平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 第 23 回_2019.４月版

ポスト・アーバン社会―スーパー・メガリージョンへの視点―
小林会長：日本では、東京と名古屋の間にリニア中央新幹線が開業し、さらに東京と大阪の間が１時間７分で結ばれる予定になっています。このようなリニア中央新幹線の開業は、首都圏・中京圏・関西圏という日本の大都市圏、さらには中間駅を連結することにより、１つの巨大な都市コリドーを作り上げることになります。このようにリニア中央新幹線で連結された１つの巨大な都市圏をスーパー・メガリージ
ョンと呼んでいます。スーパー・メガリージョンの誕生により、日本人をはじめとして日本で活動する企業や人々の行動パターンが変化し、日本の社会や経済、さらには国土構造に多大な影響を及ぼすことが予想されています。
第 2 次世界大戦後，日本政府は新幹線整備計画を推進しようとしました。そProf. Hans Westlundの当時、新幹線整備の是非に対して、スウェーデン王立工科大学 教授・イェンシェピング国さまざまな意見がかわされました。現

際ビジネススクール教授

在、日本の社会経済は新幹線に高度に依存しています。しかし、新幹線の整備が進められた時点では、新幹線がどのような影響を日本社会に及ぼすのかを誰も的確に予想できなかったように思います。それほど、新幹線はこの国の社会経済に大きな影響を及ぼしたということです。いま、リニア中央新幹線の建設が始まったこの時点でにおいて、スーパー・メガリージョンの実像を予測することは、きわめて難しいと思いますが、われわれ世代はリニア中央新幹線整備の意義や哲学、そしてスーパー・メガリージョンの未来の方向性を明確に国民に示す必要がありますが，まだ十分ではないと考えます．スーパー・メガリージョンの１つの特徴は、巨大な都市コリドーが誕生することです。このような都市コリドーの重要性に関しては、リチャード・フロリダ等も指摘しておりましたが、ハンス・ベストルント教授らが編集された著書（Tigren Haans, Hans Westlund (eds.): The Post-Urban World. Routledge, 2017.）の中で展開されているポスト・アーバン社会論が，スーパー・メガリージョンの開発哲学を議論するための重要な出発点になると考えています．そのため，今回，編著者の１人であ1

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るスウェーデン王立工科大学のハンス・ベストルント教授に、スーパー・メガリージョンに関する学術的見解について是非お話を聞かせていただきたいと思い，インタビューをお願いした次第です.
【リニア中央新幹線整備に関する開発理念の明確化】
ベストルント教授：新幹線は都市間の中心部に直結しているので,都市部より離れた飛行場に行くよりはとても利便性が高いことが大きな利点だと感じますね．
リニア中央新幹線の開発は，経済やコミュニティの地域活動や土地利用に大きな変化をもたらすことは確かです．しかし，リニア中央新幹線による巨大な都市コリダーの出現は、スーパー・メガリージョンに含まれる都市中心部やその隣接地域の開発に多大な影響を及ぼしますが，隔離された地方都市や農山村地域への影響は限定的であると思います．むしろ、ネガティブな影響も及ぼしうる危険性が存在すると思います。
小林会長：私は関西における広域交通インフラに関する総合的な検討・調整を行う「関西のインフラ強化を考える勉強会」の座長を務めております。リニア中央新幹線整備がもたらす大きな国土計画的課題は, リニア中央新幹線整備がこれまでの国土的トレンドである首都圏１極集中をさらに加速させるのか、３大都市圏への人口・都市活動の分散化をもたらしうるのか、あるいは３大都市圏の外側にある地方都市や農山村地域にどのような影響をもたらすのかという問題です。３大都市圏が１つのワンマーケット（１つのサービス・商業圏域）として統合化されれば、スーパー・メガリージョン内の人口が再配分される可能性がでてくる。山手線を一周するのに１時間を要する。東京と大阪が１時間でつながるようになる。このように考えれば、リニア中央新幹線の拠点駅からのローカルなアクセスをどれだけコンパクト化するかが、都市圏機能の分散化の鍵になってくると思います。ポスト・アーバン社会論においても、世界の先端都市圏の都市コリドー化が進展すると同時に各都市のコンパクト化が進展すると主張されています。世界の各都市に共通した傾向がみられるということは、その背後の大きな同時代的なメカニズムが機能していると考えることができると思うのですね。ポスト・アーバン社会論は、世界の先端的都市圏に関する経験的観察に基づいて描かれていますが，当然のことながらそれに先立つ理論化が存在するように考えます。ベストルント教授が、ポスト・アーバン社会論を展開されるようになった経緯や背景について教えていただけませんか．
ベストルント教授：ご存知のように，私は長年にわたり地方と都市の関係論について研究してきました。その中で、常に「知識経済（Knowledge Economy）」について関心を持って2

