Ⅱ. 教育研究組織＜組織図＞ 武蔵野大学 教育研究組織
平成 27 年４月現在
【大学】

【大学院】

【附置機関】◇文学部◇文学研究科○武蔵野文学館

日本文学文化学科（日本語・日本文学科）※募集停止

日本文学専攻（修士課程）○日本文学研究所○能楽資料センター（英語・英米文学科）※募集停止◇言語文化研究科
言語文化専攻（修士課程）◇グローバル・コミュニケーション学部

言語教職専攻（修士課程）※募集停止

グローバル・コミュニケーション学科○グローバルスタディーズ研究所

◇法学部
法律学科

◇政治経済学研究科
政治経済学専攻(博士後期課程)

政治学科

政治経済学専攻(修士課程)○政治経済研究所

◇経済学部
経済学科
経営学科
◇政治経済学部
政治経済学科※募集停止
経営学科※募集停止◇人間社会研究科○人間科学研究所○心理臨床センター◇人間科学部

人間学専攻（博士後期課程）
人間学専攻（修士課程）

人間科学科

実践福祉学専攻（修士課程）

社会福祉学科◇仏教学研究科◇工学部○仏教文化研究所

仏教学専攻（博士後期課程）

環境システム学科
数理工学科○数理工学センター

建築デザイン学科◇環境学部◇環境学研究科

環境学科※募集停止環境マネジメント専攻（修士課程）○環境研究所◇教育学部
児童教育学科◇教育学研究科教育学専攻（修士課程）○教職研究センター◇薬学部◇薬科学研究科○薬学研究所薬学科

