精神神経学雑誌

資第 114 巻 第 7 号（2012) 764‑781 頁

料

精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因
河 野

稔 明 ，白 石

弘 巳 ，立 森

長 沼

久 照 ，小 山

洋 一 ，竹 島

明 日 香 ，

正Toshiaki Kono, Hiromi Shiraishi, Hisateru Tachimori, Asuka Koyama, Yoichi Naganuma,
Tadashi Takeshima：Discharge Dynamics and Related Factors of
Newly‑admitted Patients in Psychiatric Hospitals

わが国の精神科医療は入院治療中心から地域生活中心へ転換しつつあり，新入院患者についても早期退院を目指している．そのためには患者特性ごとの現状把握と方策が必要である．本研究では，精神科新入院患者の実態について質問紙調査を行ったので報告する．全国の 1,459の精神科病院に依頼
し 183ヵ所（12.5％）から得た患者データを，実際の患者構成に比例するよう重み付けし，1,784名
分を解析した．全体の平均残存率（新入院患者の退院動態の指標，低いほど在院期間が全体的に短い）は 29.4％であった．主診断別には認知症（45.6％）が最も高く，統合失調症（34.9％）が次ぎ，うつ病，躁うつ病，およびアルコール依存症は同等（20〜21％）で低かった．入院時入院形態別には（認知症以外），措置入院（34.5％），医療保護入院（31.6％），任意入院（25.6％）の順に高かった．在院長期化（1年以上）に有意に関連したのは，統合失調症では入院直前の居住形態，入院時病棟，入院時重症度，および病院の設置主体であった（在院長期化は他院精神科入院，他科入院，単身生活，精神療養病棟，高い入院時重症度，民間病院で高率）．認知症では入院時病棟，および病院の設置主体であった（在院長期化は老人性認知症病棟，民間病院で高率）．在院長期化の直接的理由
は，「家族の受け入れの問題」（51.5％），「症状が改善せず」（48.8％），「生活能力が回復せず」（44.0％）が上位を占めたが，認知症では「身体疾患」（20.8％），「退院先が見つからず」（29.2％）も多かった．本調査は実施から時間が経過し，回収率の低さと患者属性間で異なる抽出率の補正のため結果の慎重な解釈を要するが，精神科新入院患者の退院動態および関連する要因は，主診断や入院時入院形態で異なっていた．適切な期間での入院治療を促進するには患者の特性に応じた治療やケースワークが重要であり，在院長期化が高率な患者群ごとに対策が必要と考える．
索引用語：平均残存率，新入院，退院，長期在院，患者動態

著者所属：1）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所精神保健計画研究部，Department of
Mental Health Policy and Evaluation, National Institute of Mental Health, National Center of
Neurology and Psychiatry
2）東洋大学ライフデザイン学部生活支援学科，Department of Human Care and Support, Faculty of
Human Life Design, Toyo University
3）熊本大学大学院生命科学研究部脳機能病態学分野，Department of Psychiatry and Neuropathobiology,
Faculty of Life Sciences, Kumamoto University
4）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所司法精神医学研究部，Department of Forensic Psychiatry,National Institute of Mental Health,National Center of Neurologyand Psychiatry
受 理 日：2012年 2月 4日

河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

目

的

765

することを目指した基礎的な研究を深めることを厚生労働省は，2004年 9月に精神保健福祉対挙げ，また患者の病態に応じた精神病床の機能分

策本部報告書「精神保健医療福祉の改革ビジョ

化促進を，前半 5年間の取り組みの 1つとした．

ン」（以下，改革ビジョン） を公表し，「入院治

このため藤田ら は，厚生労働省が 2002年に実療から地域生活中心へ」という基本的な方策を推施した患者調査を用いて，診断別の残存率を 1ヵし進め，立ち後れた精神保健医療福祉体系の再編

月単位で求めるなど詳細な定量的検討を行った．

と基盤強化を以後 10年間で進めることとした．

その結果，入院後 1年までの診断別の残存率は，また，2005年 10月に障害者自立支援法が成立し，認知症，知的障害，および統合失調症等で 2003

併せて精神保健福祉法や障害者雇用促進法も改正

年度 630調査（精神疾患全体）に比して高く推移された．

し，気分障害，神経症性障害等，アルコール関連

改革ビジョンには，「新規に入院する患者につ障害，およびてんかんで低く推移していた．特にいては，入院中の処遇の改善や患者の QOL（生認知症は残存率が最も高く推移し，入院 1年後

活の質）の向上を図りつつ，できる限り 1年以内

（厳密には約 11.5ヵ月後）もなお 27.0％の患者に速やかに退院できるよう，良質かつ適切な医療が在院を継続していたという．また，入院から時を効率的に提供する体制の整備を促す」と明記さ間が経過するほど残存率の低下は鈍化し，入院後れている．また，こうした考え方に基づき，各都

1年未満では男性，高齢などの特性を有する患者

道府県の平均残存率（1年未満群）を 24％以下で退院可能性が低かった．

とすることが達成目標に挙げられている．平均残藤田らが対照した 2003年度 630調査に基づく存率（1年未満群）とは，精神科病院に入院して平均残存率は 31.1％であったが，改革ビジョン

1年未満の患者が，どの程度のペースで退院するが公表されて約 2年後の 2006年度は 29.7％と若かを示す指標である（以下，単に平均残存率と称干低下した ．しかし目標値との間には依然としする）．同時に入院した患者が，以後のある時点て隔たりがあり，改革ビジョン策 定 の 10年 後で在院を継続している（残存している）割合を残（2014年）までに目標を達成するには，特性が類存率と称し，入院後の 1年間にわたって残存率を似する患者群別の現状把握をさらに進め，具体的

平均した値を平均残存率と定義する．退院のペーな対策を講じることが必要と思われる．本研究でスが速いほど平均残存率は低くなり，「入院治療

は，精神科病院の新入院患者を対象に，診断別，から地域生活中心へ」という観点からは好ましい

入院形態別の平均残存率のほか，入院前および退ことといえる．

院後の生活状況を把握することを目的とし，全国

厚生労働省精神・障害保健課は，精神科病院などを対象に毎年 6月 30日付で調査を実施しておの精神科病院の協力を得て実態調査を行ったので報告する．

り（以下，630調査），集計結果を「精神保健福祉資料」に公表している．平均残存率も 630調査に基づく指標であり，精神科に新たに入院した患

方法1）対象病院と調査の内容および方法

者の動態を，全国および各都道府県で経年的に捉全国の精神病床を有する病院 1,459施設を対象える指標の 1つとなっている．ところが，630調

として，2007年 7月に調査票を送付し協力を依査から診断や性別・年齢といった患者の属性ごと頼した．調査票は郵便にて回収した．

に得られる患者動態の情報は限定的である．改革

各病院に は，2005年 10月 か ら 2006年 1月 ま

ビジョンでは，施策の基本的方向として，精神病でに入院し，5日以上在院した患者を，入院時点

床に係る医療計画上の基準病床数の算定に関して，の入院形態ごとに入院順に各 5名まで選び，それ将来的には疾病別の入院動態に応じた方式を導入

らの患者について調査票（患者個票）に回答する

精神経誌（2012）114 巻 7 号766

よう求めた．在院期間を 5日以上に限定したのは，として「症状が改善せず」，「症状不安定（再発し精神科救急で基幹病院に入院し，まもなく後方転やすい）」，「身体疾患」，および「生活能力が回復送された患者について，基幹病院の分の入院を除せず」の 4項目，社会的理由として「家族の受け外するためである．入院時入院形態は，任意入院，入れの問題」，および「退院先が見つからず」の医療保護入院，および措置入院の 3区分とした．

