーマとしている。本学科の学生は、上記
１・２・３のいずれかをかならず履修しなければならない。各分野の文献を英語で読んで国際的水準の研究成果を理解する能力を育成している。
⑤ 表現力
２年次前期に「プレゼミ」を配置して、発表・討論などの基礎的な方法を習得させている。２年次後期から４年次まで「ゼミナール１～４」を履修して、発表や討論をとおして専門分野にかんする知識を深化させて「卒業論文」を作成させる。
なお、１年次から各科目で培った総合的な能力を客観的に確認するために「学科ルーブリック（ゼミルーブリック）」を作成し、ゼミナール３（３年次後期）において適用することとした。
＜経済学部＞
経済学部では、仏教精神を根幹として、学識、情操、品性にすぐれた人格を育成する
とともに、経済学または経営学の専門的知識を養い、普遍的・科学的なものの見方、考え方を身に付け、共生の視点をもって課題発見・解決のできる人材の育成を目的とすることを教育過程の編成・実施方針として掲げている。
この方針に基づいて、経済学科及び経営学科では、共生の視点を持って現代社会の諸問題に関心を持ち、経済学及び経営学の知見を習得する教育内容を提供している。
＜政治経済学部＞
政治経済学部では、政治学・法律学・経済学・経営学を総合して、学生各自の問題関
心や研究テーマへの理解を深め、大きく変動する社会の中で、多様な価値観を認めつつ、自らの力で判断・実践できる人材を育成することを教育課程の編成・実施方針として掲げている。
この方針に基づいて、政治経済学科及び「経営学科」では、共生の視点を持って社会の枠組みを意識しながら各自の専門性を高める教育内容を提供している。カリキュラムの基本はゼミナールを中核とした少人数教育である。２年次の「プレゼミ」、３・４年次の「最先端研究（ゼミナール）」では、政治・経済と関連分野の専門的な知識の上に、
課題発見・解決能力、調査・分析能力、プレゼンテーション能力、ディスカッション能力を醸成するようにカリキュラムを構築している。
＜人間科学部＞
人間科学科では、武蔵野ＢＡＳＩＳ（全学共通基礎課程）並びに人間の心理、生命、
社会行動を科学的方法論に基づいて研究し、人間が直面する諸課題を人間尊 重の立場
187

にたって実践的に解決できる力を身につけるために必要な専門科目を年次進行にそって次のように段階的・体系的に配置する。
学科基礎科目群 と人間学基幹科目群の科目を１年次、２年次を中心に配置して人間科学の基礎的知識を修得した上で、学科の専門教育の柱となる臨床心理科目群、産業・社
会科 目群、生命・健康科学科目群の３分野の科目群を置き、基礎から応用へと専門知識が深化していくように段階的・体系的に科目を配置する。１年次の「人間学入 門」
で学科の全体像を概論的に学び、２年次の「基礎ゼミ」で人間科学の方法論的基礎を身につけた上で、３年次には「人間論演習」、４年次には「卒業研究」 の科目を配置し、担当ゼミ教員の指導のもとに専門教育の集大成を目指すとともに、職業人・社会人として活躍できる実践力を養う。
社会福祉学科では、人間尊重の理念を基盤として、社会正義や多文化共生社会の実現に資する人材を育成するため、社会福祉基礎形成科目、社会福祉実践領域科目、社会福祉政策科目、社会福祉関係科目、社会福祉実践研究形成科目、社会福祉実践総合科目からなる科目群を段階的かつ統合的に学ぶことができるカリキュラムを用意し、社会福祉
固有の専門的価値及び倫理、知識、技能を有した実践力を醸成するためのカリキュラムを構成している。具体的には、1 年次には、社会福祉基礎形成科目として、相談援助の基盤と専門職、相談援助の理論と方法１を開講し、社会福祉固有の専門的価値及び倫理、知識、技能に関する基礎的な基盤を形成する。その上で、２年次、３年次には、児童、障害者、高齢者といった社会福祉の対象となる各領域固有の課題を取り扱う社会福祉実践領域科目、社会調査の基礎、医学知識といった社会福祉関係科目、社会福祉制度政策科目が開講され、社会福祉の課題の解決に必要な知識を広汎かつ体系的に学んでいく。
それと併せて２年次より、３年次における社会福祉実習に結実する一連の実習関連科目も開講され、座学-演習-実習の一連の学びを通じて、全ての学びを社会福祉の課題の解決に必要な実践力へと統合していくカリキュラムの構成となっている。
また、ゼミナールは１年次の「社会福祉基礎ゼミナール」から４年次の「社会福祉専門ゼミナール２」までを段階的に設定し、問題解決力・調査研究力の習得を図っている。
特に、２年次の「社会福祉発展ゼミナール」ではアクティブラーニングの手法を積極的に取り入れ、学生が主体的に学びを深め、問題解決力を養うプログラムを展開し、同時に開講する各専門科目や実習への主体的な取り組み姿勢を醸成するとともに、３，４年次のゼミナールにおける調査研究力の基盤形成を行っている。
社会福祉士国家試験については受験対策講座を設置し、ゼミ担当教員の指導のもとで少人数のグループ学習を行うなど、サポート体制を整えている。
＜工学部＞
環境システム学科では、「学問領域の枠を越えた知の融合を実践し、４年間の学びを通して、高い専門性・熱き環境マインド・強いリーダーシップを兼ね備えた環境のプロ
188