薬科学専攻（博士後期課程）
薬科学専攻（修士課程）○薬学部臨床薬学センター○薬学キャリア教育研究センター

◇看護学部
看護学科

◇看護学研究科
看護学専攻（博士後期課程）○看護学研究所

看護学専攻（修士課程）◇通信教育部◇通信教育部

人間科学部人間科学科

人間学研究科人間学専攻（修士課程）○国際センター

教育学部児童教育学科

人間学研究科仏教学専攻（修士課程）○教養教育リサーチセンター

環境学研究科環境マネジメント専攻（修士課程)◇専攻科（言語聴覚士養成課程）

社会連携センター
学院体育センター
健康管理センター◇別科（日本語教育課程）※募集停止

産後ケアセンター※○は研究所62

１ 現状説明(１) 大学の学部・学科・研究科・専攻および附置研究所・センター等の教育研究組織は、理念・目的に照らして適切なものであるか。
a. 教育研究組織の編制と理念・目的との適合性
大学は、大学学則第２条において「本学は、教育基本法及び学校教育法に準拠し、かつ仏教精神を根幹として学識、情操、品性ともにすぐれた人格を育成するとともに、学問の研究を深め、日本文化の進展に寄与することをもって目的とする」としている。
大学院は、大学院学則第１条の２において「本大学院は、仏教精神の則り、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展に寄与することを目的とする」としている。
大学、大学院においても仏教精神を根幹とした教育を基本としている。
ア）学部及び研究科
平成 27 年度現在、学部では通学制９学部 14 学科（募集停止を除く）、通信制２学部２学科、専攻科１、別科１を設置し、大学院では（修士課程）通学制９研究科９専攻（募集停止を除く）、（博士課程）通学制５研究科５専攻、通信制（修士課程）２研究科３専攻を設置している。
（組織図参照）。なお、募集停止した学部・学科等は在学生の卒業をもって廃止する。各学部・研究科は、仏教精神を根幹とする人格教育の上に、それぞれの学問領域で身につけた能力をもって社会で活躍できる人材の育成を目指している。
本学の学部構成は、歴史的にみて仏教との関わりが深い文学を内容とする文学部に始まり、多文化・多言語化する現代世界に貢献する人材を育成するグローバル・コミュニケーション学部、現代社会の抱える問題の複雑化・高度化に対し、幅広い分野において社会をリードする人材を供給する法学部、共生の視点を持って問題解決に当たる人材を育成する経済学部、現代人の抱えるさまざまな問題に心理学あるいは社会福祉などの面から科学的アプローチする人間科学部、持続可能な社会構築に向けて工学的な手法により課題解決のできる人材を養成する工学部、幅広い視野と人間性豊かな教育者の育成を目指す教育学部、高度な専門性と実践力とともに高い倫理観と慈悲の心を併せ持つ医療人の養成をする薬学部、高い倫理観と慈悲の心をもって患者や家族の心のケアができる看護師を育成する看護学部など、いずれも仏教精神に基づく人格教育と社会に貢献するための実践力を重視する本学の理念・目的に相応しいものといえる。
大学院では文学研究科、言語文化研究科、政治経済学研究科、人間社会研究科、環境学研究科、教育学研究科、薬科学研究科、看護学研究科、人間学研究科（通信教育部）、環境学研究科（通信教育部）と幅広い分野を揃え、社会の複雑化・多様化に対処し、多方面で活躍できる高度の専門性と豊かな学識を備えた人材の育成を目指している。
本学では、大学院と研究所の持つ最新の知見や研究成果を学部教育に還元する観点から、各層の連携を重視している。学部・大学院・研究所が三位一体となることにより、総合大学として質の高い教育研究を目指している。
63イ）附置機関
本学の研究組織としてはまず、昭和 47 年に設立された「能楽資料センター」がある。
同センターは、仏教と関わりの深い能楽に関する資料収集と研究を行い、能楽に関するさまざまな文献のほか、映像・写真・録音などの視聴覚資料を豊富に揃えている。所蔵資料は一般公開しているほか、紀要の刊行、公開講座、能や狂言の鑑賞会開催などの活動を通じて広く学内外への普及に寄与している。
昭和 52 年に学祖・高楠順次郎博士の 33 回忌を記念して設立された「仏教文化研究所」
は、広く仏教文化の興隆に寄与することを目的として、仏教思想の研究・調査、紀要の刊行、学外の仏教研究者を招いての研究発表会、一般市民に向けた公開講座の開催などを行っている。
また、武蔵野女子大学の創設以来、約 40 年にわたる文学部の教育研究実績を総括するものとして、平成 20 年に設立した「武蔵野文学館」がある。ここでは、地元である「武蔵野」と関係する文学者並びに文学作品、また武蔵野大学に関係した文学者・文学研究者の資料収集と研究を行っている。
平成 11 年度に開設した「心理臨床センター」は、本学大学院生（臨床心理学コース）の教育・訓練並びに臨床心理実習を行うとともに、一般市民を対象にカウンセリングや電話相談などの心理相談を行い、臨床活動を通じて地域社会に貢献している。
更に、本学では近年の学部・研究科等の改組に伴い、学部・大学院の教育研究を支える研究所・実習施設等の附置機関の設置を進めてきた。まず、薬学部の設置に先行して平成 15 年度に開設した「薬学研究所」は、最新の研究成果を教育にフィードバックし、薬学の最先端分野に位置する高いレベルの教育・研究を継続的に実現させることを目指している。同研究所は、平成 16 年度に文部科学省の推進する「ハイテク・リサーチ・センター（HRC）整備事業」に選定されるなど、既に高い実績を積み上げている。
続いて、政治経済学部、環境学部の設置と同時に「政治経済研究所」（平成 20 年度）、「環境研究所」（平成 21 年度）を開設し、学部・大学院の教育研究との連携体制を構築した。その後、平成 23 年度の「人間科学研究所」「教職研究センター」「看護学研究所」の開設により、学部・大学院・研究所が三位一体となって総合的な教育研究組織を目指す体制が全学的に整備された。また、同年にはグローバル・コミュニケーション学部との連携のもと、語学教育に関する調査・研究、留学や国際交流に関する支援業務を行うための機関として、「グローバル教育研究センター」を設立し、平成 27 年度の「グローバルスタディーズ研究所」へと発展している。平成 25 年度には、日本文学研究所、平成 27 年度数理工学センターを設置し、教育研究活動の充実を図った。
また、教養教育に関する理論・実践を調査研究するための組織として、平成 22 年に「教養教育リサーチセンター」を設立し、武蔵野ＢＡＳＩＳ（全学共通基礎課程）を中核とする教養教育の充実・発展を図っている。
薬学部では、実務実習の充実を目的として、平成 16 年度に「臨床薬学センター」を64設置し、臨床経験の豊富な薬学部の教員により、模擬保険薬局や模擬病院薬局等の充実した設備を用いて実践的な臨床薬学教育を行っている。また、平成 18 年度には、「薬学教育支援センター」（現・薬学キャリア教育研究センター）を設置し、学生の実習・共用試験・国家試験対策をトータルにサポートしている
このほか、本学の附属施設として、産後ケアセンター桜新町は、少子化と核家族化が進み、産後の母子を中心とした専門職による育児支援が求められる中で、産後４か月未満の母子を対象に育児支援を行う日本初の施設として、平成 19 年度に世田谷区との協働で開設した。同センターは、助産師や臨床心理士の資格を持つスタッフが、産後の母親の心とからだを癒し、乳児の健やかな成長を支援している。また、育児に関連する各種講座は地域住民にも解放されている。更に、本学看護学部の実習だけでなく、他大学や専門学校の看護実習や医療技術研修などにも活用されており、広く社会に役立てられている。
b. 学術の進展や社会の要請との適合性
昭和 40 年に創立された本学は、文学部のみの女子大学であったが、社会の変化や時代のニーズに対応してさまざまな改革を行い、現在では男女共学の総合大学になっている。学術の進展や社会の要請に適合した最近の新学部の設置や改組を例にとると、平成26 年度には政治経済学部を法学部と経済学部に改組、平成 27 年度には環境学部を工学部（３学科）へと展開している。
なお、大学院の一部研究科では、社会人学生に配慮するため昼夜開講制を採用している。現在、昼夜開講制は、文学研究科、言語文化研究科、政治経済学研究科（夜間主開講）、人間社会研究科、仏教学研究科、教育学研究科、看護学研究科で実施している。
また、人間社会研究科実践福祉学専攻、環境学研究科環境マネジメント専攻では、社会人を対象とする１年制の短期コースを設置するなど、リカレント教育の充実に努めている。研究所・実習施設等の附置機関・附置施設の適合性については、前述のとおりである。
(２) 教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
本学では、学部長会議、学部教授会、研究科委員会、教務運営会議、学科会議等において教育研究組織のあり方を含めた教育活動全般について検証を行っている。また、学部・研究科等の改組の過程では、学院長・学長を含む学内理事と教員の代表で構成する「設置準備委員会」で当該組織のあり方について検討を行い、設置後は学内理事と学部長、学科長等で構成する「運営会議」（原則として完成年度まで存続）で当該組織の運営全般について検証を行っている。
直近の法学部、経済学部、工学部についても、改組に当たり設置準備委員会で検討を行い、改組後は運営会議でその運営全般について検証を行っている。
65

