精神経誌（2012）114 巻 4 号

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特集 医療従事者のメンタルヘルス⎜⎜総合病院におけるメンタルヘルスケア⎜⎜

総合病院におけるメンタルヘルスの実践
黒木宣夫

2011年 12月 2日に国会に上程された労働安全衛生法一部改正案では，全労働者にストレスチェックを受けさせることが事業者に義務付けられている．総合病院に勤務する全職員を対象にストレスチェックを実施したので，その結果を職種，職場ごとに報告する．そして，高ストレスおよび抑うつ傾向のある職員 40名にメールおよび封書で通知し，面談に至った事例は 16例であった．また 2005年 4月〜2011年 9月までの相談室に来室した職員の来室経路，発症との誘因となった出来事，出来事から発症までの期間，発症から相談に至るまでの期間を調査し，総合病院におけるメンタルヘルスケアのあり方に検討を加えた．
索引用語：ストレスチェック，労働安全衛生法改正，メンタルヘルス，医療従事者

は じ め に

職場の健康度と高ストレス者への取り組み

近年，医療機関では目標管理制度や電子カルテ

2010年 7月 26日〜8月 25日にかけて厚生労働が導入され，在院日数短縮，稼働率アップが求め省の委託研究グループの開発による「職業性ストられる現状があり，病院で働く労働者には厳しいレス簡易調査票」と「仕事のストレス判定図」を過重負荷がかかっていると同時に医療機関に対すベースにした，ストレス対策の運用を支援するたる国民の目はますます厳しくなり，必然的に病院めのメンタルチェックシステム を使用した．最は安全管理対策に取り組まざるを得ない時代とな

終実施率は，89.8％（797名，有効回答 698）でった．また 2010年度の精神 障 害 の 労 災 請 求 件あり，職種，職場ごとの集団分析の結果を報告す

数 は 1,181件（自 殺 請 求 171件）で，約 3割る．

（308件）（自殺認定は 65件）が認定されたが，健康問題の危険度（健康リスク）を，標準集団医療福祉関係者の労災認定件数（41件）は業種の平均を 100とした数値で示しており，120のラ別にみると第 3位を占めていた．

イン上に平均点が位置する職場では健康問題が当院では職員のメンタルヘルス問題に 2005年20％多めに，80のライン上では 20％少なく発生4月から取り組んでおり，2010年 7月に実施したすると推定される．健康リスクが 150を越えたケ

簡易ストレス調査票を使用し，高ストレス者に対ースでは健康問題が顕在化している例が多く，早する面談を実施した．その概要を報告すると同時急な改善が必要な状態と思われるが，今回の結果に 2005年 4月〜2011年 9月までの健康支援室にからは，そのような職場はみられなかった．また，メンタルヘルス上の問題で相談のあった 92例に受験者中ストレス調査の受診者 797名中，うつ状関しても報告する．

態かつ高ストレスの職員 40名に，メールと手紙で個別に連絡をとり，個人面接の働きかけをした．
その内返事がない 19名については，現状を把握

著者所属：東邦大学医療センター佐倉病院精神神経医学

特集

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図1

し，うつ状態の確認をする必要があるため，再度施しているのは 4名であった．

面接の呼び掛けを実施，結局 40名の内面談に応じた 16名に対してカウンセラーが面接を実施し健康支援室での支援した事例

た．面接ではうつ病のチェック（SDS）を実施

2004年 11月，職員の自殺企図を契 機 に 2005

し，構造化面接（MINI）を行ったが，専門医受

年 4月から相談室を院内に開設し，職員を支援し診を勧奨した事例が 1例，相談室で継続面接を実て き た．20〜39歳 ま で の 相 談 者 が 89.2％（82精神経誌（2012）114 巻 4 号372
表 1 2005年 4月〜2011年 9月までの相談者（名)
年齢
職種
勤務年数
来院経路
誘因

状態

発症までの期間
発症から相談までの期間

20〜29歳：52.1％（48)30〜39歳：37.0％（34)
医師：15.2％（14），看護師：63％（58)
1年以内：39.2％（36)自ら：21.7％（20），師長：52.2％（48)所属長：13％（12），ストレスチェック：4.3％（4)
業務内容・遂行能力：27.2％（25)
入職・中途採用：15.2％（14)
対人関係：25.0％（23)
抑うつ状態：40.2％（37)
身体症状・心気症状：13％（12)
不安焦燥：9.8％（9)
3か月以内：59.8％（55)
3か月以内：64.1％（59)名）を占め，職種 は 医 師 15.2％（14名），看 護

