フジタ技術研究報告㻌
第 㻡㻟 号㻌 㻞㻜㻝㻣 年㻌㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムの開発㻌

久保田㻌 洋山田㻌 裕己

繁泉㻌 恒河＊1

野口㻌 俊太郎＊1増 田 圭 司概㻌 㻌 㻌 要
焼却灰の安定化は「安全・安心な」最終処分場の実現や焼却灰リサイクル推進において重要な役割を担っている。
筆者らは脱着式コンテナを活用し、間欠散水と CO2 ガスによる通気を用いて、オンサイトで焼却灰の早期安定化を促進できる技術「FAST-BOX システム」の開発を行い、実証試験を行った。
実証試験は 1 回あたり有姿の一般廃棄物焼却主灰 2.2t 程度を使用し、散水のみ、散水＋CO2 通気の 2 処理区（液固比 0.6-0.7、24hr）で実施した。実験後に複数地点から採取した焼却灰の溶出液中 Cl 濃度および処理後焼却灰のCl 含有量の結果（最大 72％低減）から、本装置において塩類の洗い出しが良好に行われていたことが確認された。
CO2 ガス通気による炭酸化では Pb 難溶化効果および発熱反応が確認された。実験後の焼却灰を用いた長期溶出性評価試験では 300 日経過後も処理済焼却灰の Cl 濃度が未処理灰よりも低く推移する結果となった。

The Development of an accelerated, on-site ash stabilization technology “FAST-BOX system”
Abstract
Ash stabilization plays an important role in the safety and security of landfills and in driving ash recycling.
An on-site technology that uses a detachable container and stabilizes ash with sprinkling water and aeration
with CO2 gas was developed. Experimental verification of this technology was undertaken (treatment condition:
L/S=0.6-0.7, 24h duration). Two treatments methods were investigated using unsieved samples of municipal
bottom ash (2.2t): 1) sprinkling water only 2) sprinkling water combined with aeration using CO2 gas.
The chloride content of treated bottom ash decreased by up to 72%. The bottom ash treated by aeration with
CO2 gas showed low solubility of Pb and exothermic reaction. Long-term elution test after the experiment showedthat the chloric concentration of treated ash leachate was lower than that of untreated ash beyond the 300 daymark.

キーワード： 焼却灰、散水、通気、オンサイト、＊㻝 建設本部土木エンジニアリングセンター㻌

安定化

土壌環境部㻌

-1-−85−フジタ技術研究報告㻌 第 㻡㻟 号㻌

§１．はじめに§㻞．㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムの開発

㻌 最終処分場の新規建設が進まない中において、主要埋㻞㻚㻝㻌 目指す技術の特徴㻌

立物のひとつである焼却灰の安定化は、「安全・安心」な処（1）FAST システムとの比較分場の実現や焼却灰リサイクル推進という観点からも重要

FAST システムと新たに開発を行ったオンサイト安定化促な役割を担っている。塩類や重金属を含有する焼却灰の安進処理技術「FAST-BOX システム」の特徴について表１に定化処理技術として、欧州等ではウェザリングと呼ばれる自整理した。焼却灰の安定化処理としてはウェザリングと同様然の降雨による洗い出しと大気中の二酸化炭素による炭酸に一定の時間をかけて行うことは重要である。特に脱塩や化を進める手法が行われている 1）。ウェザリングはコストを抑有機物の溶出低減効果としては、焼却灰による差はあるが、えながら焼却灰の安定化促進ができる有効な技術であるが、処理期間が 50 日程度と長い FAST システムの方がより良天候の影響を受けることもあり、処理に 3 ヶ月～1 年と長い好な結果となる可能性が高いと考えられる。これは処理時時間を要し、敷地に限りがある国内においてはその実施は間が長いことにより、焼却灰と水との接触時間が長くなること最終処分場内などに限定されてしまう。