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きましたが、知識経済化が大都市、地方都市、さらに農山村地域の社会・経済にどのような影響をもたらすのかについて研究してきました．周知のように、「知識経済」は，イギリスの経済学者アルフレッド・マーシャルが最初に定義した概念です。もっとも、マーシ
ャルが著した経済学原論の中には、知識経済に関して、産業集積に関わる記述の中で，ほんの数行「Knowledge in the air(知識がそこに存在する)」と記載されているだけですが（笑）。しかし，マーシャルはインフラ基盤を共有化すること，労働市場におけるマッチング，そして，学習(learning)によって「知識経済」が創発されると論じています．マーシャルが考えた知識経済は、大きな都市や地域では効果的に機能しますが，縁辺地に位置する地方都市や農山村地域ではほとんど機能しません。それから時間が流れ、小林会長の恩師でもありますが、私の恩師オーケ・アンダーソン教授が，1986 年の国際地域科学学会（Regional Science Association International）の会長講演の中で「C 社会」という新しいコンセプトを発表されました (Åke E. Andersson, The four logisticalrevolutions, Presidential address, Papers in Regional Science, Vol.59, No.1,pp.1-12,1986.). C 社会とは，創造性(Creativity)、コミュニケーション（Communication），文化（Culture）, 資質・コンピテンシー（Competency）という４つの「C」が、相対的に豊かであるような社会を意味しています。アンダーソン教授は，C 社会が２１世紀における先進的地域として先導的な役割を果たすことを指摘しています。私の見解では、Ｃ社会の基本的構成要素であるコミュニケーションは、必ずしも大都市圏においてのみ発展しているとは限りません。もちろん、交通・通信インフラ等の基盤ネットワークは、知識経済の発展のために十分な要素ではありますが、それだけで十分ではないという点です．もし、基盤ネットワークのみで知識経済が形成されるのであれば、農山村地域において知識経済を発展させることは不可能になってしまいます。私は、知識経済の発展のためにソーシャルキャピタ
ルの重要性を指摘してきました。そして、
いま、ポスト・アーバン社会論を展開するにあたり、コミュニティ内における学習(learning)は，その地域の市場原理よりも重要なものであるということを指摘しています。地域における重要な資源は，人間的資質や社会的靱帯だということです．
小林会長：社会学者であるリチャード・フロリダが論じているように，高度な創造性を必要とする知識は，空間の中で特定の場所の集中する傾向があります．シリコンバ
レーがその代表事例でしょう．かつて、ＥＵ統合が議論されたときに、フランスの地理学者ロジェ・ブルネ（Roger Brunet: Les3平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 第 23 回_2019.４月版

villes europeénnes: Rapport pour la DATAR (in French). Montpellier:
RECLUS.1989）が、ロンドンーベネルクス三国―ライン川地域―スイス―北イタリアに及ぶ巨大な都市コリドーの存在を指摘し、それを青いバナナ (Blue Banana)と呼んだことがあります。なぜ、青いといったのか、よくわかりませんが（笑）
。その中で、パリや北欧諸国は、ヨーロッパの巨大都市コリドーに含まれているわけではない。北欧諸国にとって巨大な知識コリドーともよぶべき青いバナナに対するアクセスは、非常に重要な国家戦略だと思います。
ベストルント教授：スウェーデンは，青いバナナの一員にはなれません．バナナももらえないのです（笑）
．都市コリドーの外にある地域は、都市コリドーとのアクセスを維持することにより、拡大した都市コリドーにおける連携パートナーとして生き残るか，あるいは、それとは一線を画し、孤立点として創造的地域を形成していくのか、という戦略をダイナミックに選択し，生き抜かなければなりません．パリは後者を選択したように思います。しかし、北欧諸国は、北欧内の都市コリドーを形成しながら、青いバナナと連携を図るという戦略を選択せざるを得ません。日本で議論されているスーパー・メガリージョンは、まさに青いバナナです。日本の各地域社会は，スーパー・メガリージョンと連結して生きるのか，隔離して生きていくのか、決断を迫られていると思います．
【地方の生き残りのためにツーリズムとリーダーシップが重要】
小林会長：スーパー・メガリージョンから距離的に隔離された縁辺地域である地方都市や農山村地域が生き残ることは容易ではない。ベストルント教授は、世界中の多くの縁辺地域が消滅していく傾向にあり、それの存続を図ることは容易ではないとポスト・アーバン社会論の中で展開されています。それと同時に、これらの縁辺地域が生き残るためには、自然や景観という内在的要因だけでは不十分であり、地域の外側から作用する外在的要因が不可欠であることを指摘されています。その中で「ツーリズム（観光）」の重要性を指摘されていますが、ツーリズム以外に縁辺地域を救う方法はないのでしょうか？
ベストルント教授：もちろん、ツーリズム以外にも、重要な外在的要因があるのかもしれませんが、残念ながら、それしか思い浮かばないのですよ（笑）
。ただ、ツーリズ
ムというのは、ＩｏＴ技術の発展により、多様な内容を持つようになってきました。
さらに、ツーリズムの内容は．多様になっただけでなく、動的かつ時間的にも流動的で絶えず変化しています。そのため、縁辺4平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 第 23 回_2019.４月版