フェッショナルを育成する」という教育目標に基づき、環境システム学の理解に必要な文理融合の基礎教育とともに、環境活動の実践に必要なプレゼンテーション能力、ディスカッション能力の向上を重視したカリキュラムを構築している。その中で環境プロジ
ェクトは、学生主体で実施する問題解決型授業であり、自由闊達で自主自律の精神にあふれる学科風土を醸成する源泉となっている。このプロジェクト活動を通じて将来予想が困難な時代においても、主体的に生涯学び続け、どんな環境においても“答えのない
問題 ”に最善解を導くことができる能力を身に着け、多彩な分野でその力を発揮することができる。
数理工学科では、「数理工学の専門能力を身に付け、持続可能な社会の構築に主体的に参加できる人材を育成する」という教育目標に基づき、高度情報化社会において不可欠となる数理工学的手法を習得することを目的に、数理モデリング、シミュレーション、
データ解析などを学ぶ。その中で「プロジェクト」は、学生の主体的な取り組みによって企画・実行する、学年横断の体験型授業である。「スマートフォンアプリの開発」といった興味のある分野や、社会問題を解決するためのテーマなどを設定し、必要な数理モデルを選択し、実制作に取り組む。授業で学んだ内容を実践することにより、数理工学への理解が深まり、さらに社会貢献意識を持ちながら課題と向き合う姿勢が養われる。
建築デザイン学科では、「人間と環境に対する深い理解と尊重にもとづいて、建築で未来を構想できる人材を育成する」という教育目標に基づき、建築デザイン学の核となる理論及び実践力を修得する科目を配置している。建築学を学びプロフェッショナルを目指す学生が身に付けるべきものは、講義からの知識だけでは不十分であり、学びを社
会で一層深め、活かすために、教員の専門性に沿った多様なプロジェクトが用意されている。そこで学生たちは１年次から４年次までの４年間を費やし、学年や大学という垣根を越え、社会と繋がる貴重な体験をする。チームワークや実践的な行動力、計画性、そして豊かな社会性が養われる。
＜環境学部＞
環境学専攻では、専門知識を身につけるだけでなく、それを活かした環境活動を実践するカリキュラムとしている。１年次は、「環境白書入門」「読書レビュー」「環境論概説１、２」「環境科学基礎１、２」などの必修科目を通して専門教育の基礎を養っている。２年次は、企業社会の動きなどを軸に学ぶ社会科学系列の科目と、環境科学の基礎や分析技術を軸に学ぶ自然科学系列の科目を配置している。２年次より「環境プロジェ
クト」が始まり、環境学の学びは自主的な活動が基礎になることを体験し、さらに環境活動の実践と専門知識の水準向上や地域社会における環境課題の発見法や解決法を身につける。３年次は、教員がその専門性を活かして主宰するゼミ（環境ゼミナール１・２）を学習の主体とし、４年次の「卒業研究・卒業論文」へと順次的に配置している。
都市環境専攻では、創作活動、プレゼンテーション能力、行動力、コミュニケーショ
189ン能力、専門知識ならびに専門技術を重視した教育内容としている。１年次では、「環境基礎」、「空間表現論」などの必修科目を通して、思考力を鍛える。また「CAD」、「基礎デザイン１」、「基礎デザイン２」などの必修科目を通じて、コンピュータを利用した
デジタルデザインや設計製図の基礎を身に付ける。また、１年次から３年次までの「環境プロジェクト」では、地域の建築を調査する「建築 de マップ」や木工家具の製作、
メディアアート制作、小空間のデザイン、絵本づくりなど特色あるプロジェクトプランを用意している。そして卒業ゼミとして「卒業研究」「卒業論文・卒業制作」を課し、デザイン力を着実に身につけるための創作活動を設定している。
＜教育学部＞
児童教育学科では、「子どもの成長・発達に関する知識を学習し、子どもを健やかに育むための技術と実践力を身につけ、保育、教育とその支援活動を行える、高い人格と専門的な実践力・企画力をもった保育者・教育者を育成する」という教育目標に基づいてカリキュラムを構築している。
１年次は、乳児期から青年期までの発達の基礎を理解することに重点を置いている。
「学科入門ゼミ」では、基礎演習として武蔵野大学附属幼稚園での実習を組み入れ、初年次から保育・教育の実践を意識して学習に取り組む態度を醸成している。２年次は子どもの発達過程や個人差に応じた保育・教育のあり方を学び、教科の専門性を生かした教材作成能力の習得を図っている。３年次は、教科の技能を高めながら、指導計画を立案・実行する能力を身につけ、４年次は現場での保育・教育実践の体験を振り返り、課
題を明確化する能力を身につけることに重点を置いている。
資格取得の面からは、「保育・幼児教育専修」「初等教育専修」「学校教育専修」の３専修を設置している。各専修で取得できる主な教員免許状は、「保育・幼児教育専修」
では保育士・幼稚園教諭、「初等教育専修」では幼稚園教諭・小学校教諭、「学校教育専修」では中学校・高等学校教諭である（中学校教諭は国語・英語、高等学校教諭は国語・英語・書道）。また、希望すれば「保育・幼児教育専修」では小学校教諭、「初等教育専修」では中学校・高等学校教諭、「学校教育専修」では幼稚園教諭・小学校教諭の免許状が取得できるカリキュラムを用意している。
なお、教育課程の編成・実施方針については、平成 24 年度中に策定して公開を進める。
＜薬学部＞
薬学部は、知識教育に偏重したものではなく、技能教育、態度教育を組み込んだ統合的なカリキュラムを編成している。学科科目（専門科目）は学部設立当初「薬学基幹科
目」「物理系薬学」「化学系薬学」「生物系薬学」「衛生系薬学」「医療系薬学」「法規・制度」「香粧薬学系科目・製薬産業系科目」の８分野に区分し、学習領域を明確にした。
190

