【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察
デイビット レッグ
（カナダ・マウント・ロイヤル大学）

はじめに
東京パラリンピックが異色であるという点については，疑問の余地はない。この大会
は，当初の日程から一年遅れて開催され，無観客であり，さまざまな感染対策が講じられた。この大会の開催自体が大きな注目に値することであり，これはおそらく，IOCのトーマス・バッハ会長が繰り返し主張したように，開催国の組織委員会が「過去最も準備を整えた」（Dheensaw 2021）結果であろう。
東京大会はまた，開催都市や開催国が，1964年に初のパラリンピックを開催してから数十年後に，当時と今とを比較する機会を与えてくれたという意味でも異色だ（日本は，1998年に長野でパラリンピック冬季大会も開催している）。1964年の東京夏季大会では，20カ国から脊髄を損傷した375名のアスリートが参加し，９競技で競った。一方2021年の大会では，162カ国からの22競技4,000名を超えるアスリートが東京入りし，さまざまな障がい種に応じてクラス分けされた（1964年大会については，参加者数に異なる記録があることは特記しておくべきかもしれない。国際パラリンピック委員会（IPC）は，
そのオフィシャルサイトに二つの異なる参加者数を載せており，日本パラリンピック委員会（JPC）はまた別の数字を掲載している。ただしこれら三つの参加者数の違いに大差はない）。
2021年の大会では，アスリートたちは素晴らしいパフォーマンスを見せてくれた。そして，この大会が（訳注：新型コロナウイルス感染症の）スーパー・スプレッダーになるという懸念は現実化せず，それまでの大会で見られたドーピングや不正行為その他のスキャンダルも，概ねなかった。ある者はパラリンピックを「幸せな未来」の象徴であり，困難な状況をどのように克服するか，あるいは少なくとも困難な状況にどのように219

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順応するかの実例だと見なした。
「私たちの旅は，今，終わりを迎えようとしています」。
観客がいないスタジアムで行われた閉会式で，東京2020大会組織委員会の橋本聖子会長
は次のように述べた。
「困難を乗り越えた人たちの不屈の精神が込められているからこ
そ，この舞台で一層輝いたと思います。この輝きを，復興の道を照らす光として，さらに前へと進めてまいります」（Dheensaw 2021）。本稿を執筆中の現在，北米ではオミク
ロン株が広がり，外国との往来やスポーツの実施ができない状況となっている。
私はカナダパラリンピック委員会の会長を過去に経験しているが，カナダ人の目から見て，今回の大会は大成功を収めた大会のように見える。現会長であるマルク・アンド
レ・ファビアン（Marc-André Fabien）も，次のように言及している。
「アスリートたちによる驚異的なパフォーマンスや美しい会場，カナダチームにとっての安全な環境を含め，東京2020パラリンピック競技大会は目を見張るものだった。競技場で収めた素晴らしい成績のみならず，東京2020大会は，パラリンピック・ムーブメントの発展という意味でも大きな成功であり，最高レベルのスポーツを目にすることができ，卓越性と人間性についての多くのストーリーを分かち合い，そしてスポーツが全世界にいかにポジ
ティブな影響を与え得るかを示したものだった」。
グローバルな視点からも本大会は成功だったと言えるだろう。何より，過去最多の国がメダルを獲得し，86カ国が少なくとも１個のメダルを獲得するなど，パラリンピックとパラリンピック・ムーブメントの発展を広く知らしめることができたのだ（Perisse2021）。開催国日本もまた，51個という過去最高のメダル数を記録した。そのハイライ
トは，アジアの国として初めて男子車いすバスケットボールの決勝戦まで駒を進めたことだ（Perisse 2021）。これらの結果は素晴らしいものではあったが，JPC が期待していたほどではなかった。それについては，後程触れることとする。
大会後のさまざまな見解を総合すれば，私の中の楽観主義者は，大会が大きな成功だったと結論づけたくなる。しかし，その裏では，果たして今回の大会が期待したようなレガシーあるいはインパクトを達成できたのか，とりわけ日本の障がい当事者にとって日常の体験であったかという点において疑念が残るだろう。
閉会式から数カ月経った今なら，大会で何が起きたのかを分析し，そこからより教訓を得ることができる。そのため，本稿の目的は，東京パラリンピック開催に対して東京
オリンピックがどのような影響を与えたかに注目し，次にコロナ禍での東京大会の運220

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営，特に大会がどのように描かれていたかを評価することにある。最後に，これらの検討を踏まえ，障がい者に対する本大会の影響を考察する。

