2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

ISSN 1882-6806

Vol.7 No.3
CONTENTS《巻頭言》
医学研究の転換点とタバコ問題

津田敏秀… ………………………………… 58《原 著》
Perceived Attractiveness of Female Smokers:
A Comparison between Caucasian and Asian Students（Conducted at the University of Victoria, B.C., Canada）

Ai Miyamoto、他………………………… 66《原 著》
看護学科 2 年生の 3 年間における喫煙、
社会的ニコチン依存度および受動喫煙の推移

髙井雄二郎、他…………………………… 76《原 著》
熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

高野義久、他……………………………… 83《記 録》
日本禁煙学会の対外活動記録（2012 年 4 月〜 2012 年 5 月） ………………………………………………………… 93

Japan Society for Tobacco Control（JSTC）
特定非営利活動法人

日本禁煙学会

Volume 7, Number 3 June 2012

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

《巻頭言》

医学研究の転換点とタバコ問題
岡山大学大学院環境生命科学研究科、日本禁煙学会理事

津田敏秀

はじめに
19 世紀、解剖学発達の後を受けた医学研究は、
1）

ルワイスによる手術前の手洗い法を用いた介入による感染予防（ゼンメルワイスが直接おこなったの『実験医学序説』 を著したクロード・ベルナールは産褥熱予防）であり、スノーによる観察に基づくの登場で新たな段階を迎えた。ベルナールは、物

コレラの予防などの、人間を対象とする研究であ理学や化学の考え方を非常に強く意識し、デカルる 。 リンドは、 ビタミン C が発 見される約 170

トによりもたらされた機械論（メカニズム論）が、年前に、ゼンメルワイスとスノーは、コッホらに物理学や化学だけでなく医学生物学にも決定論的より次々と病原菌が発見される数十年前に、病気（デテルミニスム）に持ち込めると考えた。そして、の予防法を発見していたのである。彼らの用いた動物モデルを用いて実験室の医学を推し進め、生方法論が今日の疫学であり、リンドは EBM の創理学という分野を確立した。

始者、スノーは疫学の父と呼ばれている。

3）

ベルナールにやや遅れて、 19 世紀の後半に今度ところで、この動物モデルやミクロレベルの探は、コッホやパスツールらが動物モデルを用いて求を行う医学研究のやり方と、人間を直接研究対

細菌の同定・分離・再発症・再分離を示す方法を象とする医学研究のやり方の違いを、タバコ会社確立した。コッホが 1892 年にベルリンの国際学

は 20 世紀半ば以降に巧みに利用した。疫学方法

会で発表した 4 原則（ヘンレ・コッホの 4 原則）は論を医学における因果関係の証明の方法とは認め有名で、この 4 原則がベルナールのメカニズム論ず、その一方でタバコ煙に発がん物質が含まれてと同様に決定論に基づいているのは明らかである。

いることに対しては、動物モデルは人間が実際にこの動物モデルに基づいた 4 原則は、この 4 つ

発がんするのとは異なるとし、「まだまだタバコ喫の原則のいずれをも満たされなければ病因物質と煙と肺がんの因果関係の証明はなされていない」と認められない。 それぞれの原 則は英 訳で見ると主張し続けた。その間に、ニコチンの依存性をフ

2）

must が助動詞で入っており 、決定論に基づいてルに利用してタバコの販売を伸ばし、人々に害のいることが分かる。 しかし、 今 日の感 染 症は、認識をさせないようにし、公衆衛生当局の対策を

コッホの 4 原則を満たさないものが知られている。

遅らせてきた。タバコ会社が大きな財産を築き、

例えば、20 世紀に入ってから研究が始まりだした

タバコ病が世界に蔓延するきっかけは、19 世紀のウイルスは、コッホの 4 原則を満たさないことで終わり頃、アメリカ合衆国で、紙巻きタバコの自有名である。もちろん生物学的曝露ではない化学

動紙巻き機が発明され、紙巻きタバコが世界的に物質も当てはまらない。ただ、コッホの 4 原則の販売され流行したのが端緒であった。

歴史的意義としては、これが人類の歴史上初め

20 世紀を迎えた後、疫学方法論は、感染症対て、一般論として、人体以外に病気の原因が存在

策や栄養欠乏症の研究の方法論として知られるよすることを証明する方式を提示したことである。

うになる。そして、疫学が医学一般の方法論とし一方すでにこのとき、人体以外の病気の原因は、て飛躍的に理論が発達するのは、第二次世界大戦

動物モデルではなく人体において直接いくつか特後である。そのきっかけとなったのは、アメリカ

定・証明され、その結果は応用されて成功してい合衆国・ボストン郊外で 1948 年に始まった大規模た。それが、リンドによる調査対象者を 6 群に分追跡研究であるフラミンガム研究 と、アメリカ、

けた壊血病予防に関する実証研究であり、ゼンメ

イギリス、ドイツなどから一斉に症例対照研究の4）

医学研究の転換点とタバコ問題

58

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

5）2012 年（平成 24 年）6 月 29 日
11）

発表が行われた のをきっかけとして 1950 年代にたのは、1951 年の統計学者 Cornfield の論文

盛んに行われるようになったタバコ肺がん研究である。症例対照研究で得られるオッズ比が、疾患ある。

の発生リスクがまれである場合（およそ 10% 以下で

本巻頭言は、今日、人間を対象とした研究方法

なのでほとんどの疾患がこれに当てはまる）、コ論として、あるいは EBM の基本的方法論としてホート研究でのリスク比を近似推定することが示用いられる疫学の発達の歴史と、それに大きな影された。
その後、タバコと肺がんおよび肺気腫に関する響を与えたタバコの害の研究の歴史を絡めて簡潔

コホート研究に紹介する。

12）などの発表と同じ頃に、疫学や統計学の理論および因果推論の論文が次々と発表さ

タバコと肺がん論争からの発展－ 1950 年代から 1960 年代れた。イギリスの Hill は、実験と観察研究に関する総説を示し、社会を実験室のように見立てて観13）

タバコと肺がんの因果関係に関する記述や医学察研究を行う考え方や意義を強調した 。Mantel

論文あるいは疫学論文が、最初に記載もしくは出& Haenszel に始まる重みづけ平均法は、今日の版されたのがいつかに関しては、いまだに議論さメタ分析や層別分析の基本的方法論の一つとして

14）

6）

れることがある 。対策が遅れた環境汚染等の歴汎用されている。これらの統計学や疫学の代表的史上の事例を振り返ることにより特集し、予防原研究者も、否応なくタバコ肺がん論争に巻き込ま則についての考え方を深めるために編 纂されたれた。タバコと肺がんの因果関係を否定する側に“Late Lessons” というヨーロッパ環境省の企画の回ったのが、Fisher、Berkson であり、肯定する側「環境タバコ喫煙に関するタバコ会社の研究操作」に回ったのが Cornfield、Haenszel、Hammond、

7）5）という章 において、Bero は能動喫煙と二次喫煙

Lilienfeld らであった 。

（受動喫煙）による害が認識された時期を一覧表に

タバコ肺がん論争は英語医学雑誌上で行われた

まとめている（表 1）。

ので、これを直接読んでいたイギリスの医師たち

この表の中で、 能 動 喫 煙に関して特 筆すべきにおいては、喫煙率が 1950 年代に激減することには、1950 年にタバコの害を示す論文が 5 編一斉になったことが、1962 年に出されたイギリス王立医

5）

15）

出版されていることである。特に、Wynder が示師会報告書「喫煙か健康か？」に示されている 。

すように、タバコ喫煙の肺がんへの影響を示す論

すでに、1960 年に行われた The Great Debate の

16）

8）

文が、Hill & Doll による症例対照研究 がイギリ頃には多くの公的機関の長がタバコと肺がんの因ス医学雑誌 BMJ に、Wynder & Graham による症

果関係を認めていた。この年、世界で初めての包

9）

10）

括 的 な 疫 学 テ キ スト が、 ハ ー バ ー ド 大 学 のとが、アメリカ医師会雑誌 JAMA に掲載されたことである。三つの論文の研究デザインが症例対照

MacMahon らにより出版された 。そして、1964
年には、政府機関であるアメリカ Surgeon General

研究であったことは、症例対照研究が現代疫学のが報告書「喫煙と健康」を出した 。

例対照研究 と、Levin らによる症例対照研究

17）

18）

特徴の一つであることを考えると、疫学の歴史でこの流れにより、がんや慢性疾患の原因の研究

象徴的な出来事である。しかし、この時、その研が一気に進むことになる。タバコによる肺がんや究結果が非常にはっきりとタバコ喫煙による肺が肺気腫の研究だけでなく心筋梗塞への影響が発表

ん発症の影響を示しているにもかかわらず、医学されたり 、あるいは、今度はがんや心臓疾患の的権威からは「大いに疑いの目を向けられ、一般原因がタバコ喫煙以外にも明らかにされたりする

的には無視された（largely doubted and generally

ようになった 。フラミンガム研究による研究成

19）

20）

7）

4）

果もこの時期かなり出そろってきていた 。

ignored）」 という事実も、今日、タバコ喫煙と肺がんの因果関係が確立されている事実から見るとこれらの慢性疾患の原因の研究を突き止めるに印象深いものである。

は、多くの変数の調整が求められることが多いが、症例対照研究から得られるデータと、コホート研

1968 年にはフラミンガムで、初めてロジスティッ

究から得られる相対危険度（今日ではリスク比 Risk

ク回帰分析が用いられた 。これは数理モデルやRatio と呼ばれる）との関係を理論的に明らかにし電子計算機の発達に支えられている。

21）

医学研究の転換点とタバコ問題

59

日本禁煙学会雑誌表1

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

能動喫煙と二次喫煙（受動喫煙）による害に関する知見の重要年次に関する年表

1604 年

イングランド王ジェームス 1 世は「タバコに対する警鐘」と記し、タバコ、特に喫煙への嫌悪感を表現した。これは、最も早期の反タバコに関する出版物の一つである。

1903 年－ 1908 年

イギリスにおいて、ボーア戦争徴兵保健レポートは、16 歳未満の子供に対するタバコの販売を制限するように促した。そして警察に公共の場での子供の喫煙に対してタバコを没収するよう権限を与えた。

1931 年

アルゼンチンの腫瘍学者であるアンジェル・ロッフォは、陰のう癌と煙突掃除夫のパーシバル・ポットの研究（1775）に始まるタールと皮膚癌に関する研究を元に、タバコのタールでウサギに皮膚癌を生成させた。

1936 年

アメリカの医師、アルトン・オシュナーは、これまでの 20 年間に 1 例も見なかった肺がん患者を、直近の 6 ヶ月で 9 例も診察した。この全ての患者が第 1 次世界大戦の間に喫煙を始めていたことを記し、喫煙がその原因であることを示唆した。

1938 年

アメリカの統計学者レイモンド・パールは、保険記録を使って、喫煙者に死亡率が増加していることを示した。

1939 年

フランツ・ミュラーは 86 例の肺がん患者を対照と比較することにより、非喫煙者より重度喫煙者では 16 倍肺がん死亡が多いことを示した。そして「百万回に 1 回しか偶然では起こらない」知見から、タバコは「肺がん多発の、単一の最も重要な原因」であるという結論を導いた。

1930 年－ 1941 年

シャイアーとショニガーは 195 例の肺がん症例と 2 群の対照（他のがんの症例と疾病がない人）を使って研究し、肺がんでは 3 例しか非喫煙者がいなかったこと、タバコと肺がんの統計学的関連が「尤もらしい」ことを示した。

1942 年－ 1944 年

イェーナのドイツ国立科学研究所のタバコに関する研究で、タバコと健康影響に関して、7 つの学位論文が発表された。

1946 年

イギリスの総合統計機関の主任医学統計学者であるパーシー・ストックスは、1934 年から 1944 年の間に男性の肺がんが 6 倍も跳ね上がっていることを記載した。

1947 年

イギリスの医学研究機構（MRC）は対策を議論するために会議を招集した。ブラッドフォード・ヒル、アリス・スチュワート、アーネスト・ケンナウェイらが参加した。肺がんの 7 つの原因候補が検討された。すなわち、道路からのタール、都市の大気汚染、交通排ガス、および喫煙であった。これらは全て「種をまくというより土壌を準備する要因」とされた。

1948 年

ドールとブラッドフォード・ヒルによる MRC の研究において、吸入とがんの結びつきがないことは「驚くべきこと」だけれども、156 名の患者からの聞き取りの予備調査の結果は、肺がんと喫煙の間の「明確な関連」を示していた。これは、長年に渡り、著名な統計学者であるロナルド・フィッシャー卿が喫煙と肺がんの関連を否定することにつながった 2。

