研 究 ノ ー ト

生産技術の変化が経済に及ぼす影響計測～JIDEA モデルによる計測～
小野充人 Mitsuhito Ono(財) 国際貿易投資研究所

研究主幹

当研究所では、日本の産業連関表をベースに開発した JIDEA モデル 1 を利用して、石油価格上昇などの経済的なインパクト 2、FTA の経済効果 3、対内直接投資の経済効果 4 などを計測している。
本モデルの特徴のひとつは、長期予測を可能とするために、中間投入係数を可変的に取り扱う機能を組み込んでいることである。勿論、中間投入係数を固定することも可能で、分析の目的に応じて可変的に取り扱うか固定するかを決めることになる。
本稿では、このモデルの特徴の一つである中間投入係数を変化させて、長期予測に耐えられるように経済構造の変化を織り込む機能について説
明し、データを固定した場合と可変的に動かした場合の差を比較してみる。
さらに、数式による要因分解とモデルで求めた結果を比較してみる。
これらを実質の概念に置き換え物量
１．中間投入係数の可変構造表で考えれば、投入係数はある生産物を産出するための原材料の組み合

中間投入係数は、中間投入額を対応する産業の生産額で除して計算すわせと考えられ、生産技術を表現しているとみなせる。

る。このため、投入係数は、生産コ

JIDEA モデルでは、次のような計ストの内訳を示すことになる。また、算方法で、可変中間投入係数を求め

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生産技術の変化が経済に及ぼす影響計測⑦この indext（ベクトル）の各部ている。
①1985 年から 2005 年までの産業門を被説明変数としてタイムトレン連関表（名目）の中間投入部門を 66

ドで回帰させた回帰式を求める。こ部門の正方マトリックスに再編する。の際、回帰させる期間を変えること②それらの時系列産業連関表をにより、技術構造変化を織り込む期

2000 年価格基準の国内需要デフレ間を変えることができる。⑧2005 年ータ（ベクトル）で実質化し、実質以降の予測期間について indext を計金額表示（2000 年価格）の中間投入算する。⑨⑧で求めた indext を 2005

額を求める。

③その中間投入額を年の計算値で除して 2005 年を 1 とし基に中間投入係数マトリックス（実たインデックス・ベクトルに変換す質）（amrt：t は年次を示す）を作成る。

④1985 年から 2005 年につ⑩amr2005 をこのインデックス値をいて、実質中間投入係数マトリック対角要素に入れたマトリックス

ス amrt に各年の実質生産額ベクトル

INDEXt にかけることにより、2006outrt をかけて得られる実質中間投入年から 2015 年までの中間投入係数額計ベクトル intert を求める。⑤2005の推定値マトリックス amrt が得られ年の中間投入係数 amr2005 に各年の実る。

する。

質生産額ベクトル outrt を乗じて ccitを求める。⑥④、⑤で求めた intert

すなわち、を ccit で除して indext を求める。
amrt = I ＊ indext ＊ amr2005
intert = amrt * outrt

但し、I は単位マトリックス（1985≦t≦2005）,
ccit = amr2005 * outrt

これらの計算により、推計期間のindext = intert / ccit

技術変化（傾向）を織り込んだ中間投入係数が求まる。
この中間投入係数は生産関数とみなせるが、中間投入係数を比較すると
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判るようにこの方法で計算した技術概念であり、物量概念ではないので、変化は規模に関して収穫一定（一次同あくまで近似の概念である。）時）を仮定しており、生産要素間の代替は考えていないことになる 5。

表 1 はモデルで中間投入係数を固定した場合と可変的に動かした場合２．中間投入係数を固定した場合のシミュレーション結果である。
そして、2005 年と 2015 年の 10 年と変化させた場合の差異

間の最終需要項目別成長予測値を技
１）実質の中間投入係数を変化させ術変化による部分と最終需要が変化るということは、生産技術を変化した部分に要因分解すると、表 2 のさせたとみなせる。

