労働社会学における「労働者文化」と労働調査——河西宏祐の自伝的テキストを手がかりに——松永

伸太朗・永田大輔

河西宏祐は、自伝的テキストで、日本の労働社会学を私史的に振りかえっている。本稿では様々な労働に関する社会科学の中で河西が労働社会学という語を選択した意味を検討し、その学知としての可能性が本来どこにあったのかを検討する。とくに、彼が労働社会学をどのような学知との連関から立ち上げようとし、それがいかなる調査に根付いていたのかに着目する。
河西の学的探究は日本的経営論の批判から始まったが、彼が労働社会学の学問の伝統から引き継ごうとしたのは、労働者に着目する人間の学であった。そこで彼は、労働組合を対象にし、経済学者が注目する経営内的機能よりも、経営外的機能に着目した。そのうえで、質的方法に基づき、労働者文化を記述することでその課題を達成しようとしたのである。こうした方法と課題は、労働組合組織率が下がり労働問題が多様化されているといわれる現在でも労働社会学が修正しつつ引き継ぐべきものだといえる。

1 はじめに1–1 労働社会学の固有性の揺らぎと「日本的経営論」
河西宏祐（1942–2017）は、日本労働社会学会の設立者の一人であり、実質的に初期の同学会とその前身となる「労働社会学研究会」を主導していた社会学者である。本稿は、彼の『労働社会学 50 年——私の歩んだ道』（2 冊組。以下、それぞれ『前篇』（河西 2016a）、『後篇』（河西 2016b）と略記）という自伝的テキストについて、特に労働社会学という学問を強く制度化しようとする議論に着目し、関連文献などを参照しつつその含意を検討する。そうすることで、労働社会学という学知の学問的背景と、それが本来もっていた可能性の一つを検討する。
労働現象に関する社会学 1 は、社会学の下位領域というだけでなく、しばしば労働現象を取り扱うさまざまな社会科学の一分野として位置づけられてきた。この分野で近年出版された教科書である小川慎一ほか（2015）の序章では、「産業・労働社会学と労働研究の隣接領域との関係」として、経済学・経営学・心理学・法学・政治学とそれぞれ社会学が関係を持っているとされている（小川 2015）。
このように労働研究は学際的なものであるが、共通して国内で重要な関心が払われてきたのは「日本的」な経営や労働のあり方についてである。この問題設定は、「日本的経営」という語とともに長らく議論されてきた 2 。日本的経営は、理念型的には、①長期雇用、②年功賃金、③企業別組合という三つの要素を持つとされる（経済協力開発機構編 1972）。
労働研究者の重要な関心事の一つは、こうした日本的経営をいかにして評価すべきかという点であった。例えば小池和男（1977）は、日本の長期雇用がもたらす柔軟な人員配置とそれによる熟練のあり方が生産現場における変化への柔軟な対応を可能にしており、日本の製造業の生産性の源泉となっていると論じた。一方で熊沢誠（1976）は、日本的経営のもとに

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置かれた労働者は小池が賞賛したような柔軟な人員配置の結果、労働者がどこまでも自らの職務の範囲を拡大する激しい競争に巻きこまれていることを批判した。
さらに、そもそも日本的経営が時代状況によって維持されているのか、それとももはや別のシステムに変容したのかという論点も重要視されてきた。近年では、伊原亮司（2016）がトヨタと日産を対象に、根強い日本的経営とそれに対する労働者の不断の抵抗を描いている。
一方で、非正規雇用の増大等を背景として、日本的経営のゆらぎを指摘し、それまで周辺として位置づけられてきた労働者（非正規雇用労働者・独立自営業者・若年労働者・女性・外国人など）に焦点を当てる研究も 2000 年代以降に現れている。こうした傾向を象徴するもの
として、2010〜2011 年にかけて社会学者によって編集された、全 5 巻の『労働再審』（大月書店）シリーズがある 3 。この評価と変化の論点は、相互に関連することもある。
こうした研究群は、日本的経営というトピックを基底に据えているという点で共通しており、労働現象に関する社会学も同様の関心を有し調査研究を展開してきた 4（小川 2006）。しかし、こうした議論の中で、個々の研究がたとえば産業社会学に属するのか、それとも労働
社会学に属するのかといった論点はほとんど問われることがなかった。このことと関連して、
日本的経営という問題に取り組む中で、労働現象に関する個々の社会学はアイデンティティを曖昧化させていったのである。これは、上記で言及した小川ほか（2015）の最新の教科書のタイトルが『産業・労働社会学』という形で、産業社会学と労働社会学を区別していないことにも現れている。こうした状況の中で労働現象に関する個々の社会学のアイデンティティ
は、どのようなものであったのか。この問題を考えることは、労働をめぐる個別の連字符社
会学がいかに成立し、変遷していったのかを考えることでもあり、労働を準拠点とした社会学史を考えるうえで重要である。本稿では、そのうち労働社会学に着目し、それを制度化しようとした河西の労働調査や研究上の位置取りがどのようになされていったのかを明らかにする。
河西は、労働現象に関する社会学の中でも、あえて労働社会学という名称を用いることに一貫してこだわってきた論者である。以下でみるように、労働を研究対象とする社会科学は多数あり、社会学の中に限っても産業社会学・職業社会学・経済社会学・経営社会学などの数多くの関連分野が存在している。河西は、自身が執筆した教科書で労働研究に対して 8 つもの分類を行っていることからもわかるように、こうした乱立状況に対して自覚的であった（Mouer and Kawanishi 2005=2006）。そうしたなかでなぜ河西は労働社会学という名称を用い続け、かつ学会設立という形で制度化を行っていったのだろうか。河西よりも以前から労働社会学を標榜し調査研究に従事していた社会学者として松島静雄（1951）がいるが、少なくとも学会設立という形では、松島は学問の制度化を行っていくことはなかった。こうした点
でも、あえて制度化に取り組んだ河西に着目することは、日本における労働社会学史を理解するうえで重要である。
以下でも確認するように、河西は労働組合を対象とした質的調査に基づくモノグラフ的研
究に取り組み、功績を残してきた研究者である。こうしたことからも、河西の調査研究と労働社会学の制度化活動には関連性を見いだすことができるが、その内実はこれまで考察されソシオロゴス NO.43 ／ 2019141