1950 年

喫煙の危険性を示す 5 つの論文が出版された。ワインダーとグラハム（アメリカの退役軍人に関する）、および
ドールとブラッドフォード・ヒル（イギリスの入院患者に関する）は、「肺がんの導入と生成」において喫煙が「重要な要因」であると結論づけた。ドールとブラッドフォード・ヒルの研究における 647 例の症例のうち、0.3% のみが非喫煙者であった。これは偶然では「百万回に 1 回」にしか起こらないことであった。重度喫煙者は非喫煙者より 16 倍肺がんで死んでいた。しかし、この結果は医学の権威により「だいたいは疑いの目を向けられ、ほとんど無視された」。

1953 年

イギリス政府顧問委員会は、この「関連が因果関係」であり、「若い人々に対して警告すべきだ」と結論した。

1954 年

がんとその他の疾患におけるタバコの役割を報告した科学論文の出版と、それに伴うメディアの報道および売り上げの減少はタバコ産業の内部文書では「1954 年の緊急事態」と呼ばれている。タバコ産業は、実際にこれを否定するのではなく、ヒルとノールトンによる「でっち上げの疑い」があるとして表向きの説明をするキャンペー
ンで対応した。

1964 年

29 の研究に基づいたアメリカ・サージャン・ジェネラル『喫煙と健康』は、「過剰な喫煙と肺がんの間に因果関係がある」と結論した。

1970 年－ 1980 年代 二次喫煙と肺がんの関連を示した最初の研究が発表された。1986 年のアメリカ・サージャン・ジェネラルの報
告は、この関連には因果関係があると結論づけた。

1993 年－ 1998 年

タバコ産業は、国際がん研究機関（IARC）の研究と、二次喫煙がヒトにおける発がん物質であるという評価を妨害した 3。

表の注記： 1）Late Lessons 2 の Bero による 7 章の表 7.2 より訳出。年表の原文献は、Bero の表を参照していただきたい。Bero は以
下の二文献を参照して本表を作成したとしている。
1．Keating C: Smoking Kills. The Revolutionary Life of Richard Doll, Signal Books Limited, Oxford, 2009.
2．Ong EK and Grantz SA: Constructing “Sound Science” and “Good Epidemiology” : tobacco, lawyers, and public
relations firms. Tobacco Control 2001; 91（11）: 1-9.
2）統計学者フィッシャーの誤りは有名で、彼がなぜこのような誤りをしたのかに関しては、疫学や統計学の専門誌の特集などでしばしば議論されている。例えば、Vandenbrouke JP: Those who were wrong. Am. J. Epidemiol. 1989;
130: 3-5. もしくは、Stolley PD: When genius errs: R. A. Fisher and the lung cancer controversy. Am. J. Epidemiol.
1991; 133: 416-425.。
3）この妨害は結局失敗した。
医学研究の転換点とタバコ問題

60

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日
27）

1960 年代の後半には、WHO の下部機関である
国際がん研究機関 IARC が、ヒトにおける発がんとを示した 。これはすでに 1962 年に Sheehe に分類の作業を始め、その検討結果が出てくるよう生に重要な役割を果たす時間の概念を多変量解析になった。この IARC の発がん分類では疫学研究に導入した比例ハザードモデル

での結果が十分に発がん性を示していれば（ある発Erander-Johnson が 1975 年、リスク比（一定期間

がん物質に曝露された人々にがんが多発しているの観察結果として時間の概念が入らない）と発生ことが十分に示されていれば）、その物質（後に工率比（時間の概念が入る）を区別していた

程や発がん行動）は、ヒトにおける発がん物質としけており、症例対照研究に重要な理論を与える。

28）より示されていたが 、1972 年に Cox が病 気 発

22）

29）

を示したのち、30）のを受て分類される 。昨年、IARC は、この分類の報

1978 年 Freiman らが、薬効治験において有意告書である Monograph の第 100 巻を記念出版し差検定のみで研究結果を示した場合、研究結果がた。数多くの発がん物質が、その分類時点までの

実際は効果があることを示していても効果がない

根拠と共に、Monograph に記載され、インターとして判 断されてしまう危 険 性（ いわゆる β エ

23）

ネットで公 開されている 。Tobacco smoking

ラーの話）を、71 の治験結果から示した論文を発も、その後の論文も紹介しながら、第 100E 巻に表した 。これを受けて、古い統計学の考え方に収録されている。

支配されていた医学の世界でも、論文では有意差31）

検定結果のみを示すことから、リスク比、発生率

疫学理論の飛躍－ 1970 年代から 1980 年代
1970 年代は、今日の疫学理論や因果関係論の比、オッズ比などの指標を定め、これらの点推定コアとなる考え方が提示された時期である。フィ

稿規定にも反映されて推奨されるようになった。

ンランドの循環器内科医の Miettinen（後にハー1981 年、国立がんセンターの平山が、受動喫

バード大学などを歴任）や、アメリカの歯科医の煙により非喫煙者（喫煙者の配偶者）に肺がん死亡

Rothman（後にボストン大学）らが、疫学の曖昧なが発生することを示す、世界で初めての疫学研究点をシャープに詰めるための基本的理論を次々にを発表した 。この論文は、それゆえに、タバコ発表する。

会社やタバコ会社から研究費を受給した研究者の値と区間推定値を示すべきことが、医学雑誌の投32）

すでに症例対照研究におけるマッチングデータ
から交絡を起こさずにオッズ比が推定できる方法

標的となった。1992 年にアメリカ環境保護局が出24）

した受動喫煙による健康影響に関する報告書

33）

では、平山研究を巡る論争の歴史が詳細に記載されを発表していた Miettinen は、1974 年に交絡要因25）の定義（条件）を発表する 。今日、3 条件としてている。しかし、平山研究の発表を受けて、そのテキストに記 載される条 件は、 この時 5 条 件で後に数多くの受動喫煙と肺がんを巡る論文が出さあった。タバコ喫煙は、その強力な発がん性ゆえれ、その中に質の高い疫学研究が数多く含まれ、に、他の発がん物質の研究において、交絡要因とそれらの結果は平山研究の結果が妥当なものであして調整すべきなのだが、タバコ喫煙の存在だけることを明 瞭に示していた。 国 際がん研 究 機 関

では交絡バイアスは成立せず、他の条件も成り立IARC は、2004 年、モノグラフ 83 を発表し、自たなければならないことが示された。

発的タバコ喫煙だけでなく受動喫煙（非自発喫煙）34）

1976 年、Rothman は今日の因果論のメカニズにも発がん性があると分類した。したがって、平ムモデルである因果パイモデル（十分原因構成原山研究を攻撃すること自体に、もはやほとんど学

26）

因モデル）を発表した 。カットしたパイに見える

問的意味はなくなっている。平山研究のタバコ研

構成原因の集まりが病気の成立に結びつくという究における歴史的重要性は大きいものの、いまだのを簡単な図で示したので因果パイモデルと呼ばに、平山研究を批判すれば受動喫煙の問題（肺がれる。 このモデルを用いて、 相 乗 作 用や拮 抗 作

ん以外の病気も含めて！）がなくなると信じている

用、あるいは潜伏期間と呼ばれるものまで後に説批判者（タバコ擁護者がほとんど）をしばしば見つ

明されるようになる。同じ 1976 年、Miettinen は、

ける 。しかし、この的外れな批判自体も、タバ

症例対照研究によるオッズ比が、リスク比の近似

コの害に関する知識や疫学方法論の普及が遅れて推定だけでなく、発生率比の一致推定を与えるこいる点であるとも言えよう。

7）

医学研究の転換点とタバコ問題

61

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

盛んに行われているメタ分析の手法を用いた早期

1981 年、Greenland は症例対照研究において必の文献として現在では紹介されている。

要であるとされてきた「 まれな疾 患の仮 定 」がこの頃、アメリカは EPA の計画的な調査研究もMiettinen の考え方に基づいた発生率比の推定では35）不要であることを示した 。Greenland はこれ以あり、大気汚染、タバコ喫煙による室内汚染な降、疫学理論や因果関係論の発達に決定的な影響

ど、空気汚染に関する疫学研究がますます盛んにを与える論文を数多く発表することになる。1981なった。ハーバード大学の Schwartz は、大気汚

年、Miettinen は、症例対照研究において「研究当染による短期影響を測定する画期的なデザインを

該疾病にまだかかっていない人」だけでなく、当ロンドンスモッグ事件の時系列解析にヒントを得

該疾病以外の疾病にかかっている患者も対照として開発した。これにより 1 立方メートル中の大気て用いることが出来ることを、その条件と共に示中の粒子状物質が 10 マイクログラム程度上昇する

36）

した 。1982 年、Kreinbaum らが包括的な疫学研
究 方 法 論 の テ キ スト

37）

ことによる死亡率の上昇が感知できるようになり、を 出 版 し、 同 じ 年、
38）

47）

タバコ研 究にも大きな影 響があっ た 。 そして48）

Schlesselman は初の症例対照研究のテキスト を出39）版した。1985 年 Miettinen が理論疫学のテキストを示し、1986 年 Rothman が、包括的な現代理論疫

1996 年の新しい大気汚染基準の勧告 へとつな
がっていった。これをきっかけに、21 世紀に入って、EU でも大気汚染ガイドラインが作られ、国レ40）

学に基づいたテキストを『現代疫学』 として発表しベルだけでなく、国を超えた地域的な環境汚染へた。これ以降、医学の様々な分野での、疫学理論の取り組みが、感染症対策と同様に始まっている。

41）の発達を反映したテキストが発表され 、1990 年代

1990 年 代 半ばは、 タバコ会 社の内 部 文 書がに EBM が広まる基礎が築かれた。この間、疫学理次々と明るみにされ、タバコ会社が、早くからニ論 を 巡 る 激 し い 議 論 が、American Journal of

コチンの依存性を認識し、それを利用して青少年

Epidemiology や Journal of Clinical Epidemiology（当時は Journal of Chronic Disease）などの疫学専をターゲットとして販売をのばしていたことや、肺がんの死亡増加を見越して販売戦略を立ててい門誌で繰り広げられ、疫学概念や理論の形成や浸たこと、あるいは、依存しやすくするためだけに透が加速していった。また、1980 年代は、バイア

アンモニアを添加していたことなど、多くの事実

42）

49 ～ 51）スに関する実証的定量的研究が数多く行われた 。

が明らかになった

1986 年、IARC が遅ればせながらタバコ喫煙を
43）
人体のがんの原因としてグループ 1 に分類した 。

聴会でタバコ会社社長が尋問を受け偽証した 。

これを受けて、日本の厚生省も『喫煙と健康』の初

タバコ喫煙と肺がんなどのがんとの因果関係に関版

44）。そしてアメリカ議会の公51）

長 年、 日 本の JT を含む世 界のタバコ会 社は、して、「メカニズムがまだ証明されていない」と、を出し、日本国内においてタバコの発がん影

人間を直接対象とした医学研究の証拠や証明方法

響が本格的に議論されるようになった。

を認めない態度を取ってきた。これは人間の発が1990 年以降－ EBM の登場と疫学の普及－
1992 年、Guyatt らは、疫学方法論に基づいた医学研究とその応用を、Evidence Based Medicine

ん性に関して人 間を対 象とした医 学 研 究の方 法が、疫学以外にないのにもかかわらず、まるであるかのように思わせる作戦である。そして、具体45）（科学的根拠に基づいた医学）と名付け 、普及を的で科学的な議論をそらすことによって因果関係促進した。元々は、Science Based Medicine やを認めないという戦術である。しかし、1996 年に46）

Scientific Medicine だったようだ 。
1992 年末、アメリカ環境保護庁 EPA は受動喫

は、ヒトの細胞である標準培養細胞（HeLa 細胞）

煙の健康影響に関するこの時点までの疫学研究を

抑制遺伝子にタバコに含まれている発がん物質ベ

まとめて、受動喫煙による肺がん、喘息の増悪、ンツピレンが作用して、p53 遺伝子の変異が 157、

下気道感染、上気道感染への定量的影響（リスク248、273 のコドンに生じることが示された 。また、この 3 カ所の肺がん変異の大部分は、デオキ
シリボ核酸 DNA のうち、グアニン（G）からチミ
ジン（T）へ変化することであるとも示された。まと気管支上皮細胞を用いて、p53 と言われるがん52）

アセスメント）を行い、受動喫煙をヒトにおける発がん性があるとして GroupA に分類した。そし33）て報告書として出版した 。この報告書は、現在医学研究の転換点とタバコ問題

62

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

たこの変異は、実際のヒト肺がんの p53 遺伝子でで予防可能な死亡原因の第 1 位であるタバコといも通常の位置でも発見された。

う甚大な環境曝露の蔓延のなかで、疫学は、タバ

この証拠でも、JT 日本たばこを含むタバコ会社

コ問題の影響も受けながら、この半世紀の間にめの多くは、その主張を一向に変えなかった。従っ

ざましく発達してきた 。そして疫学の発達は、て「メカニズムがまだ証明されていないから」といタバコの人体影響をさらに詳細に広範に明らかにうのが先延ばしの口実であることが明白になった。