東京オリンピックの東京パラリンピックに対する影響
パラリンピックは1960年のローマ大会に始まり，東京は第二回大会の開催都市となる。両大会ともに，同一都市でオリンピックも開催されている。1968年から1984年にかけ，パラリンピック夏季大会は，開催国はオリンピックと共通することは多かったものの開催都市は異なっていた。例えば1976年の大会は，いずれもカナダで開かれたものの，
夏季オリンピックはモントリオールで，身体障がいのあるアスリートのためのトロント
リンピアード（Torontolympiad）はトロントで開催された。一方，1968年には，オリンピックはメキシコのメキシコシティで，パラリンピックはイスラエルのテルアビブで開催された。冬季大会は1976年に始まったが，1992年大会以前は冬季大会もオリンピッ
クとは別の場所で開催されていた。また，1988年以前は「パラリンピック・ゲームズ（Paralympic Games）」という名称の使用にもバラツキが見られたことは特筆すべきだ
ろう。たとえば1964年の東京大会は，主催者から「パラリンピック」という名で呼ばれた初めての大会（Ogoura 2015）だったが，正式名称は依然として「対麻痺患者のための国際ストーク・マンデビル競技大会」だった。
ソウルで開催された1988年夏季大会において，このように開催都市を無計画に決める
やり方が変更され，それ以降，パラリンピックはオリンピックと同一都市で開催されるようになった。そのため，1988年のソウル大会以降を「現代パラリンピックの時代」と呼ぶ者もいる（Legg & Steadward 2011）。開催地について正式な合意はなされなかったものの，二つの大会は引き続き同一都市で開催され，その後2000年になって，IPC と国際オリンピック委員会（IOC）は，このプロセスを正式なものとし，以降，開催都市
として立候補する都市は，オリンピックとパラリンピックの両方の開催に合意しなければならないこととなった。2008年の北京夏季大会は，この合意下で開催された初の大会である。
こうして IOC と IPC の関係は発展していく。この二つのムーブメントおよび IOC とIPC の関係についての考察は確かに幾通りもあるが，本稿ではその目的に鑑み，パラリ
ンピックに直接的かつ重要な関係があると思われる東京オリンピックがもたらした影響のいくつかにポイントを絞る。
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第一は，オリンピックがパラリンピックの前に開催されるということだ。これは，この二つの大会が同一都市で開催されるようになって以来，ずっと守られてきたプロセスである。しかしながら，2021年にはこの開催順が大きな影響を受けた。刻々と変化する
新型コロナウイルス感染症の状況が，大会に対する国民の考えに影響し，とりわけ無関
心や敵対的な風潮になることさえあった。たとえば，ネガティブな日本の世論と，日本政府や東京都が黙認する IOC と IPC の態度には大きな乖離が見られたように思われる。
このような乖離は，オリンピックやパラリンピックの理想とはかけ離れているように見える。ある新聞の社説は，次のように述べた。「大会組織委員会は，今は賭けをするよ
うな状況ではないことを認識すべきだ。多くの国民も同じような認識を持っており，今
月行った朝日新聞の調査では，この夏のオリンピック開催に肯定的だった回答者は14％に過ぎなかった」（The Asahi Shimbun 2021）。約6,000名の医師を会員とする東京都医師会もまた，両大会前には東京都の病院が「感染の大幅拡大で手が回らないほどの忙しさとなり，病床もほとんど空きがない状況となるだろう」とした（Slodkowski 2021）。
東京大会関係者である当局者も，大会は「大きな感染リスクのあるイベントだ」と，危機感を示した（Murakami & Taniguchi 2021）。オリンピックの期間中，その懸念がさらに強まったことが，パラリンピックに暗い影を落としたためか，パラリンピックを開催すべきかさえ疑わしくなった。日本人アスリートが歴代最多のメダルを獲得したこともあってか，オリンピック大会の最中は，オリンピックを称賛する声も多かったが，オ
リンピックが閉幕し，パラリンピック開催の数日前に日本国民が直面したのは，感染者数の大幅増加と150億ドルという巨額の大会開催経費の予測だった（Ryall 2021）。こうして「日本の感染状況が悪化し……開催都市の病床使用率が100％に近づく中，パラリ
ンピックは『極めて困難な状況』下で開かれることとなる」と，組織委員会は認めざるを得なかった（Reuters 2021）。このことは，おそらくパラリンピックに対する関心の低さにつながったであろう。オリンピック開会式の視聴率が54％を超えたのに対し，パラリンピック開会式の視聴率は24％を下回った（Luk 2021）。相対的には弱かった日本
パラリンピックチームのパフォーマンスや，目標である金メダル20個，国別メダルランキング７位以内に届かなかったという事実もまた，関心の薄さを払拭できなかった要因である可能性が高い（Kyodo News 2021, Jiji Press 2021）。実際には，日本パラリンピッ
クチームの金メダル獲得数は13個，国別メダル数は11位だった。この結果は，チームが期待したレベルには届かなかったものの，それでも2016年のリオデジャネイロ大会での64位からは大幅な飛躍だった。メディア露出や注目度が少なかったことで，パラリン
ピック大会が障がい者に与える効果が減り，それがひいては大会自体が生み出すポジ
ティブなレガシーにも悪影響を与えた可能性がある。
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オリンピックがパラリンピックに影響を与える第二の方法はテクノロジーの影響を通じたものだ。パラリンピックは，これまでも「テクノロジー発展のための実験の場」の一つと見なされており，ビジネス雑誌『Fast Company』は「パラリンピックは，世界最高のスポーツテクノロジーのショーケースだ」としている（Nosowich 2014）。世界的な大手ハイテク企業もこの見方に同意しているようだ。グーグル，マイクロソフト，
アップル，サムスンをはじめとしたこれらの企業は，自社プラットフォームに障がい者向けアクセシビリティを確保するため，巨額の投資を行っている。
このような結びつきや関係性は，1964年の大会とも関連している。同大会は，技術的進歩についてのインスピレーションに満ち溢れていた（Ogoura 2015）。1964年大会で日本が海外から学んだ一つの事例が，日本で作られていたものより遥かに軽量で，より素早い動きができるヨーロッパの車椅子だった。一方，他の技術分野では，これとは逆のことが起きていた。その一例が新幹線であり，カナダは未だにこのような高速鉄道を持っていない。2021年の大会においては，企業が引き続きテクノロジーの牽引役となった。たとえば NEC は，「生体認証管理や混雑可視化システムその他の最先端技術のソ
リューションを用いて効率性と安全性を高める」独自の方法を人々に提示した（Investing News Network 2021）。だが，このような技術の進展には問題や課題が付き物だ。Thomson Reuters（2021）は，パラリンピック村での視覚障がいのアスリートとの接触事故後，トヨタ自動車は同社の自動運転車の使用を停止せざるを得なかったと伝えている。
「完全自動運転の電気自動車 e-Palette（イーパレット）は，東京オリンピッ
ク・パラリンピック向けに開発されたが，この事故を受けて利用は停止された」。このようなモノとヒトをつなぐ技術がどのように発展していくかについては，今後の論文で議論されていくこととなろう。とりわけ，技術の発展が，障がい者自身の日常の体験にどのような影響を与えるかを理解することが重要となるだろう。
本論の第二の焦点は，この大会がアスリートのみならず，広く障がい者に与える影響を評価することにある。