ることがなかった。
そうした内実を明らかにすることは、河西の学問的位置づけと、そして労働社会学という学知の固有性の両方を再考することに貢献する。次項では労働研究が伝統的に取り扱ってきた研究主題の一つである「日本的経営」という主題と河西の立ち位置を説明し、本稿の問題
設定を明確化する。

1–2 河西宏祐にとっての「日本的経営論」
河西は、『日本の労働社会学』の中で、1970 年代頃から広がる「日本的経営賛美論」に対する批判的意識を強く有していたことを回顧的に述べている（河西 2001）。他ならぬ河西が労働組合を研究対象としていたのも、それが日本的経営の主たる要素の一つであるためであった。つまり、他の労働研究者と同様、河西も日本的経営をいかに評価するかという問題に強く関与していた。
この点は、後の労働研究者からも、河西の研究を特徴付けるものとして取り上げられている。鈴木（2000）は、1980 年代以降の主要な労働研究（主に経済学・社会学）のレビューを行い、その多くが日本的経営の要素を肯定的に評価するものであり、それに対して河西は一貫してそうした「賛美論」は「職場労働者生活」を無視したイデオロギー論だとして批判しており、この河西の批判は未だに乗り越えられていないと指摘している。
この鈴木の指摘は、河西の独自性を特徴付ける一つの方向性を示している。しかし、日本的経営賛美論との関係性に焦点化して賛美論への反対者として河西を捉える仕方では、彼がいかにして労働社会学の独自性を確立させようとしたのかが見えてこない。河西の議論において着目すべきなのは、日本的経営賛美論に対する反論が、労働組合に対する実態調査を通して行われたことである。鈴木が着目しなかった点としてこの調査研究との内実との関係がある。河西の問題意識の出発点として日本的経営が重要であったことは確かであるが、それのみを労働社会学の独自性の基盤に据えることには危険を伴う。なぜなら、研究の知見を支える労働調査を特定の方向性のみに限定してしまうためである。自動車産業を事例とすれば日本的経営の根強さが語られ、若年非正規労働者を事例とすればその揺らぎが語られるというように、選択される対象によって、維持・変容のいずれを指摘するかの方向性が予め定まってしまうという傾向が既存研究にはある。日本的経営という主題を設定することで、調査設計の段階で知見が先取りされてしまう可能性が生じてしまっているのである。これは、労働社会学研究の多くが労働調査に基づいて行われることを考えると問題となりうる。しかし、調査がなされる以上、その調査に固有の知見が存在するはずであり、そうした知見の意義は、
日本的経営との関わりとは別に評価をすることが可能なはずである。
このように個々の調査に根ざした形でその知見を検討することで、個々の研究の学的な達成を別様の仕方で捉えることができるのではないか。そこで本稿では、河西の学的達成の軌跡を追い、河西の評価を日本的経営における文脈から切り離して労働社会学的な価値に再焦点化することを試みる。こうした作業は近年において労働組合組織率が低下しており、労働組合を調査する意義が見えにくくなっている今だからこそ、重要である。検討すべきは、河西が労働組合調査を通して、どのような学的達成を成し遂げたのか、という点である。

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たしかに河西は日本的経営賛美論批判から労働組合調査を行っており、それは河西自身の研究書からも十分知ることができる。しかし、本稿が取り扱う自伝的テキストでは、そうした調査から得た知見が、労働社会学という学知の独自性を確立するものでもあったことが振りかえられている。とりわけ、自伝的テキストからは、その独自性が、河西が自身を取りまく人間関係や学問的状況のもとで選択をしていったことによって形成されたことがみえてくる。本稿ではそうした自伝的テキストに依拠しつつ、河西がいかにして労働社会学固有の問いを定式化したのかについて論じていく。
本稿の構成は以下の通りである。2 節では、本稿で用いる自伝的テキストをもとに河西の生活史を紹介し、本稿で資料として着目する点を論じる。3 節では、河西による労働社会学制
度化の活動に着目する。具体的には彼が日本労働社会学会を設立した経緯と、それに際して自らの出自も含めてどのような学問の伝統から自己の立ち位置を引き継いで形成しようとしていたのかを論じる。4 節では、そうした制度化の背景にあった河西自身の学問的貢献を説明する。その中でも彼自身がどのような調査に携わっていたのかという点と、そうした調査の中で労働組合という研究対象を選んだこと、そして河西の議論が持っていた意義と可能性を議論する。5 節では、本稿のまとめとして河西の議論の限界と今後の展開可能性を論じる。

