シンポジウム：トラウマの心理的影響に関する実態調査から

第411回日本精神神経学会総会

シ ⃞ン ⃞ポ ⃞ジ ⃞ウ ⃞ム⃞

集団交通災害後の心理的影響と介入
加 藤寛，宮 井宏 之，内 海 千 種，藤 井千 太，大 澤智 子

（兵庫県こころのケアセンター)

大規模交通災害は一旦発生すると生存者が少ない，生存者も偶然に乗り合わせた乗客であり事故後は広域に離散してしまう，などの特徴があり，被害者や遺族に対する精神保健上の支援は困難な課題になる．本稿では，平成 17（2005）年に発生した JR 福知山線脱線事故を取り上げ，活動の概要と介入上の問題を述べた．また，同事故で生存した被害者の精神医学的問題に関する縦断研究の一部を紹介し，交通機関を利用できなくなるという症状のために，大きな生活上の問題が生じることを述べた．
特に，身体的痛みが PTSD 症状と強く相関することを示し，疼痛などの身体的問題に十分に配慮する重要性を指摘した．
索引用語：交通災害，PTSD，縦断研究，こころのケア【は じ め に】ことに社会は衝撃を受けた．また，自動列車停止

飛行機，列車，船舶などの大規模交通災害は大装置（ATS）の設置が利益優先の経営体制の中きな人的被害を出し，被害者や家族にもたらされで遅れていたこと，効率化を優先したダイヤ構成る心理的影響は甚大である．日本では，昭和 20や社員教育などが行われていた点が問題視され，年代から 30年代では鉄道事故，昭和 40年代では事故から 3年以上経過した現時点でも，遺族や負航空機事故が多発している．その後も，500名あ傷者の多くは賠償に応じていない．

まりが死亡した日航ジャンボ機墜落事故（昭和60年）をはじめとして，信楽高原鉄道事故（平【JR 福知山線脱線事故後の精神保健活動】

成 3年），中華航空機墜落事故（平成 6年），ガル

この事故は，阪神・淡路大震災の被災地で起きーダインドネシア航空機事故（平成 8年），営団たこともあって，当初から心理的ケアの必要性が地下鉄中目黒駅事故（平成 12年）などが発生し認識された．まず，事故当日より兵庫県の担当部ている．しかし，事故の発生頻度が少ない，一旦局が調整し，4月 27日からの相談体制を敷いた．

発生すると生存者が少ない，生存者も偶然に乗り被害者は，沿線を中心とした少なくとも 9市以上合わせた乗客であり事故後は広域に離散してしまに分散していることが予想されたので，6カ所のう，などの特徴があり，どのように被害者や遺族

県保健所，3カ所の政令市保健所，県精神保健福に介入すればいいのかは難しい課題となる

祉センター，および兵庫県こころのケアセンター．

平成 17（2005）年 4月 25日に発生した JR 福が体制に加わった．休日を含めて 9時から 17時

知山線脱線事故は，乗客 106名と乗員 1名が死亡の間，電話，来所および訪問による相談を行うこする大惨事となった．安全対策とハイテク化が進ととした．この相談体制は，ゴールデンウィークんだ都市部の公共交通でこのような事故が起きた中にも継続して敷かれた．なお，尼崎市保健所は，

精神経誌（2009 ）111 巻 4 号

412列車が衝突したマンション住民，周辺地域住民をなどの個人情報が必要であるため，JR 西日本に主な対象と位置付けた．

対して名簿の提供を申し入れることになった．ま

その結果，相談開始から 2週間の県管轄の保健ず，5月末に県担当者が口頭で申し入れたが，応所における相談件数は 144件であった．この相談じられないとの回答であった．その後，総務省か体制は，3週目以降も継続され，10月末日までに

ら「名簿提出は最終的には JR の判断であるが，296件を受理した．相談件数の推移を見ると，開提出してもしなくても違法ではない」とのコメン始から 5週目の 5月末までに全体件数の約 4分のトがあったため，7月 19日付けで兵庫県知事名3が集中していた．これは，尼崎市，神戸市，西の依頼文書が送付された．これにようやく JR 西宮市も同様の経過であった．相談を受けた機関は，日本が応じ，負傷者の氏名，住所，電話番号の情兵庫県が 2年前に設置したトラウマ・PTSD 対報を県が保有することとなった．これと平行して，策の拠点施設である兵庫県こころのケアセンター

