教員養成に関わる理念（学部）
日本文学科
日本文学科では、以下のような国語および書道教員を養成することを目指している。
・日本文学と日本語、日本文化に関する確かな学識を有している。
・教育に深い興味・関心を有し、あるべき教師像に関して確たる理想を有している。
・健全な良識、強い指導力、他者との協調性やコミュニケーション力、状況の変化に適応する柔軟性など、教師に要求される資質を備えている。
日本文学科には、「教育職員免許法」の規定に基づき、1962 (昭和 37 )年に教職課程が設置された。その設置の目的・理念を提示すれば、以下の通りである。
本学科では、上記の大学全体を統括する教育理念・目的を基底としながら、日本文学、日本語学という学問分野において、教職および国語の教科に関する深い専門的知見と広い学問的教養をもった、人間的に健全にして個性に富んだ人物の育成を目指している。原理
的には、国語は、日本語を読み、聞き、話す能力を養成する教科であるが、教員は、ただ単に、そうした教科の担当者としてのみ、狭小な位置にとどまる存在ではない。
まさに当然ながら、教員は生徒の人間形成に深く関わり、その責任は根本的に甚大であり、さらに歴史的、社会的責任を負う。このような点から、教員を目指す学生には、教職への明確な目的意識のもとに、教育的情熱と重責を担う自覚をもち、豊かな人間性を育むことが要請される。総括的にいえば、日本文学科では、わが国の固有の文化に根ざし、諸外国の文化との融合というあり方によって、揺るぎのない豊かな人間性と個性を基盤として、他との協調性と実践的指導力をも有する、教育に情熱をもって向き合う教員を養成することを目的とするものである。
取得可能免許状：中一種免（国語）・高一種免（国語）・高一種免（書道）中国文学科
本学の前身である大東文化学院創設時の建学の精神は「漢学(特に儒学)を中心として東洋の文化を教授・研究することを通じて、その振興を図ると共に、儒教に基づく道義確立を期し、更に東洋の文化を基礎として西洋の文化を摂取吸収し、東西文化を融合して新しい文化の創造を目ざす」である。大東文化学院の創設以来の伝統を継承する中国文学科はこの建学の精神を可能な限り受け継いでいくことを目ざしている。1962（昭和 37）年に設置された本学科の教職課程は、中国古典学に関する深い学問的素養、および我が国や東洋・西洋に関する広範な教養に裏打ちされ、東西文化の融合を視野に入れた国語教育および書道教育に貢献できる人材を育成し社会に輩出することを目ざしている。
(1) 高度な専門知識を有する教員の養成

本学科の教育・研究は中国古典学を対象とするものであるから、カリキュラムも中国の古典および書道を主とする芸術文化を幅広くかつ深く教授するものとなっている。本学科の教職課程ではカリキュラムの特性を生かし、国語科の教科専門分野の中でも日本文化の形成に大きく関与してきた漢字文化や漢文について深い専門知識を持つ教員を養成する。
あわせて国語科の一分野でもある「書写」や芸術書道についても指導力を有する教員を養成する。
(2) 実践力のある教員の養成
高度な専門知識をいかにして生徒に伝えるか、これは教員としてきわめて重要な要素―実践力である。本学科では教科の指導法としての「教科教育法（国語）」（1A・1B、2A・2B）
及び「教科教育法（書道）」（1A・1B）以外にも、学科の専門科目として「漢字教育法」・「教科教育法特殊講義(漢文)」を開設している。これらの科目を通じて、高度な専門知識を的確に授業に生かせる実践力を持つ教員を養成する。
(3) 豊かな指導力・幅広い教養を持つ教員の養成
現代の教育現場において、教師に求められるものは単に専門的知識のみではない。生徒の抱えるさまざまな問題について的確に対応できる指導力が必要である。本学科では中国古典学に関する専門科目以外にも多岐にわたる分野の科目を配置し、これらを通じて豊かな指導力と幅広い教養を持つ教員を養成する。
取得可能免許状：中一種免（国語）・高一種免（国語）・高一種免（書道）