することに寄与してきたし、また他の予防可能な

海外のタバコ会社は、この論文を目立たない一意

疾病の原因を明らかにしてきた。タバコをはじめ、見に過ぎないというふうにすべく、Mutagenesis

様々な環境曝露による人体影響は疫学によって直というある国際的医学雑誌の編集委員と組んで接検証され、我々の予防知識、疾病対策、疾病治様々な論文を出そうとした。これがタバコ会社か療など医学知識の源泉となっている。

59）

53）

らの内部文書で 2005 年に明らかになった 。

ヒトにおける因果関係の方法論（疫学）そのものを否定されれば、ヒトにおける因果関係は永久に1996 年、アメリカ・カリフォルニア大学ロサンゼルス校 UCLA で、世界最初の因果関係論の講立証されないことになりかねない。これは裁判等

54）

義が始まった 。因果関係に関する科学理論としで人体被害を追及される被告にとっては非常に手ての取り組みをほとんど放 棄していた 20 世 紀か

軽で効 果 的な方 法である。JT はじめタバコ会 社

ら、人類は大きく踏み出したことになる。因果関は、したがって、タバコと様々なタバコ関連疾患

係論の発達には疫学の発達が大きく影響を与えての因果関係を否定する以上に、疫学方法論やそのいるが、その一方で、因果関係論の発達は、疫学

目的自体を否定にかかった。そして、日本の裁判を大きく変えようとしている。

所は一連のたばこ病訴訟において、それまでの判

1996 年のランダム比較試験 RCT を改善するた
めに最初の CONSORT（Consolidated Standardsof Reporting Trials：臨床試験報告に関する統合例を踏襲せずに 、判決において被告 JT の戦略を60）採用した。しかし、それは製薬事業も行う JT にとっては諸刃の剣である。疫学により人体での因55）が発表された。続いて、臨床研究、果関係が認められないのであれば、論理上、自社

環境疫学研究を含む、コホート研究、症例対照研

関係の製薬は認可されなくても、あるいは患者に

究、 横 断 研 究などの観 察 研 究の改 善を目 指す

対して使用されなくても文句は言えないのである。

STROBE（ STrengthening the Reporting of56）
OBservational studies in Epidemiology）声明 、
病気の診断に関する研究の改善を目指す STARD（STAndards for the Reporting of Diagnostic
57）
accuracy studies）声明 が発表され、疫学研究の新薬は、治験という疫学方法論により、有効性やされないからだ。

普及が進んでいる。

て、世界的あるいは地域的ネットワークのなかで1999 年には、ハンガリー・ブダペストで開かれた 21 世紀における科学のあり方を議論する世界科

疫学を研修する仕組みが形成されつつある

予防可能な人体影響を及ぼす原因を究明し特定学会議において、これまでの「知識のための科学

し、対策を立てるだけでなく、社会が人体に悪影－進歩のための知識」の他に、「（持続可能な）開発

響を及ぼす原因に関してスムーズに情報を交換でのための科学」、「平和のための科学」、そして「社きるというリスクコミュニケーションの役割も疫会のための科学、社会における科学」を目指すこ

学研究者は担っている。

基準）声明

58）

安全性が確かめられない限り、市場での販売が許そして、今日では、疫学は疾病のアウトブレイ
クや災害を含む健康危機管理の基本的方法論とし
61, 62）。

とが提唱された 。社会は科学の目的にもなって

Bero による『受動喫煙に関する研究のタバコ産業きている。21 世紀の今、医学研究者を含む科学者

による操作』 には、タバコ産業によるリスクデーには、社会の役に立つ研究を行うことが求められタの操作戦略が、①タバコ産業利害関係者のポジているのである。

ションをサポートするための研究資金、②研究へ

7）の産業の関与を隠す、③タバコ産業利害関係者のまとめ

ポジションを支えるための研究を発表する、④タバ
コ産業利害関係者のポジションをサポートしない研

人体に大変な被害をもたらし、多くの先進諸国

医学研究の転換点とタバコ問題

63

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

Med. 1953; 248: 995-1001.
14）Mantel N and Haenszel W: Statistical aspects of
the analysis of data from retrospective studies of
disease. J. Natl. Cancer Instit. 1959; 22: 719-748.
15）Royal College of Physicians: Smoking or health?
London: Pitman Medical Publishers, 1962.
16）The Great Debate.（Editorial）. N. Engl. J. Med.
1961; 264: 1266.
17）MacMahon B, Pugh TF, and Ipsen J: Epidemiologic Methods. Little Brown, Boston, 1960.
18）US Public Health Service: Smoking and health. A
report of the Surgeon General.（PHS Publication
no. 1103）. Washington, DC: US GPO, 1964.
19）Doll R and Hill AB: Mortality of British doctors
in relation to smoking; observations on coronary
thrombosis. In: Haenszel W ed. Epidemiologicalapproaches to the study of cancer and otherchronic diseases. Natl. Cancer Inst. Mono. 1966;
19: 205-268.
20）Mann JI, Inman WHW, and Thorogood M: Oralcontraceptive use in older women and fatal
myocardial infarction. Br. Med. J. 1968; 2: 193199.
21）Hosmer DW, Lemeshow S: Applied Logistic
Regression. Wiley, New York, 1989.
22）IARC: Capter 4. Defining causes. Cancer:
Causes, occurrence and disease. IARC publication No. 100, Lyon, 1990.
23）http://monographs.iarc.fr/ENG/Monographs/
vol100E/index.php で無料公開
24）Miettinen OS: Individual matching with multiple
controls in the case of all-or-none responses.
Biometrics 1969; 25: 339-355.
25）Miettinen OS: Confounding and effect modification. Am. J. Epidemiol. 1974; 100: 350-353.
26）Rothman KJ: Causes. Am. J. Epidemiol. 1976;
104: 587-592.
27）Mittinen OS: Estimability and estimation in casereferent studies. Am. J. Epidemiol. 1976; 103:226-235.
28）Sheehe PR: Dynamic risk analysis in retrospective matched pair studies of disease. Biometrics
1962; 18: 323-341.
29）Cox D R: Regression models and life tables. J. R.
Stat. Soc. 1972；34 :187 - 220.
30）Elandt-Johnson RC: Definition of rates: Someremarks on their use and misuse. Am. J.
Epidemiol. 1975; 102: 267-271
31）Freiman JA, Chalmers TC, Smith H, et al. : The
importance of beta, the Type II error and sample
size in the design and interpretation of therandomized control data. N. Engl. J. Med. 1978;
299: 690-694.
32）Hirayama T: Non-smoking wives of heavy

究を抑える、⑤タバコ産業利害関係者のポジショ
ンをサポートしない研究を批判する、⑥何も知らないメディアで、タバコ産業利害関係者のデータかリスクの解 釈をばらまく、 ⑦ 政 策 決 定 者に直接、タバコ産業利害関係者のデータかリスクの解釈をばらまく、であることとまとめられている。
読 者の皆さんも、 タバコの害をさらに多くの人々に知らせるだけでなく、現代医学の基本的研究方法論としてあるいはコミュニケーションツー
ルとして疫学方法論を理解していただき、タバコ
産業の操作をどんどん見破っていただくことを期待してやまない。
参考文献
1） クロード・ベルナール、三浦岱栄訳：実験医学序説．岩波文庫、東京、1970（原書は 1865）.
2） Porta M ed. Dictionary of Epidemiology. 5thedition. Oxford Uniersity Press, New York, 2008.
3） 津田敏秀：医学と仮説．－原因と結果の科学を考える－．岩波書店、東京、2011．
4） Gordis L: Epidemiology．Saunders Elsevier,Philadelphia, 2009.
5） Wynder EL: Tobacco as a cause of lung cancer:
some reflections. Am. J. Epidemiol. 1998; 146:
687-694.
6） Smith GD: Smoking and lung cancer: causality,
Cornfield and an early observational metaanalysis. Int. J. Epidemiol. 2009; 38: 1169-1171.
7）Bero LA: 7. Tobacco industry manipulation ofresearch on environmental tobacco smoke. In:
Late lessons from early warnings: science,
precaution, innovation, Europe on Environmental
Agency, Copenhagen, 2012, pp.114-141.
8） Doll R, Hill AB. Smoking and carcinoma of thelung. A prelininary report. Br. Med. J. 1950; 2:739-748.
9） Wynder EL, Graham EA. Tobacco smoking as apossible etiological factor in bronchiogenic
carcinoma. JAMA 1950; 143: 329-336.（のちにランドマーク研究として JAMA に 1985 年に再掲）
10）Levin M, Goldstein H, Gerhardt PR: Cancer andtobacco smoking; Preliminary report. JAMA
1950; 143: 336-338.
11）Cornfield J: A method of estimating comparative
rates from clinical data. Applications to cancer oflung, breast, and cervix. J. of Natl. Cancer
Instit.1951; 11: 1269-1275.
12）Doll R and Hill AB: The mortality of doctors in
relation to their smoking habits- A preliminary
report. BMJ 228（i）: 1451-1455.
13）Hill AB: Observation and experiment. N. Engl. J.

医学研究の転換点とタバコ問題

64

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

Based Medicine Working Groupʼ ] "Evidencebased medicine. A new approach to teaching thepractice of medicine." JAMA 1992;268:2420-5.
46）Ghaemi SN: A clinician's guide to statistics andepidemiology in mental health. Measuring truth
and uncertainty. Cambridge University Press,
New York, 2009.
47）Schwartz J: Air Pollution and Daily Mortality in
Birmingham, Alabama. Am. J. Epidemiol. 1993;
137: 1136-1147.
48）United States Environmental Protection Agency:
Air quality criteria for particulate matter. Officeof Research and Development, Washington D.C.,
1996.
49）Glantz S, Slade J, Bero L, and Hanauer P: The
Cigarette Papers, UC Press, Berkeley, CA, 1996.
50）ASH 編、切明義孝、上野陽子、津田敏秀訳：悪smokers have a higher risk of lung cancer: astudy from Japan. BMJ 1981;282（6259）:183185.
33）United States Environmental Protection Agency:
Respiratory health effects of passive smoking.
Lung cancer and other disorders. United States
Environmental Protection Agency, Washington
D.C., 1992.
34）International Agency for Research on Cancer:
Tobacco Smoke and Involuntary Smoking. IARC
Monographs on the Evaluation of Carcinogenic
Risks to Human, IARC Monographs, Volume 83,
IARC, Lyon, 2004.
35）Greenland S: On the need for the rare disease
assumption in case-control studies. Am. J.
Epidemiol. 1982; 116: 547-553.
36）Miettinen O and Wang JD: An alternative to the
proportionate mortality ratio. Am. J. Epidemiol.
1981; 114: 144-148.
37）Kleinbaum DG, Kupper LL, Morgenstern H:
Epidemiologic research: Principle andquantitative methods. Van Nostrand Reinhold,
New York, 1982.
38）Schlesselman JJ: Case-control studies: Design,
conduct, analysis. Oxford University Press, New
York, 1982.
39）Miettinen O: Theoretical epidemiology. Principles
of occurrence research in medicine. John Wiley& Sons Inc, New York, 1985.
40）Rothman KJ: Modern epidemiology. 1st ed. Little
Brown & Co,. Boston, 1986.
41）職 業 病 の 疫 学 で は Checkoway H, Pearce N,
Crawford-Brown DJ: Research Methods in occupational Epidemiology（Monographs in Epidemiology and Biostatistics）Oxford University
Press, New York, 1989（第 2 版は、2004 年）. 薬剤 疫 学では Strom BL, Kimmel SE, Hennessy
Seds.: Pharmacoepidemiology. Wiley-Blackwell,
Hoboken, 2012.（第 1 版は、1986 年）. 応用疫学、Brownson RC and Petitti DB eds. Applied
epidemiology. Theory to practice. Oxford
University Press, New York, 1998（第 2 版は 2006年）. などで、他に、災害疫学、栄養疫学、がんの魔のマーケティング－タバコ産業が語った真実．
日経 BP 社、東京、2005．
51）フィリップ・ヒルツ、小林薫訳：タバコ・ウォー
ズ－米タバコ帝国の栄光と崩壊．早川書房、東京、1998．
52）Denissenko, M F, Pao, A, Tang MS, et al: Prefe-rential formation of benzo[a]-pyrene adducts at
l u n g c a n c e r m u t a t i o n a l h o t s p o t s i n P53.
Science1996; 274: 430-432.
53）Bitton A, Neuman MD, Barnoya J, et al: The p53
tumour suppressor gene and the tobacco industry:
research, debate, and conflict of interest. Lancet
2005; 365: 531-540
54）Pearl J:Causality 1st edition. Models, reasoning,
and inference, Cambridge University Press,
2000.
55）CONSORT： http://www.consort-statement.org/
home/56）STROBE：http://www.strobe-statement.org/
57）STARD：http://www.stard-statement.org/
58）石黒武彦：『科学の社会化シンドローム』岩波科学ライブラリー 131、岩波書店、2007．
59）津田敏秀：医学における因果関係の推論－疫学での歴史的流れ－．日本衛生学雑誌 1996；51：558568．
60）渡邉知行：因果関係論の到達点と現代的課題．In:

疫学、周産期の疫学、など多数のテキストがある。

公害環境訴訟の新たな展開 権利救済から政策形
成へ．淡路剛久、寺西俊一、吉村良一、大久保規子編、日本評論社、東京、2012．p.107-120.
61）Gregg MB: Field epidemiology. 3rd edition.