厚生労働省に対して地域保健推進特別事業としてが最多で，県関連機関の受けた件数の約 6割を担予算措置を申請し認められた．こうした状況から当していた．なお，マンション住民や周辺住民をようやく，負傷者全員へ県から電話し健康状態を主なターゲットとした尼崎市保健所も，こころの調査し，希望に応じて訪問を行うこととなった．

ケアセンターとほぼ同数の相談を受理していた．

10月末から電話連絡を始め，希望した 103名にこの初期活動には，明かな限界があった．それは居住地の保健所に属する保健師らで構成されたは，相談活動は主に電話であり，訪問などのよりチームが訪問し，状況と継続関与の希望を確認し積極的な関与は，本人からの要望があった場合にた．

限定されていたことである．この点には，自然災

この訪問活動と平行して，乗客 550名すべてを害と異なり行政機関が被害者の情報を入手する根対象とした質問紙調査を，事故から 7ヶ月目の時拠がないこと，事故直前に個人情報保護法が施行

点 で 行 っ た．有 効 回 答 数 は 243名 で あ っ た．

されていたために加害企業あるいは医療機関からPTSD 症状を測定する出来事インパクト尺度改の情報提供を受けられなかったことが，大きく影訂版（IES‑R）の結果では，PTSD の臨床診断響していた．自然災害であれば，災害救助法などがつく可能性が高い者の割合は 44.3％であった．の関連法規，あるいは地域防災計画によって，被乗車位置と PTSD 症状の強さに相関は見られず，災者の情報を地域保健の現場である保健所が持つ

この事故そのものが非常に衝撃度の強い事故であことが可能であり，地域保健活動の中に精神保健り，乗客全員の長期にわたる様々な支援が必要で活動を組み入れることによって，被災者に支援をあることが示唆された．また，PTSD 症状の強提供することが可能である．たとえば，保健師がい人は，生活面への影響も強く生じていることが被災世帯を全戸訪問し，健康調査を行い，精神的わかった．PTSD 症状が強いことに影響する要問題のスクリーニングを行う活動が，阪神・淡路

因としては，乗車位置や事故直前の異変の自覚，大震災以後の大規模災害では確実に行われてい入院・通院期間に表されると思われる身体的外傷る ．しかし，今回の事故では兵庫県の地域防災度の重症度などではなく，調査時点での身体的健計画に「段階的なこころのケアを提供する」との康の問題や，生活全般の支障の強さなどが強く関規定はあったものの，被害者の情報が得られない連していた．さらに，PTSD 症状と身体的痛みことは想定外であった．

は強い相関を示した．この調査によって得られた初期活動の限界は明らかだったので，一歩踏み結果から，乗客に対して心理的問題だけでなく身込んだ活動の可能性が検討された．まず考えられ体的健康に関するケアや，生活全体への支援が継たのは，負傷者および遺族への訪問による支援が続される必要があると思われた．こうした情報は行えないかということである．これには，住居地メディアや被害者団体をとおして広報し，可能なシンポジウム：トラウマの心理的影響に関する実態調査から413

対処法を啓発し，問題が遷延する場合の専門機関で，事故の影響によって精神科もしくは心療内科への受診を勧奨した．

を受診した者は，30名（51.7％）で，半数を超えた．事故による生活への影響度については，【追跡調査の実施】『とてもあった』と答えた者が半数の 29名（50.0（対象と方法）％）であった．また，調査時点で『生活が落ち着心理的影響の長期化は当初から予想できたので，いた』と感じている者は，45名（77.6％）で，実態を把握していくために，われわれは縦断調査落ち着いたと感じていない者（13名；22.4名）を行うことにした．事故後 7ヶ月目に実施したアを上回った．

