平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 基礎知識 24_2019.5 月版

知識社会とレジャーの重要性
小林潔司【経済成長の原動力】
かの有名な「国富論」において，アダム・スミスは経済成長の主要なメカニズムを，労働分業と労働特化を用いて説明した(Smith 1776)．例え，１人１人の人間の経済的な価値を生産する能力の間に，それほどの違いが存在していなくても，個々の人間が異なった生産活動をするように労働が特化されるならば，それだけで社会全体の生産性は飛躍的に増加する．個々の人間や組織が，それぞれ別の財を生産し，作られた財を互いに交換するように市場が発展すれば，より多くの経済的価値を生産することが可能となる．さらに，市場規模が増加すれば，資源利用の特化も進展し，その結果として，すべての資源の生産性が増加するというポジティブなフィードバックが存在すると考えた．アダム・スミスの慧眼は，交換のネットワークの規模や市場のつながりが増加すれば，同じインプット量を用いても経済全体での生産量が増加していくという規模の経済性が現れるということを見抜いたところにある．
経済学者アリン・ヤングの経済発展に関する理論は，長い間人々に忘れ去られていた．
近年になりその業績が再発見され，今日の経済成長理論の発展に貢献することになった．
ニコラス・カルドアの手によるアリン・ヤングの LSE(London School of Economics)講義録(Young 1928)が 1990 年の Journal of Economic Studies 誌に再掲され，ヤングの業績が再評価されることになる．アリン・ヤングの経済成長に関する議論は，アダム・スミスの労働分業の考え方をさらに発展させた内容になっている．彼は，経済が成長するためには，様々な種類の規模の経済性が同時に働くことが必要であると主張した．現在，高所得国に分類できる国々は，すべて，その近代化の過程の中において規模の経済性を追求することにより経済成長を遂げてきた．アリン・ヤングは，このような規模の経済性をもたらす原因として，1）労働分業，2）経済的特化，3）技術の発展，4）人的資本の蓄積，5）
経済的資源としてのアイデア・知識，6）経済的要因としての制度，7）経済的組織，8）経済均衡の是正をあげている．
おりしも，2018 年のノーベル経済学賞は，内生的経済成長理論を提唱したポール・ローマ教授に与えられた．内生的経済成長理論は，規模の経済性の源泉としての知識の重要性に着目する(Romer 1986)．個人や企業，組織によって創造された新しい知識は，再び新しい知識の生産に用いられる．知識が個人，企業，組織の間で共有されるならば，知識はそれを理解できる人間にとって，誰でもが使える財となる．この意味で，知識は橋梁や道路などのインフラと同様に，公共財という特性をもっている．さらに，知識が共有され，多くの個人や企業・組織に利用されるようになると，知識や財の生産性，あるいは消費の生産性は飛躍的に増加することが可能になる．それが経済成長の原動力となる．