42）Norell SE：Workbook of epidemiology. Oxford
University Press, New York, 1995.
43）International Agency for Research on Cancer:
Tobacco Smoking. IARC Monographs on the
Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans
IARC Monographs Vol. 38, IARC, Lyon, 1986.
44）厚生省：喫煙と健康－喫煙と健康問題に関する報告書．健康づくり財団、東京、1987．
45）Guyatt G, Cairns J, Churchill D, et al. [ ʻEvidence-

Oxford University Press, New York, 2008.
62）Kramer A, Kretzschmar M, Krickeberg K eds.:
Modern Infectious disease epidemiology.
Concepts, methods, mathematical models, andpublic health. Springer, New York, 2010.

医学研究の転換点とタバコ問題

65

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号《原2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

著》

Perceived Attractiveness of Female Smokers:
A Comparison between Caucasian andAsian Students（Conducted at
the University of Victoria, B.C., Canada）
Ai Miyamoto1, 2, Hideaki Miyamoto1, 3, Deborah George2, Elizabeth Brimacombe2
1）NPO Womenʼ s Respiratory Disease Research Organization, Tokyo, Japan2）Department of Psychology, in the Faculty of Social Science, University of Victoria, British Columbia, Canada
3）Southern Tohoku General Hospital, Fukushima, Japan

Objective
Smoking among females is a serious global issue. Studies have demonstrated a link between smoking andattractiveness. The present study investigated the differences between Caucasian and Asian university students in theirperceptions of the attractiveness of female smokers.
MethodIt involved 102 participants, 81 of them female; the participants were 51 Caucasian and 51 Asian students at a midsized Canadian university (the University of Victoria in British Columbia). Participants were shown a photogram of afemale either with or without a cigarette and asked to evaluate the attractiveness of the model. The Caucasianparticipants were shown the Caucasian model and the Asian participants the Asian model.
Result&Discussion
The results of the study reported a strong relationship between smoking and attractiveness as well as differences
based on ethnicity. Consistent with past research, non-smoking models were perceived as more attractive than smoking
models by both Caucasian and Asian participants. Moreover, Caucasian participants rated the model as significantly
more attractive overall than did the Asian participants, and rating differences between the smoking and non-smoking
models were larger for the Caucasian model than for the Asian model, indicating that cigarettes had a stronger impact
on the perceived attractiveness of the model for the Caucasian participants.
Conclusion
The results of this study can be applied to future smoking prevention programs among young adults.
Key words
tobacco, smoking, female smoker, attractiveness, ethnicity

Background1）

smoking and lung cancer since 1950. According2）
to Henschke , females are twice as likely as males
to suffer from lung cancer given the same level ofcigarette smoking. Moreover, women have greaterdifficulty quitting smoking and are physically andemotionally more dependent on cigarettes than are3）men. Smoking also has a negative influence on
the health of pregnant women and their unborn
4）children. Although consequences of smoking are
more serious for females than for males, WHO
indicates that about 200 million women are daily

The World Health Organization（WHO）reported
that smoking is recognized as a health hazard, andstudies have investigated the link between cigaretteContact address
Hideaki Miyamoto, MD: Chief Director of NPO,
Womenʼ s Respiratory Disease Research
Organization, Tokyo Clinic 2-2-1 Ootemachi
Chiyoda-ku, Tokyo 100-0004, Japane-mail:
受付日 2011 年 4 月 4 日 採用日 2012 年 5 月 8 日

Perceived Attractiveness of Female Smokers

66日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

5）2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

tion that concern with appearance has a stronger
impact on young women than on middle aged andelderly people and is more important to women
11）
than men , it is assumed that young females may
be most highly motivated to quit smoking becauseof concern over their appearance, to maintain their
physical attractiveness.
The relationship between smoking and attractiveness has been investigated by several resear12 ～ 15）
12）
chers
. For example, Wiium examined thesubjective attractiveness of smoking and chewing
tobacco among young Norwegians through phoneinterviews. They found that both smoking andchewing tobacco were perceived as unattractive
and that the younger the participants the less13）
attractive they perceived smoking to be. Clark
also investigated the attractiveness of smokers andnon-smokers by using videotapes of models. They
found that, overall, non-smoking models wereperceived as more attractive than were the smoking
14）
models. Polivy showed that smokers were seen
as generally less attractive by using sets of
15）
photographs as stimuli. Jones examined theperceived social characteristics of female smokers
and non-smokers in Australia. According to theirstudy, female smokers were perceived as more
outgoing, more sophisticated, more independent,
and less emotional than non-smokers; however,they were not found to be more attractive.
Despite the fact that there are fewer female
smokers in Asia than in the West, WHO warns thatsmoking rates for females have been increasing
significantly since the entry of foreign multinational tobacco firms into Japan, the Republic of
6）
Korea, and Thailand. While several studies haveinvestigated the link between smoking andattractiveness in North America as mentioned
above, little in the published literature in Asia
addresses this subject.
The purpose of this study is to help fill the gap byinvestigating the link between attractiveness andsmoking f or Asians and comparing it to the12, 13 ～Caucasian linkage. Based on previous research15）, it is hypothesized that non-smoking models will

smokers today. Moreover, the smoking rate
among women in developing countries is either
stable or rising, while the smoking rate among men
appears to have peaked and has decreased
6）
substantially over the last few decades. Tobacco
industries are promoting young women as new
targets for cigarette consumption, especially inmany developing countries, where women are lesseducated about the health risks associated with
7）
cigarettes. Recognizing this trend, WHO selected“ Gender and tobacco with an emphasis onmarketing to women” as the theme of the World No
8）Tobacco Day, May 31, 2010. This event was
designed to highlight the epidemic of tobacco
among women and draw particular attention to the8）harmful effects of tobacco marketing to girls.
WHO suggests that women differ from men in
their smoking behaviours in various ways and that
it is important to use gender-specific strategies to5）
discourage smoking. The importance of thepresent study is its focus on the smoking issues
among females, especially young and adolescent
girls, in its contribution to the prevention ofsmoking among the target population.
Some anti-smoking campaigns are effective
9 ～ 11）9）while others are not.
Hansen found thatdeath-related warnings were ineffective and evenheightened positive attitudes in people with highsmoking-based self-esteem. In contrast, deathunrelated warnings such as “smoking makes you
9）
10）
unattractive” were more effective. Grogan
examined the effectiveness of the British antismoking campaign “Give up to save face” . Young
non-smokers were found to be concerned about theeffect of smoking on their appearance（such asaging and yellowing skin and discoloured teeth）,
while smokers said they would be concerned only10）
if they saw the changes happening on their skin.
11）
According to Hayes , anti-smoking advertisements which do not focus on health issues but
rather emphasize the beauty of non-smokers might
be effective because factors such as physicalattractiveness, appearance, and popularity are mostmeaningful to youth. Following from the assump-

Perceived Attractiveness of Female Smokers

67日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

understand instructions or questions during thestudy. The researcher then showed a photogram ofa female to the participants. There was a total offour photograms: a Caucasian girl with a cigarette（Figure 1-1）, the same Caucasian girl without acigarette（ Figure 1- 2 ）, an Asian girl with acigarette（Figure1-3）, and the same Asian girlwithout a cigarette（Figure 1-4）. Caucasianparticipants were shown photograms of a
Caucasian girl, and Asian participants were shown
photograms of an Asian girl. Each participant was
shown only one photogram of a girl, either with orwithout a cigarette. After exposure to thephotogram, they were asked to answer questions
about the girl in the photogram in order toinvestigate their perceptions of her attractiveness.
Each girlʼ s physical attractiveness was measured
using the subscale “measurements of physicalattractiveness,” taken from the interpersonal
16）
attraction items developed by McCrosky.
Four of the 10 questions were deleted because of
their irrelevance（e.g., “She wears neat clothes” ,“The clothes she wears are becoming” , “She iswell groomed ” , “ She is repulsive to me ” ）,resulting in a total of 6 questions（see Figure 2）.
The internal reliability of the questions ranged
from .61 to .85. All of the questions were answeredby a 7-point Likert scale（e.g., “I think she is quite
pretty” was answered by a response range from “1＝ strongly disagree” to “7 ＝ strongly agree”）. Half
the questions were reverse-scored questions to
avoid response bias（e.g., “I donʼ t like the way she
looks” was answered by a response range from “1＝ strongly disagree” to “7 ＝ strongly agree”）.
After participants answered the test items, they
were asked to fill out a questionnaire with theirdemographic information, including age, homecountry, and smoking status（see Figure 3）. The
study took approximately 10 to 20 minutes. Aftercompletion, participants were thanked and briefed
about the true purpose of the study.
The data collected were statistically examined byusing a computer program called IBM SPSS
Statistics ver. 17, exact tests. No participant was

be perceived as more attractive than smoking
models by both Caucasian and Asian young adults.
In addition, there will be differences between
Caucasians and Asians in the perceived attractiveness of female smokers as compared to female
non-smokers.
MethodParticipants

On e h un d r e d a n d tw o s tu den ts f r om t heUniversity of Victoria participated in the study. The
university where the research was conducted had
many international students with different ethnic
backgrounds. The Caucasian students were taking
undergraduate psychology courses and participatedfor extra course credits. They were born and raisedin North America or Europe. The Asian students
were studying English as a second language at theuniversity and participated in the study as
volunteers, without any compensation. They wereborn and completed at least their elementary
education in Asian countries such as Japan, China,
South Korea, and Taiwan before their arrival in
Canada. In total, 21 males and 81 females
participated. The mean age of the subjects was
20.8, ranging from 18 to 30 years old.
Materials and Procedures

Participants were tested in groups of no larger
than 9. Researchers told them that this was a study
on the social perceptions of individuals. Participants were told that they would be viewing aphotogram of a female and answering questions
about her based on their first impression. Photograms were used as stimuli because past research
indicated that although videotapes might provide
stimuli similar to real settings, using them makes it
more difficult to exclude confounding variables
13 ）than using photograms.
Participants were
informed that they could withdraw from theexperiment at any time and asked to read and signa consent form. Participants who were not fluent
English speakers were encouraged to use a dictionary or ask the researcher when they did not

Perceived Attractiveness of Female Smokers

68日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

rated non-smoking modelsʼ attractiveness significantly higher than that of smoking models（N ＝ 51,

excluded from the data before performing theanalysis of variance.

M ＝ 5.02 for non-smoking models; N ＝ 51, M ＝Results

4.45 for smoking models ）. In other words,
participants found non smokers more attractive
than smokers overall. There was also a significant
main effect of ethnicity on attractiveness at F（1,98） ＝ 60.19, p ＜ 0.001. Caucasian participants
rated the attrac tiveness of models significantly
higher than Asian participants did（N ＝ 51, M ＝5.42 for Caucasian participants; N ＝ 51, M ＝ 4.05
for Asian participants）. In other words, Caucasians
found the Caucasian model more attractive than
Asians did for the Asian model. In all, 7 % of thevariability was explained by the smoking status of

A 2×2（the modelʼ s smoking status × participantsʼ
ethnicity）analysis of variance was performed onparticipantsʼ attractiveness ratings. Levenʼ s test for
the assumption of homogeneity of variance wassignificant at p ＜ 0.02. Therefore, our assumption
was violated. However, this is possibly due to thelarger response variance for Asian than for Caucasian participants; therefore, data transformation
was not performed. There was a significant main
effect for the smoking status of the model on attractiveness: F（1, 98）＝ 7.84, p ＜ 0.01. Participants

Figure 1-1. The Caucasian smoking
girl model

Figure 1 - 2. The Caucasian non smoking girl model

Figure 1- 3.
model

Figure 1-4.
girl model

The Asian smoking girl

Perceived Attractiveness of Female Smokers

69

The Asian non-smoking

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

2model was stronger for Caucasian participants thanthe model（R ＝ 0.07）, and 38 % of the variability
2
for Asian participants. Moreover, there was a
was explained by ethnicity（R ＝ 0.38）（. see Table 1）
correlation between gender and model attractiAs Figure 4 shows two parallel linear lines,
veness（r pb ＝ 0.22）. Furthermore, 5 % of thethere was no significant attractiveness interaction
2
between the smoking status of the model andvariability was explained by gender, at R ＝ 0.05,
ethnicity, at F（1, 98）＝ 0.18, p ＞ 0.67. For bothindicating that male participants generally rated themodels lower than female participants did.
Caucasians and Asians, attractiveness for non
However, this must be interpreted carefully due tosmokers is higher than that for smokers by fairly
the small sample of male participants involved.
similar amount. However, the mean difference
between the smoking model and the non-smoking
model was slightly wider for Caucasian particiDiscussion
pants than for Asian participants（mean difference
The primary goal of this study was to investigate
of Female
Smokers
19 and Asians in the
differences＝ 0.56 for Caucasian participants; mean difference Attractivenessbetween
Caucasians
perceived attractiveness of female smokers. It was＝ 0.41 for Asian participants）, showing that the
hypothesized that non-smoking models would be
impact of cigarettes on the attractiveness of the
Figure 2.
1. I think she is quite pretty.
strongly disagree 1

2

3

4

5

6

7 strongly agree

3

4

5

6

7 strongly agree

3

4

5

6

7 strongly agree

3

4

5

6

7 strongly agree

4

5

6

7 strongly agree

4

5

6

7 strongly agree

2. I don’t like the way she looks.
strongly disagree 1

2

3. She is very sexy looking.
strongly disagree 1

2

4. She is somewhat ugly.
strongly disagree 1

2

5. She is very attractive physically.
strongly disagree 1

2

3

6. She is not very good looking.
strongly disagree 1

2

3

Now that you have finished the questions, why did you rate the woman the way you did, what
are the things that affected your rating of the woman in the photo?

