Ⅳ. 教育内容・方法・成果
Ⅳ－④ 成果１ 現状説明(１) 教育目標に沿った成果が上がっているか。
a. 学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用＜文学部＞
日本文学文化学科（日本語・日本文学科）においては、４年次の「卒業論文」を学科
科目の必修単位として設定している。なお、各クラスの優秀作品は「武蔵野大学創作集」にその要約を発表することにしている。
また、日本文学文化学科（日本語・日本文学科）ブランド展開目標項目には、学習成果を測定するための評価指標として、例えば、基礎能力の強化を検証するための「入学前の日文基礎能力テスト 70 点」、積極性を引き出す機会の提供を検証するための「ゼミにおける発表回数２回」などを設定している。
なお、卒業論文の優秀作については、平成 24 年度からは、武蔵野大学国文学会（卒業生も含めた学会組織）が発行する「武蔵野日本文学」に掲載することとした。創作系の授業が充実してきたため、「武蔵野大学創作集」には創作作品のみを掲載することとした。また同じく平成 24 年度から、小説の優秀作品は、電子書籍配信サイトの「イーブック・ジャパン」にも掲載を依頼している（無料配信）。このことによって学生のモ
チベーションが向上した。なおこのサイトには、武蔵野文学賞、および武蔵野文学賞高校生部門の入賞作品も掲載している。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
グローバル・コミュニケーション学部が目指す、外国語運用力養成の指標として、英語については、TOEIC（IP 及び公開テスト）の受験を義務づけている。そのスコアは、
ブランド展開の成果指標のひとつとしており、結果（学部としての得点分布・傾向など）については、ブランド発表会で報告する。また、中国語についても、中国語検定をひとつの目安として取り入れる予定である。留学生の日本語については、日本語能力試験を取り入れている。ただし、資格試験・検定試験のスコアは一人歩きしがちであることに注意しなければならない。それぞれの試験のスコアは、あくまでひとつの目安であり、学生の言語能力のすべてではないことを、常に認識しておく必要がある。
また、就職率もブランド展開の成果指標のひとつにしている。
＜法学部＞
全学生の学年ＧＰＡを優秀学生表彰等に活用している。大学全体の基準による学生表彰があるが、それ以外の学科表彰も工夫されている。
法律学科
263

２年生、３年生については、毎年度１回、学科長による成績優秀者の表彰がある。
また、TOEIC や資格試験についても表彰の対象としている。また法律学科では、ゼミ
ナールの選抜にも TOEIC のスコアやＧＰＡを活用している。さらに、法律学科生対象の法曹士業プログラムでは、プログラム受講者を、(全科目のＧＰＡではなく)法律科
目の成績と TOEIC の成績で選抜し、さらに受講者の中の成績優秀者には、外部予備校の受講を支援する奨学金も与えている。
なお、法律学科では、成績評価についてのルーブリック評価法も、ゼミナールの成績評価で試験的に導入している。
政治学科
３年次後期に履修する「プレゼンゼミ」では、素材として新聞記事などを使用し、時事問題や一般常識問題の理解をふかめるとともに、プレゼン能力の向上をめざす。
発表する学生も、それを聴取する学生も、時事問題や一般常識問題にかんする一定程度の理解力を共有しておく必要があるため、履修するまでにニュース時事能力検定試
験の準２級に合格することを、単位認定の要件としている。プレゼンゼミは必修科目なので、本学科を卒業する学生は、就職活動前（おそくとも卒業前）までに、全員がニュース検定準２級以上を取得していることになる。
＜経済学部＞
経済学科：経済学検定試験の受験を推奨している。
経営学科：簿記検定、FP 技能検定、経営学検定等の受験を推奨している。
＜政治経済学部＞
政治・法律コースと経済・経営コースの２コースに分かれているが、政治・法律コースの学生に対しては法学検定、経済・経営コースの学生に対しては経済学検定の受験を推奨している。３年次必修の演習科目「ゼミナールα」「ゼミナールβ」について、教員が学生を選抜する際の基準の１つとして両検定における成績を利用している。また、経済・経営コースの学生に対しては、１年次に簿記３級、２年次に簿記２級の取得を推奨している。なお、これらはブランド展開の成果指標となっている。
また、卒業研究を必修としており、４年次の「卒業研究」においては、卒論作成指導を行っている。
＜人間科学部＞
学生の学習成果を測定するための第１次的な測定指標は、各科目の成績であり、全学で定められた成績評価の基準に基づき厳格な成績評価を行っている。
本学部では、毎年度、教育目標を確認しつつ、各学科における学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用のため、ブランド展開の取組みを進めてきた。
264

人間科学科では、ブランド展開の到達目標として、就職率、大学院進学者数、学生満足度、卒業論文の提出率などを掲げ、更にその大目標を達成するために認定心理士取得
者数、生理人類士取得者数、精神保健福祉士国家試験合格率、適性検査や一般常識テス
トの平均偏差値、大学院入試模擬試験の受講者数などの具体的な目標数値を掲げている。
また、卒業論文の提出率のアップ並びに質の向上を目標として、指導教員がゼミにおける指導と個別指導を行い、個々の学生が教育目標に掲げた人材に成長し、培った知識・能力・技能に基づき、それぞれの目標とする進路に進んでいけるような体制を取っている。更に、卒業論文の学術レベルを向上させるため、公開の卒論発表会を実施している。
社会福祉学科では、年度ごとにブランド展開の到達目標の指標として、就職率、社会福祉専門知識・技能を活かした就職率、社会福祉士国家試験合格率などを掲げ、更にその大目標を達成するために、医療ソーシャルワーカー就職者数、公務員・準公務員就職者数、卒業生のサポートと在校生との連携強化などの具体的な目標を掲げ、目標達成に向けて取り組んでいる。
また、卒業論文及び進路の指導を強化するべく、指導教員はゼミにおける全体的指導とともに、オフィスアワーなどを利用して個々の学生への個別指導、面接を行い、個々の学生が教育目標に掲げた人材に成長し、培った知識・能力・技能に基づき、それぞれの目標とする進路に進んでいけるような体制を保証している。
＜工学部＞
学生の学習成果を測定するための評価指標としては、個別的には各科目の成績であり、全体的には各学科で明らかにしている育成する人材方針をどれだけ身に着けたかである。各科目の成績については大学学則で定められた成績評価の基準に基づき厳格な成績評価を行っている。各学生が「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかの指標については今後の課題である。
＜環境学部＞
学生の学習成果を測定するための評価指標としては、個別的には各科目の成績であり、全体的には学科で明らかにしている「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかである。各科目の成績については大学学則で定められた成績評価の基準に基づき厳格な成績評価を行っている。各学生が育成する人材方針をどれだけ身に着けたかの指標について
は今後の課題である。
＜教育学部＞
小学校、中学校、高等学校の教育実習に出るための基準として日本漢字能力検定、実用数学技能検定、日本英語検定の特定の級の取得（TOEIC の特定の点数取得を英語検定
265に代えることができる）を求めている。このため、小学校以上の教員を目指す学生はこ
れらの試験を受けなければならない。
＜薬学部＞
評価指標は、定期試験（点数）あるいは実習成績等の結果をもとにした６段階評価である。ＧＰＡ制度も導入により学修到達目標が設定されているので、評価は厳正に行っている。６年制では、４年次に薬学共用試験（OSCE 及び CBT）があり、その合格も５年次への進級の条件となる。また６年次にカリキュラムとして卒業研究があり、全学生に卒業研究の発表及び論文の提出を義務づけている。
＜看護学部＞
平成 26 年度までは、教育目標に沿った成果を判断するために、具体的な評価指標を定めていた。まず、｢豊かな人間性と倫理観を備えた人材を育成できているかどうか｣について、①「看護の実践」
科目ＧＰＡ 3.00 以上、②武蔵野ＢＡＳＩＳ科目ＧＰＡ 2.80、③コミュニケーション科目ＧＰＡ 3.00 以上、④セルフディベロップメント科目ＧＰＡ
3.00、⑤発願式参加率 100％、⑥看護観の構築を目指す卒業論文作成率 100％を評価指標としている。また、「看護学に求められる社会使命を遂行しえる人材が育成できているかどうか」について、①「体と病気を知る」「看護の基礎を築く」「看護の展開」の科
目ＧＰＡ 2.70 以上、②「看護の実践」ＧＰＡ 3.00 以上、③学科就職セミナー及びガ
イダンス参加率年２回 80％、④「看護の統合」出席率 100％、⑤看護研究評価 80 点以上を評価指標としている。そのほかに、国家試験模擬テストの受験などを行っている。
最終的に、「深い人間理解を基盤に高い倫理観と看護の専門的な知識及び技術を有する
看護職の育成ができているかどうか」についての評価指標として、①看護師国家資格合格率 100％、②保健師国家試験合格率全国平均以上、③就職率 100％を評価基準としている。
看護学部では学年制をとっており、武蔵野ＢＡＳＩＳの進級基準ならびに看護学の進級基準により年次で学生の学習状況を判定している。基準に満たない場合は当該学年に留年して再度学習を深める機会を設けている。また、平成 27 年度はこれらの基準をもちつつ、平成 27 年度はディプロマポリシーを評価するため、４年生の統合科目（「看護研究２(卒業論文)」）においてルーブリック評価を導入した。
＜通信教育部人間科学部＞
通信教育部の学生は大部分が社会人で、資格取得を目指している学生も大部分を占める。
心理学専攻においては、所定の単位を修得すれば、認定心理士（申請資格）、アメニ
ティスペシャリスト／アメニティコーディネータ（受験資格）、児童福祉司（任用資格、
266