や、吸着や分解の効果、また空気による炭酸化と洗い出し

フジタでは最終処分場の負荷軽減、早期安定化を目的を同時に行うことができるためである。

として、2003 年頃よりこのウェザリングの機能に着目し、焼しかし FAST システムは一定期間を要するが故に設置場却灰に対して適切にコントロールされた散水・通気処理を所が最終処分場の敷地内などに限定されやすい。一方で40～50 日程度施すことにより、埋立前の焼却灰の早期安FAST-BOX システムはコンテナを用い、オンサイトで短時定化を図ることができる「FAST システム」の開発をこれまで間のうちに処理を行うことにより、FAST システムでは処理が行っている

2）。FAST システムでは少ない散水量（液固比難しいケースにも適用できるなど、多くのメリットが生まれる

1.0 以下）で効率的に塩類の洗い出しを行うとともに、通気可能性があると考えた。

処理により重金属類の難溶化や有機物負荷の低減を行うこに比べ、設備がシンプルかつ使用水量が少ない等、実施

表１㻌 㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムと 㻲㻭㻿㼀 システムの比較㻌
FAST-BOXFAST システム
システム
発生源近く（焼却最終処分場内、専設置場所施設等）
用前処理施設にかかるコストを抑えながら、効率的に最終処分場に埋立処理期間

1日40～50 日てる焼却灰の環境負荷を低減でき、安定した維持管理と早処理方法

コンテナ方式

ストックヤード方式

期廃止に貢献することができる前処理技術である。

散水強度

さらに 2015 年には、この FAST システムの安定化促進

200 ㎜/日程度

4 ㎜/日程度

液固比

1.0 以下1.0 以下技術に汎用性を持たせることを目的に、焼却施設の焼却灰通気ガス

CO2 ガス

空気とができることが 80t/回の試験で実証されている 3)。FASTシステムは処理に 50 日程度を要するが、機械的な洗浄法搬出に使用される脱着式コンテナを活用して、焼却灰の発生現場（オンサイト）でも安定化促進を行うことができる技術、（2）FAST-BOX システムの適用イメージ「FAST-BOX システム」の開発を行った。本報ではその目

図１は焼却施設に併設した場合の処理イメージである。

指すイメージと技術の性能検証として実施した実規模でのオンサイト処理で享受できるメリットとして、既設の処理施設実証試験について報告する。実証試験の実施にあたり、事を活用することで、排水処理コストの削減や排ガス中の CO2前に室内でのカラム試験により、処理時間、散水強度、安利用などが可能となる。また散水・通気処理を用いる利点と定化促進剤として使用する CO2 ガス量などについて複数回して、洗浄により発生する浸出水量を抑制できること、漏水の検討を行ったが、本報では割愛する。のリスクが少ないこと、有姿の状態でも処理が可能な点が挙試験は一般廃棄物由来の焼却主灰を対象として、脱着げられる。有姿状態で処理ができることで、処理灰の用途式コンテナ（8 m3）をベースとした安定化促進処理装置を用に応じて夾雑物を除く分級・選別処理を行えばよく、将来的いて実規模での散水・通気処理の効果についての実証をなリサイクル処理方針の変更にも柔軟に対応できる。

行った。加えて処理後の焼却灰について、締固めた状態で次節以降に FAST-BOX システムの性能検証を目的としの長期的な溶出特性を調べるため、カラム試験を用いて浸て実施した実証試験について報告する。

出水のモニタリングも行った。
-2-−86−㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムの開発㻌

