国内における女子中高生に対する教育プログラムの必要性の検討
金森1正会員

サヤ子1・並木有希2・石川拓海3

大阪大学 全学教育推進機構 准教授（〒560-0043 大阪府豊中市待兼山町1-16）
E-mail: kanamori.sayako.celas@osaka-u.ac.jp

2非会員

東京家政大学 人文学部 准教授（〒173-8602 東京都板橋区加賀1-18-1）
E-mail: namiki@tokyo-kasei.ac.jp
3非会員 一般社団法人HASSYADAI social（〒106-6224 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー 24階）
E-mail: taku7taku30@gmail.com

公平で持続可能な，女性一人一人の持つ最大限の能力を発揮できる社会を実現するには，多様な社会活動においてジェンダー平等の視点を持つことが必要である．ジェンダー不平等の構造的な要因を取り除くため，日本を含む世界中で多くの取組みがなされているが，依然多くの課題が残されている．
本稿では，日本国内における中学校・高等学校教育における課外活動の現状分析と，キャリア教育におけるジェンダーギャップについて考察し，筆者らが現在取組んでいる，Girls Unlimited Program (GUP)を含む国内の女子中高生に対する教育プログラムの必要性についての検討を行なった結果を報告する．

Key Words : Girls Unlimited Program (GUP), Junior high and high school students, Gender gap,
Career education, Educational Program

1． 背景

グラムが多数存在しているものの，必ずしもそれらの棲み分けがなされているわけではないこと，また，2019年まで，GUPは関東圏を中心とする参加者を対象に実施されてきたが，女性が活躍する環境は首都圏の方が比較的整っている傾向にあり3)，地方に於ける実施意義は大きいと考えられた．
このような背景から，本研究では，まず，(1)日本国内における中学校・高等学校教育における課外活動の現状分析と，(2)キャリア教育におけるジェンダーギャップについて考察し，最後に(3)GUPを含む国内の女子中高生に対する教育プログラムの必要性についての検討を行なった．

公平で持続可能な，女性一人一人の持つ最大限の能力を発揮できる社会を実現するには，多様な社会活動においてジェンダー平等の視点を持つことが必要である．
ジェンダー不平等の構造的な要因を取り除くため，日本を含む世界中で多くの取組みがなされているが，依然多くの課題が残されている．
実際，2023年6月に世界経済フォーラムが発表した”The Global Gender Gap Report 2023”によると，日本の男女格差を測るジェンダーギャップ指数の順位は，146か国中125位（2022年は146か国中116位）で，先進国の中で最低レベル，アジア諸国の中で韓国や中国，ASEAN諸国より低い結果となっている1)．
このような現状を踏まえ，2017年から，在日米国大使館が主導する形で，日本国内における女子中高生に対するエンパワメントを目的とした教育プログラムである
Girls Unlimited Program（以下GUP）が実施されてきた2)．
筆者らは，2020年以降，このGUPの企画，運営，教育プログラムの開発と評価を実施してきたが，類似したプロ2．

手法

本研究では，文献調査により(1)中学校・高等学校教育における課外活動の現状分析，及び， (2)キャリア教育におけるジェンダーギャップについての考察を行なった．(3)GUP を含む国内の女子中高生に対する教育プログラムの必要性についての検討は，まず，既存の中学校・高校生向け課外活動を体系的に調査した．検索に用1