英米文学科
英米文学科は大学の建学の精神である「東西文化の融合」と現代社会に即応した「多文化共生と新しい価値の不断の創造」の精神に依拠しつつ、「英語圏の文学、言語文化、英語コミュミケーションを介しての国際的な視野を持った人物の育成」を目指している。英語圏の学問、知識、伝統、価値観に通じながら、新たな視点からの日本独自の文化と伝統を解し得る日本の英語教育に貢献できる有為な人材を育成することを目標としている。単に、英語の知識を受容する二重言語者の育成を目指すのではなく、東西の文化的価値の普遍性と多様性を理解できる精神的平衡を保てる英語教員を育成することを目標としている。
本学科のカリキュラムは、英文学、アメリカ文学、英語学、英語圏文化、英語コミュニケーションを根幹とするものであるから、英語教員の養成にあっては特定の分野に偏ることなく幅広く深く英語圏の知識を持ち、更には、英語を話し、聞き、読み、書くという実践的な技能を併せ持つ教員を養成する。
現代社会の多様でめまぐるしく変貌しやすい文化的価値観の中で、伝統に拘泥し日本国内の英語教育だけに注視するのではなく、国際社会への関心とグローバルな感覚をもつ英語教員を養成することを目指している。
取得可能免許状：中一種免（英語）・高一種免（英語）教育学科
教育学科は、本学の建学の精神と歴史に立脚しつつ、従来の学問研究を主としてきた文学部より、一層時代に即応し実社会に結びついた教育を行い、教育研究分野の新しい開拓を行うべく、有為な人林を送り続けてきた、歴史と実績を基盤に、広く深く教養豊かな人林を育成し、更に初等教育界に継承・発展させることを目的に 1972 (昭和 47)年に発足した。
学科創設以来、教員養成に狭く重点を置く教育ではなく、「教育学に関する学識を修め、教育に関する知識・技能について、理論的実践的に優れた能力を有する人材の養成」を教育目的とし、教育学の専門家及び教育者の人材養成を目指してきた。教員養成の責任体制を明確にすべく、「幼小教職課程委員会」を設置し、全学の組織である「教職課程センター」と連携協力を強化しつつ、小学校教員の養成を行っている。本学科に入学する学生の多数は、小学校の教員免許状の取得を目指-している。従って、学科における教員養成は、「高い専門性を持ち“明日に向かって成長し続ける教育職員”を育てること」を目標とする。
すなわち、多様化する社会に関して、高い情報リテラシーを駆使しながら深くかつ多面的に思考し、変わりゆく状況に応じた的確な判断を下し、その結果を正確な表現で他者に伝達することができる教員を養成する」という本学の教職課程の目的をふまえ、学科が編成する教育課程は、教育目的を追求すべく教育学とその関連学問をバランス良く学び、人間という存在と社会についてトータルにかっ幅広い視野に立って追究することを目標に置いている。そこでは、「時代に即応し、実社会に結びついた教育」という創設理念に基づき、小学校の教職に関する知識・技能について、子どもと接した時に必要な教育者として技能を理論と実践の両面から習得させることをねらっている。そのため、たえず小学校の教育現場と手を結びながら、現実の社会・子ども・教育を意識し、学生が主体的に理論的・実践的な教育の学びができるよう系統化されている。
取得可能免許状：幼一種免・小一種免

書道学科
本学科は、書表現及び書学に関する基礎力と応用力を身につけ、さらに言語文化、文字文化について周辺の諸領域や中国等の文化・文学や日本文学と関連づけて理解し考察できる人材の育成を目指している。さらに現代社会における書の文化的役割やその背景の文学を理解し、それを多くの人々に伝えたり指導したりすることができることも求めている。
そのためには、書道だけでなく、文学・文字文化についての学びも重視している。
本学科のディプロマポリシーには、芸術表現としての「書」の歴史を踏まえて高い表現技法と鑑賞する力を身につけ、書の素晴らしさを感じ取り感動を人に伝え指導することができることが挙げられており、学科の人材養成の目的に「書の指導」が明記されている。