ンケート調査（以下，2005年調査）において追・PTSD 診断

跡調査への協力を承諾した約 100名，および兵庫

本調査では CAPS において各症状の有無を判

県こころのケアセンター附属診療所を受診した負定する際に，「頻度 1以上，強度 2以上」の基準傷者に対して，調査趣旨を文書で説明し協力を依を採用した．また，3症状がすべて揃っているも頼した．そ の 結 果，男 性 18名，女 性 40名 の 計のの，回避症状（C 項目）あるいは過覚醒症状58名が調査に応じた．そのうち 3名は，2005年（D 項目）の数が不足したために診断がつかなか調査には協力しておらず，新たに調査対象に組みった場合は，「部分 PTSD」と分類した．完全に入れられた者である．面接調査の実施時に，調査基準を満たす者が 58名中 16人（27.6％），部分目的，任意性などを再度説明し，署名による同意PTSD が 11名（19.0％），診断のつかない者がを得た．調査は 3年間継続されることも，併せて31名（53.4％）であった．診断の有無と他の要説明した．今回の調査実施期間は平成 18（2006）

因との関連を明らかにするために，PTSD 診断

年 11月からの 3ヶ月間である．

がつく者と部分 PTSD を一群（PTSD 群）とし，調査方法は，自記式尺度として IES‑R，K‑10，診断なしの者（非 PTSD 群）と比した．性別，ベック抑うつ質問票・第 2版（Beck Depression

乗車位置，事故直後の入院の有無は有意な関連はInventory Second Edition：BDI‑Ⅱ）の心理測見られなかったが，事故後の精神科受診，生活へ定尺度のほか，慢性疼痛に関して簡易型マクギルの影響では有意な関連が認められた（表 1）．

疼痛質問票（short‑form McGill Pain Question-・PTSD 診断と身体的痛みとの関連

naire： SF ‑M PQ） ， QOL に 関 し て SF ‑今回の調査では，身体的痛みについて詳細に解36（Short‑Form 36‑Item Health Survey） を面析するために簡易型マクギル疼痛質問票（SF‑接時に評価した．さらに，構造化面接である Cli-MPQ）を使用した ．疼痛と PTSD 症状との関nician‑Administered PTSD Scale 日 本 語 版連を検討するために，上と同様に PTSD 診断の（CAPS）によって，PTSD の診断を行った．

有無で 2群に分けて，SF‑MPQ を構成する 4尺度についてそれぞれの平均値を比 した．その結（結 果）果，感覚的表現語（S‑PRI），情緒的表現語（A‑・プロフィール，表現語合計（T ‑PRI）および PPI‑VASPRI）

調査協 力 者 58名 の 内 訳 は，男 性 18名（31.0は，前述の PTSD 群においてすべて有意に高か％），女 性 40名（69.0％）で あ っ た．ま た，年った（表 2）．

齢は，男性 38.9±14.5歳，女性 41.1±10.7歳で・PTSD 診断と QOLあった．事故発生時の乗車車輌は，3両目が最もSF‑36の 8下位尺度得点を，2群で比した．

多 く（19名；32.8％），以 下 2両 目（12名；その結果，すべての下位尺度において PTSD 群20.7％），5両目（7名；12.1％）などであった．の方が，有意に高かった．SF‑36は 8つの下位

事故後に入院治療を要した者は 23名（39.7％）

項目に分けられ，日常生活機能のどの部分に特に

精神経誌（2009 ）111 巻 4 号414
表 1 負傷者の属性と PTSD 診断

性別
乗車位置
直後の入院生活への影響
現在の生活安定
精神科受診
注

PTSD 群（n＝27)

非 PTSD 群（n＝31)

χ （v)

p

7（25.9％)20（74.1％)
19（70.4％)8（29.6％)13（48.1％)
14（51.9％)22（81.5％)
5（18.5％)16（59.3％)
11（40.7％)
20（74.1％)
7（25.9％)11（35.5％)20（64.5％)
17（54.8％)
14（45.2％)
10（32.3％)
21（67.7％)
13（41.9％)
18（58.1％)
29（93.5％)2（ 6.5％)10（32.3％)
21（67.7％)

0.62（v＝1)0.43

1.48（v＝1)0.22

1.52（v＝1)

0.22

9.43（v＝1)

0.002

9.76（v＝1)

0.002

10.11（v＝1)

0.001

男性
女性
前方
後方
あり
なし
あり
なし
あり
なし
あり
なし

PTSD 群：CAPS において現在診断ありの者と 3症状全て存在しているが回避あるいは過覚醒の症状数が足りず診断がつかなかった者（部分 PTSD），非 PTSD 群：CAPS において現在診断がつかなかった者

表 2 簡易型マクギル疼痛質問票の下位項目と PTSD 診断
PTSD 群（n＝27)