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平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 基礎知識 24_2019.5 月版【知識の生産性】
知識は決して安価なものではない．いずれの先進国においても，GNP の 1/5 程度を知識の生産やその伝達のために費やしている．さらに，教育の課程に GNP の約 1/10 を投入している．一方，これだけ多くの資源を，いわゆる資本形成に投入している国の数は，それほど多くはない．知識の生産性が，1 国の経済的・社会的な発展を左右するようになってきている．知識の生産性は，国や地域によっても産業によっても大きな差異が見られる．
その結果，知識の生産性は，国や地域の経済の国際的競争力を決定づける大きな要因として位置づけられるようになってきた．
ヨーロッパには，「貨幣は国籍を持たない」という古い諺があるが，知識もまた同様である．知識は国や地域の垣根を越えて，容易に広がっていく．知識のフローには国境は存在しない．したがって，自然的・地理的な条件により，知識生産の優劣が決定されるのではない．国や地域の経済の優位性は，その国や地域の中で知識がどの程度容易に利用できるかによって決定される．地域や国の経済発展にとって，新しい知識に対する地理的，心理的，言語的なアクセシビリティが重要な要因となる．
知識は人々のコミュニケーションによって，人々の間に広がっていく．このような知識の交換プロセスは，ある特殊な性質を持っている．例えば，2 人の人間がフェイス・ツ
ゥ・フェイスのコミュニケーションを行う場合を考えることによって容易に理解できる．
フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションには，常にコミュニケーションの送り手と受け手が存在する．2 人の当事者の間で互いに会うことに対する合意が形成されることが，この種のコミュニケーションが成立するための前提となる．当事者 2 人の内，いずれか一方が会うことに同意しなければ，ミーティングは成立しない．
かつて，ティボー・スキトフスキーは，２１世紀における知識社会の到来を予言した上で，「知識社会では，人々のフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションがますます必要とされながら，それを達成することがますます困難になってくる」と警鐘を鳴らしたことがある(Scitovsky 1976)．スキトフスキーの議論を，以下の簡単な数式で表現しよう．
ｐ×ｐ = ｐ2
ｐは人が，特定の相手と会うことに合意する確率である．簡単のため，相手も当の個人と会うことに合意する確率も，同じｐの値をとると考える．スキトフスキーは，経済の発展とともに，人々が忙しくなり，確率ｐの値が長期的に低下していくだろうと考えた．フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションが成立するためには，当の 2 人が会うことに合意しなければならない．このようなミーティングが成立する確率は，p=0.1 の時はp2=0.01 となる．しかし，p=0.01 の時は，p2=0.0001 にまで下がってしまう．2 乗のオーダーで減少するのである．

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このような観点から，スキトフスキーは，21 世紀において社会・経済の発展を維持するためには，人々がフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションを行うためのインセンティブが必要になると考えた．つまり，社会的に十分なフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションを実現するためには，人々の自由な行動だけに任せるのではなく，人々の交際に対する道徳的な倫理を育成したり，人々がより多くの交際を行うインセンティブを持つような「しかけ」を開発することが必要になると主張した．
スキトフスキーが 21 世紀社会におけるコミュニケーションの問題を議論してから半世紀が経とうとしている．幸いなことに，人々のフェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションが，それほど減少したとは思えない．人々は，忙しく動きまわっている．この半世紀の間に，高速交通インフラの発展の恩恵により，人々の行動半径は飛躍的に拡大した．
確かに，人々は忙しくなり，時間価値は非常に大きくなった．しかし，それによりミーテ
ィングに合意する確率ｐの値が下がったわけではない．行動半径が広がったことにより，より深い考え方や重要な情報を与えてくれたり，より大きな満足感を与えてくれる相手を見つけることが可能になったわけである．人は，忙しくなっても会いたいと思える相手を見つけることにより，フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーションを続けているのである．
行動半径が広がることにより，潜在的なミーティング相手の数は膨大になる．膨大な相手の中から，ミーティング相手を探し出すためには，膨大なエネルギーが必要となる．さらに，人々が忙しくなると，ミーティングを実現するための時間や場所を調整することが困難になる．幸いなことに，IT 技術の発展により，ミーティング相手の検索技術やミーテ
ィングを実現するための調整費用は劇的に減少しつつある．現在，発展しつつある AI 技術やビッグデータ，バーチャル技術の発展により，フェイス・ツゥ・フェイスのコミュニケーション，あるいはバーチャル空間でのコミュニケーションを支援する強力な技術になるだろう．このような交通・通信インフラの整備が，人々のコミュニケーションを支援し，知識社会の発展をもたらしているのである．

【インフラしての勤労倫理】
先進国では，人々の労働時間はさらに短縮されつつある．わが国の政府も，働き方改革を推進し，労働時間の短縮が求められている．しかし，労時間の短縮がどのような便益をもたらすかについては，より深く考えてみる必要があろう．労働時間の短縮がもたらす経済便益については，これまで多くの議論がなされてきたが，望ましい労働時間について明確な基準があるわけではない．個人の労働時間と余暇時間の選択がもたらす外部効果（他の人や社会全体に及ぼす効果）については，これまで一貫して無視されてきた．個人が仕事を休み，休暇をとるという意思決定は，多かれ少なかれ他の人々に影響を及ぼすことになる．

