Jpn J Clin Ecol（Vol.22 No.2 2013）114「第21回日本臨床環境医学会学術集会」
総説シンポジウム

タバコによる健康障害
鈴木幸男

北里大学北里研究所病院呼吸器内科
北里大学薬学部生体制御学

Tobacco-related health hazards
Yukio Suzuki
Department of Pulmonary Medicine, Kitasato Institute Hospital, Kitasato University
Division of Bioregulatory Medicine, School of Pharmacy, Kitasato University

要約

わが国の喫煙率は年々減少しており、平成22年度 国民健康・栄養調査によると男性32％、女性８％と報告された。しかし、喫煙率を世代別にみると男女ともに30～49歳の若年層が最も高く、男性では５人に２人（42％）
、女性でも７人に１人（14％）が未だに喫煙者である。欧米諸国と比較すると、わが国では男性の喫煙率が高いのに対して女性は低く、喫煙率の男女差が大きいことが特徴的である。
タバコの煙の中には4,000種類以上の化学物質が含まれており、そのうち200種類は癌などを引き起こす有害物質である。このためタバコはあらゆる疾患の原因の一つと考えられている。たとえば、すべての癌の３割はタバコが原因であると推計されている。このように喫煙は健康を害する最大の要因であり、事実、喫煙者は非喫煙者に比べて平均で約10年短命である。
さらに、タバコの副流煙には主流煙に比べて、ニコチン、タール、一酸化炭素などの有害物質がより多く含まれているため、タバコの煙は喫煙者自身の健康を害するだけでなく、周囲の人々の健康にも悪影響を与える。この受動喫煙により狭心症や心筋梗塞、慢性閉塞性肺疾患、糖尿病、うつ病、化学物質過敏症などさまざまな病気が引き起こされることが明らかになってきた。タバコを吸わない多くの人々が、職場や家庭で受動喫煙に苦しんでいる。受動喫煙を回避する方法としては、換気や分煙は効果が少なく、全面的な禁煙が必要である。
（臨床環境 22：114－119，2013）《キーワード》 受動喫煙、発癌、微小粒子状物質

Abstract
Smoking rates in Japan have been decreasing yearly, and according to the 2010 National Health and Nutrition
別刷請求先：鈴木幸男〒108-8642 港区白金5-9-1 北里大学北里研究所病院呼吸器内科
Reprints Requests to Yukio Suzuki, Department of Pulmonary Medicine, Kitasato Institute Hospital, Kitasato University, 5-9-1 Shirokane, Minato-ku, Tokyo
108-8642, Japan

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Survey, 32 percent of men and 8% of women currently smoke. However, young people between 30-49 years of age
have the highest smoking rates in both men (42%) and women (14%). Compared with Western countries, smoking
rates in Japanese males is still high.
More than 4,000 chemicals are found in tobacco smoke, of which 200 are toxic and may cause various diseases;
it is estimated that 30% of all cancers are due to smoking tobacco. Smoking is the most harmful habit to humanhealth, in fact, smokers live 10 years less than non-smokers on average.
Furthermore, toxic substances such as nicotine, tar and carbon monoxide are more concentrated in side-stream
cigarette smoke than in the smoke that smokers inhale. Therefore, cigarette smoke not only harms the health ofsmokers themselves, but also affects the health of non-smokers. It has been revealed that various chronic diseases, including ischemic heart disease, chronic obstructive pulmonary disease, diabetes, depression, and chemicalsensitivity could be caused by passive smoking. Many non-smokers are suffering due to second-hand smoke intheir working environment or at home. A total ban on smoking is essential in avoiding the health hazards causedby passive smoking.
( Jpn J Clin Ecol 22 : 114－119, 2013)《Key words》passive smoking, carcinogen, particulate matter

Ⅰ．わが国の喫煙状況

屋内の公共場所は禁煙するべきと明記し、各国にわが国の喫煙率は年々減少しており、平成22年措置を講ずるよう求めている。今や FCTC を批准

１）

度では男性32％、女性８％と報告されている 。

する国は172カ国にのぼる（2011年現在）。2010年

しかし、喫煙率を世代別にみると男女ともに30～２月に FCTC が勧告した期限を過ぎたが、日本で49歳の比較的若年層が最も高く、男性では５人には受動喫煙防止法の制定を含めた抜本的な対策が２人（42％）
、女性でも７人に１人（14％）が喫煙未だなされていない。わが国は禁煙後進国である者である。喫煙開始年齢が低いほどニコチン依存という国民の認識が大切である。