パンデミック下での東京大会の運営に関する（ネガティブ・ポジ
ティブ両面の）評価
大会は閉幕したばかりであるため，その影響を十分に評価，理解するには時期尚早であるが，予備的な調査報告や観察を基に議論を始めることは可能だ。
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広く報じられているように，東京パラリンピックは，感染症対策のためにほぼ無観客で開催された。このことが，大会が日本に与える影響を小さくしてしまうと懸念する者もいた。
「パラリンピックは，人々の考え方を変えるとてもよい機会だ」。障がい者のラ
イフスタイルに関する研究所の戸田重央所長はこう語る。「しかし，人々が競技を直接観戦することができなければ，その機運も下がってしまうと思わざるを得ない」。
（Associated Press 2021；Triballeau 2021）
Frost（2021）もこの考えに賛成し，次のように示唆した。
「当初から，東京パラリン
ピックは単なるパラリンピック開催以上のことを目指していた。東京は，パラリンピッ
クを２度開催した世界初の都市となるため立候補書類の中では次のように謳っていた。
『インクルージョン，ゼロ差別，障がい者のニーズや関心事への配慮を通じて，世界はよりよいものとなり，全世界のコミュニティにより明るい未来が開けることを示すパラ
リンピックを東京は開催します』」。
社会的変革が重要な問題であると，日本福祉大学でスポーツ社会学の教鞭をとるパラ
スポーツ専門家の藤田紀昭教授は述べ，次のことを指摘する。日本はよりインクルーシ
ブになってきてはいるものの，変化は未だ小幅にとどまっている。「その証拠に，藤田のチームが2020年に行った調査では，障がいのある人は弱い存在であり，彼らが障がいのない人と暮らすことは困難だという項目に対し，回答者の57％が『全く，あるいはどちらかと言えばそう思う』と回答した」。この数字は，2014年の調査時に同じように答えた割合の61％よりわずかに低いだけだった（AP 通信 2021；Triballeau 2021）。
Blair（2021）はさらに，このような見方は必ずしも日本だけのものではないものの，
日本の社会構造から起こる虐待の問題は，障がい者に対する法的保護が遅れて施行されたため，他国より長く続いている可能性があるとした。その例が「優生の観点から，不良な子孫の出生を防止することを目的とする」。1948年施行の優生保護法だ。この法律
は，さまざまな障がい種に対する不妊手術を認めており，1996年になるまで改正されることはなかった。二つ目の例はバリアフリー法であり，これは公共施設のアクセシビリ
ティ向上を目指して２度改正されたものの，その結果は「ごく小さな」変化でしかな
かったと言う者もいる。日本の活動家はまた，職場にも障がい者にとってのバリアがい
くつも残っていると語る。政府は企業に対する障がい者の法定雇用率を2.3％と定めているが，2018年には法定雇用率を満たすため，中央省庁が日常的に障がい者雇用数を水増ししてきたとして，政府は謝罪に追い込まれた（Blair 2021）。
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ポジティブな変化が起きていることを理解することも重要だ（Triballeau 2021）。一
例として挙げられるのが，上述したバリアフリーなインフラに対する関心であり，未だ十分とは言えないものの，少なくとも，障がい者だけでなく，増え続ける高齢者のためにもアクセシビリティが重要だと政府関係者が呼び掛けるきっかけとなっている。
Triballeau（2021）はまた，以下のように述べている。
「東京の巨大な鉄道システムでは多大な努力が払われており，2019年時点では，約96％の駅でエレベーターが運用されている。2019年までには，視覚障がいのある乗客の安全を守るため，東京の地下鉄の駅の82％にホームドアも設置されている。その設置率は2013年には56％だった。最後の事
例は新設される客室数50室を超えるホテルだが，客室の１％以上をバリアフリーにすることが求められている」（Triballeau 2021）。
こうした中で期待されていたのは，パラリンピックとパラリンピックがもたらすアク
セシビリティへの変革が，障がい者にとってのさらなる社会変革を可能にする，あるいは促進するということだった。このことの重要性については，大会が延期された際の，IPC アンドリュー・パーソンズ会長の次のような言葉で示されている。
「インクルージョ
ンのアジェンダの中心に障がいを再び戻すために」パラリンピックはかつてないほど必要とされており，もし大会が適切に開催されれば，それにより「障がいに対する見方を変え，不公平というバリアを打ち破り，障がい者に対して，より大きな機会を提供する」
ことにつながり得る（IPC 2021）。しかし新型コロナによる制限，そして前述した通り，
大会会場で観客が競技を直接見ることができなくなったことにより，メディアがどのように大会を取り上げるかが，それまで以上に重要になった。それゆえに，問題は，望まれている社会変革を可能とするような形でメディアがパラリンピックアスリートを取り上げるかということだった。
これに対応するため，Misener & Pearson（2021）は，「『アスリート・ファースト』
がパラリンピック報道の焦点であるべきだ」と題された論説を発表した。この論説には「海外からの観客はおらず，国内の観客も限られる（IPC 2021）中，パラリンピック放映の重要性はかつてなく高い」とある。
望まれていたのは，メディアが障がいのある人々を適切な形で描くことであり，パラ
リンピックの主催者やパラリンピックの擁護者は，パラリンピアンについて報じる際に，彼らの障がいの詳細（特に衝撃的な事故や病気の場合）についてばかり注目することや「感動ポルノ」をメディアが避けることを希望していた（Goggin & Hutchins225パラリンピック研究会

