2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

ISSN 1882-6806

Vol.6 No.6
CONTENTS《原 著》
精神疾患を併存しているニコチン依存症患者の禁煙治療成績

中野和歌子、他…………………………… 91《原 著》
喫煙未経験者の ‘加濃式社会的ニコチン依存度（KTSND）’ ならびに
喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響
北田雅子、他……………………………… 98- 大学生を対象とした追跡調査より 《短 報》
禁煙外来における看護師による３つの禁煙開始行動の提案の検討

楠田しのぶ、他…………………………

108

《記 録》
日本禁煙学会の対外活動記録（2011 年 10 月〜11月） ……………………………………………………………………… 111

Japan Society for Tobacco Control（JSTC）
特定非営利活動法人

日本禁煙学会

Volume 6, Number 6 December 2011

日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号《原2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

著》

精神疾患を併存している
ニコチン依存症患者の禁煙治療成績
中野和歌子 1, 5 、林健司 1 、吉井千春 2, 3, 5 、中野英樹 1, 4 、吉村玲児 1 、迎寛 3 、中村純1

産業医科大学医学部精神医学教室 、2．産業医科大学若松病院呼吸器内科

1．
3．

産業医科大学医学部呼吸器内科学 、4．医療法人義翔会小嶺江藤病院 、5．禁煙心理学研究会【目 的】 精神障害者の喫煙率は高く 、禁煙成功率は低い。当院の禁煙外来を受診した精神疾患併存患者の禁煙治療成績を報告する。
【方 法】 精神科通院中で当院の禁煙外来を受診し 、保険診療により治療が開始され 、外来でのみ治療を行った 56 名を解 析 対 象とした。 年 齢 、1 日 喫 煙 本 数 、 喫 煙 年 数 、 初 回 喫 煙 年 齢 、BI、 過 去の禁 煙 回 数 、
TDS、FTND、KTSND、呼気中 CO 濃度に関して 12 週の保険診療終了時における禁煙成功の有無で比較検討を行った。
【結 果】 12 週の禁煙成功率は 37.5 ％であった。2 群間において 12 週の呼気中 CO 濃度以外は有意差を認めなかった。成功例では 4 週の時点で呼気中 CO 濃度 7ppm 以下であった。禁煙補助薬別の禁煙率に有意差は認めなかった。
【考 察】 禁煙治療中断例が多く 、精神疾患を併存している場合は頻回な診察が重要である。
【結 語】 精神疾患併存例でも禁煙は可能であり 、今後は長期の治療成績を検討したい。
キーワード：精神障害者 、統合失調症 、禁煙治療 、バレニクリン 、ニコチンパッチ

1．はじめにであり一般人口における喫煙率 24.2 ％に比べて有意
7）

精神障害者は一般人口と比較し 2 〜 3 倍喫煙率がに高いという結果であった 。統合失調症患者は喫高く 、70 ％以上が喫煙者で 50 ％が heavy smokers

煙率が高いにもかかわらず 、患者自身の禁煙への動であることが報告されている

1 〜 3）。特に 、精神疾患

機付けが低いこと 、ニコチン依存度が高いこと 、禁のなかでも統合失調症に関する研究が欧米では多数

煙支援を行っている精神科医 、精神科医療機関がなされており 、他の精神疾患と比べて喫煙率が高い

ほとんど存在しないこと等の理由から 、禁煙成功率

ことが報告されている

4, 5）。我が国における大規模なは低いと言われている

2, 8, 9）。これまで 、我が国にお調査はこれまでに施行されていないが 、1992 年に施

いては 、精神障害者・精神医療従事者ともに禁煙行された大学病院の外来統合失調症患者 137 名の喫に関する情報が少なかったために 、精神障害者への煙率を調査した結果 、34 ％であり 、これは当時の積極的な禁煙治療は施行されてこなかった。しかし、一般人口における喫煙率 37 ％と比較して有意差が単科精神科病院における敷地内禁煙の報告など 、精6）なかった 。最近の報告では 、2007 年に入院統合

神科領域においても 、禁煙支援が少しずつ広がって失調症患者 172 名の喫煙率を調査した結果 、40.7 ％いる

10 〜 12）。当院精神科では 、2007 年 12 月から精神科病棟の病棟内禁煙化を開始した。当院全体では2008 年 4 月から敷地内禁煙になり 、同年 5 月より保連絡先
〒 807-8555
福岡県北九州市八幡西区医生ヶ丘 1-1
産業医科大学医学部精神医学教室 中野和歌子

TEL: 093-691-7253
e-mail:

険適用による禁煙支援が可能となった。同時期に筆者らも 、既に 2000 年より自由診療で禁煙外来を開設していた呼吸器内科に引き続き 、精神科で禁煙外

FAX: 093-692-4894

来を開設した。そこで 、当院の禁煙外来を受診した
精神疾患を併存しているニコチン依存症患者の禁煙

受付日 2011 年 8 月 4 日 採用日 2011 年 10 月 31 日

精神疾患患者の禁煙治療成績91

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第 6 巻第 6 号

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治療成績を報告するとともに 、禁煙成功例と不成功れた患者 40 名のうち 、呼吸器内科では自由診療の例における違い 、禁煙補助薬別の禁煙成功率の違い

2008 年 5 月 1 日から 2010 年 7 月 31 日に産業医科

1 名が除外された。精神科での除外患者は病棟内禁煙である当院の精神科病棟へ入院となった患者 39名であった。解析対象者 56 名の精神疾患の内訳は 、気分障害 28 名 、統合失調症 11 名 、アルコール依存。
症 5 名 、人格障害 2 名 、その他 10 名であった（図 2）

大学病院呼吸器内科もしくは精神科の禁煙外来を受治療の手順は ｢ 禁煙治療のための標準手順書 ｣ に診した患者は 205 名（呼吸器内科 135 名 、精神科 70

基づいた一般的な禁煙治療を行った。禁煙補助薬（ニ名）であった。そのうち 、精神疾患治療中の患者はコチンパッチもしくはバレニクリン）の選択は主治医

96 名（呼吸器内科 28 名 、精神科 68 名）であった。

の判断を原則とし 、ニコチンパッチ 19 例 、バレニ

このなかで保険診療により治療が開始され外来治療

1 日喫煙本数 、
クリン 37 例であった。初診時の年齢 、のみで経 過した 56 名（男 性 20 名 、 女 性 36 名 、 平、
喫煙年数 、初回喫煙年齢 、Brinkman index（BI）

均年齢：41.1 ± 11.7 歳 、呼吸器内科 27 名 、精神科

過去の禁煙回数 、Tobacco Dependence Screener

29 名）を解析の対象とした（図 1）。解析対象から外（TDS）、Fagerström Test for Nicotine Dependenceに関して検討を行った。

2．対象と方法

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図 1 禁煙外来を受診した患者の内訳
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対象者の精神疾患の内訳
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（FTND）、初診時 、4 週 、12 週の加濃式社会的ニコ名（禁煙率 37.5 ％）、禁煙不成功例 35 名（失敗例 11

チン依存度調査票（Kano Test for Social Nicotine

名 、中断例 24 名）であった。表 1 に全体および禁煙

Dependence：KTSND）および呼気中 CO 濃度に関して 12 週間の保険診療終了時における禁煙成功の有成功例と禁煙不成功例における 、性別 、1 日喫煙本
数 、喫煙年数 、初回喫煙年齢 、BI、過去の禁煙回数 、

TDS、FTND、 初 診 時 、4 週 、12 週の KTSND お
よび呼気中 CO 濃度について示す。禁煙成功例と禁煙不成功例において 12 週の呼気中 CO 濃度の項目で有意差をみとめた（禁煙成功例：1.8 ± 1.6 ppm、
禁煙不成功例：12.8 ± 12.4 ppm、p ＝ 0.002）。それ以外の項目においては 2 群間で有意差を認めなかった。禁煙補助薬別の禁煙率を表 2 に示す。禁煙成功例は 、ニコチンパッチ 19 例中 6 例（31.6 ％）、バ
（ p ＝ 0.512）で禁
レニクリン 37 例 中 15 例（40.5 ％）無で比較検討を行った。なお 、禁煙成功の有無は患者の自己申告および呼気中 CO 濃度（カットオフ値

7 ppm） で 判 断 を 行 っ た。2 群 間 の 比 較 にはWilcoxon の順位和検定を 、性別の比率および禁煙補助薬別の禁煙率の比較には Chi square 検定を用い（SAS version 9.1）p ＜0.05 を有意差ありと判定した。
3．結果

12 週間の保険診療終了時における禁煙成功例 21
表
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 禁煙成功例と不成功例における項目の比較
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15）

