（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和５年２月１日※１（前回公表年月日：令和２年10月30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

専門学校
山形Ｖ．カレッジ

昭和60年12月2日

山本 絵里子設置者名

設立認可年月日

代表者名〒990-0834
山形県山形市清住町１－４－４１（電話） 023-644-1122

学校法人山本学園

昭和26年11月1日

所在地〒990-0834
山形県山形市清住町１－４－４０

山本 恒雄（電話） 023-643-0358
分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

工業

工業関係専門課程

建築科

平成31年文部科学省
告示第3号

―

学科の目的

二級建築士取得に向けた授業を行い卒業後実務経験を経ずに二級建築士試験を受験可能となる。
「図面が読め、段取りができる」建築現場のリーダーとなる学習をする。

認定年月日

平成○年○月○日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

64単位

1470時間 52単位

180時間 6単位

150時間 6単位

――時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

4人

10人

0人

9人

9人

学期制度

■前期： ４月１日～９月３０日■後期：１０月１日～３月３１日

成績評価

長期休み

■学年始： ４月 １日～４月１０日■夏 季： ７月２１日～８月３１日■冬 季：１２月２１日～１月１０日■学年末： ３月２１日～３月３１日

卒業・進級条件

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
学生の状況に応じて、個別面談、保護者との相談・面談を行っている。

■成績表：
有■成績評価の基準・方法
期末試験、 課題、レポート、出席率、授業態度等を点数化し、ABCDの 4段階 評価を行っている。
進級条件 ３２単位以上取得卒業条件 ６４単位以上取得■課外活動の種類
学生会による企画運営・ボランティア等
課外活動
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成３０年度卒業生）
建築業（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）■就職指導内容
週２時間指導を行う他、職業講話、マナー講座、面接セミナーなどを実施している。また、状況に合わせた個別指導を行う。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
：
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

2
2
150人
人
人％

50％

なし

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

カラーコーディネー
ター3級

③

1

1

二級建築士

②

10

主な学修成果
※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③の（資格・検定等）いずれかに該当するか記載する。
※３①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（平成3 年度卒業者に関する令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

2名■中退率50 ％令和3年4月1日時点において、在学者4名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者2名（平成31年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状■中退防止・中退者支援のための取組
学校生活、出席状況に目を配り、個別の面談を設ける他、保護者との相談も併行して行う。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有
経済的に就学困難な学生に対し、授業料の減免を行う。
経済的支援制度■専門実践教育訓練給付：

非給付対象■民間の評価機関等から第三者評価：

無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

https://www.ycb.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。

３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基
本方針
東北電化工業株式会社と提携し、講義だけでは得られない「現場の力」を育むことを基本方針とする。具体的内容として、当学科授業科目「建築設備」において、「現場見学」を行い現場感覚を得るとともに最新の知見に接する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記#REF!
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和元年５月1日現在
名 前所

属

鈴 木 敬 尚株式会社スズキ通商 代表取締役

森

有限会社マックベース 社長

早 坂
岸昭 宏実
裕 紀

武 田 隆 平半 澤 和 仁安孫子 正 樹髙 野 邦 夫③

令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２弘栄設備工業株式会社 常務取締役年）
東北電化工業株式会社 総務部長兼人事労務 令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２課長年）
令和３年４月１日～③

令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～③

令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）③

株式会社サンセットスタジオ 代表取締役
株式会社ウィル 代表取締役社長

山形建築組合 会長
有限会社 安孫子建設 代表取締役
山形アパレル工業協同組合 理事長
株式会社 サンスタイル 代表取締役

学校法人山本学園竹田和裁研究所 事務長

大久保 章 宏株式会社大久保硝子店 代表取締役社長

一

山 本 絵里子

八 矢 由 子
堀 川 栄美子
後 藤 清 彦①

令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～

鈴 木 静 江佐 藤

任期

令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～

山形小木医科器械株式会社 代表取締役社長
学校法人山本学園 副理事長
令和３年４月１日～
竹田幼稚園・竹田西部幼稚園 園長
令和５年３月３１日（２竹田和裁研究所 縫製事業部長年）
専門学校 山形Ｖ.カレッジ 校長
専門学校山形Ｖ.カレッジ 教頭