紀要 vol.182021）。一部の研究者の意見では，パラリンピアンを「障がいにも関わらず成功を収めたスーパー障がい者（supercrips）」として描くことは，ネガティブな影響を生じさせる。
なぜなら「それにより，障がい者が何をなし得るかについての社会の期待の低さや，障がい種によるヒエラルキーが存在するという考えがさらに強まり，スーパー障がい者のイメージが，より複雑であまり知られていない障がいのある人よりも価値が高いと見なされてしまうおそれがあるからだ」（Crow 2014, Purdue & Howe 2012, Silva & Howe2012）。Catchpole（2016）もまた，次のように書いている。
「障がいがあったとしても，実際は「なんと！」健常者と同じように能力がある人，或いは健常者に優るとも劣らない（#スーパーヒューマン）魔法のような生き物であるという障がい者像を作り出すことは，悲しいことに，ほとんどの障がい者は弱く疲れる存在だと一般大衆に見なさせることを意味する。これが障がい者にさらなるフラストレーションを与え，今以上に複雑なことになる」。
ちなみに私から見ると，パラリンピック報道は，このような障がいに対する見方に沿ったものではなく，むしろアスリートとしてのパフォーマンスに注目しているように思えた。だがそれは，私に障がいがなく，健常者寄りの見方に無意識にもバイアスが掛かっているからかもしれないことは，特記しておく必要があるだろう。
メディアがパラリンピックアスリートを適切に描いたか否かについての予備的調査報
告は，メディアの報道は，障がい者に対する理解の向上につながったと指摘する。たとえば，共同通信による調査では，日本人回答者の70％が，社会の障がい者に対する理解について，パラリンピックはポジティブな影響を与えたと考えていた（Morga 2021）。
回答の理由として最も多かったのは，パラリンピックは「アスリートのパフォーマンス
を通じ，障がい者に対する社会的な関心を集めた」であった。回答者は「障がい者のメディア露出の増加」も重要な要素だとしている。また，55％の回答者は，障がい者への理解促進に対し，無観客であったことはネガティブな影響を与えていないと回答している（Morgan 2021）。大会後の IPC によるインタビューの中で，水泳で五つのメダルを獲得した鈴木孝幸選手もまた，「東京2020大会後，パラスポーツに対する人々の認知は高まり，スポーツをしたいと考える障がい者の人数は増えたと聞いている」と語っている（IPC 2021b）。
社会における障がい者についてのこのような描き方やポジティブな見方が真の変化につながるかどうかは，当然ながら今後も引き続きモニタリングをしていかなければなら226【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察ない。
障がいに対する見方が変化することがプラスに働く可能性がある分野の一つが雇用だ。Loeppky（2021）は，北米においては，大会後も，パラリンピアンは就職口を見つけるのに引き続き非常に苦労し，勤め先が見つかった者についても，スポーツや自身の障がい，講演に関わるポジションに就くことが多いとしている。これについて，カナダ
代表パラリンピアンであり，北京2022大会のカナダ代表選手団副団長でもあるカロリ
ナ・ヴィシニエフスカ（Karolina Wisniewska）は，それは「ステレオタイプ」の一つの表れだと語る。
「アスリートが就職先を決める理由は，その業界が好きだからではな
く，障壁がより少ないのではないかと考えるからです。基本的に，障がいのあるアス
リートは差別に対して自分の身を守ろうとしているのです」（Loeppky 2021）。興味深
いことに，1964年の東京パラリンピックでも，雇用は，大会開催により期待されるポジ
ティブなレガシーだと考えられていた。労働分野の専門家である渡辺華子は「パラリンピックにみる労働対策の断面」と題された論評を発表し，スポーツにより，障がい者の労働参加能力が高まる可能性があると論じた（Ogoura 2015）。
2021年の大会から生じたもう一つの変化は，障がい者を取り上げることに対する企業の関心の高まりであり，これが公の議論において障がいを一般的なこととして扱うことにつながっている。たとえば Goldrich（2021）は，カナダパラリンピック委員会とレゴとのパートナーシップおよびこのパートナーシップによる「パラ拡張パック」について考察した。このパックには「短い腕や義足，ランニングブレード，バスケットボール用
車椅子など，障がいのある人を表す11体のミニフィギュアとパラリンピックスポーツを表すカスタムパーツ」が含まれている。各パーツは，既存のレゴセットに組み込めるよ
うにデザインされており，誰でも自分で３Ｄプリントができるように，３Ｄモデルファ
イルも入手可能だ。障がい者を取り上げるグローバル企業は他にも数多くあるため，これについては，別の論文で論じる価値があるだろう。
東京大会における露出の増加から，障がいの世界におけるインターセクショナリティ
（訳注：交差性。様々な種類の差別を個別の問題と捉えるのではなく，交差し合っているものと捉えること）についての認識も高まったのではないだろうか。Outsports（2021）によれば，少なくとも36名の「カミングアウト」をした LGBTQ のパラリンピアンが東京大会に参加しており，これまでで最大の人数であると共に，2016年のブラジル・リオ
デジャネイロ大会の約３倍の人数であった。ANI（2021）もまた，東京パラリンピック
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紀要 vol.18