さらに、本学科の学生は文字文化や文学という書学の背景として必須の国語分野についても併せて学んでおり、彼らが教員となって書道・国語双方の教育に携わる事によって、我が国の歴史と伝統的文化を踏まえた質の高い教育を行う事が期待できる。
「指導できるようになる」事が一つの目標となっている本学科では、大多数の学生が国語や書道の教員を目指している。すでに学科創設時から高等学校(芸術科・書道)の教職課程は設置されており、高等学校書道免許を取得した多くの卒業生が教育現場で教鞭を執っている。今回本学科は、高等学校芸術科(書道)教職課程に加えて、中学・高等学校国語の教職課程を設置し、双方の課程を履修する事によって、より質の高い総合的な国語教育が実践できる教員養成を目指したいと考えている。
今回、中学校及び高等学校国語の教職課程を申請することになるが、本学科がこの申請で養成しようとする教員像は以下の通りである。
ア．教員として必要な国語に関する専門的知識と使命感を有し、生徒に将来像を示し、そこへ導く意欲と能力を持った教員。
イ．生徒が我が国の言語文化を大切にし，思いや考えを伝え合おうとする態度を養うことを指導できる教員。
ウ．生徒が他国の文化を尊重し，国際社会の平和と発展に寄与する態度を養うことを指導できる教員。
エ．豊かな人間性と個性、さらに協調性を兼ね備え、それを生徒に伝えることのできる教員。
これらの教員像は、文学及び書道という言語文化を通じて国際社会において相互理解に立った協働を重視し、現代社会に対応できる人材養成を目指す本学科にふさわしいものである。
取得可能免許状：高一種免（書道）•中一種免（国語）•高一種免（国語）歴史文化学科
文学部歴史文化学科は、日本史・東西文化・観光歴史学の３つのコースを設置し、世界と日本の歴史と文化を深く学ぶことを目的とする。その際、本学が掲げる「多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造」を意識しつつ、学科独自の理念と目的をもって教育研究活動を行うことを謳っている。
国際的な相互依存が進む現在において、歴史や文化に関する教育の重要性は増している。例えば、世界各地に見られる宗教や文化、歴史認識をめぐる摩擦をどう乗り越えるか、互いにどう共生していくかは現代社会の重要な課題である。それを考えるためのヒントや解決策は、過去の経験の中に潜んでいるはずである。我々は世界や日本の歴史の大きな流れ、そこで生まれた対立と和解の試みなどを考察することで、臆することなく現代の諸課題に取り組む必要があるだろう。
本学科で修得した日本史や世界史などの専門的な学識と、幅広い教養を活かし、中学校の社会科及び高校の地理歴史科の有為な教員を輩出することは、本学の重要な社会的役割のひとつであると確信する。
その一方で、現在の教育現場や社会の変化に対応し、的確に生徒を将来に向かって導く能力を持つ教員が求められている。特に、現在中央教育審議会が提議するような、自律的に学ぶ姿勢を持った将来にわたり学び続ける教員像は、生涯学習の重要性が言われる今日において、教員が高いレベルの専門知識を継続的に社会に還元する上でも必要と言える。
一般に歴史や文化について言えば、人間の年齢的、人格的成長に伴い、より深い理解が可能となる点が顕著である。専門的知識が人生経験と相俟って、より高いレベルを目指すことが可能なことを教員自身が自覚し、教育の現場に活かすことが求められる。
以上の認識をもとに、本学科が養成する教員像は以下のものである。
ア．教員として必要な専門的知識と使命感を有し、生徒に将来の希望を与え、導く意欲と能力を持った教員。
イ．異文化の存在と多文化共生の重要性を理解し、平和と相互理解の視点に立った歴史認識をもとに、教育活動に従事できる教員。
ウ．地域の歴史と文化、歴史遺産などを深く理解し、教育活動を通じて地域の活性化や文化の発信に主体的に係わる能力を持った教員。