地域におけるツーリズムが発展し、そこに外部の地域から移住するアントレプルナー（起業家）が現れ、新しい文化が生み出されるということも起こりえます。観光とは，変化する社会システムと捉えることができるでしょう．
小林会長：変化する新しいシステムの構築には，変化を感知できる社会的起業家，アントレプルナーが必要です。彼らがリーダーシップを発揮させ、地域の活動を牽引していくことが不可欠です。日本でも地域振興のリーダーとなりうる人材を起業家として育成するような様々な試みがなされるようになってきました。スウェーデンでは、地方の地域社会でそのような起業家をどのように育成されていますか？
ベストルント教授：地域振興のリーダーシップには，「地域発展の可能性を見出せる資質「と「それを開拓する資質」の双方が求められます．スウェーデンの縁辺地域の地方社会では，古いタイプのリーダーシップとその精神が存在しています．このようなリーダーシップを育成するにあたり，個々のリーダーの個性（Individualism）を重要視することと，その地域の状況（Local environment）を重視することが基本となります．そして，小さな地域のコミュニティでは、それらを共有することが可能であるいう特徴があります．しかし、地域リーダーにはもう一つ重要な要素があります。地域の中だけで、起業活動を完結することは不可能です。起業の成果を大都市の市場と結びつける努力が必要です。そのため、縁辺地域といえども、都市コリドーとの良好なアクセスを確保することは不可欠ですね。
【ポスト・アーバン社会の原動力】
小林会長：日本では、リニア中央新幹線が人々のフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションを活性化させると期待されています。世界の都市コリドーにおいても、核となる都市や地域が高速交通システムにより、連結されています。このような高速交通システムの整備により、誰が恩恵をうけるのか、誰が主たるユーザーになるのかという問題があります。確かに、私はいま土木学会長として、毎日のように多くの都市・地域に出かけていますが，結局，出会う人々は同業者が多い。同じような人ばかりとコミュニケーションを繰り返している。多くのビジネス人も、私と同じような行動を行っているように思います。このようなフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションも重要ですが、その効率化を推進してもスーパー・メガリージョンが素晴らしい創造的な地域になるとは思えない。最近、日本ではインバウンドの観光客が急増しています。中国，台湾，韓国の旅行者だけでなく，近年経済成長が著しい発展により東南アジアの旅行者も劇的に増加しています．現在、インバウンド観光客は、日本国内で広域的な行動パターンを形成していません
が、リニア中央新幹線の整備により、広域的なツーリズムが可能になるように期待します。先ほど、ベストルント教授は、知識経済におけるアントレプルナーの重要性を指摘されました。新しい事業やプロジェクトを始めるときほど、フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションが必要となる時はないと思います。自分の専門分野を超え、いろんな人たちとのコミュニケーションを通じて、新しいビジネスチャンスが生まれ、ビジネスモデルのアイデアが浮かんでくる。異なる文化的なコードや発想を持つ人達と接触することに5平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 第 23 回_2019.４月版

より、新しい発想やアイデアが生まれる。アントレプルナーシップ、それがポスト・アーバン社会における発展の原動力になると思いますし、スーパー・メガリージョン構想を支える重要なキーワードの１つになると思っています。
ベストルント教授：まったく同感です。アントレプルナーになるには，知識だけではなく，多くの要素を結びつけることが重要になります. そのためには，高度なコミュニケーションを可能にする交通・通信システムが必要になると思います。ポスト・アーバン社会
では、アントレプルナーシップと同様に、レジャー・楽しみ、そして勉強・学習の機会が重要であることを指摘したいと思います。スウェーデンの農村社会では、シニア世代は古い価値観をもっており、自分が育った地域に対する強い愛着を持っています。一方で、若い世代は，手の届く範囲の生活レベル（Affordability）を楽しむという傾向があります。そのため，異なった価値観を持つ人々が，農村や地方都市における生活を有意義に一緒に楽しむことができるような場づくりが必要となります．加えて，IoT に高度に依存するデジタル化時代が訪れますので，知識経済の中で世代を超えた人々が，どのように一緒に生活や人生を楽しむことができるかというポスト都市化生活（Post Urbanized life）に関する研究が求められると思います．
小林会長：日本人は，生活を楽しむための資質を十分に持っていません．特に，都会で暮らしている人間が農村社会に移住しても、田舎生活が退屈になり,根を挙げてしまいますね．是非,スウェーデンにおけるポスト都市化生活（Post Urbanized life）を学ぶ機会があれば，日本人が人生や生活を楽しむ人間的資質を豊かにするためのアイデアを得ることができると思います．そのためにも，ベストルント教授先生が編集された著書「ThePost-Urban World」は，土木学会関係者だけでなく、広く日本の皆様に読んでいただきたい一冊と考えています．本日は貴重な時間をいただき，ありがとうございました．

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