Figure 2. Question sheet #1: By looking at the girl on the screen, please circle the number basedon how much you agree with each sentence.
Perceived Attractiveness of Female Smokers

70日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

smoking models are found to be more attractive
perceived as more attractive than smoking models
than smoking models. One explanation for thisby both Caucasians and Asians. Moreover, differfinding could be the similarity effect that smokers
ences were anticipated between the Caucasian and
13）
Asian participants in their perceptions of the attraclike smokers and non-smokers like non-smokers.
tiveness of non-smoking and smoking models. In
More than eighty percent of the participants are
our study, both hypotheses are supported. Connon-smokers in this study; therefore, the preference
sistent with prior research, non-smoking models
for non-smokers may have occurred. Anotherare perceived as significantly more attractive thanpossible reason is because smoking may be seen as
smoking models, regardless of their ethnicity.
negative for women due to the distinctiveness of
13）
smoking behaviour for women in our society.
However, the results also show that Caucasianparticipants show significantly higher attracThus, participants may have rated smokers lesstiveness of the model and stronger impact of
attractive than non-smokers because of the
Attractiveness of Female Smokers 20
cigarettes on attractiveness than Asian participants
negative schema about female smokers.
do.
Caucasian participants show higher
attractiveness than Asian participants regardless ofFor both Caucasian and Asian participants, nonFigure 3.
1. How old are you?
_______________________________________________________________
2. What is your biological sex?
 Female  Male
3. Were you born in Canada?
 Yes No
If “No”, which country are you from? _________________________________
If “No”, or your permanent home is outside of Canada, how long have you been in Canada? (Forexample, if you came to Canada 2 years ago for post secondary education, then you have been
here for 2 years)_______________________________________________________________
4. Please identify yourself.
 never-smoker (you have never smoked in your life)
 former smoker (you have smoked before, but have not smoked for 4 years)
 current smoker (you smoke daily or occasionally).
If you are a current smoker, how many cigarettes do you usually smoke per week?
______________________________________________________________________
5. Do your parents smoke?
Mother:  Yes  No
Father:  Yes No
6. Are you currently in a relationship?  Yes  No

Figure 3. Question sheet # 2
Perceived Attractiveness of Female Smokers

71Attractiveness of Female Smokers 22
日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

Table 1.

Table 1. A 2 × 2（ the model ʼ s smoking status×participants ʼ ethnicity ）analysis
of varianceethnicity

Caucasian students

Asian students

Total

Non smoking model

M = 5.69, SD = 0.54,(N = 27)

M = 4.26, SD = 0.78
(N = 24)

M = 5.02, SD = 0.97
(N = 51)

Smoking model

M = 5.13, SD = 0.97
(N = 24)

M = 3.85, SD = 1.11
M = 4.45, SD = 1.22
(N = 27) Attractiveness of(NFemale= 51) Smokers 21
Attractiveness of Female Smokers 21

Total

M = 5.42, SD = 0.81
(N = 51)

M = 4.05, SD = 0.98
(N = 51)

smoking status

Figure 4.
Figure 4.

M = 4.73, SD = 1.13
(N = 102)

6
6
5
5
4
4
smoking modelsmoking model
non-smoking model
non-smoking model

3
3
2
2
1
1
0
0

Caucasian students
Caucasian students

Asian students
Asian students

6
6
5
5
4
4
smoking modelsmoking model
non smoking model
non smoking model

3
3
2
2
1
1
0
0

Caucasian students
Caucasian students

Asian students
Asian students

Figure 4. Inﬂuence of ethnicity and the smoking status of the modelon attractiveness

Perceived Attractiveness of Female Smokers

72日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

There are several limitations to this study. First,
gender differences are difficult to assess due to thesmall male sample size. A significant relationshipbetween the perceiverʼ s gender and the attractiveness of the model has not been found in many
published studies; it would be interesting to see
how malesʼ perceptions of female smokers differ
from those of female participants. Secondly,
13）
according to Clark , the smoking status（current
smokers, former smokers, and never smokers）hasa significant influence on the perceived attractiveness of female smokers. However, the influence of participants ʼ smoking status is not
examined in this study due to the lack of current
smokers in the sample. Therefore, further researchthat includes more male participants and current
smokers is needed. A third limitation of this study
involves the photograms used as stimuli. The
Caucasian and Asian models are not manipulated
to be equally physically attractive; therefore, wecannot verify whether the Caucasiansʼ tendency torate models higher than Asians occurred because of
their ethnicity or because of the higher attractiveness of the Caucasian model. Finally, the last
limitation of this study is that each participant sees
only one photogram. The use of more photograms
would help counterbalance attractiveness levels
and address the issue of differences in attractiveness between the two models in this study.
In conclusion, addressing the global female
smoking epidemic, this study indicates that we candiscourage young girls from smoking byemphasizing the beauty and attractiveness of nonsmokers. By telling young girls that “they lookbetter without cigarettes because they are alreadyattractive the way they are” , we can lead them toappreciate their health and youth as forms ofnatural beauty and make them stay away from thecigarettes that will degrade their attractiveness.
Moreover, the results of this study suggest that it
would be useful to increase health awarenessamong young adults by taking more anti-smoking
actions.

the conditions. There are three possible explanations for this finding. First, Asians may havescored lower than Caucasian participants because
Asians have a cultural tendency to avoid extreme
scores and to provide middle scores, unlike
17）
Caucasian participants. The second explanation
for the scoring differences between Caucasians andAsians is the actual differences in the two modelsʼ
physical attractiveness. Although the picture
backgrounds and postures of the two models are
identical, their attractiveness is not controlled inthis experiment. The Caucasian model has a slightsmile, while the Asian model does not. People
perceive a face with a wide smile as significantly
18）
more attractive than one without.
A smileindicates positive emotions（such as joy, friendliness, and sociability）that are associated with18）
attractiveness. Thus, the Caucasian model may
have been perceived as more attractive than the
Asian model because of her smile. Finally, Asianparticipants show lower scores in attractivenessbecause Asians may be more critical of physical19 ）appearance than Caucasians.
Females incollectivist cultures to be more critical of their
physical appearance than those in individualistic
cultures because collectivist cultures place moreemphasis on gender roles and have higher
19）
expectations for women to look beautiful.
The most unexpected finding in this study is thatthe discrepancy in attractiveness ratings between
the smoking model and the non-smoking model iswider for Caucasian participants than for Asianparticipants. In other words, the impact ofcigarettes on physical attractiveness is stronger for
Caucasian participants than for Asian participants.
6）
According to WHO , the substantial decrease in
North American smoking rates is attributable to themany recent actions against smoking, including
anti-smoking campaigns, smoking bans in public
spaces, and increases in tobacco prices and taxes,
that are still rare in many Asian countries. In
participantsʼ written responses, Caucasians reported
cigarettes as disgusting and less clean, while
Asians reported them as cool and sexy.

Perceived Attractiveness of Female Smokers

73日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

References
1） IARC monographs on the evaluation of carcinogenic risks to humans: Tobacco smoke andinvoluntary smoking. International agency for
research on cancer（ IARC; WHO ）, Lyon,
France. 2004; vol. 83.
2） Henschke C. I., Yip R., Miettinen O. S.: Womenʼs susceptibility to tobacco carcinogens and survival after diagnosis of lung cancer. JAMA 2000;
296: 180-184.
3） Bjornson W., Rand C., Connett J. E., et al.:Gender differences in smoking cessation after 3
years in the lung health study. Am J Public
Health 1995; 85: 223-230.
4） Einarson A., Riordan S.: Smoking in pregnancy
and lactation: a review of risks and cessation
strategies. Eur J Clinic Pharmacol 2009; 65: 325330.
5） WHO: 10 facts on gender and tobacco. 2010;
http://www.who.int/features/factfiles/gender_
tobacco/6） WHO: Tobacco Atlas 3rd edition
http://www.afro.who.int/en/clusters-a-program
mes/hpr/health-risk-factors/tobacco/tobaccocountry-profiles.html
7） Amos A.: Women and smoking. Br Med Bulletin
1996; 52: 74-89.
8） WHO: World No Tobacco Day 2010
http://www.who.int/tobacco/wntd/2010/announce
ment/en/index.html
9） Hansen J., Winzeler S., Topolinski S.: When thedeath makes you smoke: A terror management
perspectives on the effectiveness of cigarette on
pack warnings. J Exp Social Psychol 2010; 46:
226-228.
10）Grogan S., Fry G., Grough B., et al.: Smoking tostay thin or giving up to save face? Young men
and women talk about appearance concerns and2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

smoking. Br J Health Psychol 2009; 14: 175-186.
11）Hayes D., Ross C. E.: Concern with appearance,
health beliefs, and eating habits. J Health Social
Behaviour 1987; 28: 120-130.
12）Wiium N., Aero L. E., Hetland J.: Subjective attractiveness and perceived trendiness in smoking
and snus use: a study among young Norwegians.
Health Education Research 2009; 24: 162-172.
13）Clark E. M., Klesges R. C., Neimeyer R. A.: Attributions about sexual behaviour, attractiveness,and health as a function of subjectʼ s and targetʼ s
sex and smoking status. Basic Applied Social
Psychol 1992; 13: 205-216.
14）Polivy J., Hackett R., Bycio P.: The effect ofperceived smoking status on attractiveness.
Personality Social Psychol Bulletin 1979; 5: 401404.
15）Jones B., Carroll M.: The effect of a video
characterʼ s smoking status on young femaleʼ s
perceptions of social characteristics. Adolescence
1998; 33: 657-667.
16）McCrosky J. C., McCain T. A.: The measurementof interpersonal attraction. Communication
Monographs 1974; 41: 261-266.
17）Si S. X., Cullen J. B.: Response categories andpotential cultural bias: effects of an explicit
middle point in cross-cultural surveys. Int J
Organizational Analysis 1998; 6: 218-230.
18）Cunningham M. R.: Measuring the physicalattractiveness: Quasi-experiments on the sociobiology of female facial beauty. J Personality
Social Psychol 1986; 50: 925-935.
19）Jung J., Lee S. H.: Cross-cultural comparisons ofappearance self-schema, baby image, selfesteem, and dieting behaviour between Koreanand U.S. women. Family Consumer Sciences
Research J 2006; 34: 350.