2項目，ならびに「その他」とした．なお本研究調査項目は，性別，入院時年齢，主診断，精神科では，在院が 1年以上に及んだことを「在院長期入院歴，入院年月日，退院年月日（調査時に未退化」と称することにした．

院の場合はその旨），入院時および退院時の重症

また，当該病院に関する調査票（施設票）にて，度，入院時病棟，入院直前および退院直後の居住設置主体，精神病床数，入院料等の届出状況など

形態，在院中の身体合併症の有無，ならびに在院の回答を得た．回答は，患者については無記名，長期化の直接的理由とした．

病院については有記名とした．

主診断の選択肢は，「統合失調症」，「うつ病」，「躁うつ病」，「認知症」，「アルコール依存症」，お2）調査票の回収結果

よび「その他」の 6つとした（診断基準は特に指回答した病院は 183で，回答率は 12.5％であ定せず，回答者が判断した）．
「その他」を選択しっ た．病 院 の 設 置 主 体 別 に は，医 療 法 人

た場合は，疾病及び関連保健問題の国際統計分類

116（63.4％）が最多となったが，回答率は概し

第 10版（ICD‑10）のコードを F＋最上位 1桁でて民間に比して公立で高く，公立（国立＋独立行

回答するよう求めた．精神科入院歴の選択肢は，

政法人国立病院機構＋都道府県立＋他の公立）「なし」，「あり」に「不明」を加えた 3つとした．

26.3％，大学病院 15.3％，民間（医療法人＋個

入院時および退院時の重症度は，2002年度に日人＋他の法人）10.5％となった．回答のなかっ

本精神科病院協会が実施した「マスタープラン調

た病院についても，設置主体によっては入院料等査」 で使用された精神症状の重症度尺度を用いの届出状況や病床数の情報が入手可能であったたて，それぞれ 1（最軽度）から 6（最重度）まで

め，可能な範囲で情報を収集した．その結果，入の 6段階で評価するよう求めた．入院時病棟の選

院料等の届出状況は民間病院のみで，病床数は全択肢は，「精神科救急病棟」（診療報酬（当時）上病院で比は精神科救急入院料，以下同様），「急性期治療病

では，精神科救急入院料（回答あり：7.0％，回棟」（精神科急性期治療病棟入院料 1，2），
「精神

答なし：0.6％，p＜0.001，以下同様），急性 期一般病棟」（入院基本料），「精神療養病棟」（精神治 療 病 棟 入 院 料 1（24.2％，12.7％， p＝療養病棟入院料 1，2），
「老人性認知症病棟」（老0.001），および老人性認知症疾患治療病棟入院料

人性痴呆疾患治療病棟入院料，老人性痴呆疾患療（35.2％，22.6％，p＝0.003）の 届 出 が 5％ 水養病棟入院料），および「その他」の 6つとした．

準（Fisher の正確確率検定）で有意に高率とな入院直前の居住形態の選択肢は，「家族と同居」，

った．病床規模では，精神病床数はほぼ同じだっ「単身生活」，「施設等入所」，「他院精神科入院」，

たが（平均±標準偏差，回答あり：228±151，回「他科入院」，および「その他」の 6つ，退院直後

答なし：228±133，p＝0.996，以下同様），他種の居住形態は，入院後 1年未満で退院した患者のの病床の数は回答のあった病院のほうが 5％水準

みを対象とし，選択肢は入院直前の居住形態の選（t 検定）で有意に多かった（104±233，64±183，

択肢に「死亡」を加えた 7つとした．在院長期化

p＝0.031）．

することができた．回答のあった病院の直接的理由は，1年以上在院した患者のみを対患者個票は合計 1,866名分が回収された．入院

象とし，次の 7つの項目から該当する全てを選択

時入院形態の内訳は，任意入院 872，医療保護入する形式で回答を得た．項目は，患者自身の理由

院 806，措置入院 188であった．

河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

3）データの処理および解析

767％），F5 身体関連障害 33（1.8％），F6 パーソナ

⑴ 患者データの重み付け

リティ障害圏 44（2.5％），F7 精神遅滞 31（1.7

患者個票のデータは，各病院で入院時入院形態％），F8 発達障害圏 11（0.6％），F9 情緒障害圏ごとに最大 5名分収集したため，実際の患者数と1（0.1％），その他（F99 特定不能，G40 てんかは比率が異なる．このため，対象とした 4ヵ月間

ん な ど）3（0.2％），無 回 答 9（0.5％）で あ っの全入院患者数を病院と入院時入院形態の組み合た（百分率は対象患者全体に占める割合）．性別

わせごとに推定し，データを重み付けして解析しは男性 796（44.6％），女性 955（53.5％），無回た．なお重み付け係数は，患者総数が回収数と同

答 32（1.8％），入院時年齢は平均 50.7（標準偏じ 1,866名になるよう調整した．4ヵ月間の全入差 18.6）歳であった．

院患者数は，回収された患者個票が 4枚以下の場⑶ 解析方法合は患者個票と同数とし，5枚の場合は施設票で重み付けした患者データを用いて，統計ソフト

回答された 2006年度 1年間の入院患者数，およSPSS（ver.13）により，①臨床的情報の記述統び 2006年度精神保健福祉資料に公表された全国計，②入院直前・退院直後の居住形態，③在院期の入院患者数における入院形態の比率を用いて推間，および④在院長期化の要因について解析を行定した．その際，入院患者に占める措置入院患者った．解析は，①から③までは全体，主診断別，の割合は，措置入院の指定の有無や特定入院料におよび入院時入院形態別に行った．④では「在院よって病院間で大きく異なるため，措置入院の推長期化の直接的理由」の記述統計と，在院長期化

定患者数を優先的に確定するよう配慮した．手続に関連する要因を探索する多変量解析を行った．

きの詳細を知りたい読者は，著者に連絡されたい．

④では対象が 1年以上在院した患者のみとなり，⑵ 解析対象また在院長期化の頻度は疾患によって異なると考患者個票は，対象条件を満たし，内容に矛盾がえ ら れ る た め，患 者 数 の 十 分 に 多 い 主 診 断 別なく，かつ入院年月日および退院年月日（調査時（「統合失調症」，「認知症」）に解析した（「在院長に未退院の場合はその旨）が記載されたものを有期化の直接的理由」の記述統計は全体でも解析）．

効 回 答 と し て 解 析 に 用 い た．有 効 回 答 はなお，入院時入院形態別の検討では主診断との1,754（重み付け後 1,784）で，入院時入院形態