煙補助薬別に有意差は認めなかった。

と報告している 。
次に 、禁煙成功例と禁煙不成功例において 1 日喫

4．考察

煙本数 、喫煙年数 、初回喫煙年齢 、BI、過去の禁当院の禁煙外来における精神疾患を併存している

煙 回 数 、TDS、FTND、 初 診 時 、4 週 、12 週のニコチン依存症患者の禁煙治療成績を報告した。12週間の保険診療終了時における禁煙成功例 21 名（禁KTSND および呼気中 CO 濃度に関して比較をおこなった結果 、12 週の呼気中 CO 濃度の項目以外で

煙率 37.5 ％）であった。平成 21 年度のニコチン依存は有意差は認められなかった。有意差はみられなか症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実ったものの 、禁煙成功例は 4 週の時点での呼気中13）態調査報告書（以下 、平成 21 年度実態調査報告）

CO 濃度の平均値が 2.8 ± 5.0 ppm と 7 ppm 以下であで 、5 回の治療を終了した患者の治療終了時の禁煙

り 、早期の時点で禁煙出来ている場合が多いことが状況（合併症の状況別）によると、精神疾患を合併し考えられた。また 、性差において 、禁煙不成功例、1 週間ている 70 名中 、4 週間禁煙が 45 名（64.3 ％）本調査において 、中断例を除いた 5 回の治療を終了

36 例 中 、 男 性 は 10 例（28.6 ％）、 女 性 は 25 例
（71.4 ％）であった。 つまり 、 男 性は 20 例 中 10 例
（50.0 ％）が 、女性は 36 例中 11 例（30.6 ％）が禁煙した患者 32 名中の禁煙率は 65.6 ％となり、本調査と成功例であり 、有意差はないものの女性の禁煙率がは同様の禁煙率であった。また、本調査からも、中低いことが示された。これまでにも女性の禁煙率が断例が 24 名（42.9 ％）と高いことから、精神疾患を低いことは 、多数報告されており併存している場合は 、様々な理由により治療を中断であった。禁煙補助薬別の禁煙率はバレニクリン 37

する例が多いことがわかる。患者の中では 、2 回目の例 中 15 例（40.5 ％）、 ニコチンパ ッ チ 19 例 中 6 例

診察の際に「やめる自信がないからもう来ません」と（ p ＝0.512）で禁煙補助薬別に有意差は認（31.6 ％）

唐突に治療継続の中止を希望した統合失調症の症例、めなかった。平成 21 年度実態調査報告では 、禁煙

定期的な診察日に受診をすることができず 、結果的補助薬別の 4 週間禁煙の割合はバレニクリン 718 例に治療が中断となった症例 、禁煙という課題よりも社

中 568 例（79.1 ％）、 ニコチンパ ッ チ 364 例 中 280

会的に重大な問題（例えば 、職を失う、逮捕される例（76.9 ％）とバレニクリンの方が使用症例数も多など）が生じて禁煙治療を中断した症例など 、その理

く 、2.2 ポイント高かった。精神疾患に対する禁煙

由や状況は様々であった。また平成 21 年度実態調査

補助薬の効果する研究はニコチン置換療法（nicotine

報告における治療終了 9 か月後の禁煙状況によると全

replacement therapy：NRT）や抗うつ薬の一つである bupropion について多数報告されている。これらの報告の meta-analysis の結果では 、一般人口と同、失敗が 17 名（24.3％）であった。
禁煙が 8 名（11.4％）、1 週間禁 煙が体の 4 週間禁 煙が 1,030 名（29.7 ％）49 名（1.4 ％）、失敗が 472 名（13.6 ％）に対し 、精神疾患を合 併している 199 名において 、4 週間禁 煙が26 名（13.1 ％）、1 週間禁煙が 3 名（1.5 ％）、失敗が29 名（14.6 ％）と全体や 、他の合併症を併存してい

16, 17）

一致した結果等の結果が出ており 、精神状態が悪化することなく
1）

治療が可能と報告されている 。George ら

18）

は統合

失調症患者において精神疾患に対する特別な治療介る場合に比較し禁煙継続率が低い状況がみられた。

入と一般的な治療介入を行い 、NRT を双方に併用

オーストラリアにおける統合失調症患者に対する禁し比較検討した。その結果 、3 か月の治療終了時に煙管理ガイドライン（Smoking reduction and cessa-

は特別な治療介入を行った方が一般的な治療介入にtion for people with schizophrenia Guidelines for
14）
general practitioners） において 、禁煙開始の初回
は 1 〜 3 日後 、1 か月は毎週 、その後は 6 か月まで

対する禁 煙 効 果は 1.01（95 ％ 信 頼 区 間 0.45-2.28）の効果がみられた。しかし 8.5 か月の時点では差はは毎月診察を推奨しており 、頻回な診察の重要性がなかったと報告している。Bupuropion はノルアド示されている。わが国においても精神障害者に対す

レナリンおよびドパミンの再取り込み阻害薬としてる禁煙治療をおこなっている川合が 、5 回のニコチ作用する抗うつ薬の一つであり 、これまでに喫煙しン依存症管理料を算定する受診の他 、身体疾患やている統合失調症患者を対象とした 5 つの研究が施基礎精神疾患の受診時にも禁煙のサポートを行うな

行されている

どの頻回なサポートが 、禁煙継続につながっている

プラセボに対する禁煙効果は 2.77 であった（95 ％信であり 、3 か月という短期間では 、特別な治療介入

精神疾患患者の禁煙治療成績94

19 〜 23）。それらを meta-analysis した結果、

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1）

文

頼区間 1.48-5.16） 。Bupuropion は日本では未認
可の抗うつ薬であり使用出来ないが 、我々はアルコール依存症およびニコチン依存症を合併したうつ病患者に対して 、選択的セロトニン再取り込み阻害薬である sertraline を使用し効果を示したことを報告
24）

した 。Sertraline は SSRI の中でもドパミン再取り込み阻害作用が強い25）

ことから 、禁煙の離脱症状の軽減に寄与した可能性を示唆している。バレニク
リンに関しては大規模な研究がなされておらず 、症例報告レベルでありエビデンスに乏しいが 、現在 、
統合失調症とうつ病患者における RCT が進行中で26）ある 。しかし bupropion とバレニクリンに関してはアメリカ食品医薬品局（ Food and Drug Admini-

stration：FDA）からその使用に関しては 、うつ状
態や自殺企図などの行動変容をきたすことがあり 、精神症状への注意勧告が出ている。バレニクリンの我が国における添付文書上の警告として「基礎疾患として有している精神疾患の悪化を伴うことがある。
本剤との因果関係は明らかではないが 、抑うつ気分 、
不安 、焦燥 、興奮 、行動または思考の変化 、精神障害 、気分変動 、攻撃的行動 、敵意 、自殺念慮及び自殺が勧告されているため 、本剤を投与する際には患者の状態を十分に観察すること」と記されている。本調査において 、バレニクリンの使用の影響によると考えられるこれらの有害事象を認めた症例は経験しなかったが 、本剤の使用にあたっては 、精神症状の変化への十分な注意が必要であると思われる。
最後に 、精神科において解析対象から外れた患者

39 名は 、病棟内禁煙である当院の精神科病棟に入院が決まり 、事前に禁煙治療を希望し受診した患者であった。このことは 、病棟内禁煙である精神科に入院することが契機となり禁煙治療の導入につながったことが考えられた。

献1） Banham L, Gilbody S: Smoking cessation in severe
mental illness: what works? Addiction 2010; 105:
1176-1189.
2） Lasser K, Boyd JW, Woolhandler S,et al.: Smoking
and mental illness: A population-based prevalence
study. JAMA. 2000; 284: 2606-2610.
3） Menezes PR, Johnson S, Thornicroft G,et al: Drugand alcohol problems among individuals withsevere mental illness in south London. Br J
Psychiatry. 1996; 168: 612-619.
4） Ziedonis D, Williams JM, Smelson D: Serious
mental illness and tobacco addiction: a model
program to address this common but neglectedissue. Am J Med Sci. 2003; 326: 223-230.
5） Kalman D, Morissette SB, George TP: Comorbidity of smoking in patients with psychiatricand substance use disorders. Am J Addict. 2005;
14: 106-123.
6） Mori T, Sasaki T, Iwanami A, et al: Smoking
habits in Japanese patients with schizophrenia.
Psychiatry Res. 2003; 120: 207-209.
7） Shinozaki Y, Nakao M, Takeuchi T, et al.: Smoking
rates among schizophrenia patients in Japan.
Psychiatry Res. 2011; 186: 165-169.
8） Peterson AL, Hryshko-Mullen AS, Cortez Y:
Assessment and diagnosis of nicotine dependence
in mental health settings. Am J Addict. 2003; 12:
192-197.
9） Montoya ID, Herbeck DM, Svikis DS,et al: Identification and treatment of patients with nicotine
problems in routine clinical psychiatry practice.
Am J Addict. 2005; 14: 441-454.
10）川合厚子 : 精神障害者の禁煙治療 . 日本精神科病院
協会雑誌 2008; 27: 35-41.
11）村井俊彦 : 精神科病院で禁煙 ? 精神科病院でこそ全
敷地内禁煙を . 日本精神科病院協会雑誌 2008; 27:
42-48.
12）荻野佳代子 , 中野和歌子 , 梅根眞知子 : 単科精神科
病院における敷地内禁煙の取り組み . 日本アルコー
ル精神医学雑誌 2008; 15: 39-43.
13）平成 21 年度のニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査報告書

5．おわりにhttp://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/dl/s06023i.pdf#search=Accessed for July 30, 201114）Strasser K, Moeller-Saxone K, Meadows G, et al.:
Smoking cessation in schizophrenia. Generalpractice guidelines. Aust Fam Physician. 2002; 31:
21-24.
15）川合厚子：精神障害者におけるニコチン依存症管理下の短期禁煙治療成績 . 禁煙会誌 2007；2: 85-88.
16）Perkins KA, Scott J.: Sex differences in long-termsmoking cessation rates due to nicotine patch.
Nicotine Tob Res. 2008 Jul; 10: 1245-50.