実務経験 1 年以上）
、児童指導員（任用資格）の資格が取得可能である。資格取得とりわけ認定心理士取得によって、学生の学習成果を測定するための評価指標としている。
社会福祉専攻においては、社会福祉主事（任用資格）、社会福祉士（受験資格）の資格が取得可能である。特に卒業時（卒業見込み）の社会福祉士受験の合否は、評価指標とすることができる。
＜通信教育部教育学部＞
通信教育部の学生はほとんどが社会人で、資格取得を目指している。また、すでに教員免許状を取得していて、さらに別な教科や校種の免許状を取得しに来る学生もいる。
通学制教育学部では小学校、中学校、高等学校の教育実習に出るための基準として日本
漢字能力検定、実用数学技能検定、日本英語検定の特定の級の取得（TOEIC の特定の点数取得を英語検定に代えることができる）を求めている。このため、小学校以上の教員を目指す学生はこれらの試験を受けなければならないが、通信教育部の場合これらを課していないので、今のところ単位を取得することによって学習成果が上がったとみるしかない。
＜文学研究科＞
修士論文の内容が、学生の学習成果を測定する重要な指標となる。その成果の発表の場として公聴会があり、かつ優秀な論文は学部の紀要に掲載することにしている。
＜言語文化研究科＞
修士論文の内容が、学生の学習成果を測定する重要な指標となる。その成果の発表の場として公聴会があり、かつ優秀な論文は大学院の紀要に掲載することにしている。
＜政治経済学研究科＞
修士論文によって成果を測定する。その成果の発表の場として公聴会がある。
＜人間社会研究科＞
修士論文、博士論文によって成果を測定している。なお、課程博士の論文提出に際しても、論文博士と同様に、原則として、原著論文３本以上の研究業績を挙げていることを要件としている。なお、論文は大学院の紀要に投稿するように指導を行っている。人間社会研究科における学習成果を測定するためのその他の評価指標としては、臨床心理士の資格試験の合格率、合格者数、生理人類士準１級、言語聴覚士国家試験の合格者数などを用いている。

267

＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程においては、下記に記す留学生以外の学生を平成 27 年度
末時点では迎えていないこともあり、学習成果を測定する評価指標の開発は行っていない。
なお、本研究科では、協定校である中国の人民大学から交換留学生を毎年度１人受け入れている。彼等のうち数名は、本学において高度な仏教学研究の手法を身につけ、学位論文執筆に十分な学力を蓄え、帰国後に学位論文を完成させ、研究職として就職している。これらのことから、本研究科での学習成果は国際的にも十分に評価でき得るレベ
ルに達しているものと考えられる。
＜環境学研究科＞
修士論文や修士制作の評価によって成果を測定する。その成果の発表の場として公聴会がある。
＜教育学研究科＞
修士論文の内容が、学生の学習成果を測定する重要な指標となる。その成果の発表の場として公聴会があり、かつ優秀な論文は教職研究センターや各学会等の紀要に投稿・掲載することにしている。

＜薬科学研究科＞
博士課程の学生について、学習成果の第１次的な評価指標は博士論文である。大学外での成果発表（学会発表や学術雑誌での論文の公刊）はより客観的な評価指標となるので、それを義務づけている。また、年に１回研究科内で研究進捗報告会を行い、その際に研究の進捗状況を確認するとともに、今後の方向について全教員から意見が出る。
修正課程の学生について、学習成果の第１次的な評価指標は修士論文である。また、指導教員が担当する選択領域の「特論」、「特別研究演習１」ならび「特別研究１」を１年次に、２年次には、「特別研究演習２」ならび「特別研究２」を履修するように科目配置がされている。各科目の成績評価を実施する際に、学生の学修成果を測定している。
＜看護学研究科＞
修士論文ならびに博士論文による学位論文審査及び最終試験によって成果を測定している。また、その成果の発表の場として公聴会がある。
修士課程は平成 23 年度から修了生を輩出し、平成 27 年度には博士後期課程の修了生を３名出した。また、平成 28 年３月の時点で、修士課程「がん看護学」および「精神看護学」の専門看護師課程の修了生で、専門看護師の認定を受けたのは「がん看護」12
名、「精神看護」２名となっている。
268

各々の授業では、学生に授業への取組みの自己評価をしてもらい学習成果を測定することもあるが、研究科全体として、学習成果を測定することはまだ行っていない。
＜通信教育部人間学研究科＞
大学院通信教育部は平成 23 年３月に初めて修了生 30 名を送り出したが、平成 27 年
度の修了生は 67 名となっており、年々増加している。
＜通信教育部環境学研究科＞
特段の評価指標は設定していないが、特定課題演習による論文の評価によって成果を測定し、その成果の発表の場として口述試問（公聴会）がある。
b. 学生による自己成長評価＜文学部＞
平成 24 年度からは「武蔵野文学賞高校生部門」を創設。全国の高校に案内を送付している。これはＡＯ入試と連携して、優秀な学生の確保に貢献している。創作を指導しているという武蔵野大学文学部の知名度の向上にも役立っている。このことは、入試受験者の落ち込みを防ぐことに一定の効果をもっていると思われるし、本校文学部を第１志望とする学生が多いことへの支えともなっている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
学部独自の個人カードを作成、活用している。また、大学の e-clip も併せて活用し
ている。
＜法学部＞
法律学科
学内ＬＡＮである「ＭＵＳＣＡＴ」にある「e-Clip! 」（イー・クリップ）に学生が学年（前期・後期）ごとの目標・達成度・課題を記入することで、自己成長評価を行っている。また、アドバイザーの教員が確認し、・コメントを記入するなどして指導する形を取っている。
政治学科「平成 27 年度学生生活実態調査 学科別成長実感の肯定的回答度まとめ」をみると、本学科生は「立場を踏まえた意見の主張」などにおいて「成長実感の肯定的回答
度」が低かった。学科会で教員がそれを認識するとともに、ゼミ等でディスカッショ
ンをふやし、プレゼンゼミで改善していくことを確認した。