Perceived Attractiveness of Female Smokers

74日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

女性喫煙者における女性の魅力：カナダビクトリア大学 、
欧米人学生とアジア人学生の調査結果
宮元あい 1, 2 、
  宮元秀昭 1, 3 、  Deborah George 2 、Elizabeth Brimacombe 2
NPO 法人1．

女性呼吸器疾患研究機構 、カナダビクトリア大学 社会科学部 心理学科 、3．財団法人

2．

総合南東北病院【目 的】 今日女性喫煙は世界中で深刻な問題である。本研究は女性喫煙者の魅力における西洋とアジアの文化の違いについて調査したものである。
【方 法】 対象はカナダビクトリア大学生 102 名（女性 81 名）。内 51 名は欧米人 、51 名はアジア人。タバコを持った女性の写真か 、持っていない女性の写真のうちのどちらか一枚を見せて 、その女性の魅力について定められた質問をした。欧米人には欧米人の写真 、アジア人にはアジア人の写真を見せた。
【結 果】 アジア人 、欧米人共にタバコを持っていない女性のほうが 、持っている女性より高い魅力の評価を得た。アジア人に比べ欧米人の方がタバコを持っている女性と持っていない女性の魅力により差をつけて評価した。
【考 察】 民族性文化に関係なく 、非喫煙女性の方が喫煙女性よりも魅力的に見られていることがわかった。
更に 、アジア人に比べ欧米人の方がタバコの危険性について高い教育 、知識を得ている可能性がある。アジア人の方がタバコに対し肯定的なイメージを持っている若者が多い可能性がある。
【結 論】 本研究の結果は将来的な若者の禁煙プログラムの制作に大いに役に立つであろうと思われる。
キーワード：タバコ 、喫煙 、女性喫煙者 、女性の魅力 、民族性文化

Perceived Attractiveness of Female Smokers

75日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号《原2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

著》

看護学科 2 年生の 3 年間における喫煙 、
社会的ニコチン依存度および受動喫煙の推移
髙井雄二郎 1 、阪口真之 2 、杉野圭史 1 、佐藤敬太 1 、磯部和順 1 、坂本晋 1 、髙木啓吾 3 、本間栄1

1．東邦大学医療センター大森病院呼吸器内科 、2．永寿総合病院呼吸器科
3．東邦大学医療センター大森病院呼吸器外科【目 的】 法律上の喫煙可能年齢になる看護学生の能動喫煙および受動喫煙の現状を調査し、適切な禁煙教育の方策をたてる。
【方 法】 東邦大学医学部看護学科 2 年生 351 名を対象とし、2008 年～ 2010 年に質問紙票（Kano Test forSocial Nicotine Dependence: KTSND）を用いて 3 年間の推移を調査した。
【結 果】 喫煙率は低下傾向が認められた。KTSND 得点では 3 年間で変化は認めなかったが、喫煙状況では非喫煙者に比較して喫煙者で有意に高値であった。非喫煙者における受動喫煙率は 3 年間平均 69.4% と高率であったが、経時的に有意な減少が認められた。
【考 察】 社会情勢に応じて喫煙率が経時的に低下傾向になったことが推測された。KTSND の結果では、喫煙者の認識を正すため、本調査で特に高値であったストレス改善や喫煙に対する意識などの項目について、
今後重点的に教育する必要性があることが示唆された。
【結 論】 今後喫煙者を中心とした喫煙に対する意識の是正と、受動喫煙を減らす方策の推進が重要である。
キーワード：加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）、看護学生、禁煙教育、受動喫煙

はじめに事者であるにもかかわらず、決して低いとはいえな

近 年、 成 人の喫 煙 率は徐 々 に低 下 傾 向であり、いのが現状である。この調査で喫煙のきっかけは、

2008 年の厚 生 労 働 省の調 査において、 喫 煙 率は21.8%（男性 36.8%、女性 9.1%）であった。女性の喫煙率では 20 歳代が 14.3%、30 歳代が 18.0% と若「友人の影響」が 43.3%、「好奇心」が 26.6%、「いら年層で最も高い喫煙率で、近年になってやや減少傾

で多く 、教育指導者は特に 20 歳代に対して適切な向にはあるものの若年女性の喫煙が社会的問題に禁煙教育を行うことが必要である。日本看護協会にいらしていたから」が 14.6% であり、開始年齢も 20
歳代の回答では 20 歳が 34.6%、18 歳が 16.5% の順
2）

3）

1）

なっている 。しかし、喫煙に関する社会的認識・おいても看護職たちの禁煙アクションプラン 2004

環境は年々変化しており、個人の認識や喫煙状況にを策定し、禁煙活動に努めている。しかしながら、も変化が表れてきていることが推測される。

これを改善するために具体的に何を重点的に教育す

一方、看護師の喫煙率は 2006 年の日本看護協会

ればよいかについて、これまでの報告では十分論じ

2）の調査において、20 歳代女性が 18.1% で 、厚生

られてはいない

労働省調査の 17.9% とほぼ同程度であり、医療従4 ～ 6）。

また受動喫煙予防に対する意識は 2003 年に健康増
7）進法が施行されて以降 、2007 年の世界保健機関の
8）

勧告 、2009 年の厚生労働省からの公共的空間につ

連絡先〒 143-8541
東京都大田区大森西 6-11-1 東邦大学医療センター
大森病院 呼吸器内科 髙井雄二郎

TEL: 03-3762-4151
e-mail:9）

いて「原則禁煙」とすることを強く勧奨する報告書 、
10）2010 年に神奈川県の受動喫煙防止条例の制定 、
11）2011 年のタクシーの全面禁煙化 など年々高まっ

FAX: 03-3766-3551てきているが、受動喫煙対策に関する法律は健康増
7）

進法 があるものの努力義務にとどまっている。当受付日 2012 年 1 月 31 日 採用日 2012 年 5 月 14 日

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

76日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

大学においても看護学科は 2002 年の開設当初から19.4±1.3 歳）を対象とした。調査方法は年 1 回 1 月

敷地内禁煙であったが、部活動などでの交流があるに、呼吸器科学最初の講義の冒頭において質問紙法

医学科においてもようやく 2011 年度から全面敷地内により行った。質問紙は 2007 年に報告された栗岡禁煙となった。しかし看護学生が受動喫煙をどの程らの加濃式社会的ニコチン依存度調査票（Kano Test

度受けているかは不明であり、看護学生に対する受年間にわたり包括的に喫煙状況ならびに非喫煙者にfor Social Nicotine Dependence: KTSND）version
4）
2 を元にした調査票（表 1）により行い、303 名 { 各
年 次 別 回 答 数（ 回 答 率 ）：2008 年 98 名（83.1%）、
2009 年 100 名（83.3%）、2010 年 105 名（92.9%）}
より回答を得た。KTSND の配点は問 1 のみ左から
3, 2, 1, 0 点、問 2 から問 10 までが左から 0, 1, 2, 3点に加え、1）医療従事者が喫煙することに対する意識（問 11 として左から 3,2,1,0 点）、2）現在の喫煙状
況、3）非喫煙者には受動喫煙状況について記載させも適用でき心理的依存も評価可能な新しい質問紙法

た。

動喫煙の防止を向上させるためには、非喫煙者の受動喫煙状況を把握した上で対策をたてる必要がある。
そこで本調査では未成年者喫煙禁止法

12）

で喫煙を

開始することが可能となる看護学生の能動喫煙および受動喫煙の現状を調査し、看護学生への適切な禁煙教育の方策をたてることを目的とした。本大学の看護学科 2 年生に対して、2008 年から 2010 年の 3である加 濃 式 社 会 的ニコチン依 存 度 調 査 票

受動喫煙率は、回答を得た非喫煙者の中でなんら

4）（KTSND、10 問 30 点満点） を用いて喫煙に対す

かの受動喫煙を受けていると答えた割合と定義し、る意識を調査した。さらに医療従事者の喫煙に対す

受動喫煙率＝受動喫煙あり非喫煙者／非喫煙者全る意識や非喫煙者の受動喫煙の現況を調査し、その体として算出した。
2

推移や問題点および対策について検討した。

統計処理は、男女比率や喫煙率の群間比較にχ検定を用いた。KTSND 値の平均値の比較には、2対象と方法群間の比較に Mann-Whitney 検定を用い、3 群間の対

比 較に Kruskal-Wallis 検 定と post-hoc 解 析には象2008 年 1 月から 2010 年 1 月の 3 年 間に調 査が可能であった東邦大学医学部看護学科の 2 年生合計351 名（男性 38 名、女性 313 名、19 ～ 33 歳、年齢

Mann-Whitney 検定の Bonferroni 修正を用いた。
いずれも p ＜ 0.05 を有意差ありと判定した。解析ソ
フトは SPSS for Windows 11.01J を使用した。

表 1 KTSND version 2 および能動・受動喫煙についての質問紙票
Y1rKTSND
version.2{VµDxcRO
加濃式社会的ニコチン依存度調査票に加えて、医療従事者が喫煙することに対する意識、現在の喫煙状況、
受動喫煙状況についての質問を喫煙習慣別に設定した。
^8s£¬°ªi 2_¢^ t2[xs0 H¢fsq
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.
10.
11.

¬°ª¢yW }I>w tD6}w t¬°ª%· y£¾A¢: ¸w tD F?;/*h¡xtDF}a| wy t ¬°ªG·|QNXx G¸}w t¬°ª«¯³«¢\@G}w t ¬°ªDTk ~¢n tT¬°ª'¢m t
BL}S|¡x #4sD~ #4w t
-M`-J1T¬°ª¢y~xt



)
)
)
)
)
)
)
)
)
)
)


)
)
)
)
)
)
)
)
)
)
)


b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3


£xt
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
b3
rrrr]rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC
rrrC

wWdxc t.orrr=rr0 H­¥®¨ sc{Pzxt
rr»ºE!DTw t
rrrrrr
rr¼ºx}t
rr½ºjDTw º
rrrrrrp¬°ªD¢y<}$x|¿rrxrrrrxxz
uxvPz7¹x|¿·Z5P¸
(
U#
&9
e
³«¯²´µl"
°¶µ+g,
§²¦©
±­´ª
·
K¸rrrrrrr¤´©¶¯Pzx~w}yx t

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

77日本禁煙学会雑誌表2

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

対象（看護学生）背景2   
3 年間の対象背景で男女差および平均年齢、学生数に有意差を認めなかった。

n/ ( )2008

2009

2010

p Value

118
102/16
20.2 (0.9)

120108/12
20.4 (1.9)

113103/10
20.0 (0.6)

NSNSmean (SD), NS= 
not significant
1
p = 0.069
100%

7.6

13.0

15.3

90%
80%
70%
60%
50%
40%













30%
20%
10%
0%

15.0%

13.0 %

8.0 %

2008

2009

2010

()

図 1 年別喫煙状況
3 年 間で有 意ではなかっ たものの、 喫 煙 率が 2008 年
15.0% から 2010 年 8.0% と低下傾向を認めた。
2 KTSND

倫理的配慮としては、調査は無記名で個人が特定()
30

できないように配慮して回収および処理を行った。

結果

p = NS

14.0± 5.6

13.7± 5.8

13.6± 4.6

201）対象背景（表 2）

3 年間の年別対象背景では 20 歳女性がもっとも多く、 平 均 年 齢は 3 年 間ともにほぼ 20 歳であっ た。

10

男女比率や平均年齢は年別による有意差を認めなかった。

2）喫煙状況（図 1）0

喫 煙 状 況 は 3 年 間 合 計 で、 非 喫 煙 者 256 名、 前 喫 煙 者 17 名（5.6%）、 喫 煙 者 31 名
（84.2%）

2008

2009

2010

()

図 2 KTSND の比較
3 年間で有意な変化を認めなかった。

（10.2%）であった。喫煙率の年別推移は、2008 年

15.3%、2009 年 13.0%、2010 年 7.6% と経 時 的に。
減少する傾向が認められた（p ＝ 0.069）
3）KTSND の平均点比較（図 2）2008 年 14.0±5.6 点、2009 年 13.7±5.8 点、2010
年 13.6±4.6 点と 3 年 間で有 意な変 化は認められな非喫煙者に比較して喫煙者は、KTSND の合計点数かった。

および医療従事者の喫煙に対する意識において有意

4）非喫煙者と喫煙者の比較（表 3）
非喫煙者と喫煙者との比較では、いずれの年でも看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

78

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

れの 3 年間での比較においては、有意な変化を認めに高値であった（p ＜ 0.001）。
非喫煙者と喫煙者での KTSND 各項目における比なかった。

5）受動喫煙状況（非喫煙者）（図 3）

較では、3 年間ともに喫煙者が非喫煙者に対して有意に高値であったのが項目 4 であり、同様に 2 年間

非喫煙者の受動喫煙率は 3 年間の平均で 69.4% とで有意であったのが項目 3, 6, 7, 9, 10 であった。ま

高 率で、 特に 2008 年では 78% と最も高 率であった喫煙者で 3 年間ともに平均 2 点以上であったのがた。多かった場所はバー・居酒屋（平均 45.8%）、レ

項目 3, 4, 7, 10 であった。非喫煙者、喫煙者それぞストラン（平均 33.1%）、家（平均 20.3%）、カラオケ

表 3 KTSND および項目 11 に対する喫煙者と非喫煙者の比較
いずれの年も非喫煙者に比較して喫煙者は、KTSND 合計点数および医療従事者の喫煙に対する意識において有意に高値であった。各項目における比較では、非喫煙者に対して喫煙者で項目 3, 4, 6, 7, 9, 10 が 2 年間
3 KTSND 11  
以上有意に高値であった。














p Value





p Valuep Value



1
2
3
4
5
6
7
8
9
10


()
()
()
()
()
()
()
()
()
()
()

1.5 (0.9) 2.2 (1.1)
0.016
1.5 (0.8) 1.6 (0.9)
NS
1.8 (0.9) 2.4 (0.6)
0.022
1.1 (0.8) 2.2 (0.9) < 0.001
1.2 (0.9) 1.9 (1.0)
0.008
0.9 (0.9) 1.5 (1.0)
0.034
1.8 (0.9) 2.4 (0.8)
0.008
0.7 (0.7) 1.1 (1.1)
NS
0.7 (0.8) 1.3 (1.0)
0.023
1.9 (0.9) 2.8 (0.4) <0.001
13.1 (5.1) 19.4 (5.3) <0.001