当院の禁煙外来における精神疾患併存患者の禁煙治療成績を報告した。精神疾患併存例でも禁煙は可能であるが治療中断率が多く 、頻回な診察が重要である。また禁煙補助薬の使用に関しても慎重な使用が必要である。今後 、症例数を増やし 、長期治療
成績や精神疾患別の治療を検討したい。
本論文の要旨は第 5 回日本禁煙学会学術総会（2010年 9 月、松山）で発表した。

精神疾患患者の禁煙治療成績95日本禁煙学会雑誌

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22）George TP, Vessicchio JC, Termine A,et al.: A
placebo controlled trial of bupropion for smoking cessation in schizophrenia. Biol Psychiatry.
2002; 52: 53-61.
23）George TP, Vessicchio JC, Sacco KA, et al.: A
placebo-controlled trial of bupropion combinedwith nicotine patch for smoking cessation inschizophrenia. Biol Psychiatry. 2008; 63: 10921096.
24）Umene-Nakano W, Yoshimura R, Katsuki A, etal. A case of a depressive patient with alcohol andnicotine dependence successfully treated withsertraline. Clinical Neuropsychopharmacology
and Therapeutics. 2011; 2: 24-26.
25）Umene-Nakano W, Yoshimura R, Ueda N, etal.: Predictive factors for responding to sertraline treatment: views from plasma catecholamine metabolites and serotonin transporter
polymorphism. J Psychopharmacol. 2010; 24:
1764-1771.
26）Prochaska JJ:Smoking and mental illness-breaking the link. N Engl J Med. 2011; 365:
196-198.

17）Okoli CT, Khara M, Torchalla I, et al.: Sex
differences in smoking cessation outcomes of a
tailored program for individuals with substanceuse disorders and mental illness. Addict Behav.
2011; 36: 523-6.
18）George TP, Ziedonis DM, Feingold A, et al.:Nicotine transdermal patch and atypical antipsychotic medications for smoking cessation inschizophrenia. Am J Psychiatry. 2000; 157: 18351842.
19）Evins AE, Mays VK, Rigotti NA, et al: A pilot
trial of bupropion added to cognitive behavioral
therapy for smoking cessation in schizophrenia.
Nicotine Tob Res. 2001; 3: 397-403.
20）Evins AE, Cather C, Deckersbach T, et al.: A
double-blind placebo-controlled trial of bupropion
sustained-release for smoking cessation inschizophrenia. J Clin Psychopharmacol. 2005; 25:
218-225.
21）Evins AE, Cather C, Culhane MA, et al.: A
12-week double-blind, placebo-controlled study ofbupropion sr added to high-dose dual nicotine
replacement therapy for smoking cessation or
reduction in schizophrenia. J Clin Psychopharmacol. 2007; 27: 380-386.

精神疾患患者の禁煙治療成績96

日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

Outcome of smoking cessation therapy for nicotine dependents withpsychiatric disorders
Wakako Umene-Nakano1, 5, Kenji Hayashi 1, Chiharu Yoshii 2, 3, 5, Hideki Nakano 1, 4
Reiji Yoshimura 1, Hiroshi Mukae 3, Jun Nakamura 1
ObjectThe smoking rate is high and success of smoking cessation is low among psychiatric patients. In this study, wedemonstrate the outcome of smoking cessation for nicotine dependent patients with psychiatric disorders.
MethodThe subjects were 56 outpatients who were treated for smoking cessation under the terms of the health insurance
system. We compared age, amount of smoking per day, age at first smoking, BI, number of experiences of smoking
cessation, TDS, FTND, KTSND, and success or not at the end of 12 weeks treatment.
Results
Smoking cessation rate was 37.5%. The only significant difference was CO level at 12 weeks. The CO levels at 4
weeks were below 7 ppm. There was no significant difference in smoking rate between smoking cessation drugs.
Discussion
There were many patients who had stopped treatment before the end, so more frequent treatment for psychiatricpatients is important.
Conclusion
Patients with psychiatric disorders can stop smoking, and we would like to investigate long-term outcomes in the
future.
Key words
psychiatric patient, schizophrenia, smoking cessation, varenicline, nicotine patch
Department of Psychiatry, School of Medicine, University of Occupational and Environmental Health, Japan
Department of Respiratory Medicine, Wakamatsu Hospital of the University of Occupational and Environmental
Health, Japan3.
Department of Respiratory Medicine, School of Medicine, University of Occupational and Environmental Health,Japan
4.
Komine Eto Hospital5.
Research Group on Smoke-Free Psychology, Japan1.
2.

精神疾患患者の禁煙治療成績97

日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号《原2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

著》

喫煙未経験者の ‘加濃式社会的ニコチン依存度（KTSND）’ ならびに喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響- 大学生を対象とした追跡調査より -北田雅子 1 、天貝賢二 2 、大浦麻絵 3 、谷口治子 4 、加濃正人 5札幌学院大学経営学部 、2．茨城県立中央病院・茨城県地域がんセンター消化器内科
3．
国立循環器病研究センター研究所病態ゲノム医学部 、4．JR 札幌病院保健管理部 、5．新中川病院内科
1．

【目 的】 大学生の喫煙行動と喫煙に対する心理社会的依存 、喫煙規制に対する意識との関係を明らかにすること。
【方 法】 北海道市内の私立大学（以下 S 大学）の学部生 396 名を対象に自記式調査を実施した。調査は 2006
年と 2008 年に行った。
【結 果】 全体の喫煙率は 2006 年から 2008 年にかけて 12.6 ％から 29.3% へと増加した。喫煙未経験者が喫煙行動を選択するリスク要因は 、KTSND の Q1 と Q7 、喫煙規制に否定的な意識およびアルバイト先の喫煙者の存在であった。
【考 察】 喫煙規制へ否定的な意識とタバコに対する認知の歪みは深く関連しており 、大学生を取り巻く喫煙環境が 、さらに喫煙を容認する意識を強化した可能性が高く 、結果的に喫煙行動選択リスクを高めたと考えられた。S 大学の「建物内分煙」という不十分な喫煙対策は 、学部入学後の喫煙率上昇に関連していると思われた。
【結 語】 大学生の喫煙開始を防止するためには 、キャンパスの禁煙化を推進すると共に 、大学生へ受動喫
煙の健康への害と喫煙規制の関連性について十分な情報を提供する事が必要である。
キーワード：大学生 、喫煙行動選択 、KTSND、喫煙規制

1．はじめに1）は言い難い 。また 、学部新入生の喫煙率は数％と大学生への喫煙防止教育は 、国が法律で禁止し極めて低いものの 、学年を経る毎に喫煙率が著しく
2, 3）、大学における喫ていない喫煙に対してどのような教育を行うべきか

上昇する傾向が全国的にみられが大きな鍵となっており 、小中高校とは異なる難し

煙防止教育ならびに喫煙対策は早急に推進されるべさを内包している。2003 年 5 月 1 日に健康増進法がき課題である。

施行されて以来 、医療機関 、小中学校・高等学校「加濃式社会的ニコチン依存度調査票（ Kano Testなどの教育機関 、そして公共交通機関の禁煙化は急for Social Nicotine Dependence：以下 KTSND）」

速に進んだが 、大学の禁煙化は迅速に進んでいるとは 、禁煙推進に積極的な医師らによるワーキンググ
ループにおいて検討されてきた質問票であり 、その構成は医師らが喫煙者との対話から抽出した禁煙開連絡先〒 069-8555
北海道江別市文京台 11 番地
札幌学院大学経営学部 北田雅子

TEL: 011-386-8111
e-mail:始や継続を阻むタバコ・喫煙に対する「思い込み」の言動から構成されている。内容的妥当性の検討を経「喫て、現在この質問票は ver2.1 へと発展しており 、