月 7日に報告書 が提出された．それによると，師は 63％（58名），勤務年数は 1年以内が 39.2

健康診断とは別にストレス検査を行ってよいが，％（36名），来院経路は，自ら相談室へ来た職員①一般定期健康診断に併せ，ストレスに関連するは，21.7％（20名）であり，師長からの依頼が労働者の症状・不調を医師が確認する，②面接が52.2％（48名），他の部門の所属長からの依頼が必要とされた労働者は産業医等と面接を行う．そ13％（12名）であり，両方合わせて 65.2％（60の際は，上記ストレスに関連する症状や不調の状名）が所属長からの依頼で来室していた．業務内

況，面接が必要かについて事業者に知らせない，

容に関しては，業務内容が合わず，業務遂行に支③産業医などは労働者との面接の結果，必要と判障をきたした職員が 27.2％（25名），入職ある

断した場合は労働者の同意を得て，事業者に時間いは中途採用直後に精神症状が出現して来室した

外労働の制限や作業の転換などについて意見を述事例も 15.2％（14名）を占め，対人関係上の葛べる，④事業者は，労働時間の短縮等を行う場合藤を契機に発症した事例が 25％（23名）を占めには，産業医などの意見を労働者に明示し，了解た．特に上司との対人葛藤を主体とした事例はを得るための話合いを行う，と報告され，プライ19.6％（18名）を占めていた．精神科状態は抑バシーに配慮しつつ，職場環境の改善につながるうつ状態が 40.2％（37名）であり，出来事（仕新たな枠組みを提言された．しかし，同年 12月

事上のミスなど）から発症までの期間は，3か月22日に労働政策審議会建議 では事業者の取組以内が 59.8％（55名）であり，発症から来室すの第一歩として，医師が労働者のストレスに関連るまでの期間が 3か月以内が 64.1％（59名）でした症状や不調を確認し，その結果を受けた労働あった．

者が事業者に対し医師による面接の申出を行った
場合には，現行の長時間労働者に対する医師によ
職場のメンタルヘルス対策る面接指導制度と同様に，事業者が医師による面

2010年 4月にうつ病チェックが企業健診で義接指導および医師からの意見聴取を行うことを事務化されることが報道され，一気に健康診断時に業者の義務とする「新たな枠組み」を導入するこおけるメンタルチェック問題が急浮上し，厚生労とが適当であるとされた．すなわち，上記検討会

働省内に「職場におけるメンタルヘルス対策検討の報告では「事業者に知らせない」としていたが，会」が 2010年 5月より設置・検討され，同年 9

労働者の事業者への申出→医師との面接→医師か特集

黒木：総合病院におけるメンタルヘルスの実践

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図 2 相談件数の推移

ら事業者へ意見→就業上の措置→労働者への健康であった．逆にメンタルヘルス体制が取られてい配慮・支援をするという流れになったのである．

な い 可 能 性 の あ る 施 設 は，全 施 設 の 52.2％

ストレスチェックを全労働者へ受けさせることを（245）であった．人々の健康を守る医療機関であ事業者の義務とした「この新たな枠組み」は，労りながら，医療機関に働く人々の健康を軽視して働者のメンタルヘルス上，画期的な内容となった．

いるという結果が得られた．

2011年 10月 24日 に メ ン タ ル ヘ ル ス 対 策 の 充

当院での 2010年度のストレスチェックの結果

実・強化を目的として「労働安全衛生法の一部をを職種，部門ごとに職場の健康リスクの観点から改正する法律案要綱」 の労働政策審議会に対す

ストレス判定図を提示し，高ストレスあるいは抑る諮問及び同審議会からの答申が行われ，同年うつ傾向が高い人は 5.7％（40名）であり，メ12月 2日に労働安全衛生法の一部改正案が，閣ール・封書での呼び出しに応じた人は，16名で議決定され，第 179回臨時国会に提出された．

あり，1名が専門医受診，4名が健康支援室でフォローを継続した．この結果は，某企業（2000

医療従事者のメンタルヘルス人） においてチェックリストを一般健診時に実日本病院会所属の病院 2692施設の病院責任者

施（約 850名が回答），そのうち厚生労働省「うに対して，アンケート調査 （日本精神保健福祉つ対策推進方策マニュアル」の調査票（5項目）連盟）を平成 19年 9月に実施したが，469施設でうつ病一次スクリーニングの方法によりスクリから回答が得られた．指導勧告に関して，「指導ーニングしたところ，90名がうつ病などの「危勧告を受けたことがありますか」との問に関して険性が高い」と判定された結果と比 すると，決は，「ある」と回答した施設は 82，回答した施設