焼却施設

焼却炉

炉内吹込み
【浸出水】
・発生量を大幅抑制
・炉内吹込みによるシステムの簡素化・低コスト化

主灰・飛灰
CO2ガス

本技術

浸出水
【安定化灰の目標】
・重金属類の溶出抑制
・塩濃度の低減

安定化灰

セメント・再生資材

処分場埋立
水質負荷・リスク軽減に寄与
処分場の早期廃止に貢献

主灰のリサイクルを促進

写真２㻌 散水状況㻌

図１㻌 㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 の適用イメージ㻌

P

中水貯留
タンク

8m3コンテナ
流量計

㻞㻚㻞㻌 オンサイト安定化促進処理の性能検証㻌

電磁弁（1）供試材料
供試灰として一般廃棄物焼却施設（ストーカ炉）の焼却焼却灰

CO2ガスボンベ主灰を用いた。

浸出水（2）オンサイト安定化促進処理試験装置
装置は 4 t-8 m3 水密式コンテナ（3,600×1,910×1,170H

P

浸出水貯留タンク図２㻌 実証試験装置概要㻌

mm）を改造し二重床構造として、焼却灰と発生する浸出水を分離できる構造とした（写真１、図２）4)。二重床は取り外し（3）実証試験が可能であり、清掃等が容易にできる構造となっている。コ試験は焼却主灰を事前の篩分けは行わず本装置に焼ンテナへの焼却灰充填可能量は運搬車両の積載重量の却施設にて直接充填し、有姿で試験に使用した。小型バッ制約から 2.5 t であった。散水は散水用ノズルを 3 連で灰クホウ等を用いて焼却灰の敷均しを行った後、散水・通気直上から約 1 m の位置に設置し、タイマー制御の間欠運転装置を設置した。期間中の風雨や日射の影響を排除するで行った（写真２）。通気は床下から上向流で焼却灰に給ため、試験はテント内にて行った（写真２）。試験により発生気した。給気には液化 CO2 ガスを用いた。

する浸出水はコンテナ下部に設置した排水口より回収・貯留し、一定時間毎にサンプルとして採取した。散水量、通気量は流量計（FD-UH15G、FD-A600）で、排水量は貯留タンクに設置した水位計（FL-001）を用いて記録を行った。
試験終了後、処理済み焼却灰については複数箇所から採取した個別サンプルと全体から採取混合した全体サンプルをそれぞれ分析した。本試験の試験条件を表２に示す。
本試験では塩類の洗い出しと炭酸化による鉛等の難溶化効果についてそれぞれ実規模にて検証を行った。