FAX: 011-386-8113

煙の嗜好・文化性の主張」、「喫煙・受動喫煙の害の否定」、「効用の過大評価」という 3 つの要素を反映

受付日 2011 年 6 月 11 日 採用日 2011 年 11 月 22 日

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響98日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

する 10 の質問項目から構成されている 。KTSND

2．方の特徴は喫煙状況に関係なく回答することが可能で

1）対 象

4）

法

あること、
総得点が高いほどタバコ製品や喫煙を許容、本調査は 、2006 年に札幌市内の私立文系総合大

肯定 、容認する態度や意識が高いこと 、それらの意

学（以下 S 大学）に入学した学生を対象に自記式調識に対する「思い込み」が大きいとしていることであ査を実施した。調査時期は 、2006 年（1 年時）4 月

る。これまでの報告から 、種々の集団において喫煙または 6 月の授業時 、2008 年（3 年時）は 4 月のガイ

状況別で点数が異なり 、喫煙者が最も高く、次いでダンス時に実施した。アンケート調査への協力は任

前喫煙者 、そして非喫煙者という順に得点差があり 、意とし 、対象者には書面にて調査研究の協力を求め

5, 6）

。

同意が得られた者のみから調査票を回収した。記入

KTSND は喫煙者の禁煙実行や禁煙継続を阻む心理

漏れや記入ミスのあった調査票は除外し 2008 年時に的依存を評価する尺度として開発されたが 、筆者ら

おいて追跡調査が可能な者は 396 名であった。2006

はこの質問票が喫煙防止教育にも有用であると考えて

年と 2008 年のデータの連結には学籍番号を用いた。

いる。喫煙を容認する心理社会的依存は 、喫煙者のさらに 、今回の研究では 396 名（男子 293 名 、女子

みならず非喫煙者にも存在しており、非喫煙者の場合、103 名）のうち 2006 年時において「喫煙未経験」と回答した 267 名（男子 185 名 、女子 82 名）を解析対象とした。調査対象とした S 大学は 、2005 年の 10
月 1 日から建物内分煙へ移行した後 、2009 年 4 月 1
日に建物内完全禁煙へ移行するまで学内 5 か所に喫外 的 妥 当 性と弁 別 的 妥 当 性が確 認されている

喫煙規制への否定的な態度という形で現れる

7, 8）

。更

に 、 禁 煙 教 育 実 施 後には喫 煙 状 況に関わらず

KTSND 得点が低下することから 、この質問票は喫煙防止教育の教育効果の評価指標としても期待されている

9, 10）。

煙場所が設置されていた。

若年者が喫煙行動を選択するリスク要因について
2）調査項目は多くの先行研究がある。縦断研究から将来の喫煙予測が最もリスク要因として高く

11 〜 13）

調査項目は性別 、年齢 、KTSNDver2.1 と喫煙対

、周囲（両親11, 12）13）、飲酒 、セルフ策への意見 、周囲の喫煙状況 、そして現在の喫煙状などが明らかとなっている。

況である。喫煙への心理社会的依存（タバコに対す

これらの喫煙リスク要因と KTSND との関連性を見る認知の歪み）については KTSNDver2.1 を用いた。

や兄弟姉妹）の喫煙者の影響
エスティームが低い

14）

7）

ると 、将来の喫煙予測 、家族 、友人や恋人など身喫煙規制への意識については医療機関の敷地内禁煙、

近な人の喫煙 、飲酒習慣があり生活が不規則な者の教育機関の建物内完全禁煙 、路上喫煙の禁止条例とKTSND 得点が高い

7, 15）。更に 、他人のタバコの煙「そう思う」か
いう 3 つの喫煙対策について 4 件法で（に寛容（受動喫煙の害に関心がない）で受動喫煙を。
ら「そう思わない」）KTSND と併せて尋ねた（表 1）

家庭などで受けている者 、喫煙規制に否定的な態度

現在の喫煙状況は「現在吸っている」を「現在喫煙を持つ者の KTSND 得点も高い

7, 8, 16）。

者」、
「かつて習慣的に吸っていたが 、現在は吸ってこれらの先行研究から我々は「若年の非喫煙者のいない」を「前喫煙者」、「これまで数回タバコを吸中で KTSND が高い者は 、将来 、喫煙行動を選択ったことがあるが 、現在は吸っていない」を「試し喫するリスクが高く 、KTSND は将来の喫煙開始予測

煙者」、「これまで一度も吸ったことがない」を「喫煙を可能にするのではないか。さらに喫煙規制への否未経験者」と定義した。周囲の喫煙状況は 、父 、母 、定的な意識を持つ者は喫煙行動を選択しやすい群で兄弟姉妹 、クラブ活動 、アルバイト先で喫煙者につはないか」という仮説を立てた。そこで今回は 、大いてそれぞれ「いる」「いない」の 2 件法で尋ねた。

学生を対象とした調査を実施し 、喫煙未経験者（一3）喫煙行動の分類

度も喫煙経験が無い）の KTSND ならびに喫煙規制

17）に関する意識が 、将来の喫煙行動に影響を与える要

従来の研究（若年者対象の縦断的研究） から 、因を明らかにすることを目的として 、前向きのコホ

喫煙経験者から喫煙者へ移行する者の割合は喫煙未ート調査を行った。これらの結果と文献的考察を加経験者から喫煙者へ移行する者の割合より非常に高え 、大学における効果的な喫煙防止教育について検い。先行研究討したので報告する。

をみると 、現在喫煙者 16 〜 19 点 、前喫煙者 16 〜

4 〜 8, 15）から喫煙状況別に KTSND 得点

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

99日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

17 点 、試し喫煙者 10 〜 13 点 、喫煙未経験 10 〜 11Mann-Whitney の U 検定 、二項ロジスティック分点の範囲内であり 、喫煙未経験群と試し喫煙群の間析を行った。二項ロジック分析では 、オッズ比とには有意差があることから 、生涯経験として 1 本で開始行動を「非喫煙から喫煙経験」「喫煙経験から喫95 ％信頼区間を求めた。KTSND は 9 点以下を喫煙
19）
防止教育の目標値としているため 、i ）10 点以上 、ii）9 点以下と二分類した。解析ソフトは IBM SPSS
Statistics ver.19 を用い有意水準は P ＝ 0.05 と定義

煙行動の確立」へ移行するとしており 、喫煙防止教した。

も喫煙経験のある者は 、喫煙未経験群とは別の集団であると考えられる。Pierce ら18）

は 、若年者の喫煙育に効果的な要素を検討するには喫煙未経験者の動向に注目する必要があると考えられる。そこで 、今3．結果

回の調査では喫煙状況を「非喫煙者」を「喫煙未経1）喫煙行動の変化

験者：これまで一度もタバコを試したことがないし 、

表 2 に 2006 年から 2008 年の喫 煙 状 況の変 化（1

今も吸っていない」と「試し経験者：これまでに数

年から 3 年生へ）を示す。男子の喫煙率は 16.0 ％か

回タバコを試してみたが今は吸っていない」に分類

ら 36.6 ％、女子は 2.9 ％から 8.8 ％、そして全体でした。そして 、「喫煙未経験群」から「試し喫煙」、

は 12.6 ％から 29.6 ％と増加した。女子の前喫煙者「前喫煙」、「現在喫煙」へと移行した群を「喫煙行は 5.8 ％から 9.8 ％へ増加した。試し喫煙者は 、男

動選択群」とした。

子は 15.4% から 16.2%、 女 子は 11.7 ％ から 18.6 ％へと増加した。喫煙未経験者は 、男子が 63.1 ％か

4）統計解析

ら 42.8 ％へ 、女子が 79.6 ％から 62.7 ％へ 、そして全体では 67.4 ％から 48.0 ％へ減少した。

統計解析にはカイ二乗検定 、一元配置分散分析 、t  \>igéæçî

4<|Tjð¦¬«§¤ñÑ$^wÕE}|Th

表 1 加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）と喫煙規制の意識調査項目

KTSND jZ
Q1

#%!

Q2

7SH2

Q3#%!8<6n50Q

Q4

7S

Q5

7S

Q6

#%!1Vn

Q7#%!"$&"

Q8#%!7S_k,

Q9

3_#%!?