ようになる。

（厳密には、実質といっても金額

表１ 中間投入係数を固定した場合と変動させた場合の実質成長率への影響(単位：10 億円、％：2000 年価格）

固定

可変

国内生産
消費
投資
輸出
輸入
GDP
国内生産
消費
投資
輸出
輸入
GDP

2005
953,274
387,625130,23173,178-68,588522,446
953,274
387,625130,23173,178-68,588522,4462015
1,071,618
412,703
154,280
105,397-89,997582,383
1,089,576
416,068
156,165
105,538-94,462
583,310

平均伸び率
1.177
0.629
1.709
3.716
2.754
1.092
1.345
0.711
1.833
3.730
3.253
1.108

JIDEA6 による予測

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生産技術の変化が経済に及ぼす影響計測

表 3 は、2005 年と 2015 年の 10 年間の経済成長予測値を技術変化による部分と最終需要が変化した部分にしかし、経済成長率全体に対する寄与は 1.5％と小さい。
技術進歩による生産量の拡大が大きい部門は、ビジネスサービス、通要因分解したものである。
これらの表は、2015 年までの 10

信・放送、商業、その他自動車、情年間、国内生産の増加率のうち技術報サービス、電力、個人サービスな変化による成長加速が 12.5％と、約どである一方、金融、印刷、農林水1 割強程度あることを示している。

産業、建設業は減少が大きい。

表２

最終需要項目別成長率（単位：％）

2005-2015
国内生産
消費
投資
輸出
輸入
GDP

成長率
1.345
0.711
1.833
3.730
3.253
1.108

寄与度
技術進歩
0.168
0.082
0.124
0.014
0.499
0.016

最終需要1.177
0.629
1.709
3.716
2.754
1.092

寄与率
成長率 技術進歩 最終需要
100.0
12.5
87.5
100.0
11.5
88.5
100.0
6.7
93.3
100.0
0.4
99.6
100.0
15.3
84.7
100.0
1.598.5

注： 1.技術進歩による成長率は、可変モデルによる成長率-固定モデルによる成長率で定義。
2.最終需要の成長率は、成長率-技術進歩で定義。

表３

成長率の要因分解（単位：％）

2005-2015
消費
投資
輸出
輸入
GDP

成長率
0.518
0.472
0.589
-0.471
1.108

寄与度
技術進歩
0.061
0.034
0.003
-0.081
0.016

最終需要
0.457
0.438
0.587
-0.3901.092

寄与率
成長率 技術進歩 最終需要
46.7
5.5
41.2
42.6
3.1
39.5
53.2
0.252.9-42.5
-7.3
-35.2
100.0
1.598.5

注：最終需要項目別寄与度＝年平均 GDP 成長率×対応するセルの寄与率で定義した

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化よる増加額を後項は技術変化によ

２）数式による定式化

る増加額を意味する。

数式による定式化には、交絡項のこの式に基いて、予測結果を要因処理方法によって幾つかの方法があ6分解すると、表 4 のようになる。

る 。ここでは、モデルの結果と対比させるため交絡項を表出させないでこちらの計算結果では、技術変化最終需要の変化に含めるように処理による生産量への変化が 13.6％となした方法を採用する。また、逆行列

り、モデルによる計算結果 12.5％よには輸入外生のレオンチェフ逆行列り若干高めに計測された。定式化に-1

は、前述のように交絡項の取り扱い、（I-A） を使用する。

基準時点の取り扱いなどで様々なバ2015 年の生産額を X2015、最終需要リエーションがあるため、ここに示額を F2015、逆行列を B2015 とする。ました数値が絶対的なものではないもた、2005 年の生産額を X2005、最終需のの、モデルの数値も類似の数値を要額を F2005、逆行列を B2005 とする。