文部科学省改訂薬学教育モデル・コアカリキュラム－平成 25 年度改訂版－に沿うよう、平成 27 年度入学生より、一部科目の時間割が変更された。これにより、学科科目の分類は、「薬学基幹科目」「物理系薬学」「化学系薬学」「生物系薬学」「衛生薬学」「医療薬学」「薬学臨床」「法規・制度」「香粧薬学系科目」「製薬産業系科目」となった。卒業研究は「薬学基幹科目」に含まれる。
１年次から薬学教育モデル・コアカリキュラムに沿った薬学教育を本格的に開始し、基礎から応用までの発展的学習を通じて４年次終了までに薬学士として相応しい知
識・実技能力を修得するためのカリキュラムを用意している。５年次には、薬剤師に求められる知識・技能を高めるため、保険薬局・病院で長期の実務実習を実施している。
これと並行して５年次・６年次では「卒業研究」を必修科目として、学生が各自の研究
テーマを設定し、教員の指導のもとで研究を進める。薬学部主催の卒業研究発表会では、学生全員が研究成果を発表することで表現力・批評力を高めている。
＜看護学部＞
看護学部（看護学科）では、「仏教精神を基盤とした豊かな人間性を培い、看護専門職に必要な基礎的能力を身につけ、社会のさまざまな領域で人々の健康及び福祉の向上に貢献できる看護実践者及び将来の看護指導者を養成すること」という教育目標に対して、武蔵野ＢＡＳＩＳの科目群をはじめとする本学独自の科目と国家試験受験資格に必要な保健師助産師看護師学校養成所指定規則の科目を取り入れた授業を展開している。
1 年次では、武蔵野大学の教育方針に従って武蔵野ＢＡＳＩＳの科目に重心を置きつ
つ、看護学の専門的知識を学ぶ学科科目の必修科目をはじめ基礎的な科目が配置されている。学科科目は、看護学を統合的に学べるよう６つの分野に分類して配置されている。
１年次から２年次にかけて【専門基礎科目】の分野で、看護学を支える専門基礎的な知識を学ぶため、人体の構造と機能、疾病や治療、保健医療福祉、生命や医療の倫理にかかわる科目などを学ぶ。看護学の専門的内容を学ぶ分野は、【看護学・看護実践の基本】
として、看護学ならびに看護専門職者としての看護実践の基本となる知識、技術、態度を学ぶ科目群が配置されている。２年次以降、人の「生・老」を中心としてヘルスプロ
モーションや生涯発達支援における看護実践について学ぶ【健康的な個人・家族を対象とした看護】の科目群、人の「病・死」を中心として、心身の危機的な状況や治療・回復過程にある人や慢性疾患とともに生活している人、終末期の人とその家族への看護実
践について学ぶ【疾患をもつ個人・家族の看護】の科目群、集団・地域を対象とした多様な健康問題に関わるための知識・技術・態度を学ぶ【集団・地域の健康問題に関わる看護】の科目群を配置している。さらに、４年次にはそれまでの５つの分野の学びをふ
まえて、生涯を通じて看護学や看護実践を探究し、社会から期待される看護実践を展開していくための基盤となる内容を【看護統合】の科目群を通じて学ぶ。また、「養護教諭１種」や「保健師」の選択課程や、心理学や薬学の知識を深めるための選択科目など
191

が全学年を通じ配置されている。
看護教育の柱となる臨地実習では、実習前にモデルを活用した演習による教育方法を重点的に展開し、ケアの実践力と理論の統合を図っている。また、実習施設としては、本学の附置機関である「武蔵野大学附属産後ケアセンター桜新町」をはじめ、東京都内を中心に大学病院・総合病院・保育所・幼稚園・老人介護施設・訪問看護ステーション・
保健所等の多様な実習先を確保し、７つの専門領域を幅広く学べるよう配慮している。
以上のように、看護学部では、専門知識と技術演習・臨地実習による実践的なケア力の修得を柱とし、日進月歩する看護・医療の最新知識や先進的な内容を意識した看護教育を実施している。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部人間科学部では、複雑化する現代社会の諸問題について、それぞれの立場
で広い視野から解決できる力を育成する観点から、レポートとスクーリングを中心に、遠隔教育システム（WBT）を活用した授業方法により、各専攻の専門領域に相応しい教育内容を提供している。
１年次入学生には、学部の共通科目として「建学科目」「基礎科目」「セルフディベロ
ップメント科目」「コミュニケーション科目」「健康体育科目」を用意し、教養教育を通じた自己開発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図り、各専攻の専門教育の基礎形成を図っている。
心理学専攻では、「学校心理コース」「臨床心理コース」「看護心理コース」「産業心理
コース」を設置し、実験・実習を重視したカリキュラムにより、心理学の専門家養成に相応しい教育内容を提供している。
仏教学専攻では、必修学科科目と「入門シリーズ」によって基礎的な理論を学び、「仏
教文化科目群」「読むシリーズ」によって、応用・実践を学ぶように体系的なカリキュ
ラムを用意している。
社会福祉専攻では、社会福祉士の受験資格を取得するためのカリキュラムとして、ソーシャルワーカーとして実務に当たるのに必要な専門的知識や技法を学ぶためのカリキュラムを構成している。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部教育学部では、複雑化する現代社会の諸問題について、それぞれの立場で広い視野から解決できる力を育成する観点から、レポートとスクーリングを中心に、遠隔教育システム（WBT）を活用した授業方法により、各専攻の専門領域に相応しい教育
内容を提供している。
１年次入学生には、学部の共通科目として「建学科目」「セルフディベロップメント
科目」「コミュニケーション科目」「健康体育科目」を用意し、教養教育を通じた自己開192

発能力・対話能力・心身の健康の醸成を図り、各専攻の専門教育の基礎形成を図っている。児童教育学科では、「子どもの成長・発達に関する知識を学習し、子どもを健やかに育むための技術と実践力を身につけ、教育とその支援活動を行える、高い人格と専門的な実践力・企画力をもった教育者を育成する」という教育目標に基づいてカリキュラ
ムを構築している。
b. 専門分野の高度化に対応した教育内容の提供＜文学研究科＞
文学研究科では、古典文学、近現代文学、伝統文化研究の基本的な講座に加えて、文芸創作研究、比較文化研究、史学古文書研究を設置して、幅が広く高度な研究に対応している。
＜言語文化研究科＞
言語文化コースでは、「日本文化・日本文学」「英米文化･英語教育」「教職」「日本語教育」の各分野に対応した専門的な科目群を設置し、言語文化に関する総合的・体系的な学識と高度な専門性を養成するための教育内容を提供している。
留学生を対象とするビジネス日本語コースでは、日本語によるビジネス・コミュニケーション能力と日本のビジネス文化の理解、問題発見解決能力の醸成を図るため、体験型・実習型の授業科目を中心として、インターンシップ実習をカリキュラムに組み入れるなど、国際的なビジネス現場で活躍するための実践的な教育内容を提供している。
＜政治経済学研究科＞
政治経済学研究科（政治経済学専攻）では、①政治・経済の現状分析と理念の構築、②新たな制度設計・政策提示、③制度・政策評価という観点から、現場での問題解決を担う人材の育成を目標としている。この目標に沿い、本専攻では、「理論・分析科目群」「政策科目群」のコースワークと「事例研究」「修士論文」のリサーチワークを内容として、時代のニーズに即したカリキュラムを構築している。また、平成 21 年度に開設した「政治経済研究所」との連携により、先端的な研究内容を組織的・体系的に学修す
る体制を用意している。
＜人間社会研究科＞
人間社会研究科には、修士課程として人間学専攻（人間学コース・臨床心理コース・
言語聴覚コース）及び実践福祉学専攻を設置し、博士後期課程として人間学専攻を設置している。
人間学コースでは、本学の建学精神である仏教の総合的な人間観・世界観に基づいて、現代社会の中でさまざまな困難を抱える人たちのグリーフケア、心理や行動のメカニズ
193