令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２年）
令和３年４月１日～

専門学校山形Ｖ.カレッジ教員 ﾌｧｯｼｮﾝ・ﾋﾞｼﾞﾈ
令和５年３月３１日（２ｽ系主任年）
令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２専門学校 山形Ｖ.カレッジ教員 工業系主任年）③③③③③③

江 口 優一朗

専門学校 山形Ｖ.カレッジ教員 （学校内教育 令和３年４月１日～
令和５年３月３１日（２課程編成委員）年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（開催日時（実績））
第１回 令和３年１０月２１日 １６：００～１７：００
第２回 令和４年 ２月１９日 １６：３０～１７：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
毎年8月に「業種別企業懇談会」を行い、必要な人材やカリキュラムについて業種別に話し合った結果は、教育課程編成委員会にも報告され審議されている。委員会において、今後AIプログラムは様々な業界にも必要になってくるため、建築科を含めた他学科の学生が情報システム科・ICTクリエイト科の科目を選択できれば総合的な人材の育成につながるとの意見をいただいた。学科間の選択も可能となるよう、検討・準備中である。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
建築現場等の見学により実務における「段取り」等について身に付ける。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

東北電化工業株式会社の担当授業において、講義のみならず現場見学を通じて知識の定着、実務感覚を養う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
建築設備

快適な室内環境形成や維持のため、換気・暖房・冷房等・消火、排煙・ガス・電気設備等について学習する。

連 携 企 業 等
東北電化工業株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
就業規則
教職員やその職務遂行のため、自発的に研修に励み、かつ、学園又は各種団体等の行う研修をうけるなど、資質の向上に努めなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等

0②指導力の修得・向上のための研修等

研修名「ワーキングアドベンチャー（企業人との座談会）」（連携企業等：県内企業 約２０社）
期間：令和３年７月２８日
対象：全教員
内容：企業トップの方々より、各業種・職種で必要とされる人材像を伺い、専門学校での教育内容にどのように取り入れていけば良いかを検討する。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等

研修名「山形デジタル塾2022」（連携企業等：５G・IoT・AIコンソーシアム）
期間：令和４年８月～１０月
対象：江口優一朗
内容：CAD・CAM等、建築業界では当たり前に使われているソフトやIT技術について再度学びなおし、最新の知識を学生にフィードバックする。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「キャリアコンサルタント講習」（連携企業等：日本産業カウンセラー協会）
期間：令和４年４月～８月
対象：江口優一朗
内容：学生が自分自身のキャリアについてより主体的に積極的に考えていけるようサポートするため、講習を受講しその成果をフィードバックする。
研修名「ワーキングアドベンチャー（企業人との座談会）」（連携企業等：県内企業 約２０社）
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学園が提供する教育サービスに対して、少子化の問題や保護者・地域社会の要求水準の高まりによって、教職員の専門性のみで経営方針を策定することは困難な時代が到来している。 地域社会との融合・環境との調和を常に念頭に置き、ときに互いに相矛盾しそうな状況を調整していく必要がある。こうした学園を巡る環境変化の中で、自主的・自律的な学校経営を確立するためには、園児・生徒・学生、保護者、卒業生、地域住民、企業等様々な職種の教職員といった主要ステークホルダー(関係各位)に対する自らのミッション(使命)を明確にする必要がある。 学校関係者評価の取組を通じて、教職員や保護者、地域住民等が学校運営について意見交換し、学校の現状や取組を知り課題意識を共有することにより、学校評価をコミュニケーション・ツールとして、保護者・地域住民・企業の学校運営への参画を促進し、共通理解に立ち家庭や地域に支えられる開かれた学園づくりを進めていくことが期待される。 さらに、学校評価を軸とした情報の共有と連携協力の促進を通じて、学校・家庭・地域・企業それぞれの教育力が高められていくことが期待できる。学校内外の能力・資源を開発・活用し、学園に関与する人たちのニーズ・ウォンツに適応させ、個々の年齢に応じた適切な学校教育目標を達成していく。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
目標設定、達成状況（２）学校運営
取り組みの状況（３）教育活動
学校・園の自己評価報告（４）学修成果
次年度に向けての改善方策（５）学生支援
学校・園の良さと認められる点（６）教育環境
学校・園の改善点及び方策（７）学生の受入れ募集
取り組みの状況（８）財務
学校が設定する評価項目（９）法令等の遵守
目標設定、達成状況（１０）社会貢献・地域貢献
取り組みの状況（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況○企業との連携について
高校生及び専門学校生を対象にワーキングアドベンチャー（企業人との座談会）を開催し、２０社近くの企業にご協力いただいている。双方向性によるコミュニケーションスキルの習得と、企業現場の声を身近に感じとり、職業理解を目指す。
また人材育成協議会を開催し、企業トップとの懇談から、求める社員像・地元の若者に求めることを探り、本校の教育内容策定に活用している。
○教育活動
学生の進学目的と就職がつながるためには、専門学科としての知識・技能の高い教育内容が求められる。教員個々が、研修受講による自己研鑽と学生指導力の両面において、資質力量を高めていく。また、他団体との連携によるボラン
ティアとともに、地域活動も取り組んでいきたい。
○学生募集
設置学科の高資格検定合格や、各種大会への出場・上位入賞について評価を受けた。しかし、地域・外部にその成果が広く伝えられていない点に課題が残る。地域に対しては本校外塀に設置された掲示板の活用、若い世代向けへは有力なＳＮＳの活用を積極的に行っていく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和4年5月26日現在