1.5 (1.0) 1.9 (1.0)
1.6 (0.9) 2.3 (0.9)
1.8 (1.0) 2.5 (0.8)
1.2 (0.9) 2.2 (0.7)
1.2 (1.0) 1.7 (1.0)
0.9 (0.9) 1.4 (0.9)
1.6 (0.9) 2.2 (0.9)
0.7 (0.8) 0.9 (0.9)
0.6 (0.8) 1.2 (1.1)
1.9 (1.1) 2.9 (0.4)
12.9 (9.0) 19.2 (5.2)

NS
0.006
0.009
0.001
NS
NS
0.046
NS
0.030
0.001
0.001

1.4 (1.0) 1.9 (0.8)
1.4 (1.1) 1.8 (1.0)
2.0 (1.0) 2.6 (0.5)
1.1 (0.9) 2.1 (0.9)
1.4 (0.9) 1.9 (0.8)
0.7 (0.9) 1.5 (1.1)
2.0 (0.9) 2.4 (0.7)
0.6 (0.8) 1.1 (1.0)
0.5 (0.6) 1.0 (0.8)
2.0 (1.0) 2.6 (0.5)
13.2 (4.4) 18.9 (3.8)

NS
NS
NS
0.004
NS
0.041
NS
NS
NS
NS
0.001

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

11

()

1.3 (1.0)

1.0 (0.9)<0.0011.2 (1.0) 2.8 (0.5)<0.001NSNS

2.3 (0.8)<0.0012.2 (0.7)

mean (SD), NS = not significant

3%&

90%


80%

78%
73%

70%

60%

57%















53%



50%

46%

45%
39%

40%
31%

30%



24%
21%

20%

16%


16% 

22%


15%

12%

11%

10%

8%
4%

22%
20%

10%

6% 7%

3%

1% 1%

0%







 



! " $#0%   "図 3 年別受動喫煙状況（非喫煙者）
非喫煙者の受動喫煙率は 3 年間の平均で 69.4% であった。特に 2008 年では 78%と最も高率であった。多かった場所はバー・居酒屋（平均 45.8%）、レストラン（平均 33.1%）、家（平均 20.3%）、カラオケ（平均 17.2%）の順であった。年別の比較
では、受動喫煙率、職場、学校、レストラン、カラオケで有意な減少を認めた。
看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

79日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

（平均 17.2%）の順であった。看護学科は敷地内禁

いては 1997 年に日本呼吸器学会が喫煙に対する勧煙であるが医学科での受動喫煙も認められた（平均告を行って以来、喫煙関連学会が合同して行ってい8.6%）。 年 別の比 較では、 いずれも減 少 傾 向を認め、2008 年に比較して 2009 年で有意な減少が認め、 学 校（p ＝
ら れ た 場 所 は、 職 場（p ＝ 0.007）
0.004）、レストラン（p ＝ 0.045）であった。同様に2008 年に比較して 2010 年で有意な減少が認められ、レストラン（pたものは、受動喫煙率（p ＝ 0.003）＝ 0.001）、カラオケ（p ＝ 0.034）であった。
6）受動喫煙と KTSND および項目 11（表 4）

る禁煙宣言

な知識及び技術を習得することが求められている 。

受動喫煙とバー・居酒屋のそれぞれで、受動喫煙

看護学科 2 年生の喫煙率は栗岡らの近年の報告でがある群とない群の 2 群に分類し、KTSND および項

は、京都で 29.4% であり 、また三村らによれば熊目 11 について比較検討した。受動喫煙においては、

本で 7.0 ％とほぼ本報告と同様で 、報告によって

KTSND の各項目で有意差は認められなかったものの、項目 11 においてある群に比較してない群におい。同様にバー・居て有意に低値であった（p ＝ 0.046）
酒屋においては項目 7 と 11 においてある群に比較してない群で有意に低値であり、KTSND の合計点数も。
有意ではないものの低い傾向がみられた（p ＝ 0.05）

異なる。本大学では 2008 年や 2009 年は高率であっ13）がある。看護学生については、看護職たちの禁煙アクションプラン 2004 においてたばこ対策宣言がなされ、その中で「看護学生の防煙・禁煙
防煙教育に積極的に取り組みます」と宣言されている。また看護学生の具体的な行動として 1. 国内外のたばこ対策の動向について関心をもち、常に情報収集を行い、2. 禁煙支援・防煙教育の普及啓発に必要
3）

14）

15）

たものの徐々に低下傾向を認め、2010 年に 7.6% まで減少したことは、喫煙に対する社会環境の変化を反映しているものと思われる。しかし、KTSND の結果では年別の点数に変化はなく、喫煙者、非喫煙者ともニコチン依存症に対する一般認識が未だ不十分であることが伺える。

考察

これを解決するために本調査から看護学生に対し

本調査は、法律上の喫煙可能年齢となる看護学科て、今後最も力を入れて教育する効果が期待できる2 年生を対象に 3 年間にわたりニコチン依存度、能動と考えられた項目は、喫煙状況によって認識に差がおよび受動喫煙状況について検討した初めての報告あり、点数が増加傾向にある質問 7 の「タバコはスである。

トレスを解消する作用がある」であった。喫煙は確
かにニコチン摂取によりドパミン、ノルエピネフリ

禁煙教育活動についての位置づけは、我が国にお表 4 受動喫煙と KTSND および項目 11
受動喫煙においては、KTSND の各項目で有意差は認められなかったものの、項目 11 においてある群に比較してない群において有意に低値であった。同様にバー・居酒屋においては項目 7 と 11
4 KTSND
11
においてある群に比較してない群で有意に低値であった。


p Value 


p Value

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

()
()
()
()
()
()
()
()
()
()
()

1.49 (0.96) 1.41 (0.93)
1.46 (0.94) 1.53 (0.93)
1.95 (0.94) 1.73 (1.03)
1.14 (0.87) 1.04 (0.91)
1.25 (0.94) 1.25 (0.97)
0.79 (0.91) 0.84 (0.90)
1.77 (0.90) 1.72 (0.83)
0.64 (0.75) 0.65 (0.79)
0.60 (0.74) 0.62 (0.77)
1.89 (0.97) 1.87 (1.00)
12.96 (4.75) 12.66 (5.14)

NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS
NS

1.57 (0.95) 1.36 (0.94)
1.44 (0.97) 1.53 (0.91)
1.94 (0.95) 1.84 (0.99)
1.20 (0.85) 1.03 (0.91)
1.32 (0.92) 1.19 (0.97)
0.91 (0.95) 0.72 (0.85)
1.96 (0.82) 1.59 (0.89)
0.72 (0.79) 0.58 (0.73)
0.66 (0.76) 0.56 (0.73)
1.91 (0.97) 1.87 (1.00)
13.60 (4.73) 12.27 (4.90)

NS
NS
NS
NS
NS
NS
0.002
NS
NS
NS
0.05

11

()

1.23 (0.96)

0.046

1.27 (0.98)

0.044



0.96 (0.90)

mean (SD), NS = not significant
看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

80

1.02 (0.93)

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

ン、セロトニンなどの化学物質を増加させ気分の安2012 年（平成 24 年）6 月 29 日とはできない。また 3 年間ともに同条件で行われてお16）

定、自己報酬効果や覚醒作用をもたらす が、またりデータ比較には信頼性があるものの、一地域の一学

同時にニコチン不足により眠気や不安などのストレ校での調査であることがある。喫煙者の割合は地域

スなど退薬症状をもたらし習慣化、依存化させる結によって異なっており 、先に述べたように学校間で

果

22）

17）

になることを十分教育する必要性が示唆されも異なるため14, 15）、他地域では全く異なる結果が出る

た。さらに質問 3 や 4 のように、タバコが嗜好品で可能性がある。今後多地域多施設での評価が望まれあるという誤った認識が未だ喫煙者で根強いため、る。また本調査では講義の冒頭に先入観のないように

18）であるという正

質問紙法を行っているが、他分野での講義や学年間しい認識を植え込む必要性も示唆された。また誤解の授業内容の申し送りなどで、事前に禁煙教育やアを生みやすい質問 10 についても、灰皿の設置場所

ンケートの内容を知っていた可能性を排除できない。

喫煙習慣の本質はニコチン依存症

での喫煙は決して無条件なものではなく、タバコの結

煙が周囲の人に対して、発癌物質や有害物質が主流
19）

語

を、屋外で

看護学科 2 年生の喫煙率は年次推移で減少傾向がも 4 m 以内では急性の健康被害が起きる濃度で暴露みられたが、喫煙者の喫煙に対する意識は未だ低煙の数倍～数十倍含まれている副流煙20）

させ 、受動喫煙被害をもたらす加害者に成り得る

く、受動喫煙も多くの割合で認められた。今後喫煙ことを十分理解させる必要性も示唆された。

者を中心としたニコチン依存症に対する意識の改革

医療従事者に対する喫煙の意識においても、喫煙と、より一層の受動喫煙防止に有効な教育や方策の者では忍容性が高く、効果の高い禁煙教育をするた

推進が、必要であることが示唆された。

めには喫煙者を対象にして、医療従事者を志すもの
参考文献
1） 厚生労働省：平成 20 年 国民健康の現状．
（http://

としての認識を十分改める集中教育の必要性が示唆された。

www.health-net.or.jp/tobacco/product/pd100000.
html）
2） 公益社団法人日本看護協会：2006 年「看護職とたばこ・実態調査」報告書 . 2007; 4.
3） 公益社団法人日本看護協会：看護職たちの禁煙ア
クションプラン 2004. 2004; 3.
（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/M33/M33HO
033.html）
4） 栗岡成人，吉井千春，加濃正人：女子学生のタバ

また若年女性が受動喫煙被害を本調査において未だ過半数以上が被っていることは大きな問題であるが、年々減少傾向にあることが明らかとなった。場
所別には飲食店がもっとも多く、東京都でも受動喫煙防止条例の策定が強く望まれる。また 3 年間ともに学校（医学科）での受動喫煙が未だあることから、看護学科だけではなく 2011 年度から始まっている

コに対する意識－加濃式社会的ニコチン依存症調査票 Version 2 による解析－．京都医学会雑誌

医学科における敷地内禁煙も意義の一つになると思われた。また受動喫煙がある群に対してない群で項

2007; 54: 181-185.
5） 関島香代子：新潟県における看護学生・看護師の喫煙行動と喫煙に関する禁煙支援活動の状況 . 新
潟医会誌 2005; 119: 536-545.
6） 三條典男：若年女性と喫煙 禁煙指導 妊娠する性としての女性．禁煙会誌 2010; 5: 94-98
7） 健 康 増 進 法 .（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/
H14/H14HO103.html）
8） たばこの規制に関する世界保健機関枠文条約（外務省訳）.（http://www.Mofa.go.jp/MOFAJ/gaiko/treaty/treaty159_17.html）
9） 厚生労働省：受動喫煙防止対策のあり方に対する検討会報告書 .（http://www.mhlw.go.jp/houdou/
2009/03/h0324-5.html）
10）神奈川県公共的施設における受動喫煙防止条例 .
（http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f6955/p23021.
html）11）禁煙タクシーに関わる各県協会の取組みについて .

目 11 が有意に低値であった理由としては、受動喫
煙がない環境であることが医療従事者になるものとしての意識を高めている可能性や、高い禁煙意識か
ら受動喫煙を回避する行動をとっている可能性が示唆された。以上より受動喫煙を防止するための禁煙教育としては、本調査で高率であったバー・居酒屋
およびレストランにおける受動喫煙について具体的な副流煙のシミュレーション

21）を提示することで、看護学生に受動喫煙に対する正確な認識を植え付け、前述のように質問 7 に対する教育と、医療従事者を目指すものとしての禁煙意識を高めることの必要性が示唆された。
本調査の限界としては、質問紙法であるために実際の喫煙状況を表しているかを客観的に評価するこ

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

81日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号（http://www.taxi-japan.or.jp/images/article/
23y7m1dkinen.pdf）
12）未成年者喫煙禁止法 .
（http://law.e-gov.go.jp/htmldata/M33/M33HO
033.html）
13）日本呼吸器学会：禁煙宣言．日本呼吸器学会雑誌，4（増刊）：C－6，2003．
14）栗岡成人 , 繁田正子 , 田中善紹：看護学生の喫煙状 況とたばこに対する意 識． 京 都 医 学 会 雑 誌

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

aspects of nicotine abuse. Neuron 1996; 16: 905908.