交絡を考慮する必要があるため，予め主診断別の内訳は任意入院 820（同 1,171），医療保護入院

入院時入院形態を集計した．その結果，「認知症」

766（同 582），措置入院 168（同 31）であった．

で他の主診断に比して医療保護入院の割合が著し以下では，重み付け後の数値を示す．なお，患者く高かった（表 1）．このため，入院時入院形態

数は以下すべて四捨五入して整数で示す．そのた

別の検討は「認知症」と他の主診断とに分けて行

め，人数内訳の合計が合計人数に一致しない場合

った．

がある．

①臨床的情報の記述統計は，精神科入院歴，入院

主診断別の患者数は，「統合失調症」739（41.4

時病棟，入院時重症度，および在院中の合併症％），「う つ 病」239（13.4％），「躁 う つ 病」の有無については 1,784名全員を対象に，退院133（7.5％），「認知症」178（10.0％），「アルコ時重症度に つ い て は 調 査 時 ま で に 退 院 し たール依存症」140（7.9％），「その他」329（18.4

1,644名を対象に行った．

％），特定不能（複数回答など）14（0.8％），無②入院直前・退院直後の居住形態は，いずれも無回答 12（0.7％）であった．
「その他」の内訳は，回答でない 1,756名を対象に，入院直前，退院，F1 物質関連障
F0 器質性精神障害 39（2.2％）

直後それぞれの記述統計を行った．

害 22（1.2％），F2 精神 病 性 障 害 41（2.3％），③在院期間については 1,784名全員を対象に，残，F4 不安障害圏 92（5.2
F3 気分障害 2（0.1％）

存曲線を描画し，平均残存率を求めた．残存曲精神経誌（2012）114 巻 7 号768
表 1 主診断別の入院時入院形態の割合
主診断

入院時入院形態
措置入院

医療保護入院

統合失調症（n＝739）
19（2.6％) 285（38.6％)
うつ病（n＝239）0（0.0％) 28（11.7％)
躁うつ病（n＝133）
2（1.5％) 46（34.6％)
認知症（n＝178）0（0.0％) 110（61.8％)
アルコール依存症（n＝140） 1（0.7％) 21（15.0％)
その他（n＝329）
9（2.7％) 83（25.2％)

任意入院
435（58.9％)211（88.3％)
85（63.9％)
68（38.2％)
118（84.3％)
237（72.0％)

注）百分率は当該主診断の患者に占める割合．主診断が特定不能（複数回答など）および無回答の患者は集計から除外した．人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．

線は入院 12ヵ月後まで描画した（調査時には

た，4つの質的説明変数については，それぞれ対象患者全員が入院後 12ヵ月以上経過）．さらすべての水準で該当する患者数が 20以上となに，新入院患者の状況は地域や病院の設置主体

るよう，各説明変数で患者数の少ない水準を，によって異なると考えられるため，平均残存率

主診断ごとに分析から除外した（応答変数は，については東日本（中部地方以東）と西日本

いずれの主診断でも両方の水準が 20以上とな（近畿地方以西），公立・大学病院と民間病院のっ た）．分 析 は 変 数 増 減 法（SPSS に お け る

それぞれについても算出した．患者数は，地域「変数増加法：Wald」）で行い，変数選択の基別には東日本 978名，西日本 806名，病院の設準となる p 値は投入 0.05，除去 0.1とした．

置主体別には公立・大学病院 568名，民間病院

それぞれの分析で初期モデルに投入した質的説

1,216名であった．東日本では西日本に比して，

明変数の水準は，表 7（最終モデルに含まれる

公立・大学病院の患者の割合が高かった（東日説明変数は表中，除外された説明変数は脚注）

本：39.2％，西日本 23.0％，Fisher の正確確に示した．

率検定で p＜0.001）．
④在院長期化の要因のうち，「在院長期化の直接

4）倫理面の配慮的理由」の記述統計では，1年以上在院した患本研究は，国立精神・神経センター倫理審査委

者 191名を対象に，7項目の各該当者数を集計

員会（当時）より承認を受けて実施し，調査は研した．また，患者自身の理由の有無別に，社会究班・調査事務局で患者個人を特定できない方法

的理由がある患者の人数を集計した．多変量解により行った．

析では，在院期間が 1年以上か否かを応答変数に，性別，精神科入院歴，入院直前の居住形態，
入院時病棟，入院時年齢，入院時重症度，地域

結果1）臨床的情報の記述統計（表 2その 1，その 2）（東日本 西日本），および病院の設置主体（公精神科入院歴は，全体では 68.5％が有してお立・大学病院 民間病院）を説明変数にしたロり，主診断別には「統合失調症」が 85.0％で最ジスティック回帰分析で，主診断ごとに検討し

高，「認知症」が 39.6％で最低となった．

た．精神科入院歴で「不明」に該当した患者，

入院時病棟は，全体では「精神一般病棟」56.3

入院直前の居住形態，または入院時病棟で「そ％，「急性期治療病棟」23.3％の順に多かった．

の他」に該当した患者，ならびにいずれかの変主診断別には，「認知症」では「老人性認知症病

数で無回答だった患者は分析から除外した．ま棟」が，それ以外では「精神一般病棟」が最多だ河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

769

表 2 臨床的情報の記述統計（主診断別，入院時入院形態別，全体）その 1
主診断
統合失調症

うつ病

躁うつ病

認知症

アルコール
依存症

その他

全員を対象に集計>（n＝739)（n＝239)（n＝133)（n＝178)（n＝140)（n＝329)

精神科入院歴 なし
あり
不明

102（13.9) 105（43.9) 37（27.7) 105（58.8)
628（85.0) 131（54.9) 94（70.6) 71（39.6)
8（1.1)
3（1.1)
2（1.6)
3（1.6)

入院時病棟

精神科救急病棟
31（4.1)10（4.3)6（4.2)
急性期治療病棟
188（25.5) 68（28.3) 41（30.7)
精神一般病棟440（59.5) 147（61.6) 73（54.7)
精神療養病棟75（10.1) 14（5.8) 12（9.2)
老人性認知症病棟
4（0.5)
0（0.0)
1（0.6)
その他
0（0.0)
0（0.0)
1（0.6)
特定不能（複数回答など)
0（0.0)
0（0.0)
0（0.0)
無回答
2（0.3)
0（0.0)
0（0.0)

入院時重症度
在院中の身体合併症

2（1.4)
13（7.3)57（32.1)
16（9.0)84（47.2)4（2.2)
1（0.3)
1（0.6)

55（39.1) 133（40.4)
85（60.7) 196（59.6)
0（0.3)
0（0.0)
0（0.0)
22（6.7)36（25.8) 69（20.9)64（45.9) 204（62.0)8（5.8)
20（6.2)0（0.0)
5（1.5)
30（21.2)6（1.9)
2（1.3)
0（0.0)
0（0.1)
3（0.8)

4.31［1.09］3.73［1.02］4.30［1.16］4.78［0.97］3.47［1.34］3.98［1.22］
なし
あり

471（63.7) 164（68.4)
268（36.3) 76（31.6)

85（63.6)48（36.4)

95（53.1)
84（46.9)95（68.1) 184（56.0)45（31.9) 144（44.0)

調査時までに退院した者のみで集計>（n＝659)（n＝130)（n＝144)（n＝139)

退院時重症度2.74［1.01］2.11［0.79］2.18［0.94］3.84［1.08］2.05［0.88］2.64［1.14］（n＝235)（n＝313)注）表中の値は，質的変数は該当者数（％)，量的変数は平均値［標準偏差］．人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．
表 2 臨床的情報の記述統計（主診断別，入院時入院形態別，全体）その 2
入院時入院形態
認知症のみ