ムを幅広く理解できる宗教家や研究者を育成するため、従来的な専門分野では得られな
い総合的な人間と環境の問題を、社会心理学・産業心理学・産業人間工学・生理人類学などの学際的な視点から多面的に捉える教育内容を提供している。
また、臨床心理コースでは、高度な臨床心理分野の専門家を育成するため、臨床心理の基礎となる面接・査定からターミナルケア、グリーフケアなどの専門分野のカリキュラムを用意している。実習では、「心理臨床センター」の臨床実績と研究成果を最大限に活用し、臨床心理の第一線で学ぶ環境を用意している。
実践福祉学専攻は、現代の少子高齢社会における社会福祉政策の多様化・複雑化、地域包括ケアや潜在化したニーズへ対応し、人と社会に対する深い洞察力に基づく専門的倫理を持ち、困難事例に対する援助技術や社会福祉の現場で必要とされるケースマネジ
メント力などの実践力や指導・管理能力を持った社会福祉専門職人養成を目標にカリキ
ュラムを構築している。
言語聴覚コースでは、言語聴覚障害学を、あえて、医療技術学ではなく人間学の上に位置づけ、幅広いリベラルアーツに裏打ちされた言語聴覚士の育成を目指す。在学中から国家資格取得後を見据え、修了要件には含まれない発展科目についても積極的履修を促している。
博士後期課程人間学専攻では、人間の東洋的な精神と思考を主体的に教育・研究してきた仏教学の伝統と、心理学や社会病理学等の人間の心理機能と社会行動を客観的に教育・研究する諸学とを総合した教育・研究により、高度で専門的な知識・分析能力・カ
ウンセリング等の技術を備えた総合的な人間理解力を醸成する教育研究内容を用意している。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程では、人間の東洋的な精神と思考を主体的に教育・研究してきた仏教学の伝統と、現代社会が直面する諸課題を客観的に分析し解決の方途を見出そうとする最新の諸科学の成果とを総合した教育・研究により、高度で専門的な知識や応用能力を備えた総合的な人間理解力を醸成する教育研究内容を用意している。
また，各担当教員を含め専門分野の研究者を構成員とする仏教文化研究所の研究例会（毎月１回開催）にも参加を奨励しており、当該分野の最先端の研究に触れることができるようになっている。
＜環境学研究科＞
環境学研究科（環境マネジメント専攻）では、①地域社会の環境マネジメント推進のキーパーソン、②環境経営推進者、③エコプロダクツの推進者という３つのタイプの育成像に基づき、各科目では、環境マネジメント手法の活用によるプランニング力の修得を重視している。また、「環境研究所」との連携により、最新の研究動向を注視して、194

システムダイナミックスや流体シミュレーション・ソフトの活用など高度な知識が身に付くように教育研究を展開している。
＜教育学研究科＞
小学校教諭専修免許状、中学・高等学校国語教諭専修免許状、高等学校国書道教諭専修免許状、中学・高等学校英語教諭専修免許状、中学・高等学校理科教諭専修免許状に対応した専門的な科目群を設置し、教育学に関する総合的・体系的な学識と高度な専門性を養成するための教育内容を提供している。
教育学を学ぶ留学生には、日本の教育制度実態の把握を図るため、体験型・実習型の授業科目として、教育インターンシップ(初等)及び(中等)をカリキュラムに組み入れ、実践的な教育内容を提供している。

＜薬科学研究科＞
薬科学専攻博士後期課程では、２コース制のもと、高度な専門性を持つ薬科学研究者の養成を目指している。
「高度薬科学研究者養成コース」では、「選択課題検証実習科目」として、入学後３ヶ月間、他の研究現場を経験しながら、自らが立てた研究テーマと研究計画の適正性を検証する機会を設けている。また、「高度実務薬科学研究者養成コース」では、「課題探索コースワーク実習科目」として、医療現場で直面している問題を把握し、研究課題を探索する機会を設けている。１年次前期にこのような機会を設け、研究課題の決定に際して組織的な指導を行うことにより、高度な研究能力の醸成を図っている。
また、本専攻では、平成 15 年度に設立した「薬学研究所」の知的財産や最先端の研究内容・知識・技術の付与を通じて、高度の教育研究環境を提供している。
修士課程においては、担当教員が博士課程の担当教員を兼務しており、高い専門性を維持した中で、修士レベル相当の授業・演習を実施している。
＜看護学研究科＞
看護学専攻（修士課程）では、看護学を体系化することのできる教育・研究者及び看護実践の場における高度職業専門人の育成を目標として、教育・研究・実践領域を「母子看護学」「地域看護学」「成人看護学」「がん看護学」「精神看護学」「看護教育学」「看護管理学」の分野に集約して高度で専門的な教育研究を行っている。また、「がん看護学」「精神看護学」の領域については、必要な実務経験を経て、日本看護協会が認定する専門看護師（がん看護、精神看護）の受験資格を取得できるカリキュラムを用意している。 看護学専攻(博士後期課程)では、「母子看護学」「地域看護学」「がん・成人看
護学」「看護教育学」領域の分野に集約して高度で専門的な教育研究を行っている。

195

＜通信教育部人間学研究科＞
通信教育部人間学研究科人間学専攻では、宗教・思想、心理学、保健・福祉などの学術的視点から人生根幹の問題に宗教・思想・心理学からアプローチし、医療人や福祉関係者、宗教者などのブラッシュアップを図っている。
１年次は、人間を多角的に理解するための基礎を学ぶために、必修科目として「人間学特講」「死生学特講」「老年学特講」「グリーフケア特講」「ターミナル特講」を開講している。２年次には、選択コースとして「仏教・思想系科目」「心理系科目」「保健・福祉系科目」を配置し、各自の専門分野において人間理解を深めるとともに、その集大成として「特定課題研究演習」（研究論文）を課している。
通信教育部人間学研究科仏教学専攻では、仏教についての専門的知識を学び、仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる人材の育成を目指している。
１年次には、必修科目として「人間学特講」「死生学特講」「老年学特講」「現代仏教特講」「仏教史特講」を開講し、２年次以降は選択モデルに対応して「仏教・思想系科目」
を配置している。
1 年次には、必修科目を通じて仏教を多角的に理解するための基礎を学び、２年次には、専門科目によりそれぞれの専門分野に立脚した仏教理解を深め、その集大成として「特定課題研究演習」（研究論文）に取り組むように体系的にカリキュラムを構築している。
このように、通信教育部人間学研究科では、通信教育という方法により、宗教・仏教・
心理・福祉などの領域において、人生のさまざまな問題にアプローチするための理論・技能を醸成するための学習・研究を実現している。
＜通信教育部環境学研究科＞
環境学研究科（環境マネジメント専攻）では、①地域社会の環境マネジメント推進のキーパーソン、②環境経営推進者、③エコプロダクツの推進者という３つのタイプの育成像に基づき、各科目では、環境マネジメント手法の活用によるプランニング力の修得を重視している。また、「環境研究所」との連携により、最新の研究動向を注視して、システムダイナミックスや流体シミュレーション・ソフトの活用など高度な知識が身に付くように教育研究を展開している。
２ 点検・評価(１) 効果が上がっている事項＜大学全体＞
武蔵野ＢＡＳＩＳでは、従来の網羅的な一般教養教育と異なり、本学の学生が修得すべき「武蔵野学士力」の基盤となる「自己基礎力」の修得という観点から、基礎学力、
基礎教養、外国語やコンピュータ活用能力等のアカデミックスキル、コミュニケーショ
196