感覚的表現語（S‑PRI)
情緒的表現語（A‑PRI)
表現語合計（T‑PRI)
PPI‑VAS

非 PTSD 群（n＝31)

平均値

標準偏差

平均値

標準偏差7.22
1.89
9.11
3.46

7.19
2.01
8.97
2.54

2.35
0.39
2.74
1.67

2.21
0.96
2.63
1.64

U値

p223.00
205.50202.00235.50

0.002
0.000
0.001
0.004

影響が大きいのかを測定できる．SF‑36は多く痛みに関する VAS である．PTSD 診断がつかなの先行研究の蓄積から各国の標準データが決めらい群（n＝31）で は，K‑10，VAS，IES ‑R 総 得

れており，得点を標準点をもとに偏差値として換点，およびその下位尺度の中で再体験尺度および算することができる ．すなわち，50点が国民の過 覚 醒 尺 度 が，有 意 に 減 少 し て い た．一 方，平均的な状態を示しており，それ以下であれば機PTSD 診 断 が つ く か 部 分 PTSD の 群（n＝24）

能面での問題を抱えていることが示唆される．今では，K‑10のみが有意に減少しているだけで，回の調査では，PTSD 症状の強い者はすべてのIES‑R 合計，その下位尺度および VAS は改善が下位項目において標準を大きく下回っており，精見られないことがわかった（表 4）．

神的あるいは身体的な日常役割機能と称される項目では偏差値が 33〜34点と極めて低い値であった（表 3）．

【考察】

診断との関連をさまざまな要因について見てみ・2005年調査との比

ると，性別，乗車位置，事故直後の入院の有無な2005年調査に協力していた 54名に関して，今

どは統計学的に有意な関連は見られなかったが，回調査の中で対応するデータを比 し経時的変化

事故後の精神科受診，生活への影響では有意な関を検討した（Wilcoxon 符号付き順位検定）．比連が認められた．このことから，今回の事故で心可能だった尺度は K‑10，IES‑R および身体的理的影響を被った人は，長く強く生活面への影響シンポジウム：トラウマの心理的影響に関する実態調査から

415

表 3 PTSD 診断と SF 36下位項目
PTSD 群（n＝27)

非 PTSD 群（n＝31)

下位尺度項目

平均値

標準偏差

標準値に基づくスコアリング(偏差値)

平均値

標準偏差標準値に基づくスコアリング(偏差値)

U値

p

身体機能
日常役割機能(身体)体の痛み
全体的健康観活力
社会生活機能日常役割機能(精神)
心の健康

81.67
59.26
53.93
49.00
41.44
66.20
55.25
53.89

17.60
31.84
23.51
16.91
23.33
28.13
35.37
20.35

45.75
34.01
41.03
41.87
39.88
39.32
33.74
40.55

89.52
85.48
72.90
65.87
61.29
87.10
83.87
68.23

11.28
17.63
19.23
16.63
13.15
18.11
22.87
15.20

51.27
48.32
49.43
50.99
49.65
50.3148.34
48.17

292.50199.50215.00207.00
192.00222.00202.00231.50

0.047
0.001
0.001
0.001
0.000
0.001
0.001
0.003

表 4 2005年調査との比PTSD 群
Zp

非 PTSD 群
Zp

K‑10−2.9890.003−4.358

0.000

IES‑R
合計
再体験尺度
回避尺度
過覚醒尺度

−0.358−1.079−0.366−0.685

0.721
0.281
0.715
0.493

−1.949−2.182−0.513−1.979

0.051
0.029
0.608
0.048

VAS

−0.3580.721−1.9490.002

Wilcoxon 符号付き順位検定を受けており，精神科を受診せざるを得なかったにも数年前から紹介され，トレーニングの場も設人が少なくないことが指摘できる．また，調査時けられている．われわれは，本事故の負傷者に対点で PTSD 診断がつかなかった人でも回避症状して長時間曝露法を施行しているが，ほとんどのは余り改善しておらず，通勤・通学電車で起きた例で大幅な症状改善が得られている．電車に乗れ

この事故が，公共交通機関の利用に支障を来すとないという問題については，実生活内曝露（inいう大きな生活機能への影響として残遺しやすい

vivo exposure）と呼ばれる技法の中で集中的にという傾向が見てとれる．都市生活者にとって，扱い，その改善によって，就学・就労などの社会電車を利用できないことは生活上の大きなハンデ的機能を取り戻せた症例も多い．