認知症以外

医療保護入院全員を対象に集計>（n＝68)（n＝110) （n＝1,086) （n＝463)

精神科入院歴 なし
あり
不明

37（54.4)29（42.4)2（3.2)

68（61.5) 280（25.8) 143（30.8) 9（30.2) 545（30.5)
42（37.9) 802（73.8) 313（67.5) 20（65.1) 1,223（68.5)
1（0.7)
4（0.4)
8（1.7)
1（4.7)
16（0.9)

精神科救急病棟
0（0.0)
急性期治療病棟
5（6.6)
精神一般病棟27（40.2)
精神療養病棟12（17.7)
老人性認知症病棟
22（32.6)
その他
1（2.2)
特定不能（複数回答など） 1（0.7)
無回答
0（0.0)

2（2.2)
23（2.1)38（8.1)8（27.0)73（4.1)8（7.7) 252（23.2) 141（30.5) 9（29.4) 416（23.3)
30（27.1) 658（60.6) 257（55.4) 13（41.4) 1,004（56.3)4（3.6) 109（10.0) 21（4.4)
0（0.9)
154（8.2)
62（56.2)6（0.6)
3（0.6)
0（0.0)
96（5.4)2（2.2)
34（3.1)3（0.6)
0（0.9)
40（2.3)0（0.0)
2（0.2)
0（0.0)
0（0.0)
3（0.2)
1（1.0)
3（0.3)
2（0.4)
0（0.4)
6（0.3)

入院時病棟

入院時重症度
在院中の
身体合併症

任意入院

医療保護入院

全体

任意入院

措置入院
（n＝31) （n＝1,784)

4.32［1.04］5.07［0.80］3.70［1.06］4.88［0.95］5.51［0.75］ 4.15［1.17］
なし
あり

36（53.2)
32（46.8)59（53.1) 689（63.4) 289（62.5) 20（65.3) 1,104（61.9)
52（46.9) 397（36.6) 174（37.5) 11（34.7) 679（38.1)

調査時までに退院した者のみで集計>（n＝52)（n＝92) （n＝1,018) （n＝429)

退院時重症度（n＝28) （n＝1,644)

3.56［1.07］4.02［1.05］2.39［0.97］2.76［1.13］2.78［0.97］ 2.62［1.10］

注）表中の値は，質的変数は該当者数（％)，量的変数は平均値［標準偏差］．人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．

精神経誌（2012）114 巻 7 号

770った．入院時入院形態別には，「認知症」以外に入院時入院形態別には，「認知症」以外においおいて，急性期治療病棟や精神一般病棟では入院て，「単 身 生 活」が 入 院 直 前 は 措 置 入 院（32.3

形態の違いは目立たなかったが，「精神科救急病％），任意入院（20.0％），医療保護入院（11.0棟」が措置入院（27.0％）で，「精神療養病棟」％）の順に高率であったが，退院直後には措置入が任意入院（10.0％）で比院（22.1％）および医療保護入院（6.3％）で大的高率となった．

入院時重症度は，全体では平均 4.15で，主診きく低下した．

断別には「認知症」4.78が最も重度，「アルコー
ル依存症」3.47が最も軽度となった．入院時入3）在院期間（表 4，図 2）

院形態別には措置入院，医療保護入院，任意入院

全体での平均残存率は 29.4％であった．

の順に重かった（措置入院は「認知症」以外の

主診断別の平均残存率は「認知症」が最も高くみ）．
在院中の身体合併症は，全体では 38.1％が有（45.6％），「統合失調症」が次ぎ（34.9％），「うつ病」，「躁うつ病」，および「アルコール依存症」

しており，主診断別には「認知症」46.9％が最は同等で比高となった．

体もほぼ同様の順で推移したが，入院 2ヵ月後ま的低かった（20〜21％）．残存率自退院時重症度は，全体では平均 2.62で，主診では「認知症」と「統合失調症」との差はほとん

断別には重い順に，「認知症」（3.84），「統合失調どなかった．「うつ病」，「躁うつ病」，および「ア症」・「その他」（2.7前後），「う つ 病」
・「躁 う つルコール依存症」の中では，入院 1ヵ月後では病」・「アルコール依存症」（2.1前後）の 3群に「躁うつ病」が，入院 2〜3ヵ月後では「アルコー

分かれた．

ル依存症」が高く推移したが，入院 5ヵ月後以降
では「うつ病」に比してこれらが低く推移した．

2）入院直前・退院直後の居住形態（表 3，図 1）

入院時入院形態別の平均残存率は，「認知症」，

入院直前の居住形態は，全体では「家族と同「認知症」以外とも，措置入院，医療保護入院，居」が 64.0％を占め，「単身生活」（16.6％）が任意入院の順に高かった（措置入院は「認知症」

次いでいた．退院直後の居住形態（1年以上在院以外のみ）．残存率自体は，「認知症」において，している者は入院 1年後の状況，すなわち「在院入院 4ヵ月後以降に任意入院でほとんど低下しな継 続」）も，全 体 で は「家 族 と 同 居」が 過 半 数

くなり，6ヵ月後までは医療保護入院のほうが高（56.8％）を占め，「単身生活」（13.2％）が次いく推移したものの（平均残存率と同順），7ヵ月

でいた．1年未満で生存退院した者は 88.1％で，後以降は逆転した．「認知症」以外においては，「死亡」は 1.0％，「在院継続」は 10.8％であっ

入院 2ヵ月後までは措置入院と医療保護入院とのた．

差が小さかったものの，平均残存率と同様の順で主診断別には，「在院継続」であった者が「統推移した．

合失調症」（14.8％）および「認知症」（27.5％）⑴ 地域別

で高率であった．「認知症」では入院直前，退院

全体での平均残存率は，東日本 28.0％，西日

直後とも「施設等入所」（順に 25.5％，27.1％）

本 31.2％で，西日本がやや高かった．

お よ び「他 科 入 院」
（順 に 19.3％，16.8％）が主診断別の平均残存率は，「うつ病」で東日本高率となり，他の主診断とは構成が大きく異なっ

が西日本に比して大幅に高く，「躁うつ病」，「認ていた．退院直後は「死亡」も多く（6.6％），

知症」，および「アルコール依存症」で西日本が逆 に「家 族 と 同 居」
（17.8％）お よ び「単 身 生

東日本に比して大幅に高かった．「統合失調症」

活」（1.3％）は極めて低率で，かつ入院直前には東日本 33.9％，西日本 35.9％で，全体と同様比してそれぞれ大幅に減少した．

の傾向を示した．

河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

771

図 1 入院直前および退院直後の居住形態（主診断別，入院時入院形態別)表 3 入院直前・退院直後の居住形態⑵ 病院の設置主体別

居住形態

入院直前（％)

退院直後（％)

全体での平均残存率は，公立・大学病院 21.9

家族と同居
単身生活
施設等入所
他院精神科入院
他科入院
その他
死亡
在院継続

1,124（64.0)291（16.6)138（7.9)59（3.4)130（7.4)
14（0.8)−−998（56.8)231（13.2)
163（9.3)47（2.7)100（5.7)8（0.5)
18（1.0)190（10.8)％，民間病院 33.0％で，民間病院が大幅に高か