ン能力を醸成するための授業科目を体系的に配置することにより、本学独自の教養教育システムを確立している。
＜文学部＞
文学部の授業については、多くの学生に評価されていると受け止めている。しかし一方で、ディプロマ・ポリシーやカリキュラム・ポリシーに沿って、新たな評価基準が設定されている。それは必要なことではあるが、文学部の授業は、単なるスキルアップの場ではなく、学生の人間性を育て、より積極的に社会に参画する意欲を育てる場でもある。その点を考慮して、スキルアップのための厳しい評価基準を徐々に広めながらも、「明るく楽しい文学部」という文学部のプラス・イメージが損なわれないように、バランスをとることが求められる。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
日本人学生と外国人留学生が共に学ぶことを実現し、母語に加えて２つの言語（日本
人学生は英語と中国語、留学生は日本語と英語）の運用能力を身につけることができるようになった。
＜法学部＞
法律学科
法律学科における、「金融法」、「IT 法」、「アジア法」、「不動産評価論」などの、専門分野の高度化に対応した新しい科目は、いずれも第３学年配当のため、平成 28 年度が初めての開講であって、履修者数からは相応の効果が期待できるものの（法律学科一学年定員 150 名のところ、例えば金融法履修者は約 60 名、不動産評価論履修者
は約 70 名）、その検証は来年以降を待たなければならない。
＜経済学部＞
経済学科：経済学科目の多くで数学が利用されるが、新入生に対する「数学能力試験」の実施、および「数学の補習」を通じて、必要な数学力の強化に務めている。日本銀行による出張講義を毎年度開催し、金融政策についての知見を深めている。
経営学科：経営学科では、経営学基礎などの科目で、企業における最先端・最新鋭の話題をとりあげるとともに、企業の最前線で働く方々をゲストスピーカーとして招聘して、経験談含め現場に密着した講義を行っている。

197

＜政治経済学部＞
政治経済学科
１年次の武蔵野ＢＡＳＩＳ、２年次のプレゼミにおけるリテラシー教育によって、３年次のゼミナールでの報告等のレベルアップが見られる。
経営学科
経営学科は平成 27 年度に完成年度を迎え、初めて卒業生を送り出した。全学卒
業生の答辞を経営学科生が代表に選ばれたことで、一定の学士力養成の成果は出せたと考えている。
＜人間科学部＞
人間科学科では、２年次後半から４年次まで継続するゼミでの双方向型の授業を通して、学習動機の向上や社会人基礎力の向上が期されている。これらの効果は、高い資格取得率や就職内定率に現れていると考えられる。
資格試験受験のサポートにより、平成 27 年度には、精神保健福祉士国家試験で合格
率平成 27 年度は 93.3％、社会福祉士国家試験では合格率 65.9％を達成するなど、高い実績を上げている。
＜工学部＞
開設 1 年を過ぎた時期であり、まだ効果が上がっている事項は明確でない。
＜環境学部＞
都市環境専攻では、デザイン力を着実に身につけるための創作活動を「環境プロジェ
クト」「卒業論文・卒業制作」等で取組んでおり、外部表彰を多く受賞している。
＜教育学部＞
初年次の「学科入門ゼミ」における附属幼稚園での実習や、附属幼稚園の児童を招いて行う表現発表会や共同観劇会を通じた交流、「子育て支援室」での附属幼稚園の保護者に向けた講演会やワークショップ、近郊の小学校・中学校における指導補助などの「教育ボランティア」など、教育実習以外の場面でも、学生が保育・教育の実践に触れる機会を積極的に設け、子どもの発達理解の学習に効果を上げている。
＜薬学部＞
４年制の卒業生を輩出した平成 19 年度・平成 20 年度の薬剤師国家試験の新卒者合格
率はそれぞれ 89.3%、92.4%であった。６年制になった平成 23 年度以降平成 27 年度までの新卒者合格率は、平成 23 年度 98.4%、平成 24 年度 83.2%、平成 25 年度 85.6%、
平成 26 年度

76.5%、平成 27 年度 96.5%であり、いずれの年度においても全国平均合198格率に比較して高かった。さらに、薬学共用試験においては、平成 21 年度に第 1 回が始まって以来平成 27 年度の第７回まで全員合格を果たしている。
これは、薬学教育モデル・コアカリキュラムに沿って実践的な知識・技能の修得を目指す本学の薬学教育の成果といえる。
旧カリキュラムでは、比較的低学年から、より高度な内容を教えるようなプログラムになっており、高校における理科（化学・物理・生物）の習得レベルが違う学生を一緒に指導することには困難があった。新しい時間割では、１年次に「基礎化学」「基礎物理学」「基礎生物学」を設けたことで、高校で未履修の学生が各理科分野を苦手とすることなく、薬学専門科目へ導くことが可能になったと思われる。