2 本稿で用いる資料と分析の視点
本稿が主要な資料とするのは、2016 年に『労働社会学 50 年——私の歩んだ道』というタイトルで、自らの幼少期から最後の勤務先であった早稲田大学退職後までを振りかえる前後篇の自伝的なテキストである（河西 2016a, 2016b）。同書は河西が還暦を迎えた際と早稲田大学を定年退職した際に実施された座談会をもとに河西自身が執筆したもので、2019 年 1 月現
在労働政策研究・研修機構、東京大学社会科学研究所・千葉大学の 3 ヵ所に加えて国立国会図書館にのみ所蔵されている。
この自伝的テキストは、河西の人生の時系列に沿って構成されている。時期構成は、
「高校
卒業まで」
（第Ⅰ期：1942〜61 年）「学部生時代」（第Ⅱ期：61〜65 年）、「会社員時代」（第Ⅲ
期：65〜67 年）、「大学院生・助手時代」（第Ⅳ・Ⅴ期：67〜73 年）、「千葉大学時代」（第Ⅵ〜
Ⅷ期：74〜98 年）、「早稲田大学時代」（第Ⅸ・Ⅹ期：1998〜2013 年）となっている。
本稿の前提となる河西の生い立ち・経歴は同書によると以下のようになる。河西は 1942
年、小学校教員を営む両親の四男として神戸市に生まれた。神戸で高校時代までを過ごした
河西は、高校 3 年の頃にベストセラーとなっていた清水幾太郎の『社会学入門』（1959 年）に熱中して、大学で社会学を学ぼうと志した。父親が早期退職しており、私立大学への進学が困難だった河西は、社会学講座が設置されている数少ない国立大学であった東京教育大学へと進学した。大学時代は学生運動に取り組み、卒業論文では技術革新による日本的経営の崩壊を論じた。大学院進学を目指したが、卒業論文の口頭諮問で指導教官の間宏の問いかけに答えられず、挫折を経験する。その後、東京電力で 2 年の会社員生活を送ったのち東京教育大学大学院を再び受験した。大学院入学を果たした河西は運動からは距離を置き、間のもとで勉学に励むが、修士 2 年の時に始まった筑波への移転反対闘争に巻きこまれ、過去の運動
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経験からそこで主要な役割を果たすことになる。このような運動とのかかわりが河西の研究を生涯にわたって方向付けていく 5 。河西は、東電での 2 年間の時期も、学生運動に関わっていたために職場で窓際族に追いやられるなど、日本的経営の根強さへの確信を強めることになった。これもまた、河西が研究者の道に進む重要なきっかけの一つであった。
こうした生活史的な背景を重要な前提としつつ、本稿では河西が研究者としての道を歩み始める、大学院生時代以降を検討の対象とする。
研究者自身の生活史と行った達成との関連を捉えるという議論は、中野卓以来社会学では
継続的に行われてきた（中野 1981）。こうした個人の自伝は客観的な学史としてだけ記述する上では必ずしも適切なものではない 6 。だが、学会の設立等に関する人間関係や個人が学問の立場をどのように考えていたのかという学術書・学術論文に直接残りにくい点に関して、私史的に振り返った自伝的テキストに着目し論じることは分析上有益である。
しかし、同時にその河西の視点を議論する上でも、自伝的なテキストにのみ依拠することには限界がある。彼自身が立つ議論の前提が、周辺の議論とどのような関係にあるのかという点は補いつつ議論する必要がある。さらに、そうした記述は河西の人生史の中で記述されるという性質上、一貫した物語として語られるが、その分本人が意図していない学問的達成についての評価がなされにくい。
特に注意が必要なのは、本稿にとって重要な論点である調査に関して、自伝的テキストではそれを本人がどのように経験したのかという観点から語られるが、そこでは実際に行われた調査がどのようなものであったのかが後景に退く点である。学史として引き継ぐべきなのは、その調査がどのような限定性のもとにあり、どのような「認識を生産」（佐藤 2011）していったのかである 7 。そのためには、自伝的テキストだけではなく、その調査の結果執筆された著作も検討する必要がある。そうした点で本稿では、この自伝と既存の著作を合わせて検討することによって、河西の労働社会学の学問的背景を捉えなおすことを試みる。

3 「労働社会学」の制度化をめぐる河西の活動
3–1 労働社会学研究者の組織化
河西は 1980 年代初頭から、後の日本労働社会学会設立につながる活動を牽引していた。河
西がそうした活動に取り組まなければならなかった理由は二つ挙げられる。一つは、１節で論じた日本的経営賛美論への対抗という文脈である。もう一つは、社会学において理論研究が主流化しており、実証研究、とりわけ労働研究の伝統が消滅するのではないかという危機感が挙げられる（河西 2016b: 81）。
河西が千葉大学で教鞭をとっていた 1980 年代には労働社会学分野の研究者が散り散りになってしまっており、「労働社会学の研究者がどこに存在するのかさえ皆目わからず」（河西2001: 160）という状況だったという。河西が院生〜助手時代までは、基本的に東京大学と東京教育大学において、労働現象に関する社会学の研究蓄積が集中していた（この点は次項で詳しく論じる）。しかし、この時期には東京教育大学の筑波移転や東京大学を拠点としていた
社会学者の異動 8 などがあった。こうした変化によって、東京大学や東京教育大学への集中

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という状況は徐々に崩れていくことになる。
河西は、こうした状況を受け、当時早稲田大学に異動していた間に相談し、炭鉱労働史を研究していた田中直樹（1943–、慶應大学大学院出身、当時日本大学に所属）
・上田修（1950–、
当時間ゼミの院生、後に桃山学院大学）を紹介される。その河西・田中・上田の 3 人で 1982
年に「労働社会学研究会」を組織した。労働社会学研究会は徐々に規模を拡大し、鎌田とし子（1929–、北海道大学卒業、当時東京女子大学教授）の加入後、世話人河西、事務局鎌田の布陣で会員数を拡大し、地方からの参加者も増加し、1988 年には会員数が 100 名以上になり、学会（日本労働社会学会）に改組された。
この研究会拡大から学会設立までの過程については、自伝的テキストのほか、『日本の労働社会学』第 7 章に詳細がまとめられている。その過程における加入者には東京大学にルーツをもたない研究者が多く、河西と同様、労働社会学の研究基盤を模索する研究者が各地に散らばっていたことが伺える 9 。
学会の前身となる初回の「労働社会学研究会」（1982 年 4 月 16 日）では、上田が「戦後初期の労働社会学̶̶松島労働社会学について」と題する報告を行った（河西 2001: 160）。
上田論文は、松島の研究業績を概観し、後期に至るほど労務管理寄りの研究になり、当初の目論見だった労働者意識の把握から問題がずれていってしまったことを指摘している（上田1983）。この労働者意識への着目は河西が定式化する労働社会学の研究プログラムとの関わりが深いが、その内実を理解するには松島をはじめとする労働分野の社会学者の議論を整理しておく必要がある。次項ではその点を確認したい。