写真１㻌 装置外観㻌
表２㻌 実証験条件㻌
日数㻌
日㻌

供試灰量㻌
㼠㻌

充填高㻌
㼏㼙㻌

充填密度㻌
㼓㻛㼏㼙㻟㻌

散水強度㻌
㼙㼙㻛日㻌

通気㻌
㻸㻛㼙㼕㼚㻌

液固比㻌
（計画）㻌

排水量㻛
給水量㻌

液固比㻌
（実績）㻌

㻱㼤㻝㼋㻭㻞㻤㻜㻌㻝㻚㻜㻌㻞㻚㻞㻌㻞㻠㻙㻞㻣㻌㻝㻚㻞㻙㻝㻚㻠㻌㻞㻤㻜㻌－㻌㻜㻚㻣㻠㻌

㻥㻣㻑㻌

㻜㻚㻣㻠㻌

㻱㼤㻞㼋㻭㻞㻤㻜㻙㻯㻻㻞㻌

㻝㻚㻜㻌

㻞㻚㻟㻌

㻞㻠㻙㻞㻥㻌

㻝㻚㻞㻙㻝㻚㻠㻌

㻞㻤㻜㻌

㻣㻜㻌

㻜㻚㻡㻤㻌

㻥㻢㻑㻌

㻜㻚㻢㻝㻌

処理区名㻌

処理㻌
方法㻌

日数㻌
日㻌

供試灰量㻌
㼗㼓㻌

充填高㻌
㼏㼙㻌

充填密度㻌
㼓㻛㼏㼙㻟㻌

散水強度㻌
㼙㼙㻛日㻌

液固比※㻌

㻱㼤㻝㼋未処理㻌

－㻌

㻟㻜㻜㻌

㻠㻚㻡㻌

㻟㻝㻌

㻝㻚㻣㻌

㻠㻌

㻜㻚㻥㻌

㻱㼤㻝㼋処理済㻌

散水㻌

㻟㻜㻜㻌

㻠㻚㻡㻌

㻟㻜㻌

㻝㻚㻤㻌

㻠㻌

㻝㻚㻢㻌

㻱㼤㻞㼋未処理㻌

－㻌

㻟㻜㻜㻌

㻠㻚㻡㻌

㻟㻞㻌

㻝㻚㻣㻌

㻠㻌

㻝㻚㻡㻌

㻱㼤㻞㼋処理済㻌

散水㻗㻯㻻㻞㻌

㻟㻜㻜㻌

㻠㻚㻡㻌

㻟㻝㻌

㻝㻚㻣㻌

㻠㻌

㻝㻚㻢㻌

処理区名㻌

表３㻌 再充填カラム試験条件㻌

※液固比＝累積浸出水量開始時の焼却灰重量-3-−87−

フジタ技術研究報告㻌 第 㻡㻟 号

§㻟㻚結果㻞㻚㻟㻌 処理後焼却灰の溶出特性（再充填カラム試験）㻌
実証試験後の処理後焼却灰の長期的な溶出特性を調べることを目的として、円筒型の透明塩ビ製カラム㻟㻚㻝㻌 供試焼却灰㻌

(φ104×400 mm)に未処理の焼却灰と実証試験終了後の㻌 表４に供試焼却灰の処理前の含水率、熱しゃく減量、塩焼却灰をそれぞれ 30 cm 厚に締固め充填した。カラムは素含有量および JLT13 法による溶出試験結果を示す。採25℃の恒温室に設置し、4 mm/日の散水を行い 300 日間

取日が異なるロット間（4 回採取）では Cl と Pb の溶出量に以上にわたり定期的に浸出水を採取した。再充填カラム試おいて差が大きくなる傾向がみられた。

験の試験条件を表３に示す。
㻟㻚㻞㻌 浸出水の挙動㻌㻞㻚㻠㻌 採取および分析方法㻌

㻌 実証試験期間中の浸出水の pH、Cl 濃度の推移を示す（1）焼却灰

（図４、５）。Ex2 区では散水停止後に CO2 ガス通気を行っ

図３に実証試験における安定化促進処理装置の散水ノた。pH は Ex1 区ではほぼ変化はなく、pH13 程度で推移

ズル位置と処理後焼却灰のサンプリング位置を示す。サンしていた。Ex2 区において、CO2 ガスを給気後、pH7 以下プリングはコンテナ（3,600×1,910mm）の中心だけでなく、まで低下した。浸出水中の Cl 濃度も EC 同様に散水量と四隅も含めるように水平方向で 5 箇所設けた（P1～P5）。

共に濃度の低下が確認された。特に初期 Cl 濃度が高い

各サンプリングポイントで垂直方向についても 3 つに等分

Ex1 で大きく減少した（26,000→2,900 mg/L）。

（上・中・下層）して採取することで、合計 15 箇所の個別サ14ンプリングを行った。加えて複数箇所から採取、混合した全12体サンプルも作製した。採取したサンプルについては環境10㼜㻴

庁告示第 13 号試験（以降、JLT13 法）で溶出液を作製、8分析した。洗い出し効果の比較として JLT13 法に準拠した

㻱㼤㻝㼋散水のみ

6液固比 10、6 h 振とうでの洗い出しを 2 回行った試料も作㻱㼤㻞㼋散水＋㻯㻻㻞4製した。処理前後の含水率、熱しゃく減量、塩素含有量を㻜㻡㻜㻜㻝㻜㻜㻜㻝㻡㻜㻜㻞㻜㻜㻜