名 前

所

山 本 恒 雄山 本 絵里子
関義 人

大久保 章 宏塚 崎敏

安孫子 英 彦山 本 幹 雄川 口 昌 史属種別山本学園理事長
学園関係者
竹田和裁研究所所長
山本学園副理事長
学園関係者
竹田幼稚園園長
竹田西部幼稚園園長
山本学園理事
学園関係者
惺山高等学校校長
山本学園理事
企業等委員㈱大久保硝子店代表取締役社長
山本学園監事
地域住民
元山形芸術学園専務理事・校長
山本学園監事
企業等委員
安孫子総合法律事務所弁護士
山本学園評議員
学園関係者
ペピー保育園園長兼施設長
竹田西部幼稚園副園長
山本学園評議員
企業等委員
専門学校山形V.カレッジ同窓会「清山会」会長

山本学園評議員
学園関係者
山本学園本部事務局長兼経理部長
山本学園評議員同窓会
大 沼 義 和山本学園同窓会竹朋会副会長
山本学園評議員竹田和裁研究所（就職先）事
企業等委員・卒業生
鈴 木 静 江務長
旧竹田家政専門学校卒業生
山本学園評議員
学園関係者
波多野 陽 一
ピーウィー保育園施設長
山本学園評議員
学園関係者
松 井寿 夫
惺山高等学校教頭
山本学園評議員
学園関係者
東海林 真 美竹田西部幼稚園総務主任
山本学園評議員
学園関係者
八 矢 由 子専門学校山形Ｖ．カレッジ教頭※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: https://www.ycb.ac.jp
公表時期：令和５年１月14日
伊 藤淳

URL: https://www.ycb.ac.jp
公表時期：令和５年１月14日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状
況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
分かりやすい情報を提供した上で必要な改善を行い、「授業の質保証を担保すること」を基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
0（１１）その他
0※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:
https://www.ycb.ac.jp/

授業科目等の概要（工業専門課程建築学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業方法

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授

場所

教員

企
実
業
験講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
実
技単業
時数

○

建築設計製図 木造建築物を中心に基礎的な建築設計製図 １1に関する演習を実施する。
通60

2○

建築計画1

人間の行動を理解し、建築を計画、デザイ
１
ンするための基礎知識を身に付け各空間を通計画するうえで重要な事項を学習する。

60○

建築環境工学が建築設計にどのように活か
建築環境工学１
され、また建築物を取り巻く外界状況 (都1通市・地球環境) について理解・習得する。

○○○

○2 ○

○

○

60

2 ○

○

○

建築設備1

快適な室内環境形成や維持のため、換気・
１
暖房・冷房等・消火、排煙・ガス・電気設
120
通備等について学習する。

4 ○

△ ○ △

○

構造力学1

力を数量的にあつかう力学の基礎を学ぶ。
部材の応力を算定するための考え方を学１ぶ。静定構造物全般についての反力・応通力・応力図が算定できる能力を得ることを目的とする。