（2010 年代以降）等，2000 年代以降から，国内における教育のサービス化・個性化・多様化は急速に進んでいった．一方で，学校現場の業務過多による疲弊や，新たな能力やコンピテンシーといった概念の台頭によって，学校教育の現場は処理能力を超え，ひいては教育の市場化，そしてアウトソーシング化（学校教育の一部や一連の業務を外部の専門機関や企業に委託すること）が進んでいった．つまり，教育業務の効率化や予算の効率的な活用，学校の特性を活かしたプログラムや専門的な教育プログラムの提供が推し進められるようになり，これに対応する形で，外部の専門機関の活用が模索されはじめたのだ．
c) 求められる能力・価値観の急激な変化
また，社会が個人に求める能力も急激に変化してきた．例えば，急速なグローバル化に伴い，2010 年頃から官セクターにおいてもグローバル人材の育成に関する議論がなされ，グローバル人材育成のための施策がとられるようになってきた 8)．中学校・高等学校教育においては，新学習指導要領の全面実施と相まって，それぞれ2012 年，2013 年頃から外国語教育や留学の促進に係る取組みに，より多くの政府からの補助金が支給されるようになった．
また，2008 年頃からキャリア教育・職業教育の重要性も再認識され，「生きる力」や「汎用的能力」といった非認知能力の育成の重要性も広く説かれるようになってくるなど 9)，特に中学生・高校生に求められる能力は大きく変化してきた．
d) 急速な社会変化に追いつかない教育環境
しかし，中学校・高等学校における教育環境は，必ずしもこういった急速な社会変化に追いついてはいない．
例えば，先の「グローバル人材」に関していえば，その概念は，概ね，①語学力・コミュニケーション能力，②主体性・積極性，チャレンジ精神，協調性・柔軟性，責任感・使命感，③異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティー，と定義されていたが，この他にも，幅広い教養と深い専門性，課題発見・解決能力，チームワークと（異質な者の集団をまとめる)リーダーシップ，公共性・倫理観，メディア・リテラシーの重要性などかなり幅広い要素や能力についても触れられていた一方で，実質的な取組みとしては，高校生の留学や外国への研修旅行の促進，外国人留学生や外国人児童への対応など国際交流が主であり，ごく狭義のグローバル人材の育成に係る取組みしかなされてこなかったと言っても過言ではない．その後，2016 年頃から，「グローバル人材」は，「グローバルで活躍する人材」と改められ，従来と比較して多少広義なグローバル人材の育成に係る取組みも開始されたものの 10)，依然，十分とはいえない．このように，学校教育では，現代に必要とされる能力の向上に資する教育を十分に提供できてはいない．また，後述するが，現代的な価値観や進路の追求に必要なキャリア教育も，必ずしも十分に提供できているとは言い難い現状が続いている．更には，教育や家庭を通じて伝わるジェンダー観やキャリアのイメージは，戦後の日本社会と然程変化しておらず，総じて，国内の中高生を取り巻く教育環境は，こうした急速な社会変化に追いついた用語は次のものを含む．“中学*”，“高校*”，“教育”，“課外”，“プログラム”，“キャリア”，“グローバル”，“国際” “体験”．調査には日本語のキーワードを用いた．課外活動の実施主体は特に制限せず，国際機関，官公庁，企業，学術機関，NGO/NPO等全てを調査対象とした．これらの一覧を作成し，調査項目を共著者間で確認した後，国内における主たる非営利団体から助成金を獲得している活動，及び，信頼性・規模が大きいものを抽出した．具体的には，江副記念リクルート財団，笹川平和財団スカラシップ，日本財団，三菱みらい育成財団， 山田進太郎 D&I 財団，学術機関から助成金を受けている活動，また，信頼性・規模が大きいものは，分野での持続した活動に定評のある組織を抽出した．次に，これらの傾向を分析し， 縦軸に持続性と活動のカテゴリーを，横軸に対象層を設定し，マッピングし，頻出トピックをグルーピングした．共著者間で意見の相違があった点については，話し合いにより解決した．