度が高くなることが知られており、超高齢社会をむかえる日本の将来にとって、若年者の高い喫煙率は憂慮すべき事態である。欧米諸国と比較する

Ⅲ．日本人の死因

1981年（昭和56年）以来、30年以上にわたって、と、わが国では男性の喫煙率が高いのに対して女がん（悪性新生物）は日本人死因の第１位を占め性は低く、喫煙率の男女差が大きいことが特徴的ている。平成23年度では、年間約35万人ががんでである 。

死亡している３）。日本人が一生のうちにがんに罹

２）

一方、喫煙者のうち「タバコを止めたい」と患する確率は、男性では58％、女性では43％であ思っている人の割合は年々増加し、男性36％、女り、また、がんで死亡する確率は男性26％（４人性44％、男女合わせると38％と過去最高であっに１人）、女性16％（６人に１人）と試算されていた 。喫煙者の３人に１人は「タバコを止めたい」

る４）。がんになる原因としては、食物35％に次いと願っており、禁煙したくても様々な理由のためでタバコ30％、感染11％と報告され、禁煙はがんに実行できない喫煙者の事情が窺え、ここに社会予防の最大の予防策といえる。

１）

的医学的支援が必要と思われる。

Ⅱ．禁煙への取り組み

Ⅳ．タバコと病気

わが国における喫煙による死亡者数は、2000年

2003年に世界保健機構（WHO）総会でタバコ規で男性９万人、女性2.4万人、合計で11.4万人と推制枠組み条約（Framework Convention on Tobacco

計されており、毎日300人以上がタバコのためにControl; FCTC）が採択され、2004年にわが国も署死亡している勘定になる。現在、全世界では毎年名した。この条約は、屋内の職場、公共交通機関、500万人以上が喫煙および喫煙関連疾患で死亡しJpn J Clin Ecol（Vol.22 No.2 2013）

116ていると報告されており、喫煙は防ぎうる病気の者の2.25倍であり、職場の受動喫煙によって非喫原因の最大のものである。喫煙が引き起こす疾患

煙者がうつになるリスクは1.92倍と報告されていには、がんや慢性疾患などさまざまなものがある

る10）。最近では職場での受動喫煙による化学物質（図１）５）。たとえば喫煙歴（箱/日× 年数）が増え過敏症が注目されている11）。

るほど２型糖尿病の発症リスクが上昇することが示されている 。

平成23年国民健康・栄養調査（厚生労働省）によると、受動喫煙を受ける場所は、男性では「ほ６）Ⅴ．明らかになってきた受動喫煙の脅威

ぼ毎日」「週に数回」「週に１回」「月に１回」合わ
せて、職場が46％と最も多く、次いで家庭20％でタバコの煙の中には4,000種類以上の化学物質あった12）。一方、女性では家庭28％と最も多く、次が含まれており、そのうち200種類は有害物質でいで職場18％と報告されている。このように、タあり、60種類は発癌性物質とされる。このためタバコを吸わない多くの人々が、職場や家庭で受動バコはあらゆる疾患の原因の一つになっており、喫煙に苦しんでいる実態に注目すべきである。そまさしく百害あって一利なしである。すべての癌の結果、わが国の受動喫煙による肺癌および虚血の３割はタバコにより発生すると言われている。

性心疾患による年間死亡者数は少なくとも6,800

喫煙は健康を害する最大のものであり、実際、喫人以上と算出されている13）。受動喫煙を回避する

煙者は非喫煙者に比べて平均で約10年短命であ方法として、空気清浄機や換気扇による換気や分る 。

煙は効果が少なく、やはり全面的な禁煙しかない。

７）

さらに、タバコの副流煙には主流煙に比べて、全国でも受動喫煙防止法を制定している自治体

より多くのニコチン（2.8倍）、タール（3.4倍）、一はわずかに神奈川県と兵庫県だけ（平成25年８月

酸化炭素（4.7倍）などの有害物質が含まれている

現在）であり、その内容も十分に満足できるもの

ため、タバコの煙は喫煙者自身の健康を害するだではない。日本で受動喫煙防止法の整備が遅れてけでなく、周囲の人々の健康にも悪影響を与えいる理由としては、国民の意識の低さに加えて、る。これが受動喫煙である。喫煙者の主流煙は約日本政府（財務省）が日本たばこ産業株式会社

900度に加熱され、有害物質や発がん物質は完全（JT）の大株主であることが挙げられる。タバコ燃焼される。さらにタバコのフィルターを通して税による歳入は年間約２兆円であるが、喫煙に喫煙者の体内に取り込まれるので、喫煙者が吸いよって失われる医療費や火災の被害による損失を込む有毒物質の量は減少することになる。しか合計すると年間で６兆円を超すと試算されている。