3–2

河西における「労働社会学」という語の選択の意味

労働現象を取り扱う社会学的研究にさまざまな呼称があることはすでに述べた。また、社会学以外の分野（主に経済学・経営学）による呼称も含めれば、さらに多岐にわたる（Mouer

and Kawanishi 2005=2006: 39）。同一研究者がキャリアの中で自らの研究の呼称を変更することも少なくない。
河西は、そうした社会学内外における労働研究が乱立している状況にあって、自らの研究分野を一貫して「労働社会学」と特徴付けてきた。本項では社会学の内部で行われてきた労働研究の呼称に関する議論をふりかえり、河西の主張の意味を確認したい。
日本の社会学分野で労働を対象としたまとまった著作を最初に著したのは、尾高邦雄である。尾高は、1941 年に『職業社会学』を著している。尾高にとって職業とは、社会と個人とをつなぎ、全体社会の存続と個人の生活を可能にするものであり、その意味で社会学的探究の対象であった。
尾高は 1949 年 12 月から渡米し、そこでアメリカで流行していた人間関係論の影響を受け、1950 年代以降、自らの研究領域を「産業社会学」として定式化することになる（園田 2018）。
1953 年に『産業における人間関係の科学』を出版し、職場や工場における人間関係のあり方を追求する学問として、産業社会学を定式化した。尾高が定式化した産業社会学のポイント
は、ホーソン実験における工場内でのインフォーマルな人間関係の重要性の発見に刺激を受け、労働者が職場で形成している共同性に着目するという点である。こうした問題設定のうソシオロゴス

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えで、尾高は主にアンケートを中心とした社会調査を遂行し、日本における労働者の「二重帰属意識」（労働者が企業と労働組合の両方に対して高い忠誠心を有していること）などを明らかにした（尾高 1965）。園田薫によれば、こうした尾高の研究プロジェクトは、「労働者のミクロな心理や人間関係の把握からメゾレベルの組織やマクロレベルの産業構造までを分析の対象としながら、ミクロで実証的な手続きとマクロで理論的な概念までを繋ぐ試み」として特徴付けられる（園田 2018: 4）。
これに対して、尾高の指導を受けながら 10 、より労働者意識の問題に焦点を合わせて労働調査研究を展開していったのが松島である。松島は、『労働社会学序説』（1951 年）の中で、尾高による労働者が形成している共同性に照準するという問題設定には賛同しつつ、その共同性が同時に内包している階層性にも着目する必要があると主張する。さらに、こうした階
層性は、質的な調査方法によって、労働者の意識を深層にまで分け入って立ち入って検討されなければならないとする。こうした問題意識のもと、松島は工業労働者と農業従事者の労働者意識を比較し、前者は金銭的には豊かであるにもかかわらず土地などの寄る辺がないた
めに強い不安を抱えていることを論じ、さらに鉱山労働者が形成する疑似家族的組織である「友子」の検討から、その封建性を解明する研究を進めていった（松島 1951）。1960 年代以降
は、労務管理の研究を展開していくことになる（松島 1962）。
河西が自らの研究領域を「労働社会学」と呼ぶときには、明らかに松島の諸研究への意識が存在する。そのことは、河西が後に立ち上げる「労働社会学研究会」の初期に、松島の諸業績と問題点を検討していることからもわかる（河西 2001）。
河西の松島に対する共感的な態度は、有賀社会学の系譜とも関連する。松島は有賀喜左衛
門が東京大学に非常勤講師として招かれていた際の教え子の一人であり、本人も「有賀社会学の弟子」を自称していた（河西 2016a: 79）。その有賀喜左衛門の直系の弟子であり、河西の指導教員でもあったのが間である。間は、松島の指導も受けており、東京教育大学院生時
代には東京大学社会学のメンバーが中心になって実施された佐久間ダム調査にも同行し、報告書も共同執筆している（北川・松島・間 1958）。また、松島の 1962 年における著作『労務管理の日本的特質と変遷』に収録されているいくつかの調査は、松島と間が共同で実施したものである。
河西は間の海外留学時（1968 年）に松島のもとで指導を受けている（河西 2016a: 79）。その際の交流もあってか、河西は松島については尾高社会学よりも有賀社会学の系譜に位置づく人物であるという理解を有していた 11 。
私は、松島先生は日本における「労働社会学」の創始者だという評価をしている。松島先生は大学院から助教授の頃にかけて、「労働社会学」の構想を一生懸命出しておられる。それらのお仕事をずっとフォローしていくと、松島先生は東京大学社会学研究室の中にあっても、実は有賀先生の方に帰属意識をもっておられたことがよくわかる。（河西2016a: 79–80）
ただし、河西が松島のいう「労働社会学」をそのまま引き継いだのかについては、留保が146

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必要である。河西は『日本の労働社会学』で労働社会学の定式化を試みる際に、間（1975）が社会学における労働研究の区分として提案していた経営社会学／労働社会学／労使関係論という区分を採用すると述べている（河西 2001）。
間が提唱したこの区分は、尾高が提唱し、当時一定の勢力を有していた「産業社会学」という領域が、具体的に何を対象とした領域であるのかが不明確だとする批判を通して提案されたものである。間は、個々の領域社会学の名称が「法社会学」「経済社会学」など、社会の機能領域ごとに設定されていることを鑑み、企業の事業運営や人事労務管理等を扱う社会学を「経営社会学」、労働者意識や従業員組織等の問題を扱う社会学を「労働社会学」として別個に扱い、そのうえで両者の接点を扱う領域を「労使関係論」と呼ぶべきだと主張した。そのうえで、労使関係論の研究は経営社会学と労働社会学が充分な蓄積をしたうえで初めて有効となる 12 ことを指摘し、当時の水準では労働社会学に属する研究がまだ不足しているとした。なお、間自身は日本の労務管理史に関する重厚な歴史研究を行ったことで知られるが、自身の主要な仕事については「経営社会学」と特徴付けている（間 1964）。河西が主張する
労働社会学は、まずは間の区分に則ったものである。松島のいう労働社会学は、大枠では尾高の問題設定に賛同したものであったため、必ずしも対象を労働に限定したものではなかった。それに対して河西の問題設定は対象をあらかじめ労働に限定化している。
こうした問題設定は、河西自身が自らの調査対象として労働組合を選択してきたことと整合的である。だが、河西が労働組合調査の中で具体的にどのような点に焦点を当てていたのかについては、検討の余地がある。次項ではこの点に着目し、河西の労働組合調査と労働社
会学研究の関係性について明らかにする。