では，参加する女性アスリートの数が史上最高になると報じた。IPC のアンドリュー・
パーソンズ会長は，次のように語った。
「東京2020大会では，1,853名の女性アスリートが競技に参加する。これはリオ2016大会の1,671名を上回り，10.9％増となる数字だ。ジェンダー均衡にはまだ至っていないが，競技に参加する女性アスリートの人数はシドニー
2000パラリンピックから倍増しており，正しい方向に向かっている」。Bruce（2021）は，この成果を指して「女性のスポーツにとって，パラリンピックはますますよいニュースとなっている」と述べた。Childs（2021）は，５カ国がパラリンピックに初参加を果た
した一方，「開会式に間に合うようにはアフガニスタンを出国できなかったものの，競技には参加できた２人からなるこのパラリンピックチームへの連帯が，強く心に訴える形で示された」とした。また，あるチームは難民選手団として，パラリンピックのシン
ボルマーク「アギトス」の旗の下で競技に参加し，Childs（2021）によれば，かつてないほど多くのアフリカの人々が，IPC の取り組みのおかげで大会を観ることができた。
このことは，当然ながら，大会参加が完璧であった，あるいは大会自体が問題に対する万能薬だということを意味するわけではない。Quinn & Misener（2021）が論じたように「過去の大会には参加していた21カ国が今回参加しなかったことが目立った」。たと
えば，Quinn & Misener（2021）は次のように述べている。「ブルネイや東ティモール，トルクメニスタン，北朝鮮の大会不参加は，政府から十分なサポートがなかったからだと伝えられている。これらの国は，オリンピックには参加していた。ここで問わなければならないのは，パラリンピックアスリートに対してなぜ政府のサポートがなかったのか，というものだ」。
パラリンピックがポジティブな社会変革の先導役になり得ることについての最後の例
は，パラリンピックが提供してくれる国際的な団体間の協力や協働の機会を活用したもの だ。 大 き な 関 心 や 議 論 を 巻 き 起 こ し た 一 例 が， グ ロ ー バ ル な キ ャ ン ペ ー ン#WeThe15だ。このキャンペーンは，IPC と，国際障害者同盟や国連，ユネスコ，スペ
シャルオリンピックス，インヴィクタス・ゲームズ，デフリンピックなど20の国際団体が立ち上げたものだ（Included 2021）。#WeThe15が立ち上げられた際には，世界的に大きく報道され，主催者によれば，62億人が何らかの形でこのキャンペーンについて知ることとなった。このキャンペーンにはまた，国連副事務総長やユネスコ事務局長，国連人権高等弁務官，サセックス公ヘンリー王子など，世界のリーダーから，広く政治的サポートが表明された（Included 2021）。
大抵のことがそうであるように，このキャンペーンにも批判がなかったわけではな
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【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察

い。
たとえば Howe & Silva（2021）は，パラリンピック期間中，#WeThe15キャンペー
ンとパラリンピックを関連付けることは効果的ではない「なぜならパラリンピックはエ
リートのスポーツ大会であり，本来的に特権的なものだからだ」との論説を寄稿した（Dutia & Tweedy 2021）。また，彼らは「一般の障がい者」を代表するものではない，とも述べている（Howe & Silva 2018）。懸念されるのは，すべての障がい者がパラリンピアンのようだといった印象を一般国民に与えかねず，それが「大半の障がい者の日常の体験についてのゆがんだ理解」につながりかねないということだ（Braye, Gibbons& Dixon 2013, 2016）。
もう一人 #WeThe15キャンペーンを批判している者にエイミー・シモンズ（AmySimmons）がいる。シモンズは，このキャンペーンは最高でも「形だけの平等主義」，
最低では「上から目線の家父長的温情主義」だと懸念している。シモンズは次のように述べる。
「ある会社が（このキャンペーンのロゴの色から取った）紫のパッチを自社のロゴに取り入れたとしても，変革へのコミットメントをこの企業が行動で示さなければ，この企業の #WeThe15への関与は，単に道徳資本と売上増に役立つに過ぎない」（Charlton-Daily 2021）。シモンズは次のように続ける。
「キャンペーンの目標は称えるべきものではあるが，障がい者の多くは，このキャンペーンで何かが変わることは期待していない。ブランド化のためのバッジやソーシャルメディアのハッシュタグのおかげで，人々や企業は，自分たちが障がい者をサポートしていることを簡単にアピールできるが，専門家の中には，彼らのサポートは何も生み出さないだろうと予測する者もいる」（Charlton-Daily 2021）。
聴覚障がいを持つジャーナリストであるリアム・オデル（Liam O’Dell）もまた，#WeThe15キャンペーンは，そのアプローチを間違えており，特に“person-first”（「人を第一に」）という用語の使い方が誤っていると指摘する。
“person-first”という用語は，
北米では一般的に使われるが，世界的に見ると一般化しているわけではないため，これはおそらく，すべての人を常に喜ばせることはできないという事例であろう。オデルは次のように述べる。
「立ち上げ時に“person-first”の表現を用いたことのない人を啓蒙するという約束をし，意味もなく建物を紫色の光でライトアップし，代替テキストも付
けずに企業がプロモーション画像を投稿し，認知度にばかり注目するようなキャンペー
ンを真剣に受け取ることは私にはできない」。オデルの懸念に対し，IPC はオンライン229