269

＜経済学部＞
両学科とも、各年次の修了時点において優秀な成績を収めた学生を成績優秀者として表彰している＜人間科学部＞
社会福祉学科では、卒業生アンケートを実施した（平成 21 年６月、1099 名対象/回
収率 10.9％)。「卒業後に大学に求める支援」では、専門職のためのスーパービジョン
32％、親睦会(同窓会)28％、国家資格合格支援 14％、卒業生のサポートグループ 13％、連絡網の整備(卒業生名簿の作成)８％、その他５％という回答であった。
なお、学部として、あるいは人間関係学科として、卒業生の自己成長評価について聴く機会は設けていない。
＜工学部＞
各学科のプロジェクト型授業で、社会との連携を経験することによってさまざまなフィードバックを受けることができる。このことが自己成長評価へと繋がる。
＜環境学部＞
各学科のプロジェクト型授業で、社会との連携を経験することによってさまざまなフィードバックを受けることができる。このことが自己成長評価へと繋がる。
＜教育学部＞
大学の教育実習・保育実習に継続して協力してもらっている幼稚園、保育所に就職した卒業生に関しては、実習訪問時に卒業生の評価を教員が直接聴くことができる。
＜薬学部＞
卒業生の評価については、平成 22 年度から開催している「卒業生の会」によって情報収集を行っている。
＜通信教育部人間科学部＞
平成 27 年度の卒業者数は 489 名であった。卒業時に実施するアンケートに回答した
120 名の卒業生のうち、認定心理士の資格取得を考えている卒業生は 37 名、社会福祉士の資格取得を考えている卒業生は 20 名であった。
卒業生は、資格試験の取得の過程で到達度を確認し、自身の成長を評価していくこと
になる。

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＜通信教育部教育学部＞
平成 27 年度の卒業生は 21 名になるが、卒業アンケートに回答した３名の中で教員の資格取得を考えている卒業生は３名であった。卒業生は、資格試験の取得の過程で到達度を確認し、自身の成長を評価していく。「大学全体」で記述した内容について実施している。
＜文学研究科＞
すべてが少人数の授業である各講座において、学生の成長過程を各教員が把握し、教員全員参加の会議において随時情報を交換している。また一年次から修士論文の指導教員が決定されているため、担当教員が密接に指導することによって、学生の成長の過程を確認することができる。
＜言語文化研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。
＜政治経済学研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。
＜人間社会研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。また、研究科として、修了生を修了後組織化し、就職先の状況や研究科の教育研究が役立ったかなどの自己成長評価を聴く機会は設けていない。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程では、平成 27 年度までは中国からの協定留学生が毎年度、在籍していたのみであるので、学生による自己成長評価は行なっていない。
＜環境学研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。
＜教育学研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。

＜薬科学研究科＞
研究発表会並びに学外での発表や論文の制作の課程が自己評価へとつながる。

271

＜看護学研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。
＜通信教育部人間学研究科＞
50 名の修了生にアンケートを実施した結果、25 名から回答が寄せられた。
「特定課題研究演習」の満足度は高かった。「本学で学んだことを今後のどのように活かしていく
予定ですか」という設問に対しては、現在の仕事に役立てる（80.0%）、将来の仕事(転職)に役立てる（36.0%）、大学院博士課程進学が決定している（4.0%）、大学院博士課程
進学を検討中である（44.0%）、大学院修士課程への再度入学が決定している（4.0%）、
大学院修士課程への再度入学を検討中である（16.0%）、四年制大学への再度入学が決まっている（4.0%）、自学自習で教養を深める（24.0%）、人生･生活に役立てる（56.0%）という結果であった＜通信教育部環境学研究科＞
研究計画書の指導、作成によって学生の自己評価を促している。
(２) 学位授与(卒業・修了認定)は適切に行われているか。
a. 学位授与基準、学位授与手続きの適切性＜大学全体＞
学位の授与の手続きは大学学則（22 条、22 条の２）、通信教育部学則（17 条、18 条）、
大学院学則（12 条、12 条の２）
、大学院通信教育部学則 18 条、学位規程、学部生卒業に関する規程、各研究科の学位論文の取扱内規等に定められている。各条項に従い、教授会、研究科委員会、教務運営会議で審議・協議を行い、学長が卒業を認定した者に対して学位を付与している。また、すべての学部・学科の学生に対し、卒業所要単位の充足とは別に、ＧＰＡ 2.00 以上の卒業基準を設けている。更に、進級基準としては１年次に“武蔵野ＢＡＳＩＳ”における取得基準単位を設定するとともに、各学年の進級時にもＧＰＡによる進級基準を設けている。これらはポータルサイト上で学生に示すとともに、厳正に運用し、成績評価・単位実質化の保証に向けた取組みとして鋭意実践している。
なお、本学の教育課程は、「学位授与方針」の実現のために策定した「教育課程の編成方針」に基づき編成し、成績認定・卒業認定を行っている。そのため、卒業認定者は学位授与方針に合致することとなる。
＜文学部＞
文学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、文学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行って272

いる。また、「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
①在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（128 単位）を満たす
こと②学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること
平成 26 年度入学生より卒業要件単位数は 124 単位となった。 400 字詰 50 枚以上という卒業論文の作成は、学生にとっては貴重な体験で、これを達成することによって、大きな達成感と自信が得られることだろう。なお、現在、大学院の文学研究科修士課程の修士論文の評価ポイントについてはマニュアルを設定しているが、より簡略化したものを学部の卒業論文の評価に適応できないか検討中である。
ＧＰＡ 2.0 という学習到達目標は、多くの学生にとっては無理なく到達できるものと考えられるが、一部の学生にとっては負担となっている。ことに教職課程の授業を登録しながら学期の途中で放棄してＸ評価を受けた学生は、結果としてＧＰＡが下がり、卒業が困難になるケースも出ている。授業を途中で放棄しないように指導をし、実際にＧＰＡが下がってしまった学生についても、適切に指導をして、ＧＰＡを上げる努力をさせなければならない。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
グローバル・コミュニケーション学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、グローバル・コミュニケーション学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。また、「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たすこと② 学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること＜法学部＞
法学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規定に従い教務運営会議、法学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たす
こと② 学習到達目標であるＧＰＡ2.0 を達成すること273

＜経済学部＞
経済学部の学位授与は、教務運営会議、経済学部教授会（卒業判定）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行われる。その際、教授会では「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」により、以下の２つの要件に基づいて、卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 在学年数及び学部において定めた卒業要件単位数を満たしていること② 学習到達目標であるＧＰＡ2.0 以上を達成していること。
＜政治経済学部＞
政治経済学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、
政治経済学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。また、規程に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たすこと② 学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること＜人間科学部＞
人間科学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、人間科学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、規程に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
①在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数を満たすこと②学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること＜工学部＞
工学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、工学部
教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、規程に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たすこと② 学習到達目標であるＧＰＡ 2.00 を達成すること274