4 労働調査に根ざした労働社会学研究の構築
4–1 博士学位取得までの河西の労働調査
河西が労働組合調査を継続的に行ってきたことはここまででも触れた。このことの背景には、まずは「ひたすら労働組合の研究をしたい、というのが大学院に入った理由である」（河
西 2016b: 81）という個人的な関心もあるだろう。しかし、そこには調査研究から練り上げられた理論的な関心も認めることができる。河西が関わった労働調査は多岐にわたるが、ここでは河西の理論的主著である 1981 年の『企業別組合の実態』に結実するまでの三つの労働調査を中心に検討したい。
河西が最初に携わった調査は、間とロナルド・ドーアを中心として実施された日英の労使関係比較調査（日本における調査は 1967–69 年）である。間は電機産業担当になっており、
当時東京教育大学の大学院生であった河西は、調査実習の一環として日立製作所と八幡製鉄所への調査に参加している。調査対象は、それぞれの企業における経営側と組合側を調査するというものであった。経営側については間を中心としたが、組合側については間の指示によって河西が単独で行うことになった。対象は組合本部・工場支部・分会・班であり、上部組織から順に調査がなされた。また、この実習の中で、農村調査での面接記録の整理法を間から学んだことが自伝的テキストでは振り返られている（河西 2016a: 94）
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日立労組の調査において河西はテーマを間から全て委ねられていた。河西自身は、左派の戦闘化した労働運動の拠点として有名な日立労組の職場活動を把握したいという関心があったが、実際にみえてきたのは、そうした労組ですら、職場組織は苦情吸収機関となっており、経営機関の補完物と化しているという点であった（河西 2016a: 95）。この調査結果は、修士
論文「企業別組合の実証的研究」にまとめられた。一部は「企業別組合の『経営内的機能』と職場集団」（1970 年）として、社会学評論に掲載されている。
博士課程に進学した河西は、電産（日本電気産業労働組合）中国支部における調査の機会を得る（1970〜73 年）。大学院進学前は東京電力の社員だった河西は、そもそも進学の動機
は電産の研究をしたいというものだったという（河西 2016a: 115）。電産は 1956 年に解散したと言われていたが、総評（日本労働組合総評議会）加盟組合の中に電産の名前を偶然見つけ、電産中国の米原博人副委員長と総評大会で出会い、存続の事実を知った。電産中国は、中国電力において少数派組合として存続していたのである。河西は、この「少数派としての存続条件」に関心をもち、米原副委員長に協力を仰ぎ、組合員への聞き取りや、機関誌の収集、組合が独自に実施したアンケートの収集などを行っている。なお、この調査では労務課長への聞き取りは実施したが、経営側からの十分な協力は得られなかった（河西 1981）。この成果は河西の最初の単著である『少数派労働組合運動論』にまとめられた（河西 1977）。
次に関わるのがゼネラル石油精製（合併を経て、2019 年現在は（株）JXTG エネルギー）
労働組合（ゼネ石精労組）の調査である。この調査は 1973〜1979 年にかけて行われるが、この途中の 1974 年に河西は千葉大学に助教授として迎えられている。ゼネ石精労組も少数派組合である。調査では組合役員や組合員に対する聞き取りだけでなく、会議の傍聴・デモや集会への参加・社宅や独身寮への訪問などの参与観察も行われた。この調査結果は、日立調査・電産中国調査とともに、『企業別組合の実態』13 （1981 年）として出版されている。

4–2

河西の研究プログラムと組合という対象

以上のように河西の調査研究はもっぱら労働組合を対象としたものであった。ここで重要なのは、労働組合を対象とした調査研究から、河西が労働社会学の枠組みを徐々に形成していったということである 14 。
日立労組調査は、河西自身が選択した調査対象ではなかったが、左派労働運動の拠点として知られる労働組合の実態を捉えるうえでは河西にとって重要な機会であった。上述のようにそこで河西が見出したのは、そうした労働組合ですら、経営に資する機能（経営内的機能）しか果たしていないということである。この知見は、明示されてはいないものの、河西に対して多数派組合への不満を抱かせるものであったと考えられる。
次に河西が従事する電産中国調査では、少数派が存続する条件を探るという問いから、電産中国労組が経営内的機能だけではなく、経営に資するわけではないが構成員の生活等に資する機能（経営外的機能）を有することを発見した。経営外的機能は、経済学者は通常着目しないものであった。なぜなら、経済学者の労働組合に対する関心は、賃金交渉を通じての賃上げなど、企業経営に直接関連する活動の内実にあるためである。
ゼネ石精労組もまた少数派組合であり、その調査では経営外的機能が維持されるための条

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件が問題であった。そこで労働者自身が形成し、経営への抵抗とそれからの自立を可能にする「労働者文化」の重要性を見いだしている（河西 1981）。
経営に依存するのではなく、労働者が自らの手で自らのための組織を形成するという点では、労働組合はそれが第二組合 15 でない限りは「労働者文化」を体現する理念型的な組織となりうるものの一つである。それがいかにして形成・維持されたのかという問いが、河西が自身のプロジェクトとして取り組んだ内容である。
ゼネ石精労組調査は、河西の調査法に関する関心が伺える調査でもある。河西はこのゼネ
石精労組調査の機会に有賀社会学が得意とする参与観察法調査を経験してみることを期待していたという（河西 2016b: 28）。この調査を通して、組合員が「従業員文化」に対する「労働者文化」を形成しており、労働組合が労働者の「全生活過程」にかかわる存在となっていたことを見いだした。これによって、経済学者が有する、労働組合はもっぱら企業内にのみ関わる組織であるという理解とは異なる労働者世界を描くことができた。河西はこれを「社会学における労働者研究・労働組合研究の端緒を掴んだという手応えを感じていた」（河西2016b: 29）と振り返っている。このようにして、河西は自身の携わった労働組合への調査研
究から労働社会学における研究プログラムを見出した。そのポイントは、「労働者文化」の形成・維持はいかにして可能かという問いである 16 。これを通して、経済学とは異なる労働者・労働者組織像を描き出そうとしたのだ。