Q10

RY^:Dp7S:D

4a)WNUOKB@hJ6o(Ue(][*VocPl

*Vm

7Sb/Cd
Q1

3XLiG9.\S

Q2;=F`LipAT.>-\SQ3

f'7S\M

I+Eg





回答得点

KTSND Q1：そう思う（0）、少しそう思う（1）、あまりそう思わない（2）、思わない (3)Q10：そう思う
3）、少しそう思う（2）、あまりそう思わない（1）、思わない（0）KTSND
Q2-KTSND%mB]
Q1 ô（Ê¿C¿ð0ñò7ÈÊ¿C¿ð1ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð2ñòCáÓ¾(3)
Q1
～
Q3
：そう思う
（
3
）
、少しそう思う（
2）
、あまりそう思わない（1）、思わない (0)
喫煙規制への意識
KTSND Q2-Q10 ô Ê¿C¿ð3ñò7ÈÊ¿C¿ð2ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð1ñòCáÓ¾(0)$^w×ÕE} Q1Q3 ô Ê¿C¿ð3ñò7ÈÊ¿C¿ð2ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð1ñòCáÓ¾(0)
喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

100

日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

2006 年時に喫煙未経験者であった 267 名の 2 年、85 名（31.8 ％）は喫 煙 行た者は 182 名（68.2 ％）5.2）点であり 、試し喫煙群 13.4（ ± 5.2）点 と喫煙
未 経 験 群 11.4（ ± 5.5）点に比し有 意に高 値を示した。2006 年から 2008 年への KTSND 得点の変化を。男女別に喫煙行動の推移をみ動を選択した（図 1）

みると「現在喫煙群」へ移行した群 、「試し喫煙群」

ると男子では「喫煙未経験」から「試し喫煙：29 名に移行した群 、さらに「喫煙未経験群」に留まった（15.7 ％）」と「現 在 喫 煙：32 名（17.3 ％）」へ移 行

群 、および全体において有意に増加した。また 、「現した者が多かったが 、女子では「試し喫煙：13 名：

在喫煙群」へ移行した 35 名の KTSND の変化量は（15.9 ％）
」へ移行した者が多かった（図 2）。

4.9（ ± 6.9）点であり 、「喫煙未経験群」へ留まった

後の喫煙状況をみると 、喫煙未経験者のままであっ群に比べてその変化量は有意に大きかった。
2）2008 年時の喫煙状況別にみた KTSND 変化
表 3 に 2008 年 時の喫 煙 状 況 別に 2006 年と 2008

3）将来の喫煙行動に影響を与える要因

年の KTSND 得点を示す。2006 年時に喫煙未経験

表 4 にロジスティック回帰分析結果を示す。単変者であった 267 名の KTSND は 、喫煙状況別にどの

量解析を行った結果では 、KTSND の Q1「タバコ群間においても有意差はみられなかった。しかし 、を吸うこと自 体が病 気である」（ OR：2.12 、95 ％「現在喫煙」へ移行した群は 、喫煙未経験群よりもCI：1.15-3.91）、Q4「喫煙する生活様式も尊重されてよい」（ OR：1.76 、95 ％ CI：1.01-3.06）、Q7「タバコはストレスを解消する作用がある」（OR：2.02 、

やや高い傾向にあった。2008 年時の KTSND の総得点を喫煙状況別に見ると 、現在喫煙群は 17.3（ ±表 2 2006 年と 2008 年の喫煙状況の推移
t2006
2 20062008;Õ$^b[ÕHl
年と;Ñ
2008
年の喫煙状況を割合の差の検定から、すべての喫煙状況が有意に変化した。具体的には 、2006 年の現在喫煙群は 50 名（12.6 ％）から 2008 年の 115 名（29.3%）と有意に増加した。
K ðïñôWI

â¾Ì
2006 ;

2008 ;

d3

03

y

d3

03

y

N = 293

N = 103N = 396

N = 290

N = 102N = 392c)$^p

47 (16.0)

3 (2.9)50 (12.6)

 106 (36.6)***9 (8.8)***

 115 (29.3)***

$^p

16 (5.5)

6 (5.8)22 (5.6)

13 (4.5)

10 (9.8)**

23 (5.9)**

zÈ$^p

45 (15.4)

12 (11.7)

57 (14.4)

 47 (16.2)***19 (18.6)**

66 (16.8)***$^Qnp185 (63.1)

82 (79.6)

267 (67.4)

 124 (42.8)***  64 (62.7)***188 (48.0)***2*χ  U5: 2006 vs. 2008 ;,** ô <0.01ò*** : <0.001

2006 ;Ñ 2008 ;Õ$^b[âÕ8ÕU5ÂÝòÉØÏÕ$^b[ÃPEÔ-ÈÌºÔÖò2006 ;Õc)$^pÖ 50 (12.6ï)ÂÝ 2008 ;Õ 115 (29.3%)ÑPEÔ,ÈÌº

図 1 2006 年時の喫煙未経験者群（267 名）2 年
後の喫煙行動
2006 年時に「喫煙未経験」と回答したのは 267
名（男子 185 名 、女子 82 名）であった。2008 年までに 13.1%（35 名）が「現在喫煙者」、3.0%（8名）が「前喫煙者」そして 15.7%（42 名）が試し
喫煙者となった。これらを合計すると 31.8%（85名）が喫煙行動を選択した事となった。

g

単位（％）

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

101



 ðïñ

日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

95 ％ CI：1.08-3.78）、KTSND 10 点 以 上（OR：1.75 、95 ％ CI：1.02-2.99）、さらに「医療機関は敷
、
「大学
地内禁煙」
（OR：2.39 、95 ％ CI：1.39-4.11）などの教育機関は建物内を禁煙」（OR：3.17 、95 ％CI：1.82-5.52）、「路上喫煙を禁止する条例は推進」（OR：2.65 、95 ％ CI：1.56-4.51）、そして周囲の喫煙 状 況として「バイト先の先 輩」（OR：2.06 、95 ％CI：1.15-3.70）の 8 項目が喫煙行動選択のリスクを上げる要因であった。
性別 、年齢 、父 、母 、兄弟姉妹の喫煙状況で補単位（人）
図 2 2006 年時喫煙未経験者の性別でみた喫煙行動の変化
男子は「喫煙未経験」から「試し喫煙：29 名（15.7 ％）」と「現在喫煙：32 名（17.3 ％）」へ移行したものが多く 、女子は 、「喫煙未経験」
から「試し喫煙」へ移行したものが多かった（13 名：15.9 ％）。男子の喫煙行動選択者は 65 名（35.1％）、
女子は 20 名（24.4％）であった。

表 3 2008 年の喫煙状況別にみた KTSND の変化と群間比較2006 ;Õ$^b[ÔÚÌ
年から 2008 年の KTSND の変化を見ると、全体の傾向として「前喫煙群」をのぞき KTSND
t 3 2008
KTSND Õ-ÑpZ
の平均値は有意に増加していた。特に 、「喫煙未経験」から「現在喫煙」へ移行した群の KTSND の増   加幅は大きかった。
2006 年時点では各群間における有意差は見られないものの 、2008 年時には「現在喫煙群」と「喫煙未経験群」、「現在喫煙群」と「試し喫煙群」において有意差が見られた。
      ;Õ$^b[                 ;           ;        °     ‐        ¸
c)$^p  §   µ 

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 µ 

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 µ 

··· µ Mean  ± Sd ôc)$^pÑ$^QnpÑÕZò
¶ôc)$^pÑzÈ$^pÑÕZò¶
· ;Ñ  ;ÕZò·ò···
喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

2006 ;ÂÝ 2008 ;Õ KTSND Õ-âvßÑ¹ Õ!ÑÈÏ»$^p¼âÕËÄ KTSND Õ:
102+ ÖPEÔ,ÈÏ¾ÌºaÔ¹»$^Qn¼ÂÝ»c)$^¼×lsÈÌpÕ KTSND Õ,9
Ö/ÄÂÍÌº2006 ;O]ÐÖpÔÁÆßPE8ÖvÝàÓ¾ÛÕÕ¹2008 ;OÔÖ»c)$日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

正して多変量解析を行った結果、KTSND の Q1
（OR：

2.29 、95 ％ CI：1.21-4.30）と Q7（OR：1.99 、95 ％CI：1.04-3.80）、「医 療 機 関は敷 地 内 禁 煙」
（OR：
2.32 、95 ％ CI：1.33-4.08）、「大学などの教育機関、
は建物内を禁煙」（OR：3.14 、95 ％ CI：1.77-5.56）「路上喫煙を禁止する条例は推進」（OR：2.68 、95 ％CI：1.56-4.62）そして周囲の喫煙状況として「バイト先の先輩」（ OR：1.87 、95 ％ CI：1.01-3.45）の 6

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

項目が喫煙行動選択リスクを上げる要因であった。

4．考察

本調査は 、KTSND で評価される喫煙を容認する
心理社会的依存（タバコに対する認知の歪み）や喫煙規制に対する態度と将来の喫煙行動の関係について縦断的な調査を行ったものであり本邦で初めて報告される内容である。結果にも示したが 、S 大学の

表 4 喫煙未経験者の喫煙行動選択に影響を与える要因
t 4の$^QnqÕ$^sGÔ@âÀßu&KTSND
Q1 と Q7 、医療機関や教育機関 、路上喫煙禁止などの喫煙規制に否定的な意識 、そしてアルバイト先の喫煙者の存在が喫煙未経験者の将来の喫煙行動選択に関連した。
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喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響
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第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