＜看護学部＞
武蔵野ＢＡＳＩＳにより武蔵野大学の学生としての基礎学力を身につけ、さらにその基礎学力を基盤に看護学を学ぶということで効果的な科目配置となっている。また、看護学を学ぶ上で、健康状態ならびに場を考慮する枠組みで学習することで、「社会のさ
まざまな領域で人々の健康及び福祉の向上に貢献できる看護実践者の育成」という教育目標達成に向けた教育内容が提供されている。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部の学習方法の一つであるレポート科目について、レポート執筆の苦手で提出が滞っている学生が多くいるという現状から、レポートの書き方に関する科目の設定・開講について平成 23 年度から提案されていた。平成 26 年度に、特別講義「レポートの書き方」として開講し、希望者が受講した。この試行期間を経て、平成 27 年度より、基礎科目「大学基礎」を開講した。主に通信教育部および大学に入学（編入）して間もない学生に、通信教育システム（WBT）の使い方、レポート作成の技術・ルール等を含めた内容について学修させた。
また、心理学専攻では、カリキュラム改正について平成 26 年度から議論を始めている。「心理学の複数の領域からそれぞれの専門的知識や技術を学ぶとともに、総合的な視野で深く人間を理解し、社会の実践の場で活躍し得る人材を育成すること」を専攻における教育の目的として、平成 28 年度から新カリキュラムを導入する準備を進めている。
＜通信教育部教育学部＞
通信制の教育学部では、自己の都合に合わせた自由な時間設定ができ、自宅学習で単位が取得できる。テキスト等を読み込むことによって理論面の学習は、先取りをして学習することができる。

199

＜文学研究科＞
７人の定員に対し 11 の講座は充実していると考えられる。
＜言語文化研究科＞
改組により、より密な教育内容が提供されている。
＜政治経済学研究科＞「理論・分析科目群」と「政策科目群」がカリキュラム上適切に配置され、教育目標の達成に資する効果をあげている。
＜人間社会研究科＞
臨床心理学コースでは、系統的な教育によりっ修士、博士各過程にふさわしい教育が可能となっている。
言語聴覚コースでは専攻設置後から、国家資格取得過程としての適切なカリキュラムを整えている。平成 27 年度初回卒業生は資格試験において優秀な成績を収めた。
実践福祉学専攻では時代の変化や要請に沿って多くの科目が認定社会福祉士の認証科目となっており、社会福祉の専門的学びがキャリアアップにもつながる課程として機能している。
博士後期課程人間学専攻では、毎年度博士号論文が提出され、博士号の学位を確実に授与できている。
＜仏教学研究科＞
仏教文化研究所の研究例会への参加や研究員との交流によって、授業担当教員だけでなく、幅広い分野の研究者たちと情報交換等を行なうことが可能となっており、学生にとって極めて有益であると考えている。
＜環境学研究科＞
一年次に配当している必修科目である「環境アジェンダ研究」では、環境問題の本質論を環境倫理学の面から理論的に深く学ぶとともに、国連のアジェンダ２１や国の環境基本計画等を題材に、現実の経済社会での対応の状況について学ぶことにより、その後に学ぶ各分野における関係科目の修得に際しての基礎的な知識やものの考え方の基礎を提供し効果をあげている。
＜教育学研究科＞
それぞれの専修免許に対応した科目を履修することにより、専門性をよりいっそう身に付けて教育現場で活用している。また、留学生にとって教育インターンシップは、日本の200

教育の実際を現実に把握できる機会として効果が高い。

＜薬科学研究科＞
研究科委員会ならびに研究科教務委員会において定期的に教育内容の確認を行い、研究科全体のシラバスで研究科長および研究科教務委員長が全科目の内容の確認を行い、教育課程編成・実施方針との整合性の確認を行っている。
＜看護学研究科＞
研究科委員会ならびに研究科担当者会議において定期的に教育内容の確認を行い、研究科全体のシラバスで研究科長が全科目の内容の確認を行い、教育課程編成・実施方針との整合性の確認を行っている。
＜通信教育部人間学研究科＞修了後、他大学の博士課程進学や専門職（教員やカウンセラーなど）に就く学生もおり、効果が上がっていると言える。
＜通信教育部環境学研究科＞
一年次に配当している必修科目である「環境アジェンダ研究」では、環境問題の本質論を環境倫理学の面から理論的に深く学ぶとともに、国連のアジェンダ２１や国の環境基本計画等を題材に、現実の経済社会での対応の状況について学ぶことにより、その後に学ぶ各分野における関係科目の修得に際しての基礎的な知識やものの考え方の基礎を提供し効果をあげている。
(２) 改善すべき事項＜文学部＞
学生の総合的なスキルアップという点は大切であるが、学生の好みや志向に対応した魅力的な講座も用意しなければならない。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
日本人学生と外国人留学生の外国語の運用能力のレベルをさらに上げる必要がある。
＜経済学部＞
経済学科：十分な検証はなされてはいないが、上記の「数学補習」の運営方法のさらなる検討が必要と思われる。
経営学科：十分な検証は行われていない

201

＜政治経済学部＞
政治経済学科ゼミナールで求められる、教養、知識、リテラシーの内容・指導法に関して検討する必要がある。
経営学科
設置して間もないので成果を見て検討したい。
＜人間科学部＞
人間科学科では、幅広い学問領域から履修科目を選択できる。これは長所であるが、一方で、学生の科目選択によっては、特定の学問分野における体系的な知識が習得できないことがある。学生の多様なニーズに沿いつつ、適切な履修モデルを提示する等の工夫が必要である。また一年時には、武蔵野キャンパスでの授業となるため、他学部の学生との交流が図れるという良い面もあるが、有明キャンパスでの教育との関連が薄くなりがちである点について、何らかの対応が必要である。
社会福祉学科の就職率は平成 27 年度実績で 97.1％と高い割合を示しているが、一般企業への就職も３割程度ある。このことは、社会福祉固有の専門的価値及び倫理、知識、技能を有した実践力のあるソーシャルワーカーを養成するという社会福祉学科のディ
プロマ・ポリシーを踏まえると、その人材を社会に送り出すという点から見て改善の余地があると考える。この背景には、社会福祉学科での学びの中で、社会福祉の魅力に気づき、ソーシャルワーカーとして自らのキャリアを描きながら学びへの動機を高め、社会福祉士国家資格を取得するとともに、それをより活かすことができる分野への就職を志向するという学生の動機づけの過程を社会福祉学科の教育課程の中で十分に確保できていない点があると考える。
＜工学部＞
様々なプロジェクトテーマが立案されるが、それを実現するための予算が制約されている。特に外部での活動をする際の費用の工面が難しい。
環境システム学科で実験系の教育内容の充実を図っていく必要がある。
＜環境学部＞
学生が高度な創作活動を行っていくためには教員以外にも補助者のバックアップが必要であるが、十分とは言えない。また十分な制作活動スペースが不足している。
＜教育学部＞
現在、保育士、幼稚園教諭、小学校教諭、中学・高等学校教諭（国語、書道、英語、
理科、保健体育）と養成すべき専門性が多岐にわたるよう発展してきている。しかし、
202