ィキャップとなることは，容易に想像できる．そPTSD と身体的痛みの関連について，いくつれは，QOL のうち特に低い偏差値を示したのが，かの研究がなされており，両者の併存診断が可能日常生活役割と称される項目であったことにも示な患者は，少なくないことが指摘されている．さされている．

らに，疼痛と PTSD は何らかの関連で増強しあこうした生活上の障害を改善するための治療法っているのではないかという指摘や，PTSD ととしては，認知行動療法が有効であることが報告

痛みには共通した脆弱性，特に不安の感受性の高されている．PTSD の認知行動療法としては，さが関与しており，両者の発展に寄与しているの長時間曝露法（prolonged exposure）がわが国ではないかなどとの推察もなされている．疼痛はPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精神経誌（2009 ）111 巻 4 号

416

極めて自覚的な体験であり，医学的所見と合致しし，交通機関を利用できなくなるという症状のたないことが多く，整形外科や歯科領域ではその対めに，大きな生活上の問題が生じることを述べた．

応の難しさが指摘されており，慢性的な疼痛に対また，疼痛が PTSD 症状と強く相関することをしては抗うつ剤などの精神科治療を用いることの示し，疼痛などの身体的問題に十分に配慮する重有効性が報告されている要性を指摘した．

．

この調査でも経時的な比の中で，PTSD 症状の強い被害者では自覚的疼痛がほとんど改善していないことが示されている．治療場面でも，事故を想起させるリマインダーに直面すると疼痛が強く出現する例や，うつ症状や怒りなどの精神症状と痛みが明らかに関連した愁訴となっている例などを経験することが多い．また，長時間曝露法

文献1）福原俊一，鈴鴨よしみ : SF‑36v2 日本語版マニ
ュアル．NPO 健康医療評価研究機構，2004
2）加藤寛 : 日本における災害精神医学の進展 ; 阪神・淡路大震災後の 10年間をふり返って．精神医学，48（3）; 231‑239, 2006
3）前田正治，中原功，富田 伸ほか : ガルーダ機や選択的セロトニン再取込抑制剤（SSRI）など事故が被災者に及ぼした精神的影響について．精神科治療の，有効な治療によって PTSD 症状が改善する

学，13; 981‑985, 1998と，痛みの愁訴も減少する例も少なくない．経過

4）前田正治，比嘉美弥 : 輸送災害と外傷性ストレスや治療の有効性を評価するマーカーとして，自覚反応―船舶・航空・鉄道事故に関する研究総説―．トラウ

的疼痛を経時的に測定することの意義が指摘でき

マティック・ストレス，4（1）; 49 ‑59, 2006

るだろう．また，患者の心理教育に，疼痛などの5）M elzack, R.: The M cGill Pain Questionnaire:

身体的問題との関連についても，触れる必要性も

M ajor Properties and Scoring M ethods. Pain, 1（3）;

指摘できる．さらに，慢性疼痛を訴える患者は，整形外科やペインクリニックなどの精神科以外の診 療 科 を 受 診 す る こ と も 多 い の で，疼 痛 と277‑299, 1975
6）M elzack, R.: The short‑form McGill Pain
Questionnaire. Pain, 30; 191‑197, 1987
7）中村重敏 : 痛みの評価尺度―VAS, NRS, M cGill

PTSD 症状との関連について，これらの領域のPain Questionnaire, face scale―．理 学 療 法，23（1）;

医師に PTSD に関する知識を啓発することも重67‑73, 2006

要になるだろう．

8）杉崎正志，木野孔司，吉田奈穂子ほか : 日本語版
マギル疼痛質問票歯科領域版理論構造の交差検定. 日本口【お わ り に】大規模交通災害後の精神保健上の課題について，
平成 17年に発生した JR 福知山線脱線事故を取り上げ，介入上の問題を議論した．また，負傷者の精神医学的問題に関する縦断研究の一部を紹介

腔科学会雑誌，54（2）; 220‑229, 20059）横田直正，時村文秋，田中純一ほか : 慢性疼痛患者に対する簡易型マッギル疼痛質問票の信頼性．整形・災害外科，48; 773‑777, 2005