4–3 河西労働社会学の社会学的意義
河西の労働社会学のプログラムは、①質的調査法の重視、②労働者文化の解明という問題
設定の二点で特徴づけが可能である。それぞれについて確認したい。
まず、質的調査法の重視である。労働社会学は、人間を直接の探究対象とし 17 、個々の労働者の「当事者の論理」を捉えることが重要だとし、そのために質的調査（主に聞き取りと参与観察）の採用が望ましいとされた。こうした点は、松島の主張と類似しているが、同時代に勢力を有していた産業社会学への批判的視点が含まれていた。河西は、1979 年に、産業社会学が計量的研究に偏重していることを「アンケート主義」と呼び、その傾向を批判する論考を発表している（河西 ［1979］2001: 17–38）。
この論文の趣旨は、 若手産業社会学者は、松島・間・北川などの実態調査の伝統を継承して、もっと対象に肉迫した研究に取り組もうではないかというものである。その頃、「輸入主義」と「アンケート主義」の流行に押されて、産業社会学における実証研究の伝統は風前のともしびといった状態であった。若手研究者の間からもっと実証研究が出てくるべきだと、普段思っていたことを一気に書いたのである。
この論文がまたまた物議をかもして、産業社会学者のなかで大いに顰蹙を買った。とくにアンケート派からの反発はもの凄かった。さすがに「河西は言い過ぎだ」と思われたのか、その後、間先生や北川隆吉先生もアンケート派を少し擁護するような文章を書いておられたと記憶している（河西 2016b: 51）。
現に、河西の同世代で産業社会学に従事していた論者として稲上毅がいたが、稲上は河西
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とほぼ同様に、労働者意識の把握の重要性を主張する論考を 1974 年の時点で発表している（稲上 1974）。表面上の問題設定は類似しているにもかかわらず、なぜ河西はアンケートを用いる産業社会学に対して批判的であったのか。これは論理的な問題というよりは、河西が引き継ごうとしていた学問的な伝統に関わる問題であった可能性もある。河西はアンケート主義批判を執筆したことを回顧する中で、以下のように述べていた。
自分としては、松島静雄・北川隆吉・間宏の諸先生が培ってこられた、日本の労働社
会学の実態調査の伝統を絶やしてはならないという使命感をもっていたのである。あれぐらい思い切ったことを書かなければ、若手研究者が「アンケート主義」の呪縛から解放されることはないだろうという思いがあった（河西 2016b: 52）。
このように河西がアンケート主義批判を展開するのは、同時期に隆盛を誇っていた産業社
会学への対抗意識があったためであると考えられる。
とはいえ河西が質的調査を重視したのは、産業社会学との党派的関係だけではなく、彼自身が実証研究の中で捉えようとしていたものの違いによるところが大きい。河西が捉えようとしていたのは、少数派組合が経営内的機能だけではなく経営外的機能を有することによって存続を可能としていたこと、そしてそうした機能をもたらす、労働者自身の形成する「労働者文化」の可能性である。河西によれば、労働者文化とは「人的結合関係、生活習慣、行動様式、心性（意識）などにおいて、独得の「労働者らしさ」を自律的につくりだしているものを意味している」（河西 1981: 335）ものであり、企業が形成しようとする「従業員文化」とは対抗的な関係にある（河西 1981: 335）
。つまり、労働者文化という概念における主眼は、職場等における秩序を、経営側ではなく、当の労働者達自身が形成することができているか
どうかという点に当てられている 18 。
重要なのは、こうした労働者文化という概念は、河西が研究の当初から理論的に有していたものではなく、前項で取り上げた自らの労働調査の中で見いだされ、練り上げられたものだということだ。自伝的テキストの中でも、河西は以下のように述べている。
三つの調査を並べた場合、日立調査がちょっと異質だが、ゼネ石精労組調査（それから広電支部調査も加えれば）というのは、労働組合の内的論理、および「労働者文化」を扱っているということで連続しつつ発展している（河西 2016b: 42）。
例えばゼネ石精労組調査においては、少数派に陥った第一組合が 8 年にもわたって職制や第二組合と闘争を続けた事例が取り上げられ、それがいかにして可能だったのかが探究課題とされた。経営との闘争過程で組合分裂を起こしたゼネ石精労組は、少数派に転落するだけ
でなく、組合員が不当な処分・配置転換を受けることになった。その中でも同労組は抵抗を続け、8 年間の運動の後にそれらの不当な処分と配転をすべて撤回させ、企業に「和解金」の支払と「和解協定」の締結を行わせることに成功する。そうした不断の抵抗は、組合員が職制や第二組合への「怨念」に基づく強固な仲間意識を持ち、ギャンブルや旅行といった職場外の生活に至るまで共に活動し、独身寮を拠点とした強い連帯を形成していることに支えら150