＜環境学部＞
環境学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、環境学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、規程に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（2013 年度入学生 128
単位、2014 年度入学生 124 単位）を満たすこと②学習到達目標であるＧＰＡ 2.00 を達成すること＜教育学部＞
教育学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、教育学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、学則に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
① 学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たす
こと② 学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること＜薬学部＞
薬学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、薬学部
教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」に基づき以下の３つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
①在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（学則変更に伴い、現
在は学年により総単位数が異なる）を満たすこと②学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること、③卒業年度後期に実施される５回の卒業試験において薬学部の基準以上の成績であること。
なお、薬学部においては、更に各学年に進級要件となるＧＰＡ基準と基準科目を設けている。
＜看護学部＞
看護学部の学位授与は、「大学全体」の記述のとおり規程に従い教務運営会議、看護275

学部教授会（卒業判定会議）の厳格な審議を経て、学長が卒業を認定した者に対して行っている。
また、「武蔵野大学学部生卒業に関する規程」に基づき以下の２つの基準に基づいて教授会にて卒業の可否を判定し、適正に学位を授与している。
①在学年数及び学部において定めた科目区分の卒業要件単位数（124 単位）を満たす
こと②学習到達目標であるＧＰＡ 2.0 を達成すること
なお、看護学部においては、更に各学年に進級要件となるＧＰＡ基準と基準科目を設けている。
＜通信教育部人間科学部＞
学位授与は通信教育部学則第５章の規定に基づき厳正に行い、「通信教育部委員会」
において卒業認定をしている。
＜通信教育部教育学部＞
学位授与は通信教育部学則第５章の規定に基づき厳正に行い、「通信教育部委員会」
において卒業認定をしている。
＜文学研究科＞
必修科目を含む合計 30 単位以上を修得した者又は修得見込みの者が、修士論文を提出し、最終試験に合格の上修了認定された者に学位／修士（文学）を授与している。
修士論文の審査は、学位規程に従い、教員１名を主査、１名を副査とした審査委員会を設置し、審査を行う。審査委員会は、審査の結果について審査報告書を研究科長に提出し、研究科長は研究科委員会の審議を経て最終の合否を判定する。
このように、審査委員会による審査と研究科委員会による最終判定によって、学位審
査・修了認定の客観性・厳格性を確保している。
＜言語文化研究科＞
各コースそれぞれの履修モデルに準じて、必修科目を含む合計 30 単位以上を修得した者又は修得見込みの者が、修士論文若しくは特定課題研究の成果を提出し、最終試験に合格の上修了認定された者に学位、修士（文学）又は修士（日本語））を授与している。
修士論文・特定課題研究の審査は、学位規程に従い、教員１名を主査、１名を副査とした審査委員会を設置し、審査を行う。審査委員会は、審査の結果について審査報告書
を研究科長に提出し、研究科長は研究科委員会の審議を経て最終の合否を判定する。
このように、審査委員会による審査と研究科委員会による最終判定によって、学位審
276

査・修了認定の客観性・厳格性を確保している。
＜政治経済学研究科＞
必修科目を含む合計 30 単位以上を修得した者又は修得見込みの者が、修士論文を提出し、最終試験に合格の上修了認定された者に学位（修士(政治経済学)）を授与する。
修士論文の審査は、学位規程に従い、主査１名、副査１名で審査委員会を設置し、審査を行う。審査委員会は、審査の結果について審査報告書を研究科長に提出し、研究科
長は研究科委員会の審議を経て最終的な合否を判定する。
このように、審査委員会による審査と研究科委員会による最終判定によって、学位審
査・修了認定の客観性・厳格性は確保できる。
＜人間社会研究科＞
学位授与は、修了要件単位（修士課程は人間学コースが 30 単位以上、臨床心理学コースが 34 単位以上、
言語聴覚コースが 85 単位(社会人１年制短期コースが 30 単位以上)、
実践福祉学専攻が 30 単位以上（社会人１年制短期コースは 26 単位以上）。博士後期課程は 20 単位以上）の修得を厳格に適用し、それに基づいて研究科委員会における判定
会議において決定している。学位の名称は、修士（人間学）、修士（臨床心理学）、修士（社会福祉学）博士（学術）である。
修士論文（言語聴覚コース及び社会人１年制短期コースは特定課題研究演習）については、まず研究科長が研究科委員会の議を経て審査委員会（主査（研究指導者）１名、副査１名）を設置し、審査委員会による学位論文の審査及び最終試験の結果報告書を研究科長に提出する。研究科長は、この報告書に基づいて、研究科委員会において修士論
文の合否判定を行っている。
博士論文については、研究科長が研究科委員会の議を経て審査委員（主査１名（研究指導者以外）、副査２名以上（１名は学外））による審査委員会を設置し、審査委員会による論文審査、口述試問並びに公聴会を経て、審査報告書を研究科長に提出する。この報告書に基づいて、研究科委員会において博士論文の合否判定を行っている。
修士論文、博士論文の審査、学位授与については、以上のような手続きを経て行っており、その厳格性と客観性は十分に確保している。
＜仏教学研究科＞
仏教学研究科博士後期課程における学位授与基準は以下の通りであり、本学ホームページにも公開されている。
本課程の学位審査にあっては、以下を基準とする。
１．学位論文の内容に、該当する専門分野のこれまでの研究を踏まえた学位申請者の十分な独創性があり、該当分野の学理究明と発展に貢献するものと認められること。
277

２．学位論文を構成する内容について、学位申請者が主たる著者となっている論文が学位論文審査内規で定めた件数以上あること（ここでいう論文とは、原則として査読付きの学術誌に掲載したものを指す）。
３．研究成果の発信のために十分な発表技能を有すること。
なお、学位授与の手続きは次の通りである．研究科長が研究科委員会の議を経て審査委員（主査１名（研究指導者以外）、副査２名以上（１名は学外））による審査委員会を設置し、審査委員会による論文審査、口述試問並びに公聴会を経て、審査報告書を研究科長に提出する。この報告書に基づいて、研究科委員会において博士論文の合否判定を行うことになっている。
なお、本研究科博士後期課程においては、平成 27 年度までは、留学生以外の学生を未だ受け入れるにいたっていないため、現時点では学位授与は行われていない。
＜環境学研究科＞
必修科目を含む合計 30 単位以上（社会人１年制短期コースは 24 単位以上）を修得した者又は修得見込みの者が、特定課題研究の学位論文を提出し、最終試験に合格の上修了認定された者に学位（修士(環境学)）を授与する。
学位論文の審査は、まず研究科長が、研究科委員会の議を経て審査委員（主査１名、副査１名）を決定の上審査委員会を組織する。次に審査委員会は、審査委員による口述試問を経て、学位論文の審査及び最終試験を行い、その結果報告書を研究科長に提出する。研究科長は、この報告に基づいて研究科委員会で最終的な合否判定を行う。
本研究科では、研究の中間報告会及び修士論文・修士制作公聴会（公開発表）を公開とし、指導教員を中心にした閉鎖的な指導と、学位審査・修了認定にならないよう制度的に客観性と厳格性を保つようにしている。
なお、本研究科は平成 23 年度に完成し、第１期生を輩出した。
＜教育学研究科＞
各専修免許それぞれの履修モデルに準じて、必修科目を含む合計 30 単位以上を修得した者又は修得見込みの者が、修士論文の成果を提出し、最終試験に合格の上修了認定された者に学位（修士（教育学））を授与している。
修士論文の審査は、学位規程に従い、教員１名を主査、１名を副査とした審査委員会を設置し、審査を行う。審査委員会は、審査の結果について審査報告書を研究科長に提出し、研究科長は研究科委員会の審議を経て最終の合否を判定する。
このように、審査委員会による審査と研究科委員会による最終判定によって、学位審査・修了認定の客観性・厳格性を確保している。