3． 結果(1) 国内の中高生を取り巻く環境の変化と現状
a) 崩壊する戦後日本型循環モデルの影響
日本社会における団塊の世代が，全て後期高齢者（75歳）となる「2025 年問題」4)まであと 2 年．日本社会は急速に変化している．なかでも，経済成長を前提とし，教育・仕事・家族の 3 つの社会領域が循環するように強い結びつきを持つ社会構造，即ち戦後日本型循環モデル
5)の崩壊は，世界に類を見ない急速な少子高齢化をもたらしたのみならず，教育費や教育意欲の家庭間格差をも助長している 6)．具体的には，十分な教育を受けられない家庭の子は（教育），離学後に低賃金で不安定な仕事に就かざるを得ず（仕事），将来的に家庭を持った場合
でも，賃金や労働条件などの条件が劣悪化し，家庭生活は弱体化する（家族）．こういった負のスパイラルによって，格差は更に拡大すると共に，何の支えもなく，孤独や貧困に耐える個人も増加していっている．
b) 加速する教育のアウトソース化
このような流れと共に，国際的な潮流と相まって，日本国内においても1980年代には個人の教育ニーズの多様化や教育格差の問題も浮上し，私立学校や予備校などの私的な教育機関が需要を増し，一部の家庭は有料の教育を選択するようになった．更には，1980年代半ばに発足した臨時教育審議会以降の教育改革は多様化, 個性化を目指して市場原理を導入しようという方向に進み，学校教育の質の向上や選択肢の拡充を目指し，「学校選択制度」や「私学助成制度」等が導入された7)．
こうした変化によって，学力低下論争や全国的な学力調査（2000 年代以降），学校選択制度の導入（2004年），主体的な学びや能力開発を重視する学習指導要領の改定（2008 年），ICT の活用とオンライン教育の普及
2いてはいない．
(2) 国内におけるキャリア教育の現状とジェンダーギ
ャップa) 国内におけるキャリア教育の現状
キャリア教育・職業教育の重要性が国内で再認識された2009年頃から，キャリア教育は，「勤労観・職業観や知識・技能を育む教育の内，勤労観・職業観の育成に重点を置いた基礎的、汎用的教育」を意味するとの定義されていた．一方，職業教育は，「勤労観・職業観や知識・技能を育む教育の内、知識・技能の育成に重点を置いた専門的・実践的教育」を意味すると定義されていた
11)．しかし，キャリア教育という概念が政策的に掲げられた当初，「勤労観・職業知識」と「職業に関する知識や技能」の両面を含んでいた9)．また，高等学校（特に普通科）におけるキャリア教育は，目標や活動が漠然としている中で，その推進方策として「自らの将来のキャリア形成を自ら考えさせ，選択させることが重要である」とされている通り11)，「自分の将来やりたいことを考えて自分で決めなさい」といった規範や圧力という形で最も浸透していった9)．
b) 教育分野におけるジェンダーギャップの現状
先述した通り，日本の男女格差を測るジェンダーギャップ指数の順位は，146か国中125位と，前年に比して9ポイントも順位を落とし，過去最低を記録している．教
育分野のスコアそのものは必ずしも低くはないが，大学や大学院への進学率や専攻分野にジェンダーギャップは依然存在する．例えば，15歳時点での学習到達度に男女差は存在しないが12)，女子の学部への進学率，大学院への進学率は，男子よりもそれぞれ6.4%ポイント，8.7%ポイント低い13)．また，大学入学時における理系の女子の割合は他の分野と比較して低い12) ．
また，国内の都市部と地方における教育格差やジェンダーギャップも存在する．例えば，三大都市圏とそれ以外の地域には最終学歴，特に女性の最終学歴にジェンダーギャップが大きい14)．また，出身家庭が教育に有利であるほど都市部に居住する傾向が強く，また，地方からの若年女性の転出も多いことから，地方では特に女性のロールモデルは限られているのが現状で，結果的に都市部と地方では進路の選択肢の数が異なり14)，その傾向は女子の方が大きいといった現状が解決されないまま現在している．
(3) 国内の女子中高生に対する教育プログラムの必要性についての検討a) 国内における代表的な中高生向け課外活動の現状と課題
日本国内の代表的な中高生向け課外活動をマッピングした結果を図1に示す．
まず，特に頻出したトピックとして，次のものが挙げられた．“国際・グローバル”，“ STEM教育”，“ジェンダー”，“進路・進学”，“起業”，“キャリア観・マインド形成”，“社会人リーダーシップ”，“課題解決能力”，“地方地域振興”，“クリエイティビテ
ィ”．
また，活動のカテゴリーとしては，各種コンテストなどアカデミックや進学を意識したもの，スキル形成，マインド形成，居場所やコミュニティ形成，生活支援や経済的支援の大きく6つに分けられた．
また，全体的な傾向として，①教育的要素の強い活動と福祉的要素の強い活動との二極化がなされていること，また，②特に教育的要素の強い活動の中でも，先述したような現代に求められる能力を育成するような活動は，
図1のマップの中でも特に右上に集中していることがわかった．更に，③単発的な課外活動が多く，支援制度を含む長期的なサポート体制が未整備であること，④活動同士の横の繋がりが弱いため，類似した課外活動が乱立していること，そして，⑤質の保証がなされているか不明瞭な活動も多く，また，効果測定や評価・フォローアップ体制が整備されていないこと，の5点が明らかになった．

