医科点数表の解釈 平成 26年 4月版●

以下の告示・通知により，本書の内容に変更が生じましたので，ここに追補します。
○ 平成27年９月30日 厚生労働省告示第402号（平成27年10月１日適用）○ 平成27年９月30日 厚生労働省告示第403号（平成27年10月１日適用）○ 平成27年９月30日 保医発0930第２号（平成27年10月１日適用）★ 『医科点数表の解釈』追補のバックナンバーについては，『Web追補』として当社ウェブサイト上の特別コーナー「診療報酬関連情報ナビ」にてご覧いただけます。（http://www.shaho.co.jp/shaho/2014_sinryo/index.html）

頁

欄

行

変更前

変更後

465 右 〔Ｄ215超音波検査の「３」の「ロ」Ｍモード法の右欄と (１) 非侵襲的血行動態モニタリングを実施しして追加〕た場合は，本区分「３」の「ロ」により算定する。ただし，別に厚生労働大臣が定める麻酔が困難な患者のうち，腹腔鏡下手術（腹腔鏡下胆嚢摘出術及び腹腔鏡下虫垂切除術を除く。）が行われるものに対し，術中に非侵襲的血行動態モニタリングを実施した場合にのみ所定の点数を算定できる。なお，麻酔が困難な患者とはＬ008マスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔の「（マスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔に留ついて）」の(４)に掲げる者をいう。
□（平27. 9.30 保医発 0930 2）(２) 非侵襲的血行動態モニタリングは，その実施に当たり，動脈圧測定用カテーテル，サーモダイリューション用カテーテル，体外式連続心拍出量測定用センサー等を用いた侵襲的モニタリングが実施されている場合は，算留定できない。
□（平27. 9.30 保医発 0930 2）
769 〔Ｋ522-2食道ステント留置術を準用する項目として追加〕 (１) タラポルフィンナトリウム及び半導体レーザー用プローブを用いて食道悪性腫瘍レーザー焼灼術を実施した場合は，Ｋ522-2食道ステント留置術の所定点数に準じて算定留する。
□（平27. 9.30 保医発 0930 2）(２) 食道悪性腫瘍レーザー焼灼術の実施に当たり，追加照射の要否を判定するための内視鏡検査及び再照射に係る費用は全て所定の留点数に含まれ，別に算定できない。
□（平27. 9.30 保医発 0930 2）
985 ― 上から４行目 （最終改正；平成27年７月31日 厚生労働 （最終改正；平成27年９月30日 厚生労働省告省告示第335号）
示第403号）〔網かけは本誌No.2614にて改正済み〕

1002 ― 下から２～１ 〔編注；承認番号が22500BZX00292000，22 〔削除〕行目
500BZX00294000のものについては，平成26年４月１日から平成27年９月30日まで3,320,000円〕
1003 ― 上から５～６ 〔編注；承認番号が22500BZX00292000，22 〔削除〕行目
500BZX00294000のものについては，平成26年４月１日から平成27年９月30日まで3,380,000円〕
1005 ― 上から25行目 (３) 脳血管用
(３) 脳血管用① 標準型
23,400円 ① 標準型② 特殊型
24,500円 ② 特殊型③ 高度屈曲対応型〔網かけは本誌No.2579にて改正済み〕
123,400円
24,500円
88,700円

頁

欄

行変更前

1007 ― 上から５行目 (20)(21)

体温調節用カテーテル
28,600円
脳血管用ステントセット
492,000円
脳動脈瘤治療用フローダイバーターシス〔網かけは本誌No.2579にて改正済み〕
テム
1,390,000円
1008 ― 上から15～16 〔編注；承認番号が22500BZX00293000のも 〔削除〕行目のについては，平成26年４月１日から平成27年９月30日まで4,530,000円〕
1009 ― 下 か ら 1 行 目 〔編注；承認番号が22500BZX00270000のも 〔削除〕～次頁上から のについては，平成26年４月１日から平
１行目
成27年９月30日まで4,650,000円〕
1010 ― 上から６行目 184 仙骨神経刺激装置
991,000円 184 仙骨神経刺激装置
991,000円
185 オープン型ステントグラフト
185 オープン型ステントグラフト
1,090,000円
1,090,000円〔編注；承認番号が22600BZX00033000〔編注；承認番号が22600BZX00033000のものものについては，平成26年７月１のについては，平成26年７月１日から平日から平成28年３月31日まで1,14
成28年３月31日まで1,140,000円〕
0,000円〕
186 気管支手術用カテーテル
323,000円
186 気管支手術用カテーテル 323,000円 187 半導体レーザー用プローブ
231,000円〔編注；承認番号が22700BZX00165000のも〔網かけは本誌No.2602等にて改正済み〕のについては，平成27年10月１日から平成28年３月31日まで243,000円〕
1016 ― (５)の表中，「117植込型除細動器(２)植込型除細動器（Ⅲ型）②ＭＲＩ対応型」，「117植込型除細動器(４)植込～型除細動器（Ⅴ型）②ＭＲＩ対応型」，「144両室ペーシング機能付き植込型除細動器(１)単極又は双極用②
1017
ＭＲＩ対応型」，「182バルーン拡張型人工生体弁セット」の項目を削除する。
1016 〔(５)の表に以下の項目を加える。〕～
187 半導体レーザー用プローブ
平成27年10月１日から
243,000円
1017（承認番号）
平成28年３月31日まで
22700BZX00165000
1018 ― 上から３行目