以上の教員像は、国際化社会において相互理解に立った協働を重視し、「世界の中の日本」を自覚しつつ、現代社会に対応できる人材養成を目指す本学科にふさわしいものである。
取得可能免許状：中一種免（社会）・高一種免（地理歴史）

社会経済学科(学科の理念・特色、養成したい教員像)
社会経済学科は、不断に変化する社会の要請に応えるべく主体的に行動できる人材(自ら課題を発見、必要情報を収集・分析し、周囲と協調しつつ新たな価値を創造できる人材)の育成を目指している。また、学位授与方針の一部に、経済社会の諸相を歴史的・国際的な視点から包括的に考察できること、多様な価値観を持った異文化社会を理解・尊重できることを挙げ、それらを可能とする幅広い視野・教養の涵養を重視している。
学科のカリキュラムも、上記のような教育研究上の目的・重点に沿って編成している。
経済学の基礎科目(ミクロ・マクロ経済学、経済データ分析入門など)を通じては、論理思考能力や情報処理能力を、経済学の応用科目(現代日本・世界経済、金融、財政など)を通じては、社会問題への関心や理解力を、1 年次から 4 年次まで設置している演習系科目(基礎演習、専門演習、卒業研究など)を通じては、課題探求力・表現力・協調性を、それぞれ養成できるよう配慮している。また、歴史系科目(日本経済史、西洋経済史、経済思想史など)、

外国語科目(英語、中国語など)、国際・地域経済系科目(国際経済、開発経済論、経済地理など)も豊富にあり、歴史観や国際感覚を涵養しやすくなっている。さらに、経済学の隣接領域(法学、政治学、心理学など)に関する科目も多数開講しており、幅広い教養を身に着けやすくなっている。
以上のような教育理念・特色をふまえ、本学科が教職課程において養成を目指す教員像
は以下の通りである。
(1)国内外の社会の諸課題に対する鋭敏な問題意識・分析力をもつ教員(2)IT 化に即した指導(コンピューターを使った資料分析など)ができる教員(3)演習(ゼミ)での経験を活かし、テーマ学習・グループ作業等を積極的に指導できる教員(4)異文化社会に対する確かな知見をもち、グローバル化に対応した教育ができる教員(5)現在の社会問題について歴史的観点からも学習指導できる教員(6)幅広い教養・豊かな人間性をもつ社会人として、生徒のよき手本となる教員
上記(1)～(6)の資質を備えた教員は、生徒たちの「生きる力」の形成を促進し、“よりよい学校教育を通じてよりよい社会を創る”という新指導要領の目標実現にも寄与すると期待できる。
(各課程の設置趣旨)
社会経済学科において設置されている教職課程は以下の通りである。
(1)中学校 1 種(社会): 日本史、外国史、地理学、法学、経済学、哲学、倫理学を中心に教職教科の必修科目を配するとともに、政治学、社会学、宗教学を含む幅広い選択科目を設置している。教職科目以外にも、経済学とその隣接領域に関する多様な科目を開講しており、地理・歴史・公民の三分野にわたってバランスの取れた知識をもつ社会科教員の養成が期待できる。また、演習(ゼミ)における経験を通じ、課題探求・討論といった能動的学習に対する指導力も身に着けやすくなっている。
(2)高等学校 1 種(地理歴史): 日本史、外国史、地理学、地誌学に関する多様な教職教科科目に加え、教職科目以外にも歴史系・国際系科目を数多く開講しており、社会的事象を時系列(歴史)面・横断(地理)面の双方から多角的にとらえる訓練を積むことができる。また、経済学の専門教育の一環として、データの収集・統計処理に関する科目も複数開講しており、IT 化が加速する社会に即応できる地理・歴史科教員の養成が期待できる。
(3)高等学校 1 種(公民): 法学、政治学、経済学、哲学、倫理学、心理学を中心とする多様な教職教科科目に加え、金融・財政・産業組織をはじめとする応用経済科目も多数開講しており、これら科目を通じて国内外の諸課題に関する知見を深めることができる。また、歴史的・国際的視点を重視する学科の特色を受け、国内外の経済・社会思想に関する科目も複数開講しており、公共心・洞察力に富む公民科教員の養成が期待できる。