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

上で，なぜ“person-first”というアプローチを用いているかについて回答したが，これに対し，英国と北アイルランドのパラリンピックチームは，twitter 上で，彼らは「障がいのある人」（person with disability）ではなく「障がい者」（disabled）や「健常者」（non-disabled）という名称を使うことに誇りを持っていると反論した（Charlton-Daily
2021）。
Haslett & Smith（2021）もまた，メッセージ上の矛盾が生じる可能性を指摘している。
たとえば，パラリンピックアスリートは，パラリンピック会場内で人種差別について声を挙げることを禁じられている（IPC ハンドブック第２節２項）が，IPC が支持する#WeThe15キャンペーンは，障がいをベースにした差別について声を挙げていこうと謳っている。#WeThe15キャンペーンについての最後の懸念は，その影響が一過性に終わることだ。たとえばカナダでは，パラリンピック開幕当初，CN タワーとナイアガラの滝が紫色の照明で染められた（Weese 2021）が，すぐにメディアの関心事は他の出来事に移り，パラリンピック自体やなぜ紫色が使われたかについて，多くの人が忘れてしまっただろう。
Howe & Silva の論文（2021）に話を戻せば，彼らは「#WeThe15のムーブメント自体を非難しているわけではなく，『違いに対する社会的エンパワーメント』と彼らがするところの，障がいの有無による差別のない社会創出に向けた活動のためのもっとよい方法があるはずだと論じている」（Silva & Howe 2018）ことは特記しておくべきだろう。「誰もが人間だ」というメッセージを発信するのではなく，社会は「メッセージ発
信を超えて，違いを称えることに集中すべきだ」と彼らは考えている。彼らが言う『違いに対する社会的エンパワーメント』とは，「#WeThe15が謳う社会的解放に留まらず，社会から疎外されたすべてのグループをエンパワーするよう設計されているものだ。簡単に言えば，インクルージョンとは，社会から疎外された人々に対し，自分たちも人間だということを証明するために旗を振ることを求めるようなものであるべきではない。
むしろ，私たち全員が，一歩引いて違いを称えるべきなのだ。#WeThe15は，東京パラ
リンピックでの大げさな政治的ジェスチャーやメディアの大騒ぎに巻き込まれないように留意し，違いに対するオープンさを自ら示していくべきだ。そうすることで，それが今度はスポーツの垣根を超え，社会生活のあらゆる側面に浸透していくこととなる」（Howe & Silva 2021）。
より多くの取り組みを行う必要があることは明らかだが，筆者の目から見れば，パラ230

【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察

リンピック開催というタイミングは，いずれにせよキャンペーンのスタートには最適だった。ちなみに，パラリンピック期間中を除き，障がいは，「公平・多様性・インクルージョン」の議論において，相対的に忘れられた存在のように見える。私が言いたいのは，
ジェンダーや性的指向，人種，北米先住民族などに関連した「疎外された」人々のグループのための，より大きなインクルージョンや融和に対する関心が重要でないということではなく，こういった議論において，障がいが置き去りにされているように見えることも度々あるため，#WeThe15が生み出す多くの関心には，正当な価値があるということだ。また，#WeThe15は，障がいのあるすべての人々のために多くのリーダーがこぞって声を挙げた初めての機会でもあった。障がいに関わる制度は多くの場合，狭い範囲に閉じ込められてしまっていることから，少なくとも #WeThe15の立ち上げは，さまざ
まな国際的な障がい者支援グループ間の，より大きな規模の経済やシナジーを生み出す
ことにつながったのではないだろうか。
もちろん，#WeThe15キャンペーンを支持する人々もいる。Bouchehioua（2021）は，
IPC が「障がいのある人をヒーローのように扱う必要はなく，むしろ彼らが最高のパ
フォーマンスを見せたときに讃えればよい」というメッセージをシンボルとして取り上げたことは正しく，「このキャンペーンが明確にしているのは，障がいのある人を差別化するのではなく，むしろ彼らの勝利を褒めたたえればよく，また彼らを憐れむのではなく，彼らの努力とパフォーマンスを賞賛すればよい，ということだ」と指摘する。カ
ナダの『Winnipeg Free Press』紙は社説の中で，Brown（2021）の評価を拠り所として，
パラリンピックは「感動を与える」ことを目指しているのではないと述べた（Winnipeg
Free Press 2021）。同紙はまた，障がいにもかかわらずスポーツで競っているということのみをもって障がいのあるアスリートを褒めたたえる，所謂「感動ポルノ」に異を唱えるパラリンピックアスリートや関連団体が増えつつあることにも触れている。論説記者はさらに，東京パラリンピック期間中に放映された，カナダの広告代理店がワールド
車いすラグビー（車いすラグビーの国際統括団体）のために制作したキャンペーンについて考察した。
「この広告では，チーム・カナダの選手で２度パラリンピックに出場したザック・マデル（Zak Madell）がプレイするのを見る若者が登場する。彼はその後，自らも車いすラグビー選手となるためにトレーニングを始めようと決心する。その後，試合中に彼が車椅子でボールをドリブルしていると，ザック・マデルがフルスピードで突進し，彼を突き倒してボールをスチールする。締めのメッセージの意味はこの上なく明快だ。
『私たちは感動させるためにここにいるのではない。勝つためにいるのだ』。障がいの有無に関わらず，観客は，パラリンピアンがメダルを獲得するために戦う姿を見231