278

＜薬科学研究科＞
博士の学位は、必修科目を含む特別実験・演習・実習の合計 32 単位以上を修得した者、又は修了予定日までに修得することが確実な者で、かつ、学術雑誌に英文原著主論
文１報以上を掲載、あるいは掲載が受理されていることを要件とし、博士論文の審査に合格の上、修了認定された者に学位を授与する。研究科長は、学位申請者から提出された学位論文審査願他の提出書類について研究科委員会に報告するとともに、学内発表会を開催し、申請者の口頭発表並びに質疑応答を行う。申請者の発表内容に基づき、研究科長は、研究科委員会の議を経て審査委員会（主査１名（研究指導者以外）、副査２名以上）を設置し、審査を付託する。審査委員会は、最終的に学位論文に関係ある内容について口述試問による試験を行い、審査結果を研究科長に報告する。研究科長は、報告に基づき研究科委員会で審議を行い、博士の学位授与の合否を決定する。
博士論文の審査、学位の授与は、以上の手続きによって厳格性と客観性を保つことができる。
修士の学位は、選択した領域の特論科目２単位、演習科目８単位、研究科目 16 単位
及び他領域の特論科目４単位、計 30 単位以上を履修した上で修士論文の審査に合格し、修了認定された者に学位を授与する。研究科長は、学位申請者から提出された学位論文について研究科委員会に報告し、研究科委員会の議を経て審査委員会（主査１名、副査１名）を設置し、審査を付託する。学内発表会を開催し、審査委員会は、申請者の口頭発表並びに口述試問による試験を行い、審査結果を研究科長に報告する。研究科長は、報告に基づき研究科委員会で審議を行い、修士の学位授与の合否を決定する。
修士論文の審査、学位の授与は、以上の手続きによって厳格性と客観性を保つことができる。
なお、薬科学研究科として、学位論文審査及び最終試験に関する要項を作成し、審査基準について明確に規定していることを付記する。
＜看護学研究科＞
修士課程においては、必修科目を含む合計 30 単位以上（がん看護学選択者は 32 単位以上）を修得した者又は見込みの者が、修士論文を提出し、最終試験（論文審査・口述試験）に合格の上、修了認定された者に学位（修士(看護学)）を授与する。修士論文の審査は、学位規程に従い、主査１名、副査２名以上で審査委員会を設置し、審査を行う。
博士後期課程においては、必修科目を含む合計 14 単位以上を修得したもの、または終了予定日までに修得することが確実で、かつ２名以上のレフェリーによる審査のある
看護系雑誌に論文(筆頭著者)1 報以上を掲載あるいは掲載受理されていることを博士論
文審査申請要件とし、かつ必要な研究指導を受けた上で博士論文を提出し、最終試験(論文審査・口述試験)に合格した者には、博士後期課程を修了したと認め、学位(看護学博士)を授与する。博士論文審査は、学位規定に従い、主査１名および２名以上の副査に279

よる審査委員会を設置して審査を行う。
修士論文ならびに博士論文審査委員会において主査は指導教員以外の看護学研究科の教員が当たる。審査においては、学位論文審査及び最終試験の評価にのっとり審査を実施する。審査委員会は、審査の結果について審査報告書を研究科長に提出し、研究科
長は研究科委員会で審議の上最終の合否を判定する。このように審査委員会による審査と研究科委員会による最終判定によって学位審査・修了認定の客観性・厳格性が確保できる。
なお、本研究科修士課程は平成 23 年度にまた博士後期課程は平成 27 年度に完成し修了生を出している。
＜通信教育部人間学研究科＞
学位授与は大学院通信教育部学則第５章の規定に基づき厳正に行い、「大学院通信教育部研究科委員会」において修了認定をしている。また、「特定課題研究演習」で執筆した論文については、公聴会を開催している。
＜通信教育部環境学研究科＞
学位授与は大学院通信教育部学則第５章の規定に基づき厳正に行い、「大学院通信教育部研究科委員会」において修了認定をしている。また、「特定課題研究演習」で執筆した論文については、口述試問（公聴会）を開催している。
２ 点検・評価(１) 効果が上がっている事項＜大学全体＞
平成 16 年度に開始したブランド展開プロジェクトは、各学科の教育目標に沿った成果を上げる例が増えており、成果測定の機能を果たしている。なお、単位の実質化については、１年次に取得基準単位を設けるとともに卒業基準としてＧＰＡ 2.00 を設定し、厳格な運用をすることで強化を図っている。
＜文学部＞
すべての学生に卒業論文を書かせているが、これは学生にとっては自信となっている
し、学外からも評価されている。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
TOEIC をブランド展開プロジェクトの成果指標とし、学生に受検を義務化していることにより、明確な目標のもとで着実に学習に取り組むことができている。

280

＜法学部＞
法律学科
大教室双方向授業については、教育効果・教育生産性の向上に成果が見られるので、今後導入する科目を増やして、本学科の教育の特徴としていきたい。
＜経済学部＞
経済学科：各学年毎に総合ＧＰＡ、経済学専門科目の成績優秀者の表彰制度を設け、学修に対するモチベーションの向上を図っている。
経営学科：新入生に向けて経営学基礎の講義を通じて、教員全員がオムニバス形式
で学科科目のモジュールを説明し、将来のキャリア意識を高め、目標に即した履修ができるよう心掛けている。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
卒業研究を必修とし、全学科生が卒業論文を作成することで、４年間の学修の成果を形にしている。
経営学科
新入生に向けて、経営学基礎の講義を通じて、教員全員がオムニバス形式で、学科科目のモジュールの説明をし、将来のキャリア意識を高め、目標に即した履修ができるように心がけている。一定の成果を上げていると考える。
＜人間科学部＞
人間科学科ではブランド展開の目標の中で、大学院進学者数、精神保健福祉士国家試
験合格者数、認定心理士資格認定数、生理人類士取得者数などにおいて注目すべき成果が上がっている。
精神保健福祉士国家試験の本学学生の合格率は毎年度全国平均を上回っており、平成
26 年度は 92.3％（全国 61.3％）、平成 27 年度は 93.3％（全国 61.6％）である。担当教員による対策講座、予備校講師による特別受験対策講座、学生の自主的勉強会のサポートなど、独自の受験対策を講じてきたことによる成果である。なお、国家試験合格者の殆どが精神保健医療福祉の現場に精神保健福祉士として就職している。また、生理人類士の資格試験においても成果が挙がっており、毎年度、全国トップの合格者数を出している。
社会福祉学科では、年度ごとにブランド展開の到達目標の指標として、就職率、社会福祉専門知識・技能を活かした就職率、社会福祉士国家試験合格率などをあげ、さらにその大目標を達成するため、福祉系公務員合格者数、医療ソーシャルワーカー就職者
数、卒業生のサポートと税厚生との連携強化などの具体的目標を掲げ、目標達成に取り
281