図-1 国内における中高生向け課外活動3b) 女子に特化した教育プログラムの現状
特に女子を対象とした教育プログラムについて調査したところ，まず民間では活動自体が少ないことがわかった．官セクターの活動としては，特にジェンダーギャップの大きい分野への支援が行われている．例えば，起業，「リケジョ」理系進学への誘導，アスリート支援振興等がなされていた．
ジェンダーの視点を取り入れたキャリアプログラムは, 各地の男女共同参画センターなどから提供されているが，この年代をターゲットとしているものとしては，女子大・女子中高のキャリア教育が代表的な取組みだと考えられる. 先進的な教育を行う学校もあるが，特に中間層の女子を対象とする学校では，キャリア講話，ライフプランニング，ワークライフバランス等の内容を含み，性別役割分担をある程度前提としている職業選択を中心としているような，狭義のキャリア教育の範疇に留まるのが現状である．また，グローバル人材育成に係る取組みもあまりなされてはいなかった．

程度の学業成績や特定の資格等を求めるといった敷居は設けず，また，ジェンダーギャップそのものをプログラムの内容にも採用はしていない．更には，対話や自己内省をプログラムを通じて身につけさせ，多様な価値観や生き方に対する気づきを与えることで，一人一人が次のステップを自ら考え，その一歩を踏み出すきっかけを与えることを重視している．
また，GUPの大きな特徴の一つとして，メンターの存在が挙げられる．GUPのメンターは，フルブライト・プログラムなどの米国国務省人物交流プログラムのアルムナイ（同窓生）から選抜しており，グローバル社会で活躍する人材の大きな資源を活用している．

4． 考察
本研究により，まず，(1)日本国内における中学校・高等学校教育における課外活動は，戦後日本循環型モデルの破綻によって分断された社会の中で学校教育を補填しようとした結果，教育的要素の強い活動と福祉的要素の強い活動との二極化が生じ，社会の中間層を対象とした活動が手薄になっていることが明らかになった．これは，情報を持ち，複数の課外活動に参加する者と，情報がない，或いは，参加の意欲や動機がない者とが生じることにより，社会階層による分断がより顕在化した結果と考えられる．また，特に現代に求められる能力を育成するような活動は，短期的・単発的な活動として実施されていることが多く，これらの活動間の繋がりも希薄であり，類似した活動が乱立していることがわかった．より効率的且つ持続可能な形で活動を実施していくためにも，今後，例えば類似した課外活動を提供している組織間での意見交換や研究会などを開催し，知見の共有や棲み分け等をしていく必要があるものと考えられる．更に，多くの課外活動に対する効果測定や評価・フォローアップ体制が未熟であることがわかった．教育の効果測定の困難さについては様々な議論がなされてはいるが，最新の教育振興基本計画にも客観的な根拠を重視した教育政策のPDCAサイクルの推進が掲げられている通り15)，活動の評価とそのフォローアップを実施し，活動の質の保証をしていくことは，その潮流を鑑みても今後益々求められていくであろう．
次に、(2) キャリア教育におけるジェンダーギャップについて，日本国内においても中間層の瓦解が進む中，女性のキャリアにおいて専業主婦モデルやM字型就労のような生き方は，最早一般的な選択肢とは言い難くなってきている．また，ローワーミドル層の女性の職業の空洞化も著しい．こういった中で，社会からは新たな価値観に即した人物形成と進路選択や多様な生き方を求められるものの，キャリアを考える能力や方策に関する適切c) Girls Unlimited Program(GUP)の役割
Girls Unlimited Program(GUP)は，日本国内における女子中高生に対するエンパワメントを目的とした教育プログ
ラムである．2017年に在日米国大使館の事業として，自己肯定感の向上やリーダーシップの育成，及び，女性の能力の社会活用を全面に押し出し，米国国務省人物交流プログラムアルムナイをメンターとした形で開始された．2019年までの間は，関東圏に居住・通学する女子中高生を対象とした対面形式で実施され，アメリカ留学への関心向上等がKPI（Key Peformance Indicator）として設定されていた．
その後， 2020年9月に，米国国務省人物交流プログラ
ムのアルムナイ（同窓生）が任意団体Girls Unlimited Program Networkを設立し，現在に至るまで，コロナ禍も相まって，関東圏以外に居住する女子中高生も参加できるようにオンライン形式でプログラムの実施を継承してきている．2021-2022年度は，関西地域，九州地域，東北・北海道地域と特定の地域に居住・通学する女子中高生を対象としたプログラムと，地域枠を設けないプログラムとを実施した．GUPの対象となり得る女子中高生やその保護者や教育関係者等を対象とした講演会やワークショップも定期的に実施しており，2017年からの全ての活動への延べ参加人数は，4カ国33都道府県より約1,300人にのぼる（うち女子中高生は約300名）．GUPは，2023年2月，その活動の幅を広げるため，NPO法人化した．
GUPは，次の時代を担う人たちそれぞれが，自分らしく輝ける世界を創ることをそのビジョンとして掲げ，中間層の女子中高生のエンパワメントを目指したゲートウ
ェイプログラムとしての役割を追求している．具体的には，プログラムに参加する者の選抜はするものの，一定
4July 9, 2023, https://gup-jp.org/)[3] ランスタッド・リサーチインスティテュート，『労働者意識調査「将来働きたい地域に関する調査」』，2019．
[4] 東京新聞，『2025 年問題とは』，2014．
[5] 本田由紀，『もじれる社会−戦後日本循環型モデルを超えて−』，ちくま新書，2014.
[6] 本田由紀，『社会を結びなおす−教育・仕事・家族への連携へ』，岩波ブックレット，2014.
[7] 藤田英典，『義務教育を問いなおす』筑摩書房，2005[8] 文部科学省，『グローバル人材の育成ついて』，2012．
[9] 本田由紀，『教育の職業的意義−若者，学校，社会をつなぐ』，筑摩書房，2009.
[10] 内閣府，『子供・若者白書』，2016．
[11] 中央教育審議会，『今後の学校におけるキャリア教育・職業教育の在り方について（答申）』，2011．
[12] 内閣府男女共同参画局，『女性活躍・男女共同参画