パラリンピック研究会

紀要 vol.18て感動すべきではないと言っている訳ではない。だが，障がいがあるにも関わらず競技に参加しているというだけの理由でアスリートはもてはやされたくないのだ。彼らは，地球上の誰よりも，より速く，より高く，より強くなるために努力を重ねていることを賞賛してもらいたいのだ」（Winnipeg Free Press 2021）。
オーストラリアの水泳選手で1996年のアトランタパラリンピックと2000年のシドニー
パラリンピックに出場したエリザベス・ライト（Elizabeth Wright）もまた，東京パラ
リンピックは，キャンペーンのスタートにふさわしい場だと考えている。
「パラリンピックへの関心が高まる中，障がい者に対する広範な不公正や不公平と戦うために，このキャンペーンを活用する時期に来ており，またそれが重要だと言うことができます。障がいに対する見方を「感動ポルノ」や悲劇の象徴から変えていく必要があります。パラ
リンピックはよいきっかけですが，この戦いはまだまだ続きます」（Charlton-Daily
2021）。ライトはまた，このムーブメントはスポーツの視点を超えて「障がいについてのニュアンスを拡げ」，「障がいにまつわるストーリーを，より広範な日常の体験を含めた包括的なものへとシフト」（Charlton-Daily 2021）していく必要があるとも語っている。
ここまで見てきたように，このキャンペーンを支持する者も批判する者もいるが，いずれにせよ，「グローバルなトップダウン戦略により，障がい者をエンパワーする地域の取り組みにつなげ，障がい者が自身のコミュニティでスポーツやレクリエーションを楽しめるようにしていくにはどうすればよいか，そしてそれはそもそも可能なのかという問いは残り続けるだろう。これに対する答えのいくつかは，障がい者（#WeThe15）
が歓迎され，公平で居心地よく感じられるアクセシブルでインクルーシブな社会，コミュニティ，職場，スポーツ機会を共に築き上げていくために，健常者（#WeThe85）
が何をするかに掛かってくるだろう」（Darcy & Dickson 2021）。
障 が い に 対 す る 社 会 の 見 方 を 変 え る た め に， パ ラ リ ン ピ ッ ク の 開 催 に 合 わ せ，
#WeThe15と 並 行 し て IPC が 主 導 し た ２ 番 目 の 取 り 組 み は“I’mPOSSIBLE” だ。
Hoshino（2021）の報告にあるように，これは，パラリンピックの価値観やパラリンピッ
ク・ムーブメントのビジョンをより多くの人に知ってもらうため IPC が開発したグロー
バルな教育プログラムだ。日本語版開発責任者であるマセソン美季は「私にはできない」という感情を「私にはできる」という感情にどうやって変えていくかを生徒たちに教えるために，この教材は生まれたと語った。このプログラムは，日本全国の約36,000校の232

【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察

学校に無料で配られた（Hoshino 2021）。
IPC の狙いは，東京でパラリンピックを開催し，“I’mPOSSIBLE”のような教育プロ
グラムを同時に展開することで，永続する大きな変化を生み出すことだ。だがマセソン
は「パラリンピックはきっかけにはなり得るが，障がいや多様性についての理解を高める万能薬ではない」と強調する。Howe & Silva（2021）の懸念と同様に，マセソンは次のように力説する──パラリンピックに参加するアスリートが障がい者全体に占める割合は小さく，パラリンピアンが障がい者すべてを代表していると描いたり理解したりすることは避けるべきだ。それによって，たとえ障がいについての議論が世の中でなされるようになり，理解が進む可能性があるとしても。マセソンはこう語る。「パラリンピック観戦で，アスリートの驚異的なパフォーマンスを楽しむことはできます。しかし，
少し想像力を働かせて，競技外での彼らの日常生活も考えてみてほしいのです」。アートの世界であれ，政治やビジネス，スポーツの世界であれ，障がいのある人を紹介する
ことで認知が高まるだけでも，変化が生まれる可能性がある。たとえば，マセソンの息子がカナダの幼稚園に通っていたとき，教諭が彼女にボランティアとして幼稚園の活動に関わってほしいと頼んできた際のことを語ってくれた。アジア系の人も車いすを使っている人も，ボランティアにはほとんどいなかったのだ。彼女がボランティアを始めると，子供たちは，彼女には他の人と異なるニーズがあることに気付き，誰に言われるのでもなく，自ら「美季が（車いすに乗って）来るから」と通路上の物を片付けてくれるようになった（Hoshino 2021）。
前述のキャンペーンや，それが及ぼす可能性のある影響にとって不幸なのは，若者はそういったキャンペーンを見たり関心を払ったりしない可能性があることだ。Global
Sports Week（GSW）Factory によれば，東京2020オリンピックは，Ｚ世代（1997年から2012年生まれで，現在９歳から24歳の若者）の間では非常に人気だったが，パラリン
ピックについては，そうでもなかった（Lloyd 2021）。パラリンピックがこの世代の関心を引かなかった理由として考えられるのが，明らかに報道量が少なかったことだ。
「状
況はよくなっていますが，パラリンピックはいまだにメディアではあまり取り上げられていないと思います」と，あるＺ世代の回答者は語った（Lloyd 2021）。他の回答者は次のように語っている。
「パラリンピックを見ようと思いましたが，難しかったです。
パラリンピックのアスリートは一人も知りませんし，ルールも分かりません」。報道量の問題ではなく，パラリンピックを報道するメディアの種類が適切ではないと考えている者もいる。
「若者向けメディアや私たちがいつもフォローしているメディアでは，ほ233パラリンピック研究会

紀要 vol.18

とんどパラリンピックを見ることはありません」と，Ｚ世代の回答者の１人は語る（Lloyd 2021）。残念なことだが，若者以外からは，東京パラリンピックは「最もデジタ
ルでアクセス可能で先進的だ」と言われていた。YouTube や Facebook などのプラッ
トフォーム上でのライブストリーミングをはじめ，「IPC は，独自のスマートフォン向けパラリンピックアプリを立ち上げ，さまざまなインタラクティブ機能を備えたライブ
ストリーミングを提供しただけでなく，Snapchat や Instagram，TikTok といったソー
シャルメディアアプリで追加コンテンツを提供していた」（Pullen, Mora & Silk 2021）。
さまざまなソーシャルキャンペーンや教育キャンペーン，そしてメディアによるパラアスリートの描き方全般の影響については，いまだ完全に理解されているわけではないが，興味深いのは，アスリートによる社会的変革のレガシーに対する期待は，1964年に東京で初めてパラリンピックを開催した時から変わっていないということだ。当時，中村裕博士は次のように語っていた。
「一般に社会は，身障者の能力を実際以下に低く評価する傾向にあるが第三者に彼らの能力を再認識させるよい機会を与えることにもなり，その意義は大きい」（Ogoura 2015）。日本では現在，2030年のオリンピック・パラ
リンピック冬季大会の開催都市として札幌市が立候補を検討中だが，８年後に，この中
村博士の思いが再び戻ってくるかもしれない。