取得可能免許状：中一種免（社会）・高一種免（地理歴史）・高一種免（公民）中国語学科

中国語学科教職課程では、本学建学の理念「東西文化の融合」即ち「多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造」にもとづき、国際的視野の拡大、異文化理解の深化、社会のグローバル化に柔軟に対応するために、中学・高校の教育現場における中国語教育に貢献できる教員の養成を目的としている。
本学科カリキュラムでは、中国語学、中国文学、中国語コミュニケーション、異文化理解等の学修を通じて、高度な中国語コミュニケーション能力と中国に関する幅広い教養の育成を図る。それと同時に教職関連科目の学修により、豊かな人間性と協調性、他人と他民族を思いやる心を育成し、ICT の応用能力を中国語教育に活かすことで、教学の効率化を高め、常に自己の指導力向上を目指して努力する教員の養成に努めている。
今後、中学・高校の教育現場においては、第二外国語の学習が一層重視される。また、中高一貫の教育体制を持つ学校も増える傾向にある。そうした状況の中、中国語教員の必要性はますます高まっている。こうした社会の要求に応えるべく、本学科内に中一種（中国語）と高一種（中国語）の教職課程を設置するものである。
取得可能免許状：中一種免（中国語）・高一種免（中国語）

英語学科
本英語学科教職課程では、本学建学の理念「東西文化の融合」即ち「多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造」に基づき、国際的視野の拡大、異文化理解力の深化、および英語コミュニケーション能力の高揚に努め、社会のグローバル化に柔軟な対応ができ、日本の学校教育現場における英語教育に貢献できる教員の養成を目的としている。
本学科カリキュラムでは、英語学、英語教育学、英米言語文化の三専門分野を通して、国際的に通用する広い教養と高い語学力の獲得を図り、また教職関係分野を通しては、豊かな人間性・個性および協調性・社会性を醸成し、実践的指導力の練磨に不断の努力を怠らない教員の養成を図っている。自ら問題意識を抱き英語教育のエキスパート、異文化コミュニケーター、あるいは国際的教養人として、グローバル化社会への貢献を志向できる、責任ある創造力を兼備した教員の養成を目指している。
取得可能免許状：中一種免（英語）・高一種免（英語）

日本語学科
日本語学科は、本学の建学の精神「東西文化の融合」と現代社会に即応した「多文化共生と新しい価値の不断の創造」の精神に立脚し、日本語に関する学識を修め、幅広い教養と国際的視野に立脚した職業能力を有し、日本語および日本語が使用される地域の文化、社会、歴史等の教育・研究を通じて、異文化間の相互交流、及び多文化共生を実践できる国際的な幅広い知識と教養を身につけた日本語のスペシャリストを育成することを目的としている。
本学科カリキュラムでは、日本語学、日本語教育学、日本の社会・歴史・文化の学修を通じて、高度な日本語能力の育成と国際的に通用する日本に関する幅広い教養の涵養を図るとともに、教職関係科目の学修により、日本語を読み、聞き、話す能力をさらに向上させ、豊かな人間性・個性、および他者・他民族を思いやる心と協調性・社会性を涵養し、主体的に問題意識を抱き、日本語のエキスパート、異文化コミュニケーター、また、国際的教養人として、グローバル化社会への貢献を志向できる、責任ある創造力を兼ね備えた教員、常に自己の実践的指導力の向上に向けて不断に努力する教員の養成に努めている。
取得可能免許状：中一種免（国語）・高一種免（国語）政治学科