し、副流煙では約400度と不完全燃焼のため有毒物質や発癌性物質が十分に分解されず、周囲の人々はこれをフィルターも通さず直接吸い込むこⅥ．大気汚染と受動喫煙

2013年に中国東部で８歳の女児が肺癌と診断さとになる。そのため、受動喫煙では発癌リスクがれ注目をあびた。大気汚染、特に微小粒子状物質高くなると考えられている。

（particulate matter; PM）が関係しており、市民の受動喫煙により狭心症や心筋梗塞、慢性閉塞性間に大気汚染による健康不安が広がっていると報肺疾患（COPD）、糖尿病、うつ病などさまざまな道された。わが国も PM と無関係ではなく、環境病気が引き起こされることが明らかになってきた省によると、冬期では北西風や北風による PM 飛（図２） 。たとえば夫が１日20本以上の喫煙者の来の影響が危惧されている。

５）

場合、非喫煙者である妻の肺癌死亡率は、夫が非PM2.5は大気中に含まれる直径2.5μm 以下の非喫煙者の場合に比べて約1.9倍高い 。また、職場常に小さい粒子の総称である。そのため、呼吸にの受動喫煙によって、糖尿病の発症リスクは非受より肺の奥まで浸透し、さまざまな疾病のリスク動喫煙者に対して1.81倍も高いと報告されていになる可能性が高い。とくに花粉症や喘息の悪る 。さらに喫煙者がうつになるリスクは非喫煙化、肺癌のリスクが高まることが懸念されてい８）９）臨床環境医学（第22巻第２号）

図１

図２

喫煙が引き起こす疾患

受動喫煙が引き起こす疾患

国立がんセンターたばこ政策研究プロジェクト（訳）．WHO 2008年 世界のたばこの流行に関する報告、2008 （文献５より引用）

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る。実はその PM2.5がタバコの煙の中に大量に含補助薬がそれぞれ有効である。

まれており、日本国内の飲食サービス店で全面禁

医療機関の禁煙外来では、心理的依存とニコチ煙以外の店舗の多くは、国の定める基準値を超え

ン依存の２つの依存に対する対処法を専門的な立ていることが報告されている。

場から説明し、禁煙達成にむけて喫煙者をサポー

Ⅶ．東京オリンピックと受動喫煙トするものである。禁煙外来では診察（カウンセリング）を行い、必要に応じて禁煙補助薬（貼り国際オリンピック委員会（IOC）は、1988年以薬または飲み薬）を処方する。禁煙補助薬を上手降、オリンピックでの禁煙方針を採択し、会場のに使うことにより、喫煙者が思っているより楽に禁煙化とともにタバコ産業のスポンサー活動を拒禁煙が達成でき、３ヶ月間通院すれば７割の受診否してきた。そして、2010年７月に、世界保健機者が成功している。また、健康保険が使える場合構（WHO）との間でタバコのないオリンピックをには、３割負担では３ヶ月で約２万円と経済的で目指す合意文書に調印した。その主旨は、「オリンある。

ピックはスポーツの祭典であるから、健康的な環

禁煙成功までの挑戦回数は平均３～４回と言わ境の下で実施されなければならない。そのためにれており、自分や家族、周囲の人々の健康のためは心臓病、癌、糖尿病などの生活習慣病のリスクにも、失敗してもあきらめずに何度でも禁煙に挑を減らすべきであり、タバコのないオリンピック戦することが大切である。

を目指す」というものである。したがって、オリンピック開催都市は無煙の環境を整備しなければならない。 実際、バルセロナ、アトランタ、シドニー、アテネ、北京、ロンドンという歴代開催都市には、すべて罰則付きの受動喫煙防止法または条例が整備されている。2016年に開催されるリオ
デジャネイロも同様である。つまり、今や世界中の多くの国や大都市が、WHO のタバコ規制枠組条約に則り、タバコ対策を進め、受動喫煙防止の法的措置を実行している。それに対して、日本はタバコ規制の後進国であり、受動喫煙の影響が軽視されている。「おもてなし」のためにも、ぜひ早急な受動喫煙防止条例の制定が望まれる。

本論文の要旨は第21回日本臨床環境医学会総会シンポジウム（2012年６月１日）で講演した。

文献
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Ⅷ．禁煙に成功するために禁煙に成功するためには、まず本人や周囲の人々に及ぼすタバコによる健康障害を真正面から捉え、正確に理解する勇気が必要である。本数を減らしたり、軽いタバコに替えても健康を害することにかわりはなく、きっぱりと禁煙することが大切である。禁煙ができない理由として、口寂しい、手持ち無沙汰などの心理的依存とニコチンの血中濃度を維持しようとするニコチン依存の２つ

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11）鈴木幸男 . 化学物質過敏症 In. 禁煙学（改訂２版）．