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れていた。河西は、こうした労働者自身の手によって形成された共同性が、単に資本に支配されるのではない職場秩序の形成において重要であることを、その経験的調査の中から見いだしたのである。
こうした河西の労働者文化への視点は、労働現象に関する他の社会学や、労働研究とも関連していた。まず前者との関係では、労働者の形成する共同性という論点は尾高以来労働現象に関する社会学が共通してもっていた視点であった。河西と同時期に、稲上（1981）も、日本社会の労働者意識を把握するという関心のもと、電機労働者の企業への帰属意識や動労（国鉄動力車労働組合）の強力な「庫コミュニティ」の存在を明らかにしつつ、そうした共同性の変容を示唆していた。後者との関係では、津田真澂（1981）が社会学的な枠組みを援用しながら、企業が全体社会を支える主要な共同体となっていくことを「現代経営としての共同生活体」という表現で定式化していた。
だが、それぞれが共同体に着目するのは、稲上であれば日本社会のあり方を捉えるためであり、津田であれば企業社会における社会成員の居場所などを議論するためであった。それに対して河西が共同体を通して捉えようとしたのは労働者文化であり、それゆえその共同体が当の労働者自身が形成したものなのか、その秩序のあり方を握っているのは労働者自身なのかどうかが、河西にとって重要な論点であったといえる。実際には稲上も質的調査に従事しているし、津田も社会学者として位置づけることが十分可能な論者ではあるが、ここで重要なのは、河西において労働者文化は社会学的な質的調査によってこそ捉えることができる
現象として把握されていた、という点である。河西にとっては、共同体の存在やその変容自体が重要なのではなく、それを作り上げる人間が有する論理が重要であり、それを捉えるう
えで聞き取りから参与観察までを含む集中的な調査が必要だとされていた。つまり、河西の労働社会学において、労働者文化という理論的概念と質的調査という方法は不可分のものとして定式化されていた。このような点で、河西は労働者の共同性に対して他の論者と同様に着目しつつも、独自の仕方でそれを把握しようとしていた。こうした形で、河西は労働社会学のアイデンティティを確立しており、それは社会学外の労働研究とも接点を持つものだったのである。

5 おわりに——ポスト労働組合における「労働者文化」
本稿では、日本的経営論にこだわる形ではなく社会学独自の労働研究の問題設定を模索するという問題意識から、河西の議論や学会設立過程を考察してきた。日本的経営賛美論に対して強い批判的見解を有していた河西は、自ら労働調査を実施し、それに加えて研究者の組織化に取り組むことによって、自らの問題を練り上げていった。その結果として見いだされた「労働者文化」は、もはや日本的経営をめぐる問題から脱した問いに取り組むものになっていた。
こうした議論を引き受けて河西から学ぶことができるのは、やはり「労働者文化」への焦点化ということになるだろう。だが、その問題設定を今後発展させていくうえでは、考慮すべき課題がまだ存在する。
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それは、河西自身が取り組んできた直接の対象は常に労働組合であったという点である。
しかし、1970 年代以降には労働運動は衰退をたどり、2003 年には労働組合組織率は 20% を割り込むようになる。こうした傾向は、分野を問わず、労働研究者に労使関係への関心を失わせていった。例えば社会学分野で教育を受けた者の中には、経営学の一分野である人的資源管理論に向かい、功績を残す者も現れた 19 。
同時に、1 節 1 項で『労働再審』シリーズに言及しつつ述べたように、社会学の中では、それまでの製造業大企業の男性労働者ではなく、女性・非正規雇用労働者・外国人労働者などの、周辺労働として理解されていた労働者に関心がシフトしていくことになる。こうした周辺労働に位置する労働者は、そもそも労働組合がない企業で働いていたり、組合があっても組織化対象からは外されたりしていることが多い。
こうした労働組合をめぐる動向について、河西は無自覚であったわけでない。河西自身も日立調査の中で、当時戦闘的と言われていた労働組合ですら実態としては経営の補完組織になっていることを見いだしていた。それにもかかわらず、労働組合の衰退を前提とした労働研究や社会学における動向に対して、河西自身は自ら議論を立てることはなかった 20 。だが、労働組合が対象として魅力を減じているとしても、その経験的探究の主眼であった経営からの自立やそれへの抵抗を可能にする「労働者文化」の形成可能性の検討という課題自体の重要性は失われていない。むしろ、労使関係の個別化や雇用の流動化が進行する中では、いかにして労働者が自らの手で自律的な秩序を形成し、抵抗や改善の道を模索できるかという点は、現代社会における経営と労働の関係を考察するうえで重要性を増しているともいえるだろう。
河西の問題設定を受け継ぐうえで必要なのは、まず労働問題の多様化と労働者の個人化が進んでいることを踏まえ、あらかじめ連帯の形成に成功した集団ではなく、個人を対象とした枠組みを構想することである。つまり、労働組合がない企業の労働者や独立自営業者など、制度的な形での連帯が見えづらい対象において、労働者文化の形成可能性やその契機を模索していく視点を構想する必要がある。そうした枠組みを構想することで、労働組合という形
式において営まれていた労働者文化と、新たに見いだされる労働者文化の比較が可能になる。
そうした比較は、労働問題の多様化・労働者の個人化が著しい社会における労働者組織のあり方についても着想を与えるものになるだろう 21 。こうした方向性は、仮に労働組合を対象としていない場合 22 であっても、河西の知的貢献を継承し前進させるものになるのである。

注
1 労働を研究対象とする社会学には、労働社会学だけではなく、産業社会学をはじめとしたさまざまな名称がある。本稿では、これらを総称する場合「労働現象に関する社会学」と呼び、個別の名称とは区別する。「労働研究」と記述する場合は、労働を研究対象とする、社会学に限られない社会科学全般を指すこととする。
2 近年では、「日本的雇用慣行」「日本的雇用システム」という術語が用いられることが多く、その異同にも議論の余地があるが、本稿では「日本的経営」に統一する。
3 個々の巻のタイトルは以下である。第１巻『転換期の労働と「能力」』（本田由紀編）、第２巻『越境する労働と「移民」』（五十嵐泰正編）、第３巻『女性と労働』（藤原千紗・山田和代編）、第４巻『周縁152

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労働力の移動と編成』（西澤晃彦編）、第５巻『ケア・協働・アンペイドワーク：揺らぐ労働の輪郭』（仁平典宏・山下順子編）

