デザイン開発プロセス化研究
佐藤幸志郎*・坂下仁志*・吉岡誠司*・坂本晃*・濱名直美*・小谷公人**・兵頭敬一郎**・豊田修身***
情報産業部*・日田産業工芸試験所**・竹工芸訓練・支援センター***

Study of Designing Work Process
Koshiro SATO*・Hitoshi SAKASHITA*・Seiji YOSHIOKA*・Akira SAKAMOTO*・
Naomi HAMANA*・Kimito KOTANI**・Keiichiro HYODO**・Osami TOYODA***
Information Technology Division*・Hita Industrial Art Research Division**・
Bamboo Craft and Training Support Center***

要 旨
複数の企業，機関による共同商品開発を効率的に進めるためには，開発に係る各種情報を共有するためのツールを用意することが必要である．当センターでは平成１３年度より，企業・外部デザイナーとの共同開発事例の中から開発ツールを蓄積するとともに，その再利用による開発プロセスの効率化の検討を続けてきた．本研究では商品開発支援業務を反映させてツールの内容を見直すとともに，ツールの効果的な運用のために Web アプリケーションへの実装を試みた．

1.

目

的

県内製造業は近年の系列間受発注構造の再編等により，

2.
2.1

内

容開発ツールの見直しエンドユーザー向け独自商品の開発といった業態転換の当センターでは，支援した企業の商品開発事例の中か動きが高まりを見せている．またビジネスプランを経営

ら，有効であった開発プロセスをピックアップし，開発資源として他社の開発・生産資源活用を前提としたベンツールとしてストックするとともに，その再利用によるチャー企業も増加してきており，ユーザーニーズを把握開発プロセスの効率化の検討を続けてきた．さらに，作した商品開発と企業間共同商品開発や開発グループの組業手法の中で効果を上げ，今後の他の開発においても再織化についての支援ニーズが増加している．

利用可能なものを紙ベースで様式化し，開発ツールとし一般的な企業において商品開発は，デザイン担当者だて蓄積を続けている（Fig.1）．

けで行うものではなく，それ以外の経営，技術，マーケティング，販売担当も携わる全社的な，時には社外の人間とも連携を要する開発チームとしての取り組みである．
開発を後戻りさせず進めるためには，開発に係る各種情報を共有するためのツールを用意することが必要である．
平成１３年度よりはじまった当研究では，当センターデザイン担当職員が外部デザイナーと共同で支援した企業の商品開発事例の中から，開発ツールとして再利用可能なプロセスをピックアップし，開発ツールとしてストックするとともに，その再利用による開発プロセスの効率化の検討を続けてきた．
本年度は企業に対する商品開発支援の取り組みを元に，開発ツールの見直しを行うとともに，昨年度の当研究により明らかになった情報通信機器の情報共有化ツールとしての潜在的な可能性を元に，開発ツールの Web アプリケーションへの実装を試みた．
Fig.1 商品開発手法事例のツール化

本研究では，上記の Fig.1 の有効性を確認するために，平成 17 年度までに行われたデザイン活用新商品開発支援
事業（企業の経営資源の見直しから始まり生産化の準備段階のプロトタイプ製作までの商品開発を，外部デザイナーと共同で支援する業務）等の開発プロセスとツールを比較した．これまでの作業の中で実際に行われた開発プロセスも，以前から蓄積されているツールと概ね重なるものであることがわかり，各個別ツールの実務的な有効性が確認された．
ただし，これまでに使用してきたツールのインデックスとなる「開発プロセスフロー（Fig.2）」については，プロセス名称から内容が分かり難い，フローの流れが行きつ戻りつする実務と異なる等の問題があったため，実務の内容を反映して新しいフロー（Fig.3）を作成した．
開発プロセスは，開発商品，開発期間，企業の技術シーズ，開発メンバーのスキル等によって，各案件毎に丁寧に設定されるべきものである．新しいフローも，あくまでこれまでの開発プロセスに基づく雛型に過ぎず，今後の開発計画作成時の目安としての役割を持つに過ぎないが，実務を重ねツールをメンテナンスし，更なる商品開発支援の効率化を目指したい．

Fig.2 開発プロセスフロー（旧）Fig.3 開発プロセスフロー（新）2.2

Web アプリケーションへの開発ツールの実装

平成 16 年度に当事業で行った，当センター商品開発支「CMS サーバーの仕様」WindowsXpProXoops2.0.9.2

Acrobat7.0.7

援業務の分析から，商品開発に携わるメンバー（製造業者，外部デザイナー，当センター職員等）間の開発関上記のサーバー上に，これまで蓄積してきた開発ツール等）の受け渡しについては，開を PDF データとして閲覧可能な開発メンバー限定の共有

発システムのプラットホームの違い等により，データのスペースに配置することにより，プラットフォームを越共有化が困難であることがわかっている． (Fig.4)

えて開発メンバーで活用することが可能となった．また，連データ（図面，文書

過去の開発に係る図面や作業シート等の特定アプリケー
ションで作成された生データは，センター職員のみアクセス可能な職員限定の共有スペースにセキュリティをかけて配置しており，職員が開発の進行業務を行う場合に参照して二次利用し，業務の効率化を図っている．
また，画像も交えて意見交換の出来るフォーラム機能により，メール及びメーリングリストなどでは，なかなか発言が盛り上げることが難しいネット上の意見交換を大Fig.4 商品開発に携わるメンバー間のデータ共有化状況幅に活性化させることが期待できる．(Fig.5)

上記のような状況において開発情報の共有化を行うた

３．考 察

めに，特定プラットホームに依存しない Web アプリケー

利用するシステムによらず全員が同じ環境で利用できションの活用について検討し，以下の仕様を満たす Web

る Web ブラウザの使用を前提に，画像ファイルの共有化アプリケーションである CMS（Contents Managementなども可能な CMS を使うことにより，集合して行う自在System）である Xoops に開発ツールの実装を行った．

な書き込みに近いアイデアや意見のやり取りが可能になるものと思われる．

「開発情報の共有化のためのシステムの仕様」

画像ファイルの共有化や発言の相互リンク機能により，・特定プラットフォームに依存しない他にもマッピングによる商品イメージ分類などの作業も，・過去の開発データをデータベース化できる

ネット上で行うための手法を工夫することにより，可能・センター職員以外の開発メンバーが開発データの登となる可能性もある．
紙ベースで利用してきた商品開発ツールを，ネットワー録と閲覧をできる・画像も交えて意見交換ができ，その履歴が案件毎にションとして再構築する手法を，実際の開発支援の実務整理できるフォーラム機能を持つ・部外者へのセキュリティを確保できるク上で開発関係者がコラボレーションできるアプリケー

等

で使用しながら検討していきたい．

Fig.5 CMS を利用した商品開発に携わるメンバー間のデータ共有化とセキュリティ