累積浸出水量（L）測定した。含水率、熱しゃく減量は環整第 95 号別紙 2 に

図４㻌 浸出水中の 㼜㻴 推移㻌準拠し、塩素含有量は JIS R5202 に基づいて測定した。

30000（2）浸出水および溶出液

㻱㼤㻝㼋散水のみ

24000

浸出水および JLT13 法による溶出液について、電極法
㻯㼘（㼙㼓㻛㻸)にて pH、電気伝導率（EC）を、イオンクロマトグラフ法（ICS-2000/ICS-1500、Thermo）にて各種イオン濃度（Na、K、Ca、Cl）を、全有機炭素濃度（TOC）と全窒素濃度（TN）

㻱㼤㻞㼋散水＋㻯㻻㻞

18000
12000
6000を 燃 焼 触 媒 酸 化 法 お よ び 化 学 発 光 法 （ TOC-Vcph 、0SHIMADZU）にて行った。また ICP 質量分析法により鉛㻜（Pb）の分析を行った。

図５㻌 浸出水中の 㻯㼘 濃度の推移㻌

P4P5㻡㻜㻜

㻝㻜㻜㻜㻝㻡㻜㻜㻞㻜㻜㻜

累積浸出水量（L）

㻟㻚㻟㻌 処理後焼却灰の特性㻌
散水ノズル

P1
P2（1）焼却灰の溶出値

P3

図６、７に Ex1 区の各サンプリング位置で採取した個別・30cm

全体サンプルの溶出値（Cl、Ca）を示す。

図３㻌 焼却灰サンプリング位置㻌

表４㻌 供試焼却灰諸元㻌
試料㻌供試灰㻌（㼚㻩㻠）㻌

含水率㻌
㻑㻌

焼却灰㻌
熱しゃく減量（㻑）㻌

溶出水㻌
塩素含有量（㻑）㻌

㼜㻴㻌

㻱㻯㻌
㻿㻛㼙㻌

㼀㻻㻯㻌
μ㼓㻛㼓㻌

㻟㻟±㻞㻌

㻟㻚㻣±㻜㻚㻢㻌

㻝㻚㻟±㻜㻚㻝㻌

㻝㻞㻚㻢±㻜㻚㻝㻌

㻝㻚㻜±㻜㻚㻝㻌

㻟㻡㻜㻌
±㻣㻜㻌

㻶㻸㼀㻝㻟 法による溶出量㻌㻺㼍㻌㻯㼍㻌
㻯㼘㻌
μ㼓㻛㼓㻌
μ㼓㻛㼓㻌
μ㼓㻛㼓㻌
㻠㻘㻜㻜㻜㻌
㻢㻘㻠㻜㻜㻌
㻣㻘㻝㻜㻜㻌
±㻠㻢㻜㻌 㻌±㻢㻤㻜㻌±㻞㻘㻟㻜㻜㻌

㻼㼎㻌μ㼓㻛㼓㻌
㻟㻚㻡㻌±㻟㻚㻢㻌※平均値±㻿㻰㻌

-4-−88−㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムの開発㻌

溶出値の比較として液固比 10 の JLT13 法での繰返しの結果から、本試験で用いた焼却主灰における塩素の洗溶出値も明示した。Cl については全体サンプルの値はい出しについては、高い洗い出し効果が得られることが確

JLT13 法の 2 回目とほぼ同等の値を示しており、全体とし認された。
30,000P5 の下層は高い値を示したが、それ以外のポイントでは全25,000

体サンプル同様の低い値を示していた。これは Na でも同20,000Cl量（g）て洗い出しが進んだことが示唆された。個別サンプルでも様の傾向を示していた。P5 は今回用いた散水ノズルの特徴から散水量が平均ポイントよりも 1/3 程度少なくなることが想定されていたため、散水量の不足により Cl 溶出値が高く累積洗い出し量
初期含有量