602 ○

○

○

○

建築の構造を学ぶうえで、知っておかなけ
建築一般構造 ればならない基礎的な知識を、木構造、鉄 １1筋コンクリート構造、鉄骨構造を中心に学 通習する。

60

2 ○

○

○

○

建築材料1

建築物等使用される木材・鋼材・コンク
１
リート等の材料別の特徴について学習す
通る。

60

2 ○

○○

○

建築生産1

現場実務の経験を生かした基本的な知識と １実践的な知識の習得を目指します。
通

60

2 ○○

○

○

建築特講座

建築士としての将来を見据えて必要な様々１な知識、実際を身に着ける。二級建築士試
通
験の対策・強化

60

2 ○

○

○

○

建築系企業の経験を生かした指導をし、人々が生活する場である街という概念を理
都市デザイン
１解し、その街を作り上げる要素を理解する
120
1
通ことで、より良い都市のデザインにつなげる。

4 ○

○

○

○ ○

デッサン

実務経験のある教員の指導の下、デッサンを通して立体の把握、プロポーション比例 １のしくみを目で感じ取り、手で表現するこ 前とを目指す。

30

2○

色彩計画

カラーコーディネートとは誰もが日常で行っていることであり、自分の主張を発揮１できる分野である。それだけに、独りよが通りにならぬよう、様々な知識が求められる。

60○

卒業後の希望進路に向けて、自分のキャリビジネス実務 アを自分の意志で作っていくため、自己理 １
１
解と仕事理解を深め、自己実現に向かって 後進むことがねらい。

○

外部組織での就労体験、ボランティア体験
キャリア実習 等を通し、他者とのコミュニケーション力 １
１や、組織内での責任、協調性を学び、就労 後意欲と職業観を養う

○○ ○

○2 ○○

○

30

2 ○○

○

60

2○ ○

○

○

建築設計製図 木造建築物を中心に基礎的な建築設計製図 21202に関する演習を実施する。
通4

○○

○

建築計画2

人間の行動を理解し、建築を計画、デザイ
2ンするための基礎知識を身に付け各空間を通計画するうえで重要な事項を学習する。

60

2 ○○

○

○

建築環境工学が建築設計にどのように活か
建築環境工学2され、また建築物を取り巻く外界状況 (都2通市・地球環境) について理解・習得する。

60

2 ○○

○

○

建築設備2

建築設備の中の給排水衛生設備・空気調和 2120
設備についての基礎知識を身に付ける
通4 ○

△ ○ △

○

構造力学2力を数量的にあつかう力学の基礎を学ぶ。
部材の応力を算定するための考え方を学2ぶ。静定構造物全般についての反力・応通力・応力図が算定できる能力を得ることを目的とする。

60

2 ○○

○

○

建築の構造を学ぶうえで、知っておかなけ
建築一般構造 ればならない基礎的な知識を、木構造、鉄 22筋コンクリート構造、鉄骨構造を中心に学 通習する。

60

2 ○○○

○

建築材料2

建築物等使用される材料を工事別に学習す 2る。
通

60

2 ○○○

○

建築生産2

現場実務の経験を生かした基本的な知識と 2実践的な知識の習得を目指します。
通60

2 ○○○○○ ○色彩が人間の心理に与える影響など、色の 2役割について学習する。
通○

色彩計画

60

2 ○○

○

○

建築系企業の経験を生かした指導をし、人々が生活する場である街という概念を理
都市デザイン
2
解し、その街を作り上げる要素を理解する
120
2通ことで、より良い都市のデザインにつなげる。

4 ○○○

○

就職年次学年になり、１年次に作ったキャ
ビジネス実務 リ ア プ ラ ン を 実 現 し て い く 。 そ の た め に 2
２は、具体的な就職活動に必要な準備を行 通い、自己実現（内定）を達成する。

60

4 ○○○

○

外部組織での就労体験、ボランティア体験
キャリア実習 等を通し、他者とのコミュニケーション力 2
２や、組織内での責任、協調性を学び、就労 後意欲と職業観を養う。

60

2○ ○

○

単位時間(64単位)

合計

26科目
卒業要件及び履修方法
６４単位以上を取得のこと。

授業期間等
１学年の学期区分
２期
１学期の授業期間 １５週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。