4 松島静雄（1921-2007）や間宏（1929-2009）といった戦後の産業・労働社会学を牽引した社会学者は、
日本の封建的な労働組織の後進性をたびたび主張していた（松島 1951, 1962; 間 1964）。一方で津田真澂は、こうした言論状況において、1976 年に『日本的経営の擁護』（中央経済社）を著し、日本における企業は「共同生活体」となっており、勤労者と中心とした市民社会と資本主義経済を両立させるうえでの合理的な制度であることを論じている。
5 「このような時代状況のなかにあって、私自身は懸命に日本社会の「右傾化」に抵抗したいと考えていた。それを研究活動の面で実践することを自分に課していた。それが「蟷螂の斧」であることはもちろん自覚していたが、それが私自身の「筑波反対闘争」の「継続」だと思い定めていたのである」（河西 2016b: 16）
6 自伝的なテキストである以上、そこには河西の生活史的な情報も含むが、本稿の関心との関連からそうした生活史上の位置づけについては別稿を期することとしたい。
7 このように調査が社会をどのように「まなざし」捉えようとしたのかということを当時の限定性も踏まえつつ調査遺産として引き継ごうというプロジェクトの端緒に関しては小林（2018）に見られる。そこで社会調査の師である甲田から「社会調査を理解するために社会調査者としての社会学者の自伝を知るという『社会調査者のライフヒストリー』を重視する」（ibid :ⅲ）ことを引き継いだことが述べられている。
8 松島に次いで労働社会学を提唱した北川隆吉（1929-2014）は、1978 年に名古屋大学文学部に就任している。
9 反対に、産業社会学を冠した学会が設立されなかったのは、東京大学社会学における研究者の再生
産が 2000 年代初頭までは一定規模でなされていたからだといいうる。
10 松島（1951）には、尾高のもとで卒業論文をまとめたことに対する謝辞が述べられている。
11 こうした河西の理解の妥当性については議論の余地がある。松島は尾高の問題設定には賛同しているのであり、それを踏まえると松島を有賀社会学の系譜に位置づけるのは偏った理解である可能性もある。
12 東京大学社研グループの経済学者はしばしば自らの学問的立場を「労使関係論」と呼称しているため、ここには間の批判的な含意があった可能性もある。
13 同論文で、河西は 1985 年に名古屋大学から文学博士学位を授与されている。このときの主査は北川である（河西 2016b: 43）
14 河西が明確に意識していたかは定かでないが、松島は労働組合を封建遺制を脱した近代的組織として肯定的に評価していた（松島 1951）。
15 第二組合とは、もともと企業内に存在していた労働組合（第一組合）の勢力を衰退させるために、企業側が設置する、労使協調的な組合のことを指す。こうした組合の設置は、第一組合を少数派に転落させるための企業側の戦略としてよく用いられた。
16 労働研究において河西の主要な業績としておそらく最も広く知られるのは、「電産三部作」であろう（河西 1992, 1999, 2007）。これらの著作では、「労働者文化」は積極的には用いられず、代わりに「当事者の論理」という術語が用いられる。そのため「労働者文化」の意義に着目している本稿では三部作は取り上げなかったが、その記述を分析していくことによって、「労働者文化」の記述にいかなる
バリエーションがあるかを考察していくことが期待できる。この検討には別稿が必要である。
17 こうした人間に着目するという視点は、尾高（1963）においても見られたものである。本稿でもこれは重要な点であると考えるが、こうした「人間」を対象とする学であるということの意味や両者の異同には検討の余地がある。この点については別稿を期する。
18 熊沢（1976）も、「労働者社会」という語で、労働者自身による秩序形成の重要性を指摘している。
河西と熊沢はその主張において並列的な関係にあったといえるが、自伝的テキストにおいて河西はほとんど言及をしていない。両者の異同については、さらなる検討が必要である。

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19 代表的な研究者として、津田のほか、佐藤博樹や守島基博といった論者が挙げられる。これらの論者
は、いずれも社会学的な視点を生かしつつ、人的資源管理論の分野での教科書の執筆にも関わっている（津田編 1993; 佐藤・藤村・八代 1999; 守島 2004）。
20 河西自身は、晩年は有賀喜左衛門の研究に取り組もうと考えていたようだ（2017 年 12 月 9 日「河西宏祐先生の思い出を語る会」における鳥越皓之のスピーチより）。
21 労働者組織の構想を行っていくうえでは、河西自身が労働組合研究の中でいかなる達成をなしたのかを検討する必要がある。労働組合研究は戦後初期からの労働研究の主戦場であり、そこで河西が少数派組合を取り扱った意味などは、別途議論される必要がある。
22 Schwartz（2018）は、ゲーム制作に携わるクラウドソースワーカーが形成している、互助的な共同体について議論している。ここにおける制作者達は労働組合を結成しているわけではないが、賃金交渉や仕事の獲得において連帯を形成している。また、宮地弘子（2016）はフラットな組織で働くソフ
トウェア開発者へのインタビューから、開発者が企業の労務管理に包摂されない形で、独自の文化を形成し、互いを評価し合っていることを明らかにしている。こうした視点は、労働組合を対象としたものではないが、労働調査から労働者文化の内実を解明した研究と位置づけることができるだろう。

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ソシオロゴス NO.43 ／ 2019

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光文社新書.
（まつながしんたろう、長野大学、shintaro-matsunaga@nagano.ac.jp）（ながただいすけ、明星大学、dn.networks410@gmail.com）（査読者

ソシオロゴス

NO.43 ／ 2019中川宗人、園田薫）

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“Workers’ Culture” and Labor Research in the Sociology of Work:
Insights from the Autobiographical Texts of Hirosuke Kawanishi
MATSUNAGA, Shintaro・NAGATA, Daisuke
Hirosuke Kawanishi, a founder of the Japan Association of Labor Sociology, examined the historyof the sociology of work in Japan. In this article, we examine why he so named the discipline, which
focuses on the labor phenomenon in terms of sociology and the sociology of work, and the type of
possibility it originally had.
Kawanishi started his research with a criticism of Japanese-style management discourses. In
reviewing his works, we focus on the various academic disciplines he considered to construct thesociology of work and what investigations he actually conducted. By the term sociology of work,
Kawanishi intended to take over the tradition of labor study in sociology and formulate it as a humanscience for workers. In his concrete studies, he investigated labor unions and emphasized externalmanagement-external functions, rather than management-internal functions, which are underlined byeconomics. Furthermore, he employed qualitative research methods and attempted to describe the“workers’ culture” to accomplish the missions of human science. These methods and themes should
be modiﬁed and taken over in the sociology of work, even in a period in which labor unions have losttheir presence.

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