示していることから、同期間の技術変化による生産量の増加への影響はΔX ＝

約 10～15％程度だと考えられる。

X2015－X2005

そして、技術進歩による生産量の拡大が大きい部門をみると、ビジネ＝B2015｛F2015－F2005｝＋

スサービス、通信・放送、IC、商業、｛B2015－B2005｝F2005

その他自動車、電子部品、情報サービス、電力などである一方、減少が上記式、右辺前項は最終需要の変表４定式による要因分解(単位：10 億円、％：2000 年価格）

最終需要の変化による生産量の変化分
生産量の変化 Δ消費 Δ投資 Δ輸出 Δ輸入

Δfd

136,302 43,845 58,988 75,325 -60,339 117,819100.0

32.2

43.3

55.3-44.3

86.4

技術変化による生産量の変化分
消費

投資

輸出9,1097,501

6,608 -4,741 18,477

6.7

5.5

4.8

輸入-3.5fd

13.6

注： 下段は寄与率

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生産技術の変化が経済に及ぼす影響計測

大きいのは、金融、農林水産業、印

3 参考文献[9] [12] を参照。

刷、石油製品などである。

4 参考文献[7] [10] [11] を参照。

順位に若干の差がみられるが、モ

5 参考文献[1] pp293-294 を参照。

デルとほぼ同じ結果になっている。

6 参考文献[8] pp173-174 を参照。

注

参考文献

1 JIDEA モデル：国際貿易投資研究所では[1]

1993 年よりInstitute for INterindustry

FORecasting at the University of Maryland

経済統計入門「第二版」
他著[2]

東京大学出版会

中村隆英

1994 年「JIDEA モデルによる日本のマクロ（INFORUM）の協力を得て日本経済モ経済・産業シミュレーション」（財）

デルの開発、運営している。現行モデル

国際貿易投資研究所（平成 10 年 7 月）

は 2000 年基準の JIDEA（ver.6）である。

[3]「日本産業連関ダイナミック計量分モデルは、1985～2005 年の 21 年間の我析モデル～JIDEA（version5）～」が国産業連関表（66 x 66）をデータベー（財）国際貿易投資研究所（平成 15スとし、産業別に分析が出来る特徴を有年 6 月）す。また、本モデルは、INFORUM メン

[4]

小野充人

「原油価格上昇が与えるバーの各国モデルが推計する輸出入を日本経済への影響」『国際貿易と投統合して作成される世界貿易マトリッ資』No.58（2004 年冬号）

クスを介して、国際的相互波及効果の推

[5]

小野充人

「原油価格上昇が日本経計が可能なところに特徴がある。貿易マ済に与える影響（その 2）動学的計量

トリックスの推計は、メリーランド大学モデルを利用した試算」『国際貿易とINFORUM が担当し、国際的相互波及効投資』No.60（2005 年夏号）

果の分析は INFORUM およびそのパート

[6]

小野充人

「原油価格上昇が日本経ナー諸国のモデルをリンクすることに済に与える影響（その 3）動学的計量よって行われる。モデルの概略についてモデルを利用した試算」『国際貿易とは、参考文献[2] [3] [10] pp114-115 を参[7]照。
2 参考文献投資』No.62（2005 年冬号）

[4] [5] [6] [13]を参照。

「対日直接投資に係る経済的・社会的効果等に関する調査研究」（財）産

季刊 国際貿易と投資 Summer 2008/No.72●129

http://www.iti.or.jp/

業研究所
[8]

平成 17 年 12 月

産業連関分析入門

藤川清史

関する調査研究」（財）国際貿易投資
日本

評論社 2005 年[9]研究所

平成 19 年 2 月[12] 「アジア主要国における FTA 締結が「東アジア諸国の FTA 締結が日本経日本経済・産業に与える影響分析」

済・産業に与える影響」（財）国際貿（財）国際貿易投資研究所

易投資研究所 平成 18 年 3 月年3月

[10] 小野充人「対内投資の経済効果の[13] 小野充人

平成 19

「原油価格上昇が日本経計測方法（その 2）」、
『季刊国際貿易

済に与える影響と投資』No.64（2006 夏号）を利用した試算」『国際貿易と投資』[11] 「対日直接投資による効果・影響に動学的計量モデル

No.71（2008 年春号）

130●季刊 国際貿易と投資 Summer 2008/No.72

http://www.iti.or.jp/