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個人が休暇をとるために，組織やチームにおける残りの人間が，少なくなったマンパワーをどのように補完すればいいかを決めておくことが必要となる場合も少なくない．すべての人間が，自分の好みだけで自由に余暇時間を選択しているような社会では，組織やチームの効率性が著しく減少し，社会全体が停滞してしまう危険性がある．個人が私的な世界で余暇活動を楽しんでいる限り，個人は公共的な意味を持つ社会から隔離されている．
私的な余暇時間の増加は，必然的に人間の社会的コミュニケーションの可能性を縮小させてしまう．このため，社会的慣習として労働時間が定められたり，政治的・経済的な契約過程を通じて個人の労働時間が決定されている．
われわれ日本人は，日常生活における「公的な領域」と「私的な領域」を明確に区別せず，両者は渾然としていることが多い．日本人の余暇に対する考え方は，西欧社会のそれとは異なっている．日本人の意識の中に，社会全体として一定時間の労働時間を確保することを「よし」とする道徳観が存在している．「さぼること」に対する儒教的な罪の意識（日本人の勤労倫理）は，（それが過剰にならない範囲の中では）社会全体に対して有益な結果をもたらす．この種の勤労倫理は，日本社会の基礎的なインフラとして，日本の経済成長を支えてきた．
一方で，個人行動に対する倫理的制約が過度に厳しくなれば，勤労倫理が人々の福祉を増進させるどころか，減退させるという方向に働く危険性も十分にあり得る．事実，日本の高度経済成長期には，日本人の労働時間は，もしそれが明確に定義できるとしたら，社会的に望ましい水準をはるかに超過していたであろう．現在進められている働き方改革は，現在の日本社会においても，なお，労働時間が社会的に望ましい水準よりも，多すぎるという認識にたっている．
勤労倫理は，知識労働にとってさらに重要な意味をもっている．元来，日本人は，余暇時間と労働時間を明確には区別しないという労働観を持っている．自分が属している組織や会社は，単なる労働場所という意味を越えた意味を持っている．そこで，時間を共にする同僚たちは，学習をしたり余暇時間をいっしょに楽しむ仲間であったりする場合も少なくない．欧米の個人主義的な家族主義の社会とは異なり，日本社会では私的な家族の範囲を超えた「社会的な家族」ともいうべき交際のネットワークを見出すことも可能である．
このような組織や企業内における人的なネットワークは，日本企業における勤労者の人的資本の形成に大いに貢献してきた．さらに，日本社会における終身雇用制という労働慣行は，組織内における人的資本の形成の有効性を保証してきた．学会活動や異業種交流を含めた人的ネットワークの広がりは，人々の人的資本形成のために重要な役割を果たしている．とりわけ，日本社会が従来の産業社会から知識社会へと自然に脱皮していくためには，日本社会における人的なネットワークをより知識や楽しみを志向したネットワークに発展させることが極めて重要な課題になるように思える．