な教育機会は，必ずしも与えられていない16)．こういった現状において，特に社会的中間層の女子中高生にとっては，適切なロールモデルを見つけることは極めて困難となっていることが伺えた．また，こういった傾向には国内における地域格差も存在しており，ことさら地方出身，或いは，地方に居住する女子中高生にとってキャリアを構築していくことの障壁は大きいと考えられた．キ
ャリア教育におけるロールモデルの重要性は，行動や意思決定に対して，様々な影響を与える人物として一定程度有効性が示されている17)ことからも，今後，出身や居住する場所を問わず，全ての人たちが豊富なキャリアの選択肢の中から，価値観に合わせた選択を可能にしていくような取組みが重要となってくることが分かった．
最後に，(3) GUPを含む国内の女子中高生に対する教育プログラムの必要性について，以上のことより，特に手薄となっている社会の中間層の女子を対象とした取組みの充実を図ることは極めて重要であると同時に，中間層の女子を適切にエンパワーすることによって，現在，現代的な能力として求められているが，実際には限られた層にしか享受されていない，グローバルやキャリアマインド形成等を滋養する機会を広げ，将来の日本の担い手を引き上げられる可能性が高いことが分かった．

における現状と課題』，2022．
[13] 内閣府男女共同参画局，『男女共同参画白書 令和 4年版』，2022．
[14] 松岡亮二，『教育格差』，ちくま新書，2019．
[15] 文部科学省，『新たな教育振興基本計画（令和 5 年度-令和 9 年度）』，2023．
[16] 平野順子，並木有希，『女子大学生に対するメタ学習能力を伸ばすキャリア教育ー東京家政大学における実践と課題ー』日本キャリア教育学会第39回研究大会，2017．
[17] 溝口侑，『キャリア形成支援におけるロールモデルの機能と役割』，京都大学大学院教育学研究科紀要，2021．

謝辞：本研究は，在日米国大使館の助成プログラムであるGirls Unlimted Program(GUP) により遂行されました．この場を借りて深く御礼申し上げます．
参考文献[1] World Ecomonic Forum，Global Gender Gap Report 2023,2023.
[2] Girls Unlimited Program，About GUP，2023 (Retrived

2023年7月?日 受稿
2023年7月?日 受理

EXAMINATION OF THE NEED FOR EDUCATIONAL PROGRAMS FORFEMALE JUNIOR HIGH AND HIGH SCHOOL STUDENTS IN JAPAN
Sayako KANAMORI, Yuki NAMIKI and Takumi ISHIKAWA
It is essential to take a gender perspective in various social activities in order to realize a society that isequitable, sustainable, and in which each woman can realize her full potential. Although many efforts havebeen made around the world, including in Japan, to eliminate the structural factors of gender inequality,
there remains many challenges.
In this paper, we examined (1) the current status of extracurricular activities in junior high school andhigh school education in Japan, (2) the gender gap in career education, and (3) the necessity of the educational programs for junior high and high school girls in Japan, including the Girls Unlimited Program (GUP)
which the authors are currently organizing by reviewing various activities and studies.

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