組んでいる。
また、人間科学科の就職希望者の就職内定率は、平成 25 年度が 85.5％、平成 26 年
度が 95.9％、平成 27 年度が 100％と、上昇傾向にあり、高い水準になっている。これは、学科内の新年度ガイダンスで就職キャリア開発課と共同で学生の就職支援ガイダン
スを行い具体的な対応策への導入を推進しているほか、ゼミにおけるキャリア形成の動機づけの向上が功を奏していると考えられる。また、就職希望者だけでなく大学院進学
希望者にむけた進路決定者からの懇談会も毎年度 12 月に実施しており、学生の意欲や知識の向上を促している。
＜工学部＞
開設 1 年を過ぎた時期であり、まだ効果が上がっている事項は明確でない。
＜教育学部＞
語学等に関する全国的な検定の受験は、科目の成績とは別の客観的評価を得ることができ、学習成果の測定に効果が上がっている。
＜薬学部＞
ＧＰＡ制度の導入により、学生においては自分の成績を客観視することが可能になった。ＧＰＡの結果に基づき、アドバイザーが成績不良者に早期の対応を行い、学習意欲を高めるようにしている。その結果、４年制卒業学生の国家試験合格率は平成 19 年度
が 89.3%、平成 20 年度が 92.4% 、６年制になった平成 23 年度以降平成 27 年度までの新卒者合格率は、平成 23 年度

98.4%、平成 24 年度 83.2%、平成 25 年度

85.6%、平成 26 年度 76.5%、平成 27 年度 96.5%であり、いずれの年度においても全国平均合格率に比較して高かった。さらに、薬学共用試験においては、平成 21 年度に第 1 回が始まって以来平成 27 年度の第７回まで全員合格を果たしている。
これらの結果から鑑みるに、学習成果は十分到達していると判断する。
＜看護学部＞
武蔵野ＢＡＳＩＳの進級基準ならびに看護学部の進級基準にのっとり各学年ごとに学習内容が習得されているか判定を行っている。最終的な成果指標である看護師/保健師国家試験合格率は、
第１回生 100％/92％、第２回生 98.9％/88％、第３回生 100％/90％、第４回生 99.0％/99％、第５回生 100％/97％、第６回生 99％/100％、第７回生 100％/95％
であり、また就職率は毎年度ほぼ 100％であったことから、教育目標に沿った成果が上がっている。

282

＜通信教育部人間科学部＞
平成 24 年度から平成 27 年度までの４年間で、認定心理士を取得した卒業生は 613 名であった。心理学専攻の基礎から応用まで段階的に心理学を学ぶことができる科目設定とカリキュラムが、認定心理士取得希望者の学習意欲に適応しているとみることができる。
平成 23 年度に社会福祉専攻が開設し、同年度、４年次編入生が卒業時に社会福祉士
受験を行った。以降、平成 27 年度まで、通信制の社会福祉系大学においては、社会福祉士の合格率（卒業見込および既卒の合計）は５年連続第 1 位となっている。通信教育
システム（WBT）での学習方法と、演習・実習科目の実践的な学びが国家資格合格の後押しになっていると考えられる。
看護学コースでは、平成 24 年度より、看護学学士の学位取得希望者を対象に、「学位取得に向けた懇談会」を開催し、研究テーマの立て方、論文構成の方法等についてグループディスカッション等を通じながら、まとめていくプログラムを行っている。
＜文学研究科＞
主査となる指導教員、アドバイスを行う副査だけでなく、学生のプレゼンテーションの場を年に３回設けているので、その場で教員全員がアドバイスし、評価の基準についてもディスカッションしている。
＜言語文化研究科＞
優秀な修士論文を紀要に掲載することにより、学生のモチベーションを向上させ、学生全体の学習成果の向上へとつながっている。
＜政治経済学研究科＞
必修科目である「シティズンシップと市民社会」を履修したうえで、修士の学位取得者を合計 43 人輩出した。また、公認会計士、税理士等の専門職業の資格を取得して、社会に貢献する人材を輩出している。
＜人間社会研究科＞
人間学専攻臨床心理コースでは、臨床心理士の資格取得を到達目標として掲げている。
人間学専攻言語聴覚コース(社会人１年制短期コースを除く)では、言語聴覚士の国家資格取得を到達目標としている。指導教員の個別指導を強化するとともに、担当教員やTA による実習指導の充実を図り、多くの合格者を輩出している。
＜環境学研究科＞
平成 27 年度に「研究指導計画」を明確化し、最終試験の判定は、修士論文・修士制
283

作公聴会（公開発表）の後に行うこととすることにより、制度の客観性と厳格性をより高めた。
＜教育学研究科＞
優秀な修士論文を紀要に掲載することにより、学生のモチベーションを向上させ、学生全体の学習成果の向上へとつながっている。

＜薬科学研究科＞
薬科学研究科で作成している学位論文審査及び最終試験に関する要項および指導ス
ケジュールに基づき、博士課程および修正課程ともに、学位審査の手続きは適切に行われている。
＜看護学研究科＞
修士課程および博士後期課程とも学位授与のための学位論文審査及び最終試験の評
価基準に則って、主査を含む３名以上の審査員で評価されており手続きは適切に行われている。
＜通信教育部人間学研究科＞「特定課題研究演習」で執筆した論文については、全員が公聴会で発表し、指導担当
教員以外の複数の教員も必ず出席していることから、学位授与は適切に行われていると言える。
＜通信教育部環境学研究科＞
本専攻は、平成 25 年４月から開講したため、修了生の数はまだ多くはないが、年ごとに応募者・入学者が増加していることから、教育目的や内容には一定の評価は得られているものと考える。
(２) 改善すべき事項＜大学全体＞
学生の教育成果を測定するための第一義的な指標は各学科目の成績であるが、今後は、科目ごとの成績分布データを各学科で共有し、評価の客観性・厳格性を高めていく必要がある。学部学生の自己成長評価のツールである「Clip!」は学生手帳に収録しているため、記入スペースが少なく、また、アドバイザーの教員は学生との面談時のわずかな時間に記載内容を確認することとなり、適切な把握とアドバイスを行う上で支障があった。そのため、平成 23 年７月から Web システムとしてポートフォリオ機能を強化し、
e-clip!としてネット上で展開するようにした。年度途中からの導入であったため、新284

入生と就職活動を行う３年次には、特に積極的に学生手帳から転記し活用するように働きかけたが、今後は全学年にわたって活用を徹底させる必要がある。
大学院生の自己成長評価は、論文指導や発表の過程における自らの気づきを期待する
ものにとどまっている。大学院における教育の成果をより一層を上げるため、大学改革とあいまって学部との連携強化について検討する必要がある。
また、学部卒業生、あるいは大学院の修了生を卒業後に組織化し、就職先の状況や大学・大学院での教育・研究について評価を集約する体制が十分に作られていない。
＜文学部＞
卒業時に必要なＧＰＡが得られない学生が出てきている。早い段階で対応しなければならない。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
外国語運用能力を、特定の資格試験や検定試験で評価することについては、一定の信
頼性と意義があるが、スコアのみが一人歩きしないような認識が必要である。
＜経済学部＞
両学科とも、学科設置後間もなく、現時点での大きな改善点は見当たらない。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
就職活動との関連で、卒業論文の指導・執筆時間が取れないという状況に対処する必要がある。
経営学科
設置して間もないので成果を見て検討したい。
＜人間科学部＞
人間科学科ではキャリア支援においては、内定率は高い水準を推移しているが、学生によっては卒業の迫った時期まで就職活動を続けているものも一部いる。早期に進路決定がなされるためには、ゼミにおける指導教員だけでなく就職・キャリア開発課との連動によるキャリア支援が重要であるので、４年次のみならず、早期にキャリア形成に関わる支援や動機づけを行うことが求められると考えられる。
社会福祉学科では、就職率 100％達成及び就職の質の向上を目指すさらなる創意工夫に取り組むことはもちろん、ブランド展開の到達目標指標を学生の状況に合わせて、再検討を要するものと思われる。
学部独自の同窓会組織がないため、卒業生の活躍状況や意見等の把握、それに基づく
285