本学が掲げる「多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造」を前提として、「地域からの国際化」を創設以来のキーワードにしている法学部政治学科は、地域社会、国家、国際社会における政治と政策を理解して、自ら発見した課題の解決に取り組む人間の育成を目指している。それだけにとどまらず、よりよい政治や社会のあり方について、広い視野に立って自分とは異なる意見を持つ人とも議論することが期待されている。そのような人材を育成するために、本学科は、政治学はもちろん、法律学や経済学などの隣接社会科学を広く学べるカリキュラムを設置している。政治学分野においては、地方自治論、現代政治理論、政治過程論、行政学、国際政治学など、地域社会、国家、国際社会に関する科目がバランスよく配置されている。さらに、世界各地域の情勢を学べる多数の科目の設置と政治史科目の選択必修化により、学生が空間軸と時間軸を通じて課題を発見・考察することを促している。また、創設以来、語学教育とコンピューター教育にも力を入れている。
本学科の教員養成課程は、異なる他者との対話と相互理解を厭わずに、地域社会、国家、国際社会の形成・発展に主体的に参画していく人間の育成に携わることができる、「自律的に学ぶ姿勢を持ち将来にわたり学び続ける」教員の育成を目標としている。本学科のカリキュラムにおいては、そのような教員になるために必要な基礎を身につけることが可能である。しかし、教員を目指す学生は、さらなる高みを目指して切磋琢磨しなければならない。グローバル化が進展する世界において、多様な人々と協働することができる人間を育てることが可能な教員になるためには、知識や理論、論理構築の習得のみに留まらず、地域や社会へ積極的に関与することが望ましい。少なくとも、異なる価値観に基づく意見や要求が対立する局面に立ち会うことで、いわば「現場」を知ることが必須である。本学科で教員を目指す学生には、専門演習や学科の行事などに主体的に参加し、アクティブ・ラーニング企画へも積極的に参加することが期待されている。また、常に学び続ける姿勢を元に、社会的排除やジェンダーに関する問題に対してセンシティブであるべきことは言を俟たない。そのような教員を目指す学生に対して、本学科の構成員は常に惜しみない支援をしている。
グローバル化が進展する世界において、地域社会、国家、国際社会の形成・発展に主体的に参画していく人間を育成するためには、教員が歴史や地理についても造詣を深める必要がある。日本の歴史と地理について深い知識がなければ、日本に興味を持つ方にすら理解できるように話すことは覚束ない。さらには、世界の中における日本を空間軸と時間軸において把握していなければ、日本の歴史と地理に関する知識は独りよがりのものに過ぎない。地域の振興に取り組む際には、その地域の歴史と地理を把握したうえで、国内外の理論や実践を応用することが求められている。本学科は、歴史と地理への理解と知識を踏まえて、公民科目を教えられる教員の育成を目指している。そのために、本学科では、近代化と大衆化を重要な研究テーマの一つとしてきた政治史と思想史、地理学関連の科目と国際政治学に加えて、世界各地域の情勢を学べる科目が充実している。また、以上の教員養成目標は、歴史総合と地理総合を担当できる教員の育成と密接に結びついている。
以上のように、本学科は、空間軸と時間軸に基づく理解を疎かにせず、異なる他者との対話と相互理解をも厭わない、地域社会、国家、国際社会の形成・発展に主体的に参画していく人間を育成できるために、常に学び続ける教員を養成することを目指している。
取得可能免許状：中一種免（社会）・高一種免（地理歴史）・高一種免（公民）経営学科
経営学部経営学科は、経営学、会計学、知識情報学、商学(マーケティング)に関わる専門的な能力を有する人材の育成をめざす。そのために、経営コース、会計コース、知識情報マネジメントコース、及びマーケティングコースの 4 コース制をとり、２年次開始前に提出された希望に沿って、各コースに設定された科目を中心に履修することとなる。したがって、1 年次はすべての学生が、各コースに関係の深い必修科目を履修し、２年次以降はコースごとに体系的に配置された、以下のような専門選択科目を履修することになる。