体温調節用カテーテル
脳血管用ステントセット

変更後
28,600円 (20)492,000円 (21)(22)

（平26. 3. 5 保医発 0305 5）（平26. 3. 5 保医発 0305
（最終改正；平27. 7.31 保医発 0731 2） （最終改正；平27. 9.30 保医発 09305）
2）〔網かけは本誌No.2614にて追加済み〕

1028 右 上から11行目 〔次行に追加〕

エ

高度屈曲対応型は，脳動脈瘤治療用フローダイバーターの留置を補助する目的で使用した場合に限り算定できる。
1028 右 下から12～11 ク （略）
ク （略）
ケ （略）
行目ケ （略）コ 脳動脈瘤治療用フローダイバーターシス〔網かけは本誌No.2579にて改正済み〕
テム
ａ 脳動脈瘤治療用フローダイバーターシ
ステムは，１回の手術に当たり１個を限度として算定できる。
ｂ 脳動脈瘤治療用フローダイバーターシ
ステムは，当該材料を用いた手技に関する所定の研修を修了した医師が使用した場合に限り算定できる。
ｃ 脳動脈瘤治療用フローダイバーターシ
ステムを使用するに当たっては，日本脳神経外科学会，日本脳卒中学会及び日本脳神経血管内治療学会作成の「頭蓋内動脈ステント（脳動脈瘤治療用Flow Diverter）適正使用指針」を遵守すること。
1032 右 下から16～13 (100) 血管内塞栓材 （略）(100) 血管内塞栓材 （略）行目(101) 気管支手術用カテーテル （略）(101) 気管支手術用カテーテル （略）(102) 半導体レーザー用プローブ
ア 半導体レーザー用プローブは，以下のい〔網かけは本誌No.2602にて改正済み〕
ずれにも該当する局所遺残再発食道癌に
2頁

欄

行変更前

変更後

対して使用された場合に限り算定できる。
ａ 外科的切除又は内視鏡的治療等の根治的治療が不可能であるもの
ｂ 壁深達度が固有筋層を超えないもの
ｃ 長径が３cm以下かつ周在性が1/2周以下であるもの
ｄ 頸部食道に及ばないもの
ｅ 遠隔転移及びリンパ節転移のいずれも有さないもの
イ 半導体レーザー用プローブは，当該材料を用いた手技に関する所定の研修を修了した医師が使用した場合に限り算定できる。
ウ 半導体レーザー用プローブは，原則として１本を限度として算定するが，追加照射が必要となった場合に限り，更に１本を限度として追加で算定できる。ただし，２本目を算定するに当たっては詳細な内視鏡所見を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
1033 右 〔「６ 経過措置について」の(３)（本誌No.2579で追加済み）の表に以下の項目を加える。〕
187 半導体レーザー用プローブ
22700BZX00165000 平成27年10月１日
1045 〔「132 ガイディングカテーテル」の項中(３)について以下のように改める。〕(３) 脳血管用・標準型
ガイディングカテ・脳血管・Ⅰ(3-2) 脳血管用・特殊型
ガイディングカテ・脳血管・Ⅱ(3-3) 脳血管用・高度屈曲対応型
ガイディングカテ・脳血管・Ⅲ〔網かけは本誌No.2579にて改正済み〕

1128 〔頁の最後に以下のように加える。〕
東日本大震災に伴う厚生労働大臣の定める評価療養及び選定療養第２条第七号に規定する別に厚生労働大臣が定める状態等にある者の特例を定める件（平成27年９月30日 厚生労働省告示第402号）
厚生労働大臣の定める評価療養及び選定療養（平成18年厚生労働省告示第495号）第２条第七号に規定する別に厚生労働大臣が定める状態等にある者は，保険外併用療養費に係る厚生労働大臣が定める医薬品等（平成18年厚生労働省告示第498号）第九号に掲げる者のほか，平成28年３月31日までの間，住居の損壊その他の東日本大震災に起因するやむを得ない事情により保険医療機関からの退院に著しい困難を伴う患者を含むものとし，平成27年10月１日から適用する。

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