教育効果の測定やアフターケアが行えていない。
＜工学部＞「学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用」に関して、各学生が「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかの指標開発については今後の課題である。
＜環境学部＞「学生の学習成果を測定するための評価指標の開発とその適用」に関して、各学生が「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかの指標開発については今後の課題である。
＜教育学部＞
学科科目に関しては利用できる適切な外部検定が存在しない。また学科全体として、卒業後の自己評価を聴取する機会や大学教育に対する評価の機会を設けていない。
＜薬学部＞
既に、外部評価として薬学教育評価機構による自己点検評価が行われることが決定されている。今後、総合的に検証を行っていく必要がある。
＜看護学部＞
今後卒業生が増えていくに従い、学内における学習成果の内部評価のみならず、卒業
生の自己評価、本学部に対する評価など外部評価をしていく必要がある。教育目標の外
部評価を含め、学部内の評価方法、評価指標を開発していく必要がある。
＜通信教育部人間科学部＞
必ずしも資格取得を目的としていない学生に対しても、個々の学習ニーズに対応でき
るカリキュラム編成をしていく必要がある。
＜通信教育部教育学部＞
社会人の学生が多いため、それぞれの職場等で活かすことができる実践的な教育編成を行う必要がある。
学科科目に関しては利用できる適切な外部検定が存在しない。また学科全体として、卒業後の自己評価を聴取する機会や大学教育に対する評価の機会を設けていない。
＜文学研究科＞
最終的な論文審査は主査に任されているので、より客観的な基準の設定について議論する必要がある。
286

＜人間社会研究科＞
研究科独自の同窓会組織がないため、卒業生の活躍状況や意見等の把握、それに基づく教育効果の測定やアフターケアが行えていない。
＜仏教学研究科＞
授業評価アンケート等を実施し、学生の自己成長評価を把握するように努めなければな
らない。
＜環境学研究科＞
中間報告会の発表までは進むものの、その後の修士論文（特定課題研究）の完成に至らない学生が見られる。
＜教育学研究科＞
学生主体の活動として修士論文中間発表会を行っているが、その日程、時間帯、運営方
法等について、さらに効果的なものとなるように検討する。

＜薬科学研究科＞
博士課程の学生については、１年次および２年次終了時に、研究進捗状況報告会を実施、研究科教員による、学生への教育効果の検証が行われている。修士課程においても、同様の検証の必要性を検討したい。
＜看護学研究科＞
修了生を送り出すことに伴い、教育目標に沿った成果が上がっていると判断できるが、今後学位論文審査及び最終試験の評価基準と関連させた評価指標を設定し、評価していく必要がある。
＜通信教育部人間学研究科＞
社会人の学生が多いため、それぞれの職場等で活かすことができる実践的な教育編成を行う必要がある。
＜通信教育部環境学研究科＞
通信制の大学院の特徴として、メールを通じた論文の添削指導がある。学生の大多数は社会人であり、通学制の学生と比べてもその論文の質はより高い場合が多い。そのため、添削にはより丁寧に対応する必要があり、それに要する時間は、かなり大きいものがあるが、一年次の共通必修科目の教員の負担がやや偏っているきらいがある。

287

３ 将来に向けた発展方策(１) 効果が上がっている事項について＜大学全体＞
ブランド展開やＧＰＡ等の指標に関するデータは、主に当該事項を主管する部署や会議が分析を行っている。今後は各指標の総合的かつ有機的な分析を行い、それをもとに、単位の実質化と同時に教育の質保証に向けた教育課程と教育組織の有機的連携のあり方について踏み込んだ議論・検討を進めていく。
＜文学部＞
ほとんどの学生が卒業論文を書いて卒業しているが、途中で挫折する学生がわずかながら存在することも事実である。早い段階での適切な指導が必要である。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
TOEIC の平均点も徐々に上昇している。
＜経済学部＞
両学科ともインターンシップの受講者が増加してきているが、さらなる充実を図る。
＜政治経済学部＞
政治経済学科レポートは異なる卒業論文の執筆は講義を受講するのとは違い、能動的な活動を通じて長文作成の体験をすることができる。
経営学科＞
設置して間もないので特筆すべき事項はない。
＜人間科学部＞
キャリア支援においては、1 年生におけるフィールドスタディーズでの国内外での体験学習の機会を用意することに加え、学科として全学でのインターンシップやキャリア支援の制度の利用を促す体制をとっており、これらが就職内定率の向上につながっている。今後は、企業でのインターンシップや学内外でのボランティア活動などを、学生が行う機会を増やすことで、大学卒業後のキャリア形成がより充実するものと考えられる。
平成 26 年度

福祉系を含む公務員合格者が初めて 20 名を超え、今後も増加傾向にある。その校長の影響を受け、これまで準公務員と位置付けていた「社会福祉協議会、社会福祉事業団」等への就職も就職率維持向上に寄与している。それは、学科に充てられたブランド予算を活用し、公務員教養試験の「面接対策、論文対策等のワンポイント講座（公務員合格者全員受講）」を行ったことも大きな要因であり、継続して行っている
ところである。
288

並行して、学科キャリアアドバイザーとの面談、情報提供、ゼミ担当教員との面談など個別支援も個々の学生に合わせ、適宜実施している。
卒業生と在校生との連携強化については、社会福祉特講Ⅰ（平成 27 年度より「社会福祉職業論」）及び就職キャリア開発委員会行事、むらさき会（同窓会）社会福祉学科
支部行事での懇談会、講演会や交流会を企画して、在校生は具体的な目標・行動計画を立てており、大いに刺激を受けている。
＜工学部＞
今後効果が上がっている事項を明確にし、将来に向けた発展方策を明らかにしていく。
＜教育学部＞
学科科目に関してはシラバス（到達目標、授業内容、評価）などを詳細に確認し、授業、評価が適切に行われているかの確認を行っている。
＜薬学部＞
全国的に見ても、大学薬学部・薬系大学で、進級基準としてＧＰＡを本格的に導入している大学は、数少ない。学生が常に自分の学修度を意識しながら年次を重ねていく本
学のシステムは、うまく機能していると思われる。今後もこのシステムを継続していくことで、教育効果は維持できると期待される。
＜看護学部＞
進級基準による学生の学習状況の評価は継続する。平成 27 年度に、ディプロマ・ポ
リシーを評価することを前提に、４年生の科目である「看護研究２(論文)」の評価にルーブリック評価を策定したので、今後、ルーブリック評価の結果の評価が必要となる。
＜通信教育部人間科学部＞
引き続き、資格取得希望者に対しては、効果的な学修成果が得られるよう、学習内容の点検、演習・実習等スクーリング授業の学習プログラムの検証を行っていく必要がある。
あわせて、心理学専攻での演習科目「カウンセリング演習」の開講、看護学コースの学位取得に向けた科目｢看護研究法｣開講を準備していく。
＜文学研究科＞
学生たちをまじえてコミュニケーションの場をさらに増やしたい。
＜言語文化研究科＞
授業後の振り返りシートの活用、レポート内容などにより、成長を図っている。
289