・経営コース：１年次の必修科目である経営学総論で経営学全般に関して学び、２年次以降は組織、管理、財務、戦略、ファイナンスなどの専門的な分野に関する知識と実践力を修得する。
・会計コース：１年次の必修科目である会計学総論で会計学全般に関して学び、簿記などの基礎を身に着けるとともに、財務諸表、原価計算、監査、税務、経営分析、及び管理会計などの専門的な分野に関する知識と実践力を修得する。
・知識情報マネジメントコース：１年次の基礎必修科目である情報リテラシで、文書作成、プレゼンテーション、表計算などの情報処理の基本を身に付け、２年次以降は経営情報、情報ネットワーク、情報セキュリティ、意思決定手法などの知識情報に関わる専門的な分野に関する知識と実践力を修得する。
・マーケティングコース：１年次の必修科目であるマーケティング総論でマーケティング全般に関して学び、２年次以降は広告、消費者行動、物流、貿易などのマーケティングと密接にかかわる専門的な分野に関する知識と実践力を修得する。
履修単位制限内であれば、他コースの専門選択科目を履修することもでき、また、これらのコースに関係する科目以外にも、国内外のインターンシップ関連科目、企業の経営者が講演を行う科目など、実社会の経営と直接結びついた科目を多く設置している。
１年次から４年次まで少人数のゼミを選択することで、学生が主体的に行動する意識を養うこともできる。
以上の認識をもとに、本学科が養成する教員像は以下のものである。
ア．教員として必要な、情報に関する専門的知識と使命感を有し、生徒に高度情報化社会において活躍する将来像を示し、そこへ導く意欲と能力を持った教員。
イ．教員として必要な、商業に関する専門的知識と使命感を有し、生徒に商取引の世界において活躍する将来像を示し、そこへ導く意欲と能力を持った教員。
ウ．企業や組織の経営について、基本的かつ全体的な知識を有している教員。
エ．組織や企業における情報処理の重要性を理解し、それらを十分に活用するための基礎を持った生徒を育成できる教員。
オ．ＩＣＴにおけるリスクや問題点といった影の部分を理解し、それらを踏まえて生徒に適切な知識を、実社会における実例を交えて教授することのできる教員。
カ．経営の仕組みに関する専門的な知見を有し、実践的指導力を備えるべく不断の努力を目指す教員。
キ．日本や世界の経営環境に関する知識を習得し、分析・評価を行い、企業における様々な意思決定に関わる手法を実際に企業活動と結び付けて生徒に享受する意欲と能力を持った教員。
以上の教員像は、国際社会における様々な分野で活躍する人材の養成を目指す本学科にふさわしいものである。
取得可能免許状：高一種免（商業）スポーツ科学科
2005 (平成 17 )年度にスポーツ・健康科学部に設置されたスポーツ科学科では、学校体育や競技スポーツ、生涯スポーツなどの幅広いスポーツの場面を通して、スポーツ科学に関する学識を修め、人間性豊かなスポーツ指導者及び健康指導の能力を有する人材の養成を教育目標としている。
その下で、スポーツが次代を担う青少年の体力を向上させるとともに、他者を尊重しこれと協同する精神、公正さと規律を尊ぶ態度や克己心を培い、実践的な思考力や判断力を育む等人格の形成に大きな影響を及ぼすことに鑑み、社会的ニーズに応じた体育・スポー
ツ・健康に関する幅広い知識と実践力を備え、教育現場に即した教育ができる中学・高校

の保健体育教員を養成する。
2010 (平成 22)年度より、教科教育法を「保健」と「体育」の独立した科目として設置し、加えて、基礎運動(体操、水泳、陸上)、球技、武道、ダンス等の実技の指導方法に特化した科目の拡充及び保健体育総合指導法の改善などにより、幅広い知識と実践力を備えた教員の養成を目指している。
また、2017 年 4 月よりカリキュラムを改訂し、より現場経験を重視した指導実践力の向上を図っている。具体的には、埼玉県深谷市教育委員会の依頼による授業補助事業（水泳、陸上、器械運動）への学生派遣や、教職実践演習による現場見学などである。
取得可能免許状：中一種免（保健体育）
・高一種免（保健体育）