同様に、平成 24 年度には薬科学研究科（修士課程）、人間社会研究科実践福祉学専攻（修士課程）、平成 25 年度には仏教学研究科（博士後期課程）、政治経済学研究科（博士後期課程）、看護学研究科（博士後期課程）、平成 26 年度には文学研究科（修士課程）、教育学研究科（修士課程）を設置し、にそれぞれの運営会議において組織運営について検証を行う体制を整備している。平成 28 年度以降の教育改革に向けては、事務局内に恒常的な組織として教育改革推進室を設置することとしている。
２ 点検・評価(１) 効果が上がっている事項
近年の学部・学科、研究科等の教育組織の再編等は、時代のニーズに即した人材育成という点で有効であるだけでなく、既存の教育研究組織の活性化にもつながっている。
また、大学院の再編では、大学院の機能強化を図り、その成果を学部に還元することにより、大学全体の組織的な総合力の強化につながっている。このような改組等の検討は、その過程において、法人理事会と教授会の代表者が合同で従来の教育組織のあり方を見直し、学術の進展と社会の要請に応えるべく新たな教育組織を模索することにより、教育課程を含めた教育組織全般について検証する良い機会ともなっている。
また、学部教育と密接に関連する研究所、実習施設等の開設により、研究活動それ自体の強化に加え、大学院を含めた最新の研究成果を学部教育に還元し、総合大学として質の高い教育研究を実現することが可能となった。
(２) 改善すべき事項
グローバル・コミュニケーション学部では母語を含むトライリンガルの育成を目指してきたが、グローバル化の中で、単に言語が使えると言うだけではなくビジネス場面で活躍できる人材、国内外で日本語や日本文化を発信できる人材が強く求められるようになってきている。また、留学生の増加や多様化してきた状況への対応も必要である。こうした社会的ニーズに応じた学部学科組織の改編が急がれる。
また、仏教学教育をより充実したものにするため、仏教学研究科に博士課程が設置されたが、教育内容を明確化するためにも一貫した教育体系を確立する必要がある。大学
院仏教学研究科において修士課程の開設が急務である。
３ 将来に向けた発展方策(１) 効果が上がっている事項について近年の学部・学科、研究科等の教育組織の再編により、総合大学として時代のニーズに即した人材の育成という点で着実に効果を上げつつある。そこで、今後の継続的な発展を見据え、平成 28 年度にも新たな改組としてグローバル・コミュニケーション学部、文学部からグローバル学部（３学科）への改組を行い、今後の教育の成果を検証する。
66

(２) 改善すべき事項について
時代のニーズに応じた学部・学科・研究科等の再編を積極的に行ってきたが、その過程の中で学部・学科と研究科の一体性、連携に若干の齟齬が生じてきている。
政治経済学部は、法学部と経済学部に再編されたが大学院は政治経済研究科、環境学部は工学部として再編されたが、大学院は従前の環境学研究科のままである。研究科が学際性を志向することにも意味があるが、学科・学部・大学院を三位一体として位置づけたときに研究科の再編を検討する必要がある。

67