【レジャーについて】4平成 30 年度土木学会 小林潔司会長情報発信プロジェクト 基礎知識 24_2019.5 月版

英語の“leisure”と“recreation”という言葉の語源には，明らかな違いがある．
“recreation”は産業革命の結果として生まれた言葉であり，明日の仕事のために心や身体を回復することを意味する．これに対して，“leisure”の語源はラテン語の“licēre”から派生しており，「人生の価値を見出すこと」を意味している．古代ギリシア語の“σχολή”（スコレー）も同じ意味を持っている．アリストテレスは「二コマコス倫理学」の中で，スコレーを日常生活の時間を，誰のためでもなく自分自身のために用い，自分の目標を実現していくための時間と定義した．人生にとってスコレーは目的であり，仕事はそのための手段・方法にすぎない．英語の recreation という言葉は，明日働くことを目的としており，余暇活動は仕事の生産性を回復するための手段，方法でしかない．
アリストテレスは「政治学」の中で，政治の最大の目標は民衆にできるだけ多くのスコレーの機会を与えることと言い切る．日常性の中に自分の人生の意義を見出す．
「わくわくした人生を送る」－それは簡単なことではない．
「最近，レジャーを楽しんだと自信をもって言えますか？」，「どきどき，わくわくした経験をお持ちですか？」，「今日は楽しかったと心の底から言えますか？」．これらの質問に自信をもって，肯定的に返事できる現代人はそれほど多くはない．現代社会は，レジャーを楽しむことが，非常に困難になってきた社会だということもできる．人々は，レジャーとレクリエーションの違いについて無関心になっている．
スコレーという言葉から派生して，学校(school)という言葉が生まれた．スコレーとは「人生の価値を見出すこと」であり，学校とは，スコレーを生み出す能力を身に着ける場所を意味する．ここから，リクリエーションやアミューズメントとは異なり，レジャーを楽しむための条件が明らかになる．リクリエーションと同様に，レジャーには金銭や時間を投入しなければならない．しかし，レジャーには，それを楽しむための知識や能力といった人的資源が必要となる．さらに，このような能力や知識を，一緒に共有できる友人が必要である．人は，自分自身の知識や能力だけでなく，友人の知識や能力，さらには情愛から最大のレジャーを引き出すことができる．教育は個人を対象とするのではなく，スコレーを持ちたいという志を共有化にする集団を対象としてきた．これが，スクールの起源である．
シュルツ・ベッカーは人的資本の理論を展開し，人の福祉は人および知識への投資をどうするかという問題に帰着することを示した (Schultz 1981; Becker 1965)．人的資本とは人が体得した能力や知識・技術等の希少資源である．これらの希少資源には経済価値があり，これを入手するには時間と費用がかかる．しかし，一度体得できればそれを長期間にわたって利用できる．人的資本が他の物的資本と本質的に異なる点は，それを他人に売ることはできないし，また他人に贈与することもできないところにある．言い換えれば，自分が生きている限り使用し所有するのが人的資本である．したがって，人的資本の経済的価値はそれが起業家精神であれ，技能や学校教育であれ，それを使える寿命が伸びればそれだけ高まる．

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レジャーをより深く楽しむためには，自分の時間を投入して人的資本を蓄積しなければならない．人的資本が蓄積されれば，より密度の高いレジャーを楽しむことができる．ここに再び，先に示したスキトフスキーが提示した問題が介在することになる．人的資本を蓄積すればするほど，それを楽しむことができる相手が稀少になってくる．例えば，囲碁を楽しむ場合を考えてみよう．囲碁に対する知識や技が未熟な場合には，対戦相手を簡単に見つけることができる．しかし，囲碁に対する人的資本が高度になってくると，だんだ
ん身近に適切な対戦相手がいなくなってくる．このような事例は事欠かない．あるいは，多くの旅行を経験すればするほど，興味や好奇心を満足させることが次第に困難になってくる．その結果，人的資本を蓄積すればするほど，人は交際範囲や行動半径を拡大せざるを得なくなる．このような要求を満足させるためには，交通・通信インフラの整備が必要となることは論を待たないだろう．

【参考文献】
Becker, G. S.: Accounting for Tastes, Harvard University Press, 1996.
Romer, P. M.: 1986, Increasing returns and long-run growth, {\it Journal of PoliticalEconomy}, 94: 1002-1037, 1986.
Schultz, T. W.: Investment in People, The Economics of Population Quality, University ofCalifornia Press, 1981, 伊藤長正他訳, 「人間資本」の経済学, 日本経済新聞社, 1985.
Scitovsky, T.: The Joyless Economy, New York: Oxford University Press, 1976, 斎藤精一郎訳, 人間の喜びと経済価値, 日本経済新聞社, 1979.
Smith, A., An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations, Cannan's ed.,2vols., London: Methuen, 1776, 竹内謙二訳, 国富論 (全３巻), 千種書房, 1981.
Young, A.: Increasing returns and economic progress, the Economic Journal, Vol. 38, pp.527540, 1928.

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