合計

1,756（100.0)

1,756（100.0)

では，任意入院で公立・大学病院が 15.1％と民注）人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．

間病院（49.7％）に比して非常に低かった．「認った．
主診断別の平均残存率は，「うつ病」で公立・大学病院と民間病院の差が縮小し，「認知症」で差が拡大した．
入院時入院形態別の平均残存率は，「認知症」

知症」以外では，任意入院および医療保護入院で全体と同様の傾向を示したが，措置入院では公入院時入院形態別の平均残存率は，「認知症」
では任意入院で西日本が東日本に比して大幅に高立・大学病院（36.6％）が民間病院（33.0％）に比してやや高かった．

かった．「認知症」の医療保護入院，および「認知症」以外のすべての入院形態では，全体と同様

4）在院長期化の要因の傾向を示した．

⑴ 在院長期化の直接的理由の記述統計（表 5，6）
在院長期化の直接的理由は，全体では「家族の精神経誌（2012）114 巻 7 号

772

表 4 平均残存率〔（主診断別，入院時入院形態別，全体）×（全体，地域別，病院の設置主体別)，％〕
地域別
全体
主診断
統合失調症
うつ病
躁うつ病
認知症
アルコール依存症
その他
入院時入院形態
認知症のみ
任意入院
医療保護入院
認知症以外
任意入院
医療保護入院
措置入院
全体

病院の設置主体別

東日本

公立・
西日本
民間病院
大学病院

34.9
20.4
20.3
45.6
21.1
21.9

33.9
23.6
17.7
41.3
15.7
22.1

35.9
15.3
24.0
49.4
26.6
21.6

27.1
17.9
13.2
32.3
12.9
17.5

38.1
22.0
23.7
49.1
23.6
25.0

43.7
46.8

32.5
45.0

50.1
48.8

15.1
40.4

49.7
48.7

25.6
31.6
34.5

24.3
31.0
33.3

27.1
32.5
36.5

19.7
22.2
36.6

28.4
36.6
33.0

29.4

28.0

31.2

21.9

33.0

図 2 残存曲線（全体，主診断別，入院時入院形態別)河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

773

表 5 在院長期化の直接的理由（統合失調症，認知症，全体)

患者自身の理由
症状が改善せず
症状不安定（再発しやすい）
身体疾患
生活能力が回復せず
社会的理由
家族の受け入れの問題
退院先が見つからず
その他

統合失調症
（n＝107)認知症（n＝47)

全体（n＝191)52（48.6％)
40（37.4％)10（9.3％)48（44.9％)23（48.9％)15（31.3％)
10（20.8％)
28（58.3％)

93（48.8％)
69（36.0％)25（13.2％)
84（44.0％)55（51.4％) 27（56.3％) 98（51.5％)
17（15.9％) 14（29.2％) 41（21.3％)6（5.6％)
0（0.0％)
7（3.5％)

注）人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．

表 6 在院長期化における患者自身の理由の有無別の社会的理由（統合失調症，認知症，全体)
統合失調症
患者自身の理由
社会的理由
家族の受け入れの問題
退院先が見つからずあり（n＝97)

なし（n＝10)

認知症あり（n＝42)

なし
（n＝6)

全体
あり
なし
（n＝167) （n＝24)

52（54％) 5（50％) 30（71％) 1（17％) 96（57％) 12（50％)
50（52％) 5（50％) 26（62％) 1（17％) 87（52％) 11（46％)
17（17％) 1（10％) 13（31％) 1（17％) 39（23％) 2（8％)

注）人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．

受け入れの問題」（51.5％），「症状が改善せず」

時病棟，入院時重症度，および病院の設置主体が（48.8％），「生活能力が回復せず」（44.0％）の在院長期化に有意に関連していた．入院直前の居順に高率であった．主診断別には，「統 合 失 調

住形態が「他院精神科入院」および「他科入院」

症」，「認知症」とも全体と同様の理由が上位を占の者は，「家族と同居」の者に比して，在院長期めたが，「認知症」では「身体疾患」（20.8％），

化が順に約 28倍，約 18倍の高頻度となった．

「生活能力が回復せず」（58.3％），および「退院「単身生活」の者も在院長期化が約 2.1倍の頻度

先が見つからず」（29.2％）という理由が全体よで発生した．入院時病棟が「精神療養病棟」の者

り相当に高率であった．

は，「精神一般病棟」の者に比して在院長期化が患者自身の理由の有無別に社会的理由を集計す

約 3.0倍の頻度となった．また，入院時重症度がると，全体では患者自身の理由のある群，ない群

高いほど在院長期化の頻度が上昇した（1点の上ともに，半数以上にいずれかの社会的理由があっ

昇で約 1.3倍）．病院の設置主体については，公た．「退院先が見つからず」は，患者自身の理由

立・大学病院に比して民間病院で，在院長期化がのある群（23％）がない群（8％）に比して高率

約 3.0倍の頻度で発生した．

であった．主診断別には，「認知症」で患者自身「認知症」では入院時病棟，入院時年齢，およの理由のある群がない群に比して，社会的理由のび病院の設置主体が在院長期化に有意に関連して存在がより高率であった（いずれかの社会的理由いた．入院時病棟が「老人性認知症病棟」の者は，がある割合は，順に 71％，17％）．

「精神一般病棟」の者に比して在院長期化が約⑵ 多変量解析（表 7）2.9倍の頻度で発生した．病院の設置主体につい「統合失調症」では入院直前の居住形態，入院ては，公立・大学病院に比して民間病院で，在院

精神経誌（2012）114 巻 7 号774
表 7 在院長期化に関連する要因（統合失調症，認知症)

n（％) 平均［SD］ オッズ比 （95％信頼区間)p値

統合失調症（n＝688）
入院直前の居住形態
家族と同居
単身生活
施設等入所
他院精神科入院
他科入院
入院時病棟
精神一般
精神科救急
急性期治療
精神療養
入院時重症度病院の設置主体
公立・大学病院
民間病院

416（60.4)120（17.5)64（9.4)37（5.3)51（7.5)

1
2.1
2.2
28
18

412（59.9)28（4.0)179（26.0)70（10.1)
4.31［1.10］

1
0.068
0.78
3.0
1.3

199（28.9)489（71.1)

1
3.0

在院期間 1年以上

1.1‑4.2
0.91‑5.3
12‑64
8.5‑390.0013‑3.6
0.40‑1.5
1.5‑5.8
1.0‑1.7

1.5‑6.1＜0.001
−
0.036
0.080
＜0.001＜0.001
0.002
−
0.186
0.452
0.001
0.036
0.003
−
0.003

96（13.9％)

認知症（n＝123）
入院時病棟
精神一般
老人性認知症病院の設置主体
公立・大学病院
民間病院

44（35.8)
79（64.2)1
2.9

1.0‑8.2

29（23.4)
94（76.6)1
6.8

1.2‑38

在院期間 1年以上

0.050
−
0.050
0.028
−
0.028

29（23.6％)