それぞれの養成を担う教科目も多岐にわたり、その担当においては、非常勤教員や兼担
教員、特任教員に負うところも大きい。今後は、保育・教育現場での実践経験があり、実践的な指導と大学教育の両方の指導が可能な資質を持つ専任教員を手厚く配置し、教育の質の高さと安定性を図る必要がある。
＜薬学部＞
新カリキュラムの時間割は、まだ平成 27 および平成 28 年度入学生に対して１～２年

次の時間割しか実施されていないので、その妥当性については、まだ十分に点検・評価
できる段階にないが、近い将来効果が上がることを期待して必要があれば再検討する予定である。
＜看護学部＞
教育目標に対して教育課程、教育内容は適切であると判断しているが、教育目標である「仏教精神を基盤とした豊かな人間性を培い、看護専門職に必要な基礎的能力を身につけ、社会のさまざまな領域で人々の健康及び福祉の向上に貢献できる看護実践者及び将来の看護指導者を養成すること」を更に追求するために、看護学士課程教育で重要な臨地実習施設の確保を充実させなければならない。
＜通信教育部人間科学部＞
基礎科目「大学基礎」履修学生の、レポート提出状況および学修リテラシー等について、検証していく必要がある。
＜通信教育部教育学部＞
通学制教育学部では初年次の「学科入門ゼミ」における附属幼稚園での実習や、附属幼稚園の児童を招いて行う表現発表会や共同観劇会を通じた交流、「子育て支援室」での附属幼稚園の保護者に向けた講演会やワークショップ、近郊の小学校・中学校における指導補助などの「教育ボランティア」など、教育実習以外の場面でも、学生が保育・教育の実践に触れる機会を積極的に設け、子どもの発達理解の学習に効果を上げているが、通信制の教育学部では、これら体験をともなう授業に限りがあることが難点である。
＜文学研究科＞
学生のレベルについての教員全体のコンセンサスが必要。
＜言語文化研究科＞
言語文化コースの科目間の連携を取りより体系化を図る。

203

＜人間社会研究科＞
実践福祉学専攻では、認定社会福祉士の認証を受けた科目を多く配置しているが、社会福祉士の学生よりも社会福祉関連領域の学生が多く、その効果が十分発揮できていない。
＜仏教学研究科＞
現時点では、教育課程の編成及び教育内容の提供について適切であると考えており、早急に改善する予定はないが、関連分野の最新の研究動向や社会のニーズなどを常に意識し、柔軟に対応していきたいと考えている。
＜環境学研究科＞
一部の科目に履修希望者がいない年次が見受けられる。
＜教育学研究科＞
各科目は学生主体の授業として展開されているが、さらに教育現場で必要とされる内容について着実に理解と技能が備わるような内容を検討していく。

＜薬科学研究科＞
教育目標に対して教育課程、教育内容は適切であると判断しているが、教育目標を更に追及するためには、最新の知識に基づいた専門性の高い教育内容となっているか、常に検証をしていくことが必要である。
＜看護学研究科＞
教育目標に対して教育課程、教育内容は適切であると判断しているが、教育目標を更に追及するためには、最新の知識に基づいた専門性の高い教育内容となっているか、常に検証をしていくことが必要である。
＜通信教育部人間学研究科＞
研究科委員会等における議論を通じて、教育課程動全般について適宜検討を行っているが、定期的な検証の場としては確立していない。
＜通信教育部環境学研究科＞
履修希望者がいない科目が一部見受けられる。

204

３ 将来に向けた発展方策(１) 効果が上がっている事項について＜大学全体＞
武蔵野ＢＡＳＩＳの基幹科目である「基礎セルフディベロップメント」では、哲学・現代学・数理学・世界文学・社会学・地球学・歴史学の７テーマについて、複数の教員によるオムニバス形式の授業を行っているが、ここでは、教育内容の整合性を確保し、安定した授業運営を確保するために担当教員間の緊密な連携が欠かせない。そこで、同科目について、教養教育部会において PDCA による授業評価を重点的に実施し、教育手法の開発・向上を進める。
＜文学部＞
学生のスキルアップを実現するカリキュラム・ポリシーは、スタートしたばかりなので、まだ充分には機能していない。これを充実したものにするために、成果のフィード
バックと改善が必要である。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
外国語の各種検定試験や資格試験を受験することによって、その能力の可視化ができている。
＜経済学部＞
経済学科：パーソナルコンピュータを必携とし、情報処理能力の向上、e-learningの導入等を図っている。
経営学科：経営学基礎等で取り上げるケーススタディの会社、業種、業界、ゲストス
ピーカーとして招聘する方々の人選、など、刻々と変化する企業の経営に対応するように、経営学科内で教育コンテンツについて議論を活発に行っている。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
武蔵野ＢＡＳＩＳ、プレゼミをゼミナールに連続するカリキュラムは今後も継続するのが望ましい。
経営学科
設置して間もないので特筆すべき事項はない。
＜人間科学部＞
人間科学科では、カリキュラムの工夫等により、学生が留学や国内外での体験学習に205

参加し易い環境を用意してきており、これらの活動に参加する学生数は増加している。
社会福祉士国家試験では合格率 65.1％を達成し、高い実績を上げている。これまでの受験対策を発展的に継続していく。
＜工学部＞
今後効果が上がっている事項を明確にし、将来に向けた発展方策を明らかにしていく。
＜環境学部＞
工学部建築デザイン学科の学生と一体となった学年横断的な活動により、継続的に外部表彰を受賞することを目指す。
＜教育学部＞
現在、児童教育学科では、近郊の小学校・中学校からに個別指導などの補助を行うティーチング・アシスタントあるいは教育ボランティアとして学生を派遣している。この活動をカリキュラムに組み込み、教育職を志望する学生のためのプログラムとして有効に運用するための制度化を検討している。
＜薬学部＞
平成 23 年度をもって６年制教育の完成年度を迎えた。４年制から６年制への移行に伴うカリキュラムの重要な変化として「卒業研究」の必修化が挙げられる。５・６年次の必修科目として「卒業研究」を行うに当たり、薬学研究所との連携により、研究環境の整備と研究体制の強化を進める。また、病院及び保険薬局における実務実習を充実させるため、実習先機関の協力・連携関係を強化することが可能となった。
さらに、平成 27 年度から従前のカリキュラムを見直して、新カリキュラムを設定することによって、より効果的な教育が出来るようになったと考えている。
＜看護学部＞
武蔵野ＢＡＳＩＳと看護学の専門科目とを融合した教育課程を継続する。さらに、看護学の専門教育課程については、保健医療に関連する社会の状況、看護基礎教育課程に求められる教育内容などをふまえ、定期的な評価を行う。
＜通信教育部人間科学部＞
引き続き、基礎科目「大学基礎」の履修を通じて、通信教育部の学修リテラシーの向上を図っていく。
「大学基礎」を履修した学生がどの程度レポート提出のスキルを得て、他科目のレポート提出を含めた学修進度について検証する必要がある。
また、平成 28 年度予定の心理学専攻のカリキュラム改正を受けて、設定を予定して206