喫 煙 率は 2006 年から 2008 年にかけて 12.6 ％ から

KTSND 得点は群間での有意差はなかった。この事

29.6 ％へと急上昇した。この背景には「喫煙未経験群」の約 3 割が喫煙行動を選択した事が大きい。この間の S 大学の環境（建物内分煙）と本調査結果かから 、将来喫煙行動を選択する「喫煙予備群」の学が高くなるようなタバコに対する認知の歪みを有しら、「タバコに対する認知の歪み」と「喫煙規制へ反ていた訳ではなく 、むしろ喫煙行動を選択した事に対」という「本人の意識」、「大学やアルバイト先のよって認知の歪みが発生・増大した可能性を示唆す

喫煙環境」と「周囲の喫煙者の存在」という「環境」

ると思われた。つまり 、タバコに対する認知の歪みという 2 つの要因が喫煙未経験者の喫煙行動を促すと喫煙行動は相互に増強し合い悪循環を形成すると要因であった。本調査では 、1 本でも喫煙経験のあいう仮説が成立すると考えられた。

生が喫煙行動を選択する前において 、KTSND 得点

る者は 、将来 、喫煙行動を常習的に選択するリスク以上の事から 、喫煙予備群が喫煙行動を選択するが高いことから 、喫煙行動を選択した者（試し喫煙 、

際 、タバコに対する「本人の意識」に対して更に強前喫煙 、現在喫煙）を「喫煙行動選択群」とし「喫煙い影響を与える要因が関与した可能性が高く 、それ未経験群」と明確に区別した上で 、「喫煙未経験者」

は 、大学やアルバイト先の喫煙環境 、周囲の喫煙の将来の喫煙行動に影響を与える要因を明らかにす者の存在という「環境」であると考えられた。なぜることを試みた。喫煙予備群

17, 18）とは将来の自分のなら 、キャンパス内を敷地内禁煙に移行した大学で21, 22）、

喫煙を予測している者であり、喫煙行動は「喫煙予は学部生の喫煙率は明らかに低下へ転じており備群」から「喫煙経験者」、「喫煙経験者」から「喫煙同一集団を 4 年間追跡した調査ではキャンパス内禁煙の習慣化」へと移行する。本調査結果からも改めて 、へ移行後 、喫煙率の上昇は抑えられており、敷地内

一人でも多くの学生を喫煙未経験者のまま社会に送禁煙との関連は明確ではないとしているものの 、集団

り出すためには 、喫煙予備群を減らすことが重要で全体の KTSND 得点は低下傾向を示していた 。そあると思われた。

れに対して、S 大学の場合は喫煙率が急上昇している

23）

今回の調査結果から「タバコに対する認知の歪み」

だけでなく、2006 年時の喫煙未経験群の KTSND 得として特に 、KTSND の Q1「タバコを吸う事自体を点は 2008 年にかけて有意に上昇しており 、喫煙予病気だと思わない：タバコの害の否定」と Q7「タバ備 群が増 加した可 能 性が示 唆されている。 また 、コにはストレスを解消する作用がある：効用の過大

今回の結果ではアルバイト先の喫煙者の存在が喫煙評価」が 、喫煙行動選択リスクとして高値を示した。

行動選択リスクとして高いことから 、大学やアルバ「喫煙規制へ反対する意識」としては 、特に大学のイト先の喫煙環境ならびに周囲の喫煙者の存在によ

建物内禁煙に反対の意識が高値を示した。先行研究って 、より喫煙を受容する意識が強化されたと思わから 、喫煙規制に否定的 、受動喫煙の害に寛容なれた。

者の KTSND は 、喫煙規制に賛成で受動喫煙の健

さらに 、本調査では男子の方が女子よりも「喫煙7, 8）。また 、若年

未経験」から「現在喫煙」へ多く移行した。男子の者を対象とした調査結果から 、全面禁煙という政策

方が喫煙そのものを社会規範の一部として捉え 、喫に肯定的態度と最も強い関連を示したのは 、受動喫

煙をコミュニケーションや友人関係を構築する上で康被害を感じている者に比して高い

20）

24）

煙の身体への悪影響についての知識であった 。こ

大切なものであるという認識を持っている 。アル

れからの先行研究結果と本調査結果から 、Q1 に否

バイト先も含めた周囲の喫煙者との関わりから 、喫定的（害の否定）で Q7 に肯定的（効用の過大評価）

煙を社会規範として容認する態度がより強化されたの意識を持ち 、そして喫煙規制に反対の意識を持っのではないかと思われた。身近な喫煙者への親近感、ている者は「喫煙予備群」である可能性が高いこと

さらには常に受動喫煙に曝されている事から「喫煙が示唆された。

すること自体は病気ではないし 、ストレス解消の手

さらに 、喫煙未経験群の 2 年後の KTSND 総得点

段として有効である」という誤った認識と共に 、「喫の変化量は「喫煙未経験」から「現在喫煙群」へ移煙する権利は喫煙者にとって当然の権利であり 、現行した群で大きく 、「喫煙未経験群」に留まった群在の喫煙規制は行き過ぎである」等の自分の状況をに比して有意に高値であった。しかし 、2008 年の合理化する防衛機制から 、喫煙を規制する社会へ反喫 煙 状 況 別 に 2006 年 時 の KTSND をみると 、発する態度が形成されたのではないかと考えられた。

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

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第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

参考文献

以上のように 、KTSND で評価されるタバコに対する認知の歪みと喫煙規制に反対する意識は相互に関連し合っていると同時に 、これらの「本人の意識」（大学やアルバイト先の喫煙や周囲の喫煙は「環境」者の存在）によってさらに増強された可能性が高い。
その結果 、タバコ製品や喫煙行動そのものへの抵抗
感やリスク認知が減少し 、喫煙行動の選択が促進されたと思われた。
これらの結果を踏まえた上で大学における喫煙防止教育の内容について検討すると 、従来から実施されている喫煙が健康へ及ぼす悪影響に加え 、「ニコチン」という薬物としてのタバコについて正確な理解を促す事が重 要である。 特に「喫 煙とストレス」
に関しては 、喫煙行動を繰り返すのはストレス解消のためではなくニコチン切れを補充しているという事も含め 、感情的な議論を避ける上でも科学的根拠に基づき客観的な知識を教授し 、認知の歪みを解消しうるアプローチを行っていく必要がある。また 、
喫煙防止教育だけで喫煙開始を防止することは極め25）て困難であり 、教育内容は繰り返さないと記憶に
残らない

26）

ことから情報提供や教育機会を設けると同時に 、大学キャンパスは敷地内禁煙を目指すべきである。また 、アルバイト先への禁煙環境整備の依
頼や 、学生に対してアルバイト先選択にあたっては無煙環境を重視するような助言も必要である。

この研究の限界と今後の課題
この調査の限界は調査対象が S 大学という限定的なサンプルであるとともに 、追跡した人数が少ないことである。また 、データの連結のために学籍番号の記載を求めたため社会的望ましさバイアスがある
ことが否 定できない。 さらに 、 今 回の結 果から 、Q1 に否定的（害の否定）で Q7 に肯定的（効用の過大評価）の意識を持つ場合 、喫煙予備群である可能性が高いことが示唆された。しかし 、どの程度の回
答や得点が喫煙予備群とそれ以外かを弁別しうるかについては解析に到らなかった。今後 、サンプルを増やした追加調査が必要であると考える。さらに 、大学を無煙環境にして禁煙教育を系統的に行い 、喫煙行動選択群が減少するか KTSND の上昇が抑制されるかも併せて検証する必要があると考えられた。

1） 日本学校 保健学会「タバコのない学校」推進プロ
ジ ェ クト http://openweb.chukyo-u.ac.jp/~ieda/
P-university.htm#university Accessed on 7th. Jan
2011.
2） 塩田正俊 , 松原茂 , 亀井美和子 , ほか : 未成年男子

大学生の喫煙行動・意識および知識の地域差 ，学
部差 ，学年差および調査年代差 . 日本公衛誌 1997；

44: 247-256.
3） Kitamura T, Kawamura T, Aono M, et al : Multiphasic epidemiological analyses on smoking
habits among undergraduate students in Japan.
Asian Pac J Cancer Prev 2003; 4: 141-145.
4） Yoshii C, Kano M, Isomura T, et al: An innovative
questionnaire examining psychological nicotine
dependence, "The Kano Test for Social Nicotine
Dependence (KTSND)". J UOEH 2006; 28: 45-55.
5） Otani T, Yoshii C, Kano M, et al: Validity andreliability of Kano Test for Social Nicotine
Dependence (KTSND). Ann Epidemiol 2009; 19:815-822.
6） 吉井千春 , 加濃正人 , 稲垣幸司 , ほか : 加濃式社会的ニコチン依存度調査票を用いた病院職員（福岡県内 3 病院）における社会的ニコチン依存の評価 . 禁煙会誌 2007; 2: 6-9.
7） 北田雅子 , 武蔵 学 , 谷口治子 , ほか : 加濃式社会的ニコチン依存度調査票 Version 2 を用いた防煙教
育の可能性についての検討 . 日本禁煙医師連盟通信
2006; 15：9-11.
8） 谷口治子 , 田中裕士 , 北田雅子 , ほか : 非喫煙・前喫煙教職員を対象とした受動喫煙による健康被害への意識のアンケート調査 . 日呼吸会誌 2010; 48: 565-