まとめ
東京パラリンピックは，1960年の初開催以来，おそらく最も特異な状況下で開催された。これは，新型コロナウイルス感染症のせいでもあるが，同時にオリンピックとパラ
リンピックの関係性の進展や，さまざまな媒体を通じた社会変革に及ぼすパラリンピッ
クの潜在的影響にもよるものだ。
Pullen，Jackson & Silk（2021）が述べているように，他のメガスポーツ・イベントとは異なり，パラリンピックは「よりインクルーシブで公平な社会に向けたビジョンを中心として，スポーツでの成功を通じて障がい者をエンパワーするためのツールとしての政治的・文化的役割を今も維持している」（Howe 2008）。そのため，パラリンピック
は，ユニークかつ重要な形で社会的変革に影響を与え得る。しかし，Frost（2021）が言うように，アクセシビリティやインクルーシビティ，非差別を通じてよりよい世界を作るには，何年にもわたるコミットメントとハードワークが必要になる。パラリンピッ
クは間違いなくその助けとなるが，パラリンピックだけですべてを成し遂げることはで
234

【仮訳】東京2020パラリンピック競技大会に関する考察

きず，またパラリンピックだけにその役目を負わせることもできない。だが，他のイベ
ントやムーブメントの中に，パラリンピックと同じようなパワーや影響を持ち得ると言えるものはあるだろうか。
今から３年後のパリにおける2024年のパラリンピック期間中には，東京大会のレガシーやインパクトが，おそらくより容易に理解できるようになるだろう。2024年大会は，さらなる路線変更をし，障がい者の持続的かつ完全なインクルージョンに向けた機運を高めるためのより大きなチャンスとなるだろうと，すでに言われている。「障害者職業参入基金管理運営機関」（Agefiph）のマリカ・ブシェイワ（Malika Bouchehioua）会
長は，パリ市はすでに次のような野心を持っていると語る。それは，このフランスの首
都が「断固としてインクルーシブかつアクセシブルな街となり，次のパラリンピックに進歩を実現させるための活性化の役割を果たさせ，障がいについて真に考慮することが，あらゆる観点から勝利への方程式だという信念を主張することだ。制約を超え，障がいは財産となり，よりよく，機会平等のために行動するチャンスを与えてくれ，イノ
ベーションを生み出し，社会の変革につながるファクターとなる」（Bouchehioua2021）。東京大会は，このような変革が起こるためのモデルやひな形を生み出したという誇りや安堵感を持つことができるだろう。
1964年と2021年のパラリンピックは，いずれも非常に特殊な環境下で開催された。
1964年のオリンピック・パラリンピックは，戦後の荒廃から日本が復活し，世界の舞台に戻ってきたことの象徴だと見なされた。2021年のパラリンピックは，感染症の世界的拡大の渦中に行われた初めてのパラリンピックだった。両大会の間の57年間，日本における障がいに対する見方は大きな変化を遂げたが，障がいを不名誉と見なす傾向は「社会的規範に則り，目立たないことを今なお重視する」（Blair 2021）文化の中に残っているように見受けられる。
今やらなければならないのは，東京パラリンピックの影響についてのより包括的なアセスメントと評価だ。そのためには，とりわけ，オリンピックとパラリンピックの関係とその影響，そして第二に，メディアと啓発キャンペーンが社会的変革に与える影響を検討していくことが必要となる。この２番目のポイントについては，Kolotouchkina，
Llorente-Barroso，García-Guardia，Pavón（2021）の研究が今後継続する中で，触れていくことができるだろう。彼らの研究論文の目的は，（１）東京2020パラリンピックにおける，障がいについての取り上げ方や露出量の枠組についてよりよく理解し，（２）大会
235

パラリンピック研究会

紀要 vol.18

前のコミュニケーションのうちのベストプラクティスを特定し，（３）パラスポーツに関するコミュニケーションの複雑さに関する研究にさらなる知見を提供することだった。
大会前に行った彼らの研究をフォローアップすることは，東京大会からの教訓を確実に
今後の大会に活かしていくための貴重な資料となるとともに，必要なことでもある。
二つの東京パラリンピックの関係に話を戻すと，1964年のパラリンピックでは，門えりお作詞，田中信昭作曲の「パラリンピック讃歌」が流れたが，パラリンピックで閉会式が行われたのは，この大会が初となった。
この歌の詞は次のようなものだ。
パラリンピック
高らかに

パラリンピック

たたえん

世界の友輩ここに集いて健やかなる心もて
我等の願い

共に示さん

精神と技を

来る日日にまことを尽くす

集い溢れ

結ばれし友情は

大いなる力となりて地球を包み世界の平和を育てゆかん（Ogoura 2015）
この思いは，1964年の時点と変わらず，2021年にも共通するものだ。

注
当翻訳は仮訳であり，正文は日本財団パラスポーツサポートセンター紀要17号掲載の原文『Perspectives on the Tokyo 2020 Paralympic Games』を参照（http://para.tokyo/17DavidLEGG.pdf）。
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