注）表中には最終モデルに含まれる変数のみを表示．応答変数は在院期間 1年以上を 1とコードした．初期モデルに投入したが除外された説明変数は次のとおり．統合失調症は，性別（男 女)，精神科入院歴（なし あり)，入院時年齢，地域．認知症は，性別（男 女)，精神科入院歴（なし あり)，入院直前の居住形態（家族と同居 単
身生活 施設等入所)，入院時重症度，地域．人数は重み付け後の値（小数点以下四捨五入)．オッズ比およびその 95％信頼区間は，有効数字 2桁で表示．

長期化が約 6.8倍の頻度で発生した．
考察

理由について考察を敷衍する．
1）精神疾患全体

本研究では，精神科病院の新入院患者の動態を精神疾患全体での平均残存率は，2006年度 630

調査した．主診断別，入院時入院形態別の退院動調査（29.7％） とほぼ等しくなった．また，藤態について，臨床的特性や生活状況を併せて検討

田らの報告（論文発表とは別に報告した詳細なデし，既存の調査などでは十分に得られなかった詳ータ） から平均残存率を計算すると 28.6％とな細な情報を得ることができた．以下では，平均残るが，この値とも著しい相違はなかった．

存率や在院長期化といった退院動態に関する結果

630調査，藤田らの報告，および本研究の方法を中心に，精神疾患全体，主診断別，入院時入院の相違を整理すると，次のようになる．対象とな

形態別の順に考察し，さらに在院長期化の直接的る精神科病院と患者の選別においては，回収率の河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

775

低さや患者の抽出方法の複雑さにより，本研究ははいずれも同様の結果となった．すなわち，入院630調査および藤田らの報告に比して母集団反映

後 1ヵ月ごとの残存率は「認知症」が最も高く推の正確性が劣る．一方解析方法においては，本研移し，「統合失調症」がそれに次ぎ，気分障害や究と 630調査は本質的に同様であり，藤田らの報アルコール依存症は低く推移した．また，平均残告は大きく異なる．本研究や 630調査は同一の集存率を藤田らのデータから計算すると，認知症団を 1年間観察しており，改革ビジョンにおける44.1％，統 合 失 調 症 等 32.4％，気 分 障 害 20.3

平均残存率の定義に準じている．これに対して，％，アルコール関連障害 23.1％となり，本調査

藤田らは在院期間の区間ごとに異なる集団を対象

で 得 た 数 値 と の 著 し い 相 違 は な か っ た．入 院にしており，観察期間は 1ヵ月間となっている．

2〜3ヵ月後はアルコール依存症が気分障害に比

区間ごとのデータを積み重ねて残存率を計算した

して高く推移する点も同様で，3ヵ月間の入院治ため，誤差が拡大した可能性がある．これらのほ療プログラムが適用される場合が多いためと考え

かにも軽微な相違点があるが，いずれも影響は僅られる．
主診断別の平均残存率は地域によって異なって少と思われる．
さて，平均残存率には，地域による差（西日本いた．患者の臨床像，診断ごとの入院治療の位置がやや高い）および病院の設置主体による差（民づけと進め方など，何らかの違いが背景にあるの間病院が大幅に高い）が見られた．病院の設置主かもしれないが，本研究の結果からは明らかでな体による差は，救急・急性期や身体合併症の医療い．また，病院の設置主体による差も大きかった．

を重点的に担っている公立・大学病院と，比的

公立・大学病院と民間病院の差が「うつ病」で縮長期の入院治療が必要な患者も受け入れている民小し，「認知症」で拡大したのは，入院治療の目

間病院の役割の違いが明確に現れたものと考えら標となる症状が軽快してから退院までの期間の違れる．藤田らも，公立・大学病院に多い「一般病いによる可能性がある．後述するように，認知症院」（一部が精神病床の病院）に比して，民間病では退院先の確保がしばしば困難となり，民間病院に多い「精神病院」（全部が精神病床の病院）

院には（公立・大学病院からの転院を含め）症状で在院 1年未満の患者の非退院相対リスクが高いが軽快しても退院の困難な患者が集中しやすいたことを報告しており，これは本研究の結果を支持めと考えられる．

するものである．地域による差は，九州で高いとする先行研究

に符合したが，一方で藤田ら は，

以下では，「認知症」および「統合失調症」についてそれぞれ詳しく考察する．

在院 1年未満の患者の非退院相対リスクに対する⑴ 認知症

地域の影響が，ほかの要因を同時に考慮した場合

入院後 1ヵ月ごとの残存率が最も高く推移した（多変量解析）は有意でないことを示している．

「認知症」は，臨床的特性や生活状況も特徴的で本研究ではこれらの先行研究ほど地域を細かく区あった．高齢での発症は十分なサポート力のある分できなかったため単純に比家族・親族の不在に，生活能力の回復の困難さやできないが，民間病院のデータは西日本に偏在しており，地域によ

身体疾患の合併は保護的な生活環境（施設等入所，る差は病院の設置主体が交絡要因として強く影響

他科入院）の必要性に，それぞれ強く関連する．

した結果と考えられる．

こうした事情から退院先の確保が困難となり，それが在院期間に影響していると考えられる．

2）主診断別認知症の入院治療の目標はせん妄や周辺症状で在院期間は，主診断によって大きく異なっていあるが，退院時重症度の高さが示すように，記憶た．藤田らの報告 とは診断の分類が異なってい障害や判断能力など中核症状の改善は困難である．

るが，共通またはおおむね対応する診断において

これは在院長期化の直接的理由に「生活能力が改

精神経誌（2012）114 巻 7 号

776

善せず」が多く挙げられたことと符合しており，活能力を維持し，地域で生活する期間を長く確保

入院治療の目標が達成されても退院後の生活の見することが重要である ．

通しが立ちにくくなり，退院が困難になる一因と在院長期化の要因に関する多変量解析では，入考えられる．また，「認知症」では身体合併症が院直前の居住形態，入院時病棟，入院時重症度，高率であり，在院長期化の直接的理由にも「身体および病院の設置主体が在院長期化に関連してい疾患」が多く挙げられた．転科は不要だが地域へた．他院精神科や他科から転入した者は在院長期の退院は困難な程度の身体合併症を有する患者が化が著しく高率であったが，他院精神科からの転一定数おり，退院が困難となっていることが示唆

入者は治療反応性が不良で長期療養の必要を見込される．

まれた者を多く含み，また他科からの転入者は身「認知症」では在院長期化の直接的理由として

体合併症を有する者を多く含む（在院中の身体合「家族の受け入れの問題」，「退院先が見つからず」

併症は「統合失調症」全体 28.5％に対し，入院という社会的理由も高率であったが，患者自身の直前が「他科入院」の者に限ると 59.2％）ため理由がある患者では特に多いことから，上で述べと考えられる．また，入院直前に「単身生活」だ

たような生活能力と身体疾患の問題が退院先の確った者も在院長期化が高率であった．単身生活者

保をより困難にしている可能性がある．また，退の 退 院 は，生 活 能 力 の 回 復 が 重 要 な 条 件 と な院直後の居住形態として「施設等入所」が高率でりあったが，それでも認知症の患者が退院後に入所