572.
9） 遠藤明 , 加濃正人 , 吉井千春 , ほか : 小学校高学年
生の喫煙に対する認識と禁煙教育の効果 . 禁煙会誌
2007; 2: 10-12.
10）遠藤明 , 加濃正人 , 吉井千春 : 高校生の喫煙に対する認 識と禁 煙 教 育の効 果 . 禁 煙 会 誌 2008; 3:
7-10.
11）渡邉正樹 ，岡島佳樹 ，高橋浩之 , ほか : 7 年間の追跡調査に基づく青少年の喫煙行動予測モデル．日本
公衛誌 1995; 42: 8–18.
12）西岡伸紀，岡田加奈子，市村国夫，ほか : 青少年の喫煙関連要因の検討 - 日本青少年喫煙調査（JASS）の結果より - 学校保健研究 1993；35：67-78．
13）尾崎米厚 : 青少年の喫煙行動，関連要因 , および対策．J.Natl.Inst.Public Health 2005; 54: 284-289.
14）川畑徹朗，西岡伸紀 ，石川哲也 ，ほか : 青少年のセルフエスティームと喫煙 ，飲酒 ，薬物乱用行動との関係，学校保健研究 2005；46：612-627．
15）栗岡成人 ，吉井千春 ，加濃正人 : 女子学生のタバコに対する意識 ︲ 加濃式社会的ニコチン依存度調査
票 Version 2 による解析 ︲ . 京都医学会雑誌 2007;

54: 181-185.

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

105日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

16）稲垣幸司，野口英俊 ，大橋真弓，ほか : 妊婦の口腔衛生 、喫煙および受動喫煙に対する意識と社会的ニコチン依存度 . 禁煙会誌 2008; 3: 120-129.
17）Siegel M, Albers AB, Cheng DM, et al: Local

R esta u r a n t Smok ing reg ula t ions a nd t he
Adolescent Smoking Initiation Process. Arch
Pediatr Adolesc Med. 2008; 162: 477-483.
18）Pierce JP, Choi WS, Glipin EA. et al: Tobacco
Industry Promotion of Cigarettes and Adolescent
Smoking. JAMA 1998; 279: 511-515.
19）吉 井 千 春 : ニコチン依 存 度テストの現 在と未 来（TDS, FTND, KTSND）. 治療 2006；88：2572‐
2575.
20）Koh HK, Alpert HR, Judge CM et al: Understanding worldwide youth attitudes towards
smoke-free policies: an analysis of the Global
Youth Tobacco Survey. Tob Control 2011; 20:219-225.
21）中島素子 , 三浦克之 , 森河裕子 , ほか : 大学の敷地内禁煙実施による医学生の喫煙率と喫煙に対する意識への影響 . 日本公衛誌 2008; 55：647-654.
22）Hahn EJ, Rayens MK, Rindner SL, et al: Smoke-

free laws and smoking and drinking amongcollege students. J Community Health 2010; 35:
503-511.
23）Kurioka N, Otani T, Inagaki K, et al: Four-year
observation of female studentsʼ smoking habit andtheir perception of tobacco smoking using the
Kano test f or social nicotine dependence(KTSND). APACT 2010 (October 2010, Sydney,
Australia) poster presentation.
24）Tamvakas I, Amos A :'These things don't happen
in Greece': a qualitative study of Greek young
people's attitudes to smoking, secondhand smoke
and the smokefree legislation. Health Educ Res.
2010; 25: 955-64.
25）Schulze A, Mons U, Edler L, et al: Lack of sustainable prevention effect of the “Smoke-Free Class
Competition” on the German pupils. Preventive
Medicine 2006; 42: 33-39.
26）齋藤百枝美 , 渡邊真知子 , 渡部多真紀 , ほか : 喫煙に対する薬学生の意識調査 . 禁煙会誌 2010; 5: 158164.

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

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第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

Ef fects of attitude to The Kano Test for Social Dependence:
KTSND and towards smoke-free regulation to undertake smoking behavior
on never smokers; prospective cohort study among university students
Masako Kitada 1, Kenji Amagai 2, Asae Oura 3, Haruko Taniguchi 4, Masato Kano 5
Objects
The aim of this study was to clarify the relationship between the initiation of smoking behaviour and attitudes
towards smoke-free regulation or psychosocial dependence of tobacco.
Methods
We conducted a questionnaire-survey with a cohort of 396 non- medical undergraduate students of a university in
Sapporo.This suvey was carried out in 2006 and 2008.
Results
The smoking prevalence in the survey group increased from 12.6% (2006) to 29.3% (2008). The results indicatedthat the attitude towards Q1 and Q7 of the KTSND, negative attitudes towards smoke-free regulation and havingsmoking co-workers at part time jobs were significantly associated with the risk to take up smoking behavior among
never smokers.
Discussion
These results indicated that negative attitudes towards smoke-free regulation were deeply related to cognitive
distortions towards tobacco and cigarette smoking. Additionally, the environment around the students promoted their
cognitions to tobacco, and has amplified the risk of the onset of smoking as a result. Then the insufficient smoke-free
regulation such as the partial indoor smoking ban of S university might have been related to raise the smoking
prevalence since entering university.
Conclusion
To prevent the onset of smoking among university students, we should strongly promote smoke-free regulation on
the entire university campus. In addition, it is necessary to make the students aware of the health effects of smoking
and second-hand smoke as well as the necessity of smoke-free regulation.
Key words
University students, onset of smoking, KTSND, Smoke-free regulation
Sapporo Gakuin University Businesss department
Ibaraki prefectural Central Hospital and Cancer Center3.
Department of Genome Medicine, National Cerebral and Cardiovascular Center (NCVC)
4.
Health Administration Department, JR Sapporo Hospital
5.
Department of Internal Medicine, Shin-Nakagawa Hospital
1.
2.

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

107日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号《短2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

報》

禁煙外来における看護師による３つの禁煙開始行動の提案の検討
楠田しのぶ １ 、松永京子１ 、木戸晴代１ 、周田智美 ２ 、吉井千春 ３1．

産業医科大学病院看護部 、2．産業医科大学若松病院看護部 、3．産業医科大学若松病院呼吸器内科

禁煙外来初診時に 3 つの禁煙開始行動「喫煙グッズを捨てる」「禁煙宣言をする」「喫煙の代替行動をみつける」を提案した結果 、実施数が多いほど禁煙成功率が高い傾向にあり 、支援の有用性が示唆された。
キーワード：禁煙開始行動 、禁煙支援 、看護師

1．はじめに

3．方

身体的依存と心理的依存からなるニコチン依存症

法

は 、禁煙後に喫煙欲求を引き起こすことで禁煙を困

1）介入方法（1）禁煙外来担当看護師が初診時に「禁煙前日に難にする。禁煙治療には 、薬物療法による身体的依ライターや灰皿などの喫煙グッズを捨てる（以下存の支援だけでなく 、心理的依存からの脱却も併せ

「グッズ」
）
」
「禁 煙することを宣 言する（以 下「宣1, 2）。そのため医療者には 、禁言」）」「代わりになるもの（こと）をみつける（以下

煙外来初診時から身体的依存と心理的依存を考慮し「代替」）」の 3 つの禁煙開始行動（以下「開始行

た禁煙指導が求められる。今回 、健康保険を使った動」）を提案した。

標準禁煙治療プログラムの期間内に確実に禁煙成功（2）禁煙支援 2 回目以降は 、禁煙の有無と 3 つのへ導くことができるように看護師による禁煙支援方

開始行動の実施状況を評価し 、標準禁煙治療プ法を検討したので報告する。

ログラム終了時の 12 週間後まで再度禁煙行動をた支援が必要となる強化するための禁煙支援を行った。

2．対象2）12 週間後までの 3 つの開始行動の実施状況と禁対 象は 2008 年 9 月から 2009 年 12 月までに当 院

煙 成 功 率を比 較した。 禁 煙 成 功 率の比 較には呼吸器内科禁煙外来を受診した患者 58 名。対象者

Kruskal-Wallis 順 位 和 検 定（Kaleida Graph,ver.4.1）を行い 、p ＜ 0.05 を有意差ありと判定の内 訳は 、 男 性： 女 性 ＝ 37 名：21 名 、 年 齢 ＝52.9 ± 13.0 歳。禁煙治療開始 12 週間後（以下「12週間後」）の成功者 42 名 、失敗者 3 名 、中途脱落者
数 13 名。