処理後含有量15,00010,0005,000なったと考えられた。

0Ca は全体サンプル、個別サンプル共に溶出値は JLT13

処理前（Ex1）

法の 1 回目（焼却灰の初期値）とほぼ同等の値を示してお処理後（Ex1）

図８㻌 㻱㼤㻝 区の 㻯㼘 収支㻌㻟㻚㻠㻌 炭酸化㻌

り、洗い出しがほとんど進んでいないことが示唆された。Ca

Ex2 区では散水処理を行った後に CO2 ガスを通気するの洗い出しは液固比が必要であることが報告 5)されており、処理を行った。焼却灰の炭酸化は含有する Ca(OH)2 が本試験も同様の結果が示された。

CO2 と反応する際の発熱反応が知られている。図９に試験
1000

１回目
P1P4750

２回目
P2P5

期間中のコンテナ内の焼却灰温度の変化を示す。温度は全体
P3

熱電対を焼却灰表面から 10、25 cm の深さに設置し、またCl（mg/L）

コンテナ外気温（テント内）も同時に計測した。試験開始直500

後の灰温度は焼却施設にて直接充填していることもあり、45℃以上あるが、散水処理により温度は低下し、散水処理

250

停止時には 30℃と外気温近くまで低下した。その後、CO2通気処理を開始する（図９の 8：00 頃）とともにまずは下層か0JLT13

全体

上層

中層

下層

ら温度が急激に上昇し、上層にいたっては最高 60℃近くま

図６㻌 㻱㼤㻝 処理後焼却灰の溶出液中 㻯㼘 濃度㻌

で達した。本試験ではコンテナ上部をシート養生していたた
め、暖められた空気の溜まった上層でより温度が高くなった

800と推察された。本試験では CO2 を給気した下層から順に温度上昇を示していることから、既報 6)と同様に温度計測を行うことにより、炭酸化反応状況のモニタリングが可能になるこ400とが示唆された。
200
１回目
P1P40
JLT13全体

２回目
P2P5

上層

中層70全体
P360

下層

50

温度（℃）

Ca（mg/L）600

図７㻌 㻱㼤㻝 処理後焼却灰の溶出液中 㻯㼍 濃度㻌
（2）Cl 量の収支

4030

図８に Ex1 区の試験における Cl 量の収支を示す。処理20前後の Cl 量は全体サンプルの Cl 含有量（JIS R5202）に10
ｺﾝﾃﾅ外気温

014:00

焼却灰乾燥重量を乗じて求めた。
累積洗い出し量は実験後の浸出水総量に浸出水中 Cl

20:00

深さ25cm2:00

深さ10cm

8:00

14:00

図９㻌 㻱㼤㻞 区の焼却灰温度の変化㻌

濃度を乗じて算出した。本試験での累積洗い出し Cl 量は約 16,000g であった。一方、焼却灰中の Cl 含有量は 1.4 %Ex2 区の試験終了後、個別サンプル（P3）の溶出液におから 0.4 %となり、72 %の低減が確認された。これは量とし

いて Pb では初期値 0.12 mg/L から 0.01 mg/L まで、Caては約 15,000g であり、Cl の収支は概ね合致した。これら

では 590 mg/L から 250 mg/L まで低減されており、炭酸-5-−89−フジタ技術研究報告㻌 第 㻡㻟 号化による Pb や Ca の難溶化効果が確認された（図１０）。こ

100,000

れらの値は JLT13 法による洗浄後の値（Pb:0.08 mg/L、10,000

酸化による溶出抑制が有効であることが示された。ただし本1,000㻯㼘（㼙㼓㻛㻸)Ca:440 mg/L）よりも低い値を示しており、洗い出しよりも炭試験における炭酸化処理は一部で未反応部分も確認されており、実規模における均一な炭酸化反応のため通気方