きやすく，準備に時間を要するためと考えられる．

できる施設は不足しており，患者の状態に適

入院時病棟では「精神療養病棟」で在院長期化がした高齢者向けの居住施設を確保することは，非高率となったが，病棟の機能上，長期の入院治療

常に重要な課題である．

の必要が見込まれる患者が多く入院するため，自，また患者自身が退院後の生活に不安を抱

在院長期化の要因に関する多変量解析では，入然な結果といえる．しかし，一部の精神科病院で院時病棟，および病院の設置主体が在院長期化に

は病棟の全部または大半が精神療養病棟となって関連していた．在院長期化が高頻度であった「老いる場合があり ，このような病院でも新入院患

人性認知症病棟」については，同病棟が精神症状者が適切な治療を受けて早期に退院できることがや行動異常で特に集中的な治療を要する患者を想必要である．

定しており，患者の臨床的特性を反映しているも⑶ 認知症と統合失調症の比のと思われる．ただし本調査では，対象患者の入「認知症」および「統合失調症」における在院

院当時，老人性痴呆疾患治療病棟と老人性痴呆疾

長期化の要因に関する多変量解析では，共通点と患療養病棟に分かれていた専門病棟を一括して取相違点が示された．

り扱ったため（後者にはさらに介護療養型医療施

共通点は，病院の設置主体と地域のうち，病院設も含まれる），両者間で在院長期化との関連がの設置主体のみが在院長期化と有意な関連を示し

異なっていた可能性がある．

たことである．平均残存率についての考察では，⑵ 統合失調症地域による差が病院の設置主体による差の交絡の「統合失調症」は「認知症」に次いで平均残存結果と推察したが，在院長期化に関しては（主診率が高く，入院後 1ヵ月ごとの残存率も同様に推断ごとにではあるが）このことが多変量解析によ移した．また統合失調症は，高率な精神科入院歴

り直接的に示された．在院長期化は「入院後 1年が示すように，若年で発症し生涯での入退院回数以内に退院するかどうか」を問題にするのに対し，が多くなりがちである．そのため，適切な症状管

平均残存率は「入院後 1年以内のどの時期に退院理で入院を予防することは言うまでもないが，入するか」に着目する点で異なるが，在院期間 1年

院になっても在院期間を短く抑えることにより生未満の患者の退院動態については，地域による一河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

次的な影響は小さいことが示唆された．

777

続」が高率であり，入院後 1年以内に退院しなか

相違点は，入院時重症度が「統合失調症」でのった患者の将来の退院先は不明だが，任意入院にみ在院長期化と有意な関連を示したことである．

比して入院時重症度の高いこれらの患者では，仮統合失調症では，入院直前の社会適応の悪さが在に最終的には単身生活に復帰するとしても，退院院長期化に関連することが報告されているが ，の準備に時間を要することを示唆している．

本研究では入院時の臨床指標と退院予後との関連「認知症」における入院時入院形態別の平均残を，症状重症度の点で定量的に示すことができた．

存率は，任意入院でのみ地域による差が大きく，

一方，認知症で入院時重症度が在院長期化と関連病院の設置主体による差は極めて大きかった．

しなかったのは，上で考察したように，症状の重「認知症」全体の平均残存率は，東日本より西日症度よりも退院先の確保やそれに影響する身体疾本のほうが，公立・大学病院より民間病院のほう患，回復しにくい生活能力といった要因が，現実が高かったが，そのほとんどは任意入院における問題として退院の可否に結び付くためと思われる．

差が占めていたことになる．「認知症」以外における入院時入院形態別の平均残存率は，病院の設3）入院時入院形態別

置主体による差が措置入院でのみ縮小し，むしろ在院期間は入院時入院形態別によっても大きく

公立・大学病院のほうが民間病院よりやや高くな

異なっていた．平均残存率の結果からは，措置入った．措置入院は行政措置である点で民間病院と院（「認知症」以外のみ），医療保護入院，任意入

公立・大学病院の役割が相違しにくいためと推察

院の順に在院期間が長いことが示され，先行研究される．

（ただし，少数の施設における急性期病棟の新入院患者が対象) と同様であった．

4）在院長期化の直接的理由

入院後 1ヵ月ごとの残存率は措置入院で最も高本調査では，全体として半数以上の患者で，在く推移した．措置入院で入院した場合も，多くが院長期化の直接的理由に「家族の受け入れの問

在院中に医療保護入院や任意入院に切り替わると題」が挙げられた．同様の傾向は大阪府全域で実思われるが，入院時重症度の高さが示すように措施された調査置入院は病状が最も深刻であり，症状が退院可能

内 寛 解 群」の 49.7％，「軽 度・中 等 度 群」のな状態に改善するのに時間を要するためと考えら

65.8％に，「家族がいない，サポート機能なし」

れる．

または「家族から退院に反対がある」という退院でも報告されており，「寛解・院医療保護入院および任意入院については，平均

阻害要因があったという．「家族がいない，サポ

残存率は「認知症」かそれ以外かに関わらず医療ート機能なし」は患者の高齢化や核家族化，近親保護入院のほうが高かったが，入院後 1ヵ月ごと

者居住地の遠隔化といった現代社会の状況を反映の残存率は「認知症」の場合に入院 4ヵ月後からしている，解決の難しい問題である．ところが任意入院での低下が鈍化し，途中で医療保護入院「家族から退院に反対がある」場合では，患者本と逆転した．この原因は明らかでないが，家族が人または地域の社会資源や制度の問題も伴っていいない，または家族の支援が乏しい患者に任意入ることが多いと考察されている．

院が多いとすれば，任意入院の認知症患者の一部

本研究においても，「家族の受け入れの問題」

は症状が改善しても退院先の確保が困難となるこの有無によって他の理由が存在する割合が異なるとが 1つの可能性として挙げられる．

か検討したところ，「家族の受け入れの問題」が医療保護入院および措置入院では，退院直後のある場合に，「生活能力が改善せず」（59.2％），

居住形態が「単身生活」となった者が入院直前に

および「退院先が見つからず」（32.3％）の存在

比して減少した．これらの入院形態では「在院継割合が，ない 場 合（順 に 28.0％，9.8％）に 比精神経誌（2012）114 巻 7 号

778

してそれぞれ 20ポイント以上高かった．
「家族のを傍証しており，これらのことから，本研究の標受け入れの問題」がある場合，家族の支援のみで本は結果的に著しい偏りを有してはいないと推測なく，本人の生活能力に見合う退院先の整備といされる．

う面からの対策が必要であることが示唆される．

このほか，認知症の専門病棟については「治また，保護者として退院に拒否的な家族が多いの療」と「療養」を一括して取り扱ったため，在院であれば，その義務が緩和された後も問題が残っ期間などの差異は検討できなかった．加えて認知ているのか，保護者制度自体を見直すべきなのか，症では，一般病院の療養病床などにも多くの患者再検討する必要があるだろう．

が入院しており，本研究の結果は精神科病院に限ったものであることに留意しなければならない．
また，本研究で用いたデータは 5年前の調査で得

5）本研究の限界
的大きな標本に基づいて諸解たものであり，現在の新入院患者の状況は調査当析を行ったが，標本の代表性については 2つの制時から変化している可能性がある．改革ビジョン