した。

4．結

1）12 週間後までの開始行動実施率は 98 ％で 、3 つ
全て実 施 40 ％、2 つ実 施 46 ％、 １つ実 施 12 ％であった（表 1）。
2）「開始行動」の実施者数は 、「グッズ」45 名 、「宣言」35 名 、「代 替」50 名であった。「代 替」の内
容は 、ガム 13 名 、飴 11 名 、禁煙パイポ 10 名な

連絡先〒 162-0063
東京都新宿区市谷薬王寺町 30-5-201
日本禁煙学会気付（産業医科大学病院 看護部）
楠田しのぶ

TEL: 090-4435-9673
e-mail:果

どであった。

FAX: 03-5360-6736

3）12 週間後の禁煙成功率は 72 ％であった。開始行
動数による禁煙成功率は 、3 つ実施 87 ％、2 つ

受付日 2011 年 5 月 9 日 採用日 2011 年 11 月 7 日

看護師による 3 つの禁煙開始行動の提案

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日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

実施 67 ％、1 つ実施 57 ％、未実施 0 ％と開始行と心理的依存の 2 つへの支援が必要となる。「1 本の動の実施数が多いほど禁煙成功率が高い傾向を喫煙」により殆どが再喫煙状態に戻る危険性がある（表 1）。
示したが有意差はなかった（ p ＝ 0.25）

ため 、喫煙欲求への対処行動を身に付け実行するこ

4）3 つの開始行動を実施したが禁煙失敗となった患者 3 名は 、精神疾患の悪化や内服不能などによとが重要となる5 〜 7）。そのため 、ニコチンからの離脱症状を緩和し喫煙欲求を軽減できる薬物療法を確る中途脱落であった。

実に行いながら 、心理的依存による喫煙欲求への対処行動を併用することは禁煙成功の近道と考える。

5．考察

生活全般に深く携わることができる看護師は 、患者

今回 、初診時から「グッズ」「宣言」「代替」の 3 つのニーズを把握したうえで喫煙欲求に対する具体的の開始行動を提案した結果 、実施数が多いほど禁煙な方法の提案が可能である。多職種で禁煙支援をす

成功率が高い傾向にあった。

ることは 、あらゆる視点から患者のニーズを把握し標準禁煙治療プログラムの期間内に禁煙成功を目

専門性を活かした禁煙支援が可能となり 、より禁煙
8）

行動を強化することができる 。

指すためには 、初診時から禁煙の準備性に合わせた
3）

アプローチが重要となる 。禁煙外来初診患者の殆

また 、提案する開始行動は 、単独よりもいくつか

どはステージモデルの準備期である。準備期に対す重ねて実施するほうがあらゆる喫煙欲求に対応できるアプローチ方法としては 、禁煙を実行するためのる。「グッズ」は 、吸いたくなっても吸えない環境

具体的な目標設定 、禁煙開始日を決めること 、本を作る。「宣言」は 、禁煙に向けての決意を固めた

人に合った禁煙のための具体的なノウハウを提供し、意思表示と 、周囲への禁煙過程におけるサポートの3）

ステージを高めることが有効とされている 。今回 、依頼に有用である。しかし 、「宣言」の実施数は最

初診時において事前準備を必要とせず 、すぐに取りも少なく 、今後は 、「宣言」できなかった理由を明入れられる 3 つの開始行動は 、禁煙を実行するため

らかにし 、「宣言」という行動を取り入れる利点をの手段となり 、具体的な提案は 、患者自身に手軽伝えたうえで推奨する必要がある。「代替」は 、吸に出来ると感じさせ 、行動を実施しやすくさせたといたくなった時に他の行動で気持ちを紛らわすこと考える。

ができる。これらの開始行動を重ねることは 、禁煙

喫煙者の殆どは 、ニコチン依存症である。薬物依

行動を強化し 、喫煙欲求に打ち勝つ要素になると考存としてのニコチン依存には 、離脱症状回避のためえる。

の喫煙欲求に象徴される身体的依存と 、離脱症状

本研究では 、開始行動が多いほど禁煙成功率が高消失後も持続する心理的な喫煙欲求に象徴される心くなる傾向は示されたが 、症例数が少ないため統計AD41!"
4 
4）

理的依存が存在する 。禁煙成功には 、身体的依存

学的に有意差が出るまでには至らなかった。今後は

表 1 禁煙開始行動の実施状況と 12 週間後の禁煙成功率*C/4

B/4

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看護師による 3 つの禁煙開始行動の提案

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日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

え方と実践 ︲．照林社 ，東京 ，2007；p49-60．
3） 厚生労働省健康局総務課 生活習慣病対策室：禁さらに症例を集積して検討を重ねる必要がある。

煙サポートの理論と実践．

6．おわりにhttp://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/kin-ensien/manual/01-3-1.html
2011 年 5 月 4 日アクセス4） 吉井千春 , 加濃正人 , 稲垣幸司 , ほか：加濃式社会決められた治療期間内での禁煙支援は 、初診時からの介入が重要となる。今回 、開始行動を全て実施
した者の数は半数に満たなかった。今後は 、禁煙成功に向け患者自身が開始行動を 1 つでも多く取り入れ実施できるような禁煙支援方法を検討していきたい。
本論文の要旨は 、第 5 回日本禁煙学会学術総会（2010 年 9 月 、松山）で発表した。
参考文献

1） 神奈川県内科医学会：タバコは嗜好品ではない．禁煙医療のための基礎知識．改訂版．中和印刷，東京，
2006；p3-5．
2） 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会 、日本呼吸器学会 、日本リハビリテーション医学会他：禁煙．
呼吸リハビリテーションマニュアル ︲ 患者教育の考式ニコチン依存度調査票を用いた病院職員（福岡県内 3 病院）における社会式ニコチン依存の評価 . 禁煙会誌 2007；2（１）：6-9．
5） 神奈川県内科医学会：禁煙中のアドバイス．禁煙医療のための基礎知識．改訂版．中和印刷，東京 ，
2006；p52-53．
6） 加藤正隆：治療終了後の再発防止．In：日本禁煙学会編．禁煙学．改訂 2 版．南山堂，東京，2010；
p205-206．
7） 日本循環器学会等合同研究班：禁煙ガイドライン .
Circ J 2005；69．Suppl.; 1107-1111.
8） 谷口千枝：禁煙外来における看護師の役割．In：日本禁煙学会編．禁煙学．改訂２版．南山堂 ，東京 ，
2010；p189-193．

A study of a proposal for 3 behaviors for starting smoking cessation
by nurses in smoking cessation clinic
Shinobu Kusuda 1, Kyoko Matsunaga 1, Haruyo Kido 1, Tomomi Suda 2, Chiharu Yoshii 3
We proposed and supported 3 behaviors for starting smoking cessation, namely 1) discarding smoking supplies, 2)declaring smoking cessation, and 3) preparing alternatives for smoking, in our smoking cessation clinic. As a result,more behaviors to quit smoking tended to be a higher success rate. Our support program seemed to be effective forsmoking cassation.
Key words
behaviors for starting smoking cassation, support program for smoking cessation, nurse
1.

Nursing department, University hospital of the University of Occupational andEnvironmental Health, Japan, Kitakyushu, Japan

2.

Nursing department, Wakamatsu hospital of the University of Occupational andEnvironmental Health, Japan, Kitakyushu, Japan3.

Department of Respiratory Medicine, Wakamatsu hospital of the University of Occupational andEnvironmental Health, Japan, Kitakyushu, Japan

看護師による 3 つの禁煙開始行動の提案

110日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

日本禁煙学会の対外活動記録（2011 年 10 月〜 11 月）
10 月 14 日 内閣府の「「国民の声」〜国の規制・制度の改革への提案・要望」に 10 項目の提案・要望を提出
10 月 17 日 タバコに含まれる放射性物質についての緊急声明を出し 、厚労省と財務省に要望書を提出し 、記者会見を行う11 月 18 日 第 3 回「タバコは健康を損なう：動画 CM コンテスト」受賞者・受賞作品を掲載
11 月 18 日 ホームページをお持ちの方に禁煙 CM 掲載のお願いを掲載
11 月 24 日 JT international（ JTI）による密輸事件についての調査要請を行う（外務省 、財務省あて）

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日本禁煙学会雑誌編集委員会
●理事長

作田

学

●編集委員長

川根博司●副編集委員長

吉井千春

●編集委員

加濃正人

川俣幹雄

		

佐藤

功

鈴木幸男

		

高橋正行

野上浩志

		

蓮沼

山岡雅顕

		

山本蒔子

剛

（五十音順）

日本禁煙学会（禁煙会誌）ISSN 1882-6806

第 6 巻第 6 号

2011 年 12 月 28 日

発行

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