10010法および装置の改善が課題として挙げられた。

㻱㼤㻝㼋未処理㻱㼤㻝㼋処理済㻱㼤㻞㼋未処理㻱㼤㻞㼋処理済

1㻜
PbCa

600

0.10

400

0.05200㻟㻜㻜㻠㻜㻜§㻠㻚㻌 まとめ㻌
 本報告の結論を以下にまとめる。
・脱着式コンテナ（8m3）を活用し、間欠散水と CO2 ガスによる通気を用いた、オンサイトで焼却灰の安定化を促進させる「FAST-BOX システム」を開発した。焼却

0JLT13法

未処理㻞㻜㻜

図１２㻌 再充填カラムの累積 㻯㼘 濃度推移㻌

0.150.00㻝㻜㻜

経過日数（日）800

Ca溶出値（㎎/L）

Pb溶出値（㎎/L）

0.20

散水+CO2（P3）

主灰を用いて実規模での実証試験（2.5t/回）を行った。

図 㻝㻜㻌 㻼㼎㻘㻯㼍 の溶出値（㻱㼤㻞）㻌

・処理前後の焼却灰中 Cl 含有量から散水処理により72%の低減が確認された。
・CO2 ガスによる通気処理（炭酸化）により、焼却灰の㻟㻚㻡㻌 長期溶出性㻌
図１１に再充填カラム試験における浸出水中の pH発熱反応（上層で最高 60℃）が見られた。Pb、Ca は洗の推移を示す。pH については初期 pH12-13 の未処理

い出しよりも炭酸化による難溶化が溶出抑制に効果的

灰と Ex1_処理済（散水のみ）では、200 日経過後にはであることが確認された。

pH10 まで低下し、その後あまり変動していない。Ex2_

・長期溶出性の評価として行った再充填カラム試験では、処理済（散水+CO2）では初期 pH10 であり、その後未処理区に比べ処理済区では 300 日経過後も Cl 濃度はpH8.5 程度まで低下し推移した。図１２に浸出水中の低く推移した。

Cl 濃度の推移を示す。未処理区は初期に高濃度の浸出㻌 本研究により FAST-BOX システムの焼却主灰への安定水が発生するのに対して、処理済区は初期より低く推移化促進効果が確認された。今後はさらに脱塩や炭酸化のした。未処理区でも 100 日程度経過すると濃度は下が効率を向上させるため、技術の改良を進めていくことが重り、安定してきたが、300 日経過後も処理済区よりも高要である。

く推移した。処理済区の Cl では炭酸化処理を行った
Ex2 が Ex1 より浸出水濃度が高くなる傾向が示唆され参考文献た。試験開始後、透水性が悪化しカラム上部に滞水が生

1）ISWA, Management of Bottom ash from WTE plants, 20062）矢島ら,焼却灰の埋立管理における前処理の効果,第 16 回廃棄物学会研究発表会講演論文集,pp.1102-1104, 2005
3）久保田ら,FAST システム最終処分場の実証研究,フジタ技術研
究報告第 45 号,pp.1-6, 2009
4）特許第 6063532 号 処理装置および荷役車両
5）貴田晶子、野間幸生、焼却灰の溶出特性、都市清掃、41 巻 164号 pp17-22,19896) 繁泉ら,木質廃棄物由来焼却灰の塩類等の溶出挙動（2）,フジタ
技術研究報告第 52 号, pp.69-74, 2016

じたが、炭酸化を行った Ex2 のみは 300 日経過後も透水性が確保され、安定して浸出水が得られた。
1412㼜㻴

108642㻱㼤㻝㼋未処理㻱㼤㻝㼋処理済㻱㼤㻞㼋未処理㻱㼤㻞㼋処理済ひ㻌 と㻌 こ㻌 と㻌㻲㻭㻿㼀㻙㻮㻻㼄 システムはシンプルなため汎用性が高い技術です。今後は飛灰や灰以外の廃棄物も含め適用先を拡大していきたいと思います。㻌

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経過日数（日）図１１㻌 再充填カラムの浸出水中 㼜㻴 推移㻌-6-−90−