いる５つのコース（スタンダード心理学コース、臨床発達心理コース、カウンセリング
コース、看護・医療心理コース、産業カウンセリング／キャリア･コンサルティングコース）における学生の学修成果、所属や進路等について検証していく必要がある。
＜通信教育部教育学部＞
基本的な部分では、学士課程教育にふさわしい教育課程・教育内容を提供している。
＜文学研究科＞
入学希望者が増えるようであれば、定員増と講座の増設を検討しなければならない。
＜言語文化研究科＞
言語文化コースでは教員の連携による論文指導体制を取っている。
＜仏教学研究科＞
仏教文化研究所との一層の連携を通して、学外や海外の研究者たちとの交流も積極的に推進したい。
＜環境学研究科＞
引き続き、研究のベースとなる必修科目の内容の充実につとめるとともに、各専門分
野の教育内容の充実につとめる。
＜教育学研究科＞
世の中の動向が目覚ましく、また学習指導要領(小学校・中学校・高等学校)が改訂される時期も近いので、科目の設定について積極的に情報を収集し、検討する。

＜薬科学研究科＞
研究科委員会において教育課程・内容に関する討議を継続する。
＜看護学研究科＞
継続する。
＜通信教育部人間学研究科＞
平成 28 年度に人間学研究科仏教学専攻の募集を停止し、仏教学研究科仏教学専攻を開設し、専門領域を発展させた最適な教育課程を提供した。

207

＜通信教育部環境学研究科＞
引き続き、研究のベースとなる必修科目の内容の充実につとめるとともに、各専門分
野の教育内容の充実につとめる。
(２) 改善すべき事項について＜文学部＞
より魅力的な選択科目を実施しなければならない。そのために教員の全員でコンセンサスをとりながら、改善を続ける必要がある。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
より多様な検定試験や資格試験を導入する。
＜経済学部＞
経済学科：学科設置後間もなく、大きな改善点は見られない。
経営学科 学科設置後間もなく、大きな改善点は見られない。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
募集停止により、学科として改善はできない）。
経営学科
設置して間もないので成果を見て検討したい。
＜人間科学部＞
人間科学部では高学年になると語学の授業がないため、学生の語学力の低下が懸念される。外国語論文の講読等、専門科目の学習と統合した形での語学学習を検討したい。
社会福祉の学びをより積極的に活かすことができる分野への就職を志向するという学生の動機づけを行うためには、社会福祉に関する職域の多様性に自らそれに気づき、
キャリア形成に活かしていけるようなカリキュラムが必要である。これを念頭におきながら、入学前教育から基礎教育課程、さらに専門教育課程の一連の流れを体系化をより進めていくことが必要であると考える。
＜工学部＞
・関係省庁の補助金等に積極的に応募していく。
・環境システム学科では、環境科学実験室を新設することと実験室付常勤嘱託職員を新規雇用することで実験系教育内容を充実させていく。

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＜環境学部＞
補助者のバックアップ体制の充実を図っていくとともに制作活動スペースを確保する。
＜教育学部＞
近年、実習、インターンシップ、ボランティアといった学外での実践的な学修が増えている。しかし学生数の増加などの影響もあり、学外での学修と学内での学修におけるフォローが十分に対応しきれていない部分も出てきている。こうした状況を踏まえながら学外と学内の学修の連関を教員の適切な配置などによってさらに強化することにより、これまで以上に基礎力と実践力をもった保育者・教育者の養成を行っていきたい。
＜薬学部＞
新カリキュラムの時間割は、まだ平成 27 年度および平成 28 年度入学生に対して１～
２年次の時間割しか実施されていないので、その妥当性については、まだ十分に点検・評価できる段階にないが、効果が上がることを期待しており、必要があれば再検討する予定である。
＜看護学部＞
臨地実習施設の確保に関しては、実習委員会を中心に各専門領域の教員間で実習施設に関する情報共有を図り、調整を行う。
＜通信教育部人間科学部＞
上記に加え、通学制各学部で導入を始めている「カリキュラム MAP」、「ナンバリング(科目難易度指標化)」、「履修モデル」等についても、通信教育部人間科学部の特性を踏まえつつ、導入を検討していく必要がある。
＜通信教育部教育学部＞
現在、通学制の教育学部では、近郊の小学校・中学校からに個別指導などの補助を行うティーチング・アシスタントあるいは教育ボランティアとして学生を派遣している。
この活動をカリキュラムに組み込み、教育職を志望する学生のためのプログラムとして有効に運用するための制度化を検討しているが、通信の学生には、限度がある。
＜文学研究科＞
担当教員の全員が議論を重ねて対応を考えたい。

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＜言語文化研究科＞
言語文化コースの科目間の体系化を図り、博士後期課程設置につなげる。
＜環境学研究科＞
履修希望者がない理由やその改善方策について議論・検討を進める。
＜教育学研究科＞
教育インターンシップ先の確保については、個々の教員による努力だけではなく、教職研究センターの組織力も動員して、学生の要望に副った学校の確保ができるように改善する。

＜薬科学研究科＞
基準Ｉの改善点に対応して、授業科目の編成等を進めていく。
＜看護学研究科＞
平成 28 年度に検討する修士課程の高度実践看護師課程 38 単位移行の検討と同時に全科目の教育内容の点検は、研究科委員会を中心に実施するよう進めていく。
＜通信教育部環境学研究科＞
履修希望者がない理由やその改善方策について議論・検討を進める。

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