約があり，これらを考慮して慎重に結果を解釈すの進行とともにどのような変化が生じたか，今後ることが必要である．まず，調査への回答率が低

改めて検討することが必要であろう．

本研究では，比かった点である．公立の病院，および急性期の病結状に対応する病棟を有する病院で回答率が高かっ論たため，身体疾患の併発や重度の精神症状を有す

精神科新入院患者の退院動態，および入院前・る患者が過大に抽出された可能性がある．もう 1

退院後の生活状況は，主診断や入院時入院形態につは，入院形態，病院によって患者の抽出率が異より一定の特徴を有していた．特に，統合失調症

なり，推定した抽出率を用いて重み付けをした点や認知症，措置入院や医療保護入院では在院期間が挙げられる．入院患者の多い病院の負担軽減と，が長く，平均残存率が高かった．また在院長期化

全体的に少ない措置入院患者データの十分な収集

は，主診断だけでなく，患者の人口統計学的，社のために採用した方法であるが，一定期間の全入会的属性にも関連する場合があった．退院促進の院患者を調査する方法に比して代表性が劣ること

目標や方策は，患者の特性に応じて立てることで，は避けられない．

達成可能性を高めることが必要と考える．また，患者の主診断について，「その他」を含む 6区

在院長期化の可能性が高い患者群には，それらを分を ICD‑10で再分類して 2006年度 630調査

回避できるような治療やケースワークの工夫が重

と比

要である．

すると，F0 は（178＋39）1,784＝12.2％と，630調査の 17.0％に比して低率となり，F2は（739＋41）1,784＝43.7％ と，630調 査 の38.7％に比してやや高率となった．したがって，認知症圏の患者が過少抽出された可能性がある．
しかし，ほとんどの解析は主診断別，もしくは謝

辞

本研究は，平成 19年度厚生労働科学研究費補助金（こころの健康科学研究事業）「精神保健医療福祉の改革ビジ
ョンの成果に関する研究」（主任研究者：竹島正）の分担
研究「入院形態ごとの適切な処遇確保と精神医療の透明性「認知症」とそれ以外に分けて入院形態別に行っの向上に関する研究」（分担研究者：白石弘巳）として実ており，診断の偏りの影響は限定的である．また，施した．

F0 および F2 以外の主診断は 630調査とおおむ
ね同様の割合となり，診断構成の面での標本の代表性は比的良好と考えられる．全体の平均残存率が，同時期の全数調査である 630調査のそれとほぼ等しかったことも，標本の良好な代表性

本研究の一部は，第 104回日本精神神経学会総会（2008年 5月 29〜31日，東京）で発表した．
日常業務で多忙な中を調査にご協力下さり，回答に多大な労力を払って下さった，各病院の職員の方々に厚くお礼申し上げます．

河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

文779
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精神経誌（2012）114 巻 7 号

780

Discharge Dynamics and Related Factors of Newly‑admitted Patients in
Psychiatric Hospitals
Toshiaki KONO , Hiromi SHIRAISHI , Hisateru TACHIMORI ,Asuka KOYAMA , Yoichi NAGANUMA , Tadashi TAKESHIMA
1）Department of Mental Health Policy and Evaluation, National Institute of Mental Health,National Center of Neurology and Psychiatry2）Department of Human Care and Support, Faculty of Human Life Design, Toyo University3）Department of Psychiatry and Neuropathobiology, Faculty of Life Sciences, Kumamoto University4）Department of Forensic Psychiatry, National Institute of Mental Health, National Center of
Neurology and Psychiatry

The focus of psychiatric services in Japan is being shifted from hospitalization tocommunity care, and the M inistry of Health, Labour and Welfare aims for the prompt
discharge of newly‑admitted patients. Correspondingly, it set a goal to lower the “meanresidual rate（M RR）”,which indicates the discharge dynamics of newly‑admitted patients,to24%. As a measure to achieve this goal,the present situation should be investigated in eachhomogeneous patient group. In this study,we conducted a surveyof newly‑admitted patientsto investigate discharge dynamics and related factors bythe diagnosis and type of hospitalization.
Out of 1,459 psychiatric hospitals to which we sent questionnaires, 183（12.5%）replied.
Each hospital completed questionnaires regarding a maximum of 5 patients for each type of
hospitalization（voluntary hospitalization［VH］,hospitalization for medical care and protection ［HM CP］, and involuntary hospitalization ordered by the prefectural governor［IHOPG］）between October 2005 and January 2006. We weighted the obtained patient data
in proportion to the estimated total number of patients, and analyzed valid data on 1,784
patients.
The M RR for the whole sample was 29.4%. By diagnosis,dementia showed the highest
M RR（45.6%）,followed by schizophrenia（34.9%）; depression,bipolar disorder,and alcoholism showed the lowest M RRs（20‑21%）. We calculated MRRs by the type of hospitalization
for dementia and the other diagnoses separately,considering confounding eﬀect between the
diagnosis and type of hospitalization（markedly high proportion of HMCP observed indementia）. In dementia, HM CP showed a higher MRR（46.8%）than VH（43.7%）. In theother diagnoses,IHOPG showed the highest MRR（43.7%）,followed by HMCP（34.5%）and
VH（25.6%）.
Dementia diﬀered from the other diagnoses in the distribution of residential settings
before admission,with a higher proportion of residential care facilities（25.5%）and hospitalization in other departments（19.3%）. In dementia, the residential setting after discharge
showed a similar distribution, and death was also frequent（6.6%）.
M ultivariate analyses revealed that a long stay（one year or longer）was signiﬁcantlyPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

河野･他：精神科病院の新入院患者の退院動態と関連要因

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associated with a residential setting before admission, the type of ward at admission, afounder（a private hospital or public universityhospital）,and symptom severityat admissionin schizophrenia ; and with the type of ward at admission and hospital founder in dementia.
In schizophrenia, the risk of a long stay was higher on hospitalization in other psychiatrichospitals（odds ratio［OR］: 28）and other departments（OR : 18）,and living alone（OR : 2.1）
than in living with the family by residential setting. The risk was also higher in psychiatriclong‑term care wards than in general psychiatric wards by the type of ward（OR : 3.0）
,andin private hospitals than in public university hospitals by hospital founder（OR : 3.0）.
Additionally, the higher risk was associated with higher symptom severity assessed using a
6‑point scale（OR : 1.3 per point）. In dementia,the risk was higher in senile dementia wards
than in general psychiatric wards bythe type of ward（OR : 2.9 ）,and in private hospitals thanin public university hospitals by hospital founder（OR : 6.8）.
The most frequently reported direct causes of a long stay were problems regarding afamilyʼs acceptance（51.5%）,poor improvement of symptoms（48.8%）,and poor recovery ofdaily living abilities（44.0%）. In dementia, physical diseases（20.8%）and undecidedness ofresidence after discharge（29.2%）were also frequent.
Considering the elapsed time after survey, the low response rate, and the data analyses
with sampling bias adjustment,the results should be interpreted carefully. Nevertheless,thedischarge dynamics and related factors in newly‑admitted patients varied with the diagnosis
and type of hospitalization. Particularly,schizophrenia and dementia,as well as IHOPG and
HM CP,showed high M RRs and frequent long stays. Additionally,a long stay was related topatientsʼdemographic and social characteristics. Adopting measures suiting patientsʼcharacteristics and arranging treatment and casework for patients at high risk of a long stay areimportant to facilitate community care.
Authorsʼabstract

Key words: “mean residual rate”, new admission, discharge, long stay,
inpatient dynamics