＜人間社会研究科＞
実践福祉学専攻では社会福祉及び関連領域で実践を行っている学生の教育・研究指導を行っている。学生はそれぞれの専門領域に沿って科目を履修し、専門知識を身に着けるとともに実践を基にした研究論文を執筆することによって、実践現場に戻りさらに活躍をしている。
＜環境学研究科＞
引き続き、中間報告会や修士論文・修士制作公聴会の場を活用し、制度の客観性と厳格性を高め、より良い成果がでるようつとめる。
＜薬科学研究科＞
学位論文審査及び最終試験の評価基準に基づき公正な評価は実施されている。
＜看護学研究科＞
学位論文審査及び最終試験の評価基準に基づき公正な評価は実施されている。
＜通信教育部人間学研究科＞「特定課題研究演習」で執筆した論文を通信教育部紀要『人間学研究論集』に投稿できるようにしたことは、学位授与の適切性を検証する意味で、効果が上がっているといえる。
＜通信教育部環境学研究科＞
通信制の大学院は多くが社会人であり、多様な経験と高い問題意識を持った学生が多いこともあり、今後とも、定員の充足に安住せず、その要請に応える教育内容の改善につとめる必要がある。
(２) 改善すべき事項について＜大学全体＞
大学院の教育の成果を向上させるために、今後は各研究科委員会や研究科長会議が大学の改革と密接に連携するとともに、基礎学部の教育目標をより高次に発展・昇華させて行く。
Clip！については、Web システムとしてポートフォリオ機能を強化し、e-clip!としてネット上で展開し、より利便性・機能性を向上させ、各学生の成長の軌跡の把握と自己分析に供する。
学部卒業生については、現在全学的な校友会組織による活動が主となっているが、今後学科別校友会組織の制度化を行う。これにより、卒業生と学科の学生及び教員との関290

係を強化し、卒業後の成長を確認する機会や学部に対する評価、就職先の状況などの情報を集約する体制を整える。
＜文学部＞
入学後に別の目標が見つかって、退学する学生がいることは事実であるが、それは積極的な進路変更なので認めるべきであろう。そうではなくて、ＧＰＡの不足で卒業が危うくなる学生がいる。不用意に教職課程を選択して途中で止めた場合に、悪い評価が残ってしまい、取り戻せないケースがあるので、事前に充分に説明して対応したい。
＜グローバル・コミュニケーション学部＞
TOEIC のみならず、TOEFL や IELTS などの検定試験や資格試験も導入していく。
＜経済学部＞
両学科とも学科設置後間もなく、現時点での大きな改善点は見当たらない。
＜政治経済学部＞
政治経済学科
卒業論文は集大成であるとするならば、卒業論文の選択化を含めて十分な検討が必要である（ただし、募集停止により、学科としての改善はできない）。
経営学科
設置して間もないので、成果を見て検討したい。
＜人間科学部＞
Web 上で学部学科独自の同窓会を組織し、卒業後のアフターケアを含めて卒業生と教員が自由に情報交換するような場を作るなど、卒後教育を充実させていくための方策を具体化する。また、卒業後の就労状況や離職率などを把握することによって、卒業後のケアがより効果的になるものと考えられる。
就職内定率については、近年高い水準となっているが、これらの水準が維持されていくためには、支援体制についても継続していくことが不可欠である。さらに、大学院進学率・進学者はやや低下傾向となっている。人間科学科から大学院の修士課程・博士課
程へと専門分野に関する継続した教育研究を進めていく体制が整えられていることから、将来研究職を志す学生のサポートを行う仕組みが充実することも必要であると考えられる。
社会福祉学科では卒業生のサポートについては、来学や電話等で申し出のあった卒業生については、その者の状況に応じて、支援しているが、組織的に系統だって実施しているとは言えない。社会福祉士国家試験受験対策支援を含めて工夫しなければならない
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と考える。それが普段の在校生支援にも活用できるものと思われる。
＜工学部＞
各学生が「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかの指標開発を行っていく。
＜環境学部＞
各学生が「育成する人材方針」をどれだけ身に着けたかの指標開発を行っていく。
＜教育学部＞
学科科目全体に関する客観的基準とはならないが、公務員保育士採用試験模試、小学校教員採用試験模試などは、一部学科科目の学習成果の客観的基準として利用できる。
大学として、これらの模試の受験を学生に奨励し、その成績の記録を大学側に残す体制を作る。
卒業生の自己評価等に関しては、大学卒業時にメーリングリストを作成し、大学教育に関する卒業後の評価を集計する。
＜薬学部＞
ＧＰＡ制度の導入効果の客観的な検証やカリキュラム改訂による効果の検証などについて、自己点検評価委員会を中心に検証していく必要がある。
＜看護学部＞
平成 21 年度に、卒業生の生涯教育の一環として同窓会を立ち上げた。平成 23 年度には卒業生の会を開き、自己評価や本学部の評価、就職先の状況等の情報交換を行う予定である。また、卒業後も一貫して自己研磨し、看護実践を改革しうる人材を行うため、卒業生からの情報を吟味し、卒業後の支援体制を就職先の施設と連携を含めて構築していく。
＜通信教育部人間科学部＞
引き続き、資格取得を目指さない学生のニーズをキャッチアップし、柔軟な学修が進められるようカリキュラムや科目構成について検討していく。
＜通信教育部教育学部＞
学科科目全体に関する客観的基準とはならないが、公務員保育士採用試験模試、小学校教員採用試験模試などは、一部学科科目の学習成果の客観的基準として利用できる。
大学として、これらの模試の受験を学生に奨励し、その成績の記録を大学側に残す体制
を作る。
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卒業生の自己評価等に関しては、大学卒業時にメーリングリストを作成し、大学教育に関する卒業後の評価を集計する。
＜文学研究科＞
現在はばらつきがある学生レベルだが、将来的にも全体のレベルを引き上げていきたい。
＜人間社会研究科＞
Web 上で研究科独自の同窓会を組織し、卒業後のアフターケアを含めて卒業生と教員が自由に情報交換するような場を作るなど、卒後教育を充実させていくための方策を具体化する。
＜環境学研究科＞
修士論文の完成に至らない理由は、学生により様々であり、一概に大学や指導教員の責めに帰することはできないが、指導教員を中心に、学生に対する出来る限りのサポートにつとめ、そのようなケースが無くなるように努力する。
＜教育学研究科＞
修士論文の質を一層向上させ、外部の学会での発表や紀要への投稿を促進する。

＜薬科学研究科＞
博士課程については、研究進捗状況報告会を継続する。修士課程については、教育目標に沿った成果を客観的に判断する機会について、研究会委員会および研究科教務委員
会で検討する。
＜看護学研究科＞
教育目標に沿った成果を客観的に判断するために研究科担当者会議で、評価指標・方法を作成し、今後はその指標にそって検討評価する。
＜通信教育部人間学研究科＞「特定課題研究演習」で執筆した論文については、公聴会によって指導担当教員以外の複数の教員も確認できるが、それは論文の一部であるため、全体の論文を複数の教員
によって確認する体制を検討する必要がある。
＜通信教育部環境学研究科＞
添削にかかる教員負担の平準化について検討する。また、添削担当教員の配置についても検討する。
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