して高ストレス者が多いわけではない．また某企（460）の 18％であった．その内容に関して，時業ではうつ病などの「危険性が高い」労働者に対間外労働に関する指導勧告は 46.6％（34）で最し精神科医と産業医による面接を行うことを通知も多く，業務内容そのものが宿日直の規定の内容したところ，62名が面接に応じ，このうち 18名にそぐわないとする指導勧告が 27.4％（20）でが何らかのメンタルヘルス不調者として治療が必あり，労働の基本である時間管理そのものに指導要と判断されたことから，本人と相談の上で地域勧告された内容は 11件であった．またメンタルのメンタルクリニックなどを紹介し，この面接後，ヘルス体制について，カウンセラーが対応してい某企業におけるメンタル不全の傷病休業日数は，る施設は，メンタルヘルス体制に回答した施設著明に減少し，また，筋骨格系，消化器系，循環224の 40％（90）に及び，精神科医が外来で対器系での傷病休業日数も顕著に減少したと報告さ応している施設は，回答施設全体の 32％（71）れている．当院の過去 6年半の期間に相談室に来精神経誌（2012）114 巻 4 号

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室した職員は 92名であり，65.2％（60名）が所（25.6％），休業してリワークあるいは復職・配属長を経由して来室しており，自ら来室した者は置転換等で勤務継続している職員は 28名（32.621.7％（20名）にすぎなかった．図 2に示した％），配置転換・職場調整・軽減勤務で勤務継続ように毎年 12〜13件の相談件数があるが，2010している職員は 14名（16.3％）である．相談に年度は 22件と増加している．同年度から当院で来た職員をきめ細かくフォローしていくことは重はストレスチェックを年 1回行うことにしており，要であるが，入職後 3か月以内に発症している職高ストレスおよび抑うつ傾向のある職員へのメー員が 59.8％（55名）を占めていたことからも，ル・封書での面談勧奨，その後の専門医受診勧奨

早期に介入できるシステムが今後，必要となるでが職場全体の健康度をあげることは間違いないとあろう．

考えている．2011年 12月 2日に国会に上程された労働安全衛生法一部改正案では，面接指導へ至文献るまでの手順として「医師または保健師」が「直1）富士通 : ストレス対策の運用を支援するためのメ接面談により通知」と記載されているため，当院ンタルチェックシステム〜厚生労働省「平成 11年度作業で行っているメール・封書による通知は，「スト関連疾患の予防に関する研究―職業性ストレス簡易調査レス症状を有する労働者のセルフケアを指導」という点では同一かもしれないが，面談して直に伝えるという原則から考えると，不十分といわざるを得ない．

票」〜．2007
2）厚生労働省労働衛生課 : 職場におけるメンタルヘ
ルス対策検討会．2010
3）厚生労働省労働衛生課 : 労働安全衛生法一部を改正する法律案要綱．2010
4）厚生労働省労働基準局補償課職業病認定対策室 :お わ り に総合病院に勤務する医療従事者のメンタルヘル

精神障害等の労災補償状況．20115）黒木宣夫 : 医療機関のメンタルヘルスケアの現状

スは，専門職がゆえの配慮や夜勤などの業務内容，調査．平成 19年度 : 就業者のメンタルヘルスの現状と課ならびに高度化した医療技術を駆使した病棟の中題に関する調査研究事業．精神保健福祉連盟，2007

での勤務状況からのかなり特殊性があることは論をまたない．当院で相談に来室した 92名のうち53名（57.6％）にも及び，休業してリワークあるいは復職するも結果的には退職した者は 22名

6）宮尾克 : ストレスチェック等を利用してメンタルヘルス不調を早期発見する方法．全国労働衛生連合会・メンタルヘルス専門検討委員会報告書．p.45, 2008
7）労働政策審議会建議 : 今後の職場における安全衛生対策について．2010

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特集

黒木：総合病院におけるメンタルヘルスの実践

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The Practice of the M ental Health in the General Hospital

Nobuo KUROKI
Toho University Sakura Hospital Psychiatric Medicine Research Department

On December 2,2011 a new reform bill concerning the Labor Safetyand Hygiene law waspresented to parliament. The bill states that all companies and businesses regardless of size
are obliged to have all employees take a stress test once a year in addition to the regular
health check. In September 2010 the employees fo Toho University Sakura Hospital weregiven this new stress. The test included categories for occupation and the various departments in the hospital. There were 40 employees found to test high for stress and to havedepressive tendencies. We interviewed about 16 of these employees. One employee started
to receive medicine to help reduce the stress and 4 employees received counseling only. The
other 11 employees did not need to receive counseling or medicine.
From April 2005 to September 2011,we conducted another study. The subjects this time
were 92 employees of the hospital who have received treatment at other facilities for mental
problems from occupational physicians. We categorized the subjects by sex,age occupation,
length of time employed at the hospital, department and period of time from the onset ofsymptoms to the time they sought treatment. In this paper I will present my ﬁndings andsuggestions for improving mental health care for employees of general hospital throughout
Japan.
Authorʼs abstract