18）日本呼吸器学会 喫煙問題に関する検討委員会編：
禁煙治療マニュアル . メディカルビュー社 , 東京 ,2009, 53-57.
19）Jaakkola MS: Environmental tobacco smoke andhealth in the elderly. Eur Respir J 2002; 19: 172-181.
20）Junker MH, Danuser B, Monn C, et al: Acutesensory responses of nonsmokers at very low
environmental tobacco smoke concentrations incontrolled laboratory settings. Environ Health
Perspect 2001; 109: 1045-52.
21）大和 浩 : たばこの健康への影響（2）受動喫煙 . 総合臨床 2008: 57; 2066-2070.
22）ファイザー株式会社：「日本全国の “ニコチン依存度チェック” 2010」参考資料．2010.（http://www.
pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2010/docu
ments/100916.pdf）

2010; 55: 33-40.
15）三村孝俊 , 嶋田かをる , 多久島寛孝：熊本保険科

学 大 学 学 生の喫 煙 実 態 調 査． 保 険 科 学 研 究 誌

2009; 6: 15-22.
16）Changeux JP, Bertrand D, Corringer PJ, et al:
Brain nicotinic receptors: structure and regulation, role in learning and reinforcement. Brain
Res Rev 1998; 26: 198-216.
17）Dani JA, Heinemann S: Molecular and cellular

Trends of smoking, social nicotine dependency andsecond-hand smoke exposure in nursing students in a three-year study
Yujiro Takai 1, Shinji Sakaguchi 2, Keishi Sugino 1, Keita Sato 1
Kazutochi Isobe 1, Susumu Sakamoto 1, Keigo Takagi 3, Sakae Homma 1
Objectives
The current status of active smoking and second-hand smoke exposure among nursing students, who are at the legal
drinking age, was investigated in order to plan for proper anti-smoking education.
Methods
The trends over a three-year period from 2008 to 2010 were studied in 351 second year nursing students at Toho
University School of Medicine using a questionnaire (Kano Test for Social Nicotine Dependence: KTSND).
Results
The rate of smoking showed a tendency to decline. The KTSND score did not show any changes over the three year
period. However, according to the smoking status, it was significantly higher in smokers than in non-smokers. The
rate of second-hand smoke exposure in non-smokers was high with a three-year average of 69.4%. However, it
showed a significant decline over time.
Discussion
It appears that the smoking rate declined over time in response to social situations. The results of the KTSND
suggest that there is a need to focus on the items for which the scores were particularly high in this study, such as stress
reduction and attitudes towards smoking, in future education in order to correct the perceptions of smokers.
Conclusion
It is important to correct the attitudes towards smoking with a focus on smokers and to promote measures to reduce
second-hand smoke exposure in the future.
Key words
kano test for social nicotine dependence (KTSND), student nurse, anti-smoking education, second-hand smoke
Department of Respiratory Medicine, Toho University Omori Medicine Center
Department of Respiratory Medicine, Eiju General Hospital3.
Department of Chest Surgery, Toho University Omori Medicine Center
1.
2.

看護学生における喫煙、社会的ニコチン依存度、受動喫煙の推移

82日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号《原2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

著》

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査
高野義久 1, 2 、橋本洋一郎 1, 3 、川俣幹雄 1, 4 、佐々木治一郎 1, 5
1．くまもと禁煙推進フォーラム 、2．たかの呼吸器科内科クリニック 、3．熊本市民病院神経内科
4．九州看護福祉大学リハビリテーション学科 、5．熊本大学医学部附属病院がんセンター（現北里大学呼吸器内科学）【目 的】 熊本県民の喫煙および受動喫煙の実態を知るためアンケート調査を実施した。
【方 法】 熊本県在住成人を対象に 2010 年 4 月から 8 月にかけて、自己記入式質問紙調査を行い、解析対象者 1,787 名の結果を検討した。
【結 果】 対象者の 40.2％が日常的に受動喫煙に曝露され、87.4％の者がそれを迷惑と考えていた。喫煙者
自身も 56.7 ％の者が他人のタバコ煙を迷惑と考えていた。曝露の場所として、自宅、職場、通勤通学途中、学校が多かった。曝露されやすい因子は、20 歳代、低収入、居住地が熊本市以外、職業では、学生、自営・経営者、勤労者であった。受動喫煙対策が不十分であると思う施設は、飲食店、パチンコ店、路上の順であった。完全禁煙を求める割合の高い施設は、医療機関、学校敷地、介護施設・老人ホーム、官公庁等公的施設の順であった。
【考 察】 調査対象者の 4 割以上が日常的に受動喫煙に曝露されていた。受動喫煙は様々な疾患のリスクを高めるため早急な対策が求められる。
【結 語】 受動喫煙規制は社会の賛同を得ている。今後、保健行政活動と広報が必要になると考えられた。
キーワード：受動喫煙、自己記入式質問紙調査、飲食店、職場、路上

目的なっているが、今も不完全である。

受動喫煙は、癌、心臓病、脳卒中、呼吸器疾患

くまもと禁煙推進フォーラムは喫煙による健康被1）など様々な疾患の発生危険因子である 。受動喫煙

害から市民を守る活動を行う団体で、医療や教育関防止法を実施した諸国では受動喫煙防止により心臓係者らで作るボランティア組織である 。我々は、

4）

2, 3）

。

熊本県における受動喫煙の実態と受動喫煙に対する2003 年施行された健康増進法により、管理者には意向を知り、今後の受動喫煙のための対策や行政へ

受動喫煙を防止する責務、国及び地方公共団体にはの施策提言に役立てるため、県民の喫煙および受動健康増進のための施策を推進する責務が定められ喫煙に関する調査を実施した。

血管疾患や呼吸器疾患の発生が減少している

た。さらに 2006 年施行されたがん対策基本法によ方り、国及び地方公共団体は、喫煙等による癌予防の法

調 査は、2010 年 4 月から 2010 年 8 月にかけて実推進のために必要な施策を講ずるとされた。徐々に施した。

受動喫煙防止のための喫煙規制は行われるように対象は、くまもと禁煙推進フォーラム会員が、熊連絡先〒 866-0884
熊本県八代市松崎町 147
たかの呼吸器科内科クリニック
くまもと禁煙推進フォーラム副代表

TEL: 0965-32-2720
e-mail:

本県在住の 20 歳以上の市民に対して研究の趣旨を説明し、アンケート調査への理解と同意が得られた

2,294 名である。くまもと禁煙推進フォーラム会員
は、調査対象者から除外した。

高野義久

アンケートの同意および質問用紙は自己記入式のFAX: 0965-32-2729

質問紙調査である。調査内容は、年齢、性、職業、年収、居住地域、インターネットやテレビの利用、

受付日 2012 年 2 月 20 日 採用日 2012 年 6 月 25 日

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

83

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

結健康状態、喫煙歴、常習的喫煙開始年齢、喫煙開果始理由、同居家族の喫煙歴、日常的受動喫煙曝露

研究対象者は 2,294 名であった。研究への協力のの有無とその場所、受動喫煙への認識、受動喫煙が意思は、「協力する」1,788 名（77.9 ％）、「協力しな

迷惑な場所、受動喫煙対策が不十分な場所、受動い」71 名（3.1 ％）、「回答なし」435 名（19.0 ％）で喫煙・健康増進法・タバコ規制枠組み条約への認知あった。「協力する」と回答した者のうち、年齢基準

度、飲食店での受動喫煙曝露後の行動である。

を満たさない（20 歳未満）者が 1 名であった。以上より 2,294 名のうち 1,787 名（77.9％）から有効回答がアンケート用 紙の配 布は、 くまもと禁 煙 推 進得られ、解析対象とした（図 1）。

フォーラムの会員が対象者に対して直接行い、対象者が自ら記載した回答用紙を回収した。研究期間終回 答 者の職 種で大きく分けると、 医 療 福 祉 系

了後、回収された回答用紙は集計作業を行う事務局

57.4％、非医療福祉系 41.5％であった（表 1）。非医（熊本大学医学部附属病院がんセンター）へ送付さ療福祉系の内訳では、勤労者、学生、主婦・無職、れ、エクセルデータとして集計された。

教育関係、自営・経営者の順であった。タバコ関連収集されたデータを解析した。オッズ比（OR）の産業の者はいなかった。医療福祉系と非医療福祉系

統 計 学 的 算 出には、 エクセル統 計 2010 versionの職種の者では、喫煙や受動喫煙への考え方に相違

1.10（SSRI）を使用した。

があることが予測され職種を分けて集計した。

なお、本研究は熊本大学大学院生命科学研究部

表 2 にアンケート解析対象者の特徴を、医療福祉

等疫学・一般研究倫理委員会が研究全体の倫理的側

系と非 医 療 福 祉 系の職 種 別に示す。 平 均 年 齢は面を代表して承認するセントラルレビューを行い、35.8 歳、男性 39.3 ％、女性 60.6 ％であった。医療

。
承認後実施された（疫学第 80 号）

福祉系の者には女性が多かった。喫煙歴は、非喫煙

87+,1.

/$1.2'+,1.                               
5*-6                                   546
"!%                            -  5 46 
5  46                                                        
5*-63)
 &#( 
5/$106  
5  46                            


図 1 研究対象者から解析対象者選別への流れ

表 1 解析対象者の職種

0 91

2,-(- (%'&*

768

768

%'&

7 687 68, 768

# 7 68"-
5%'&*768

.4

7 68

/+,

 7 68

43$!

768768

7 68")

 768
熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

84768日本禁煙学会雑誌表2

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

アンケート対象者の特徴 *j w%2(4-Mnf\Qhc<

FK3',)04

>`bae  C

Ps uWv
R<r>`bae  C

Am 

C

         _utv u tvu tv

J

u

 tv

 u  tv u  tv

YEd

utvutvutv

rDZ

u tv

u tv u  tv

p?DZ u  tv u tv u tv

oDZ ]DZutvutv u  tv

YEd

utvutvutv

Edfi

rDZ

 u tv u  tvu  tv

u tvu  tv

u tv

]DZ

 utv utvutv

YEd

 u tv

 u tvu tv

BNLS

p?DZ



DZ

@9

P@

utv u tv

 u  tv

 5:UX u tvu tv

u tv

x  5:UX u tv u tv

u tvx  5:UX utv

utv u tv

x 5:UXu  tv

 u tv

u  tv

 5:76u  tv utvu tvYEd

u tv u tvu tv"=^

u  tv

 u tvu  tv

&2*4

T=^

 utv u tvutv.+-

!#=^u  tv u  tv

u tvu tvu tv=^

$=^
YEdutvutvutvk u tv u tv u tv

 ;UX,1/lgTq

u tv u  tv

u tv ;x TqUXu  tv u  tv

u tv

 Tqx TqUX u tvu tv

utv

 Tqx TqUXu tv utv

 Tq76utv u tv u tv

YEd

utvutvutv[VOuu tv u  tv utv  u tv u tvutvu tv utv

N8GH [VO7I
YEd
+:'
0&(. +:'!,2-utv

 tv

 ?  >@)? >@



 ?


 >@

?>@ ?>@!,?

 ?

#4/!, >@? >@ ? >@

3&4/

?  >@? >@

1%7

?>@?>@86=5<1%7$;*"9

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

85



?>@

1%7

>@



u tv?  >@? >@ ?>@ ? >@ ? >@?>@? >@日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

64.5％、過去喫煙 19.4％、現喫煙 15.9％であった。

煙曝露の割合に、統計学的な差はみられなかった。

医療福祉系の者の現喫煙率は、非医療福祉系より低

日常的受動喫煙曝露のある者に場所を問うと、自率であった。家族の喫煙歴は、非喫煙 52.7 ％、過宅 38.4 ％、職場 31.6 ％、通勤通学途中 15.2 ％、学去喫煙 19.1 ％、現喫煙 23.1 ％であった。回答者の校 9.2 ％の順であった（表 4）。受動喫煙を迷惑と感

居住地区では、熊本市内 70.6 ％、それ以外 27.4 ％じるかと問うと、全回答者の 87.4％が「迷惑である」（内訳：八代地域 10.2 ％、天草地域 4.3 ％、菊池地と回答した。回答内容は、性差、喫煙状態や職種

域 4.3％、宇城地域 3.8％、上益城地域 2.2％、玉名による違いがあり、分類して示した。性差では男性

地域 1.2％、阿蘇地域 0.4％、鹿本地域 0.4％、球磨の 80.4 ％、女性の 92.0 ％、喫煙状態では非喫煙者

地域 0.4％、芦北地域 0.3％）であった。年収、インの 94.0 ％、 過 去 喫 煙 者の 90.8 ％、 現 喫 煙 者のターネットの利用時間、テレビ視聴時間、主たる滞受動喫煙に関する回答を表 3 にまとめた。解析対

56.7％が受動喫煙を迷惑であると回答した。職種別
では医療福祉系の 90.7 ％、非医療福祉系の 82.7 ％が受動喫煙を迷惑であると回答した（表 4・図 2）。

象者の 40.2 ％が、日常的に受動喫煙に曝露されて年齢、同居家族の喫煙、年収、居住地域、滞在場いた。年齢構成別にみると、20 歳代が最も受動喫所、インターネットやテレビの利用、健康状態と煙に曝露されており、他の年代は 20 歳代に比べていった因子によって、受動喫煙を迷惑と感じる割合低率であった。20 歳代に比べ、30 ～ 50 歳代、70 歳に差はなかった。

在場所、健康状態の分布は表 2 の通りであった。

以上は受動喫煙への曝露は有意に少なかった（OR,受 動 喫 煙を迷 惑と感じた場 所では、 飲 食 店

95 ％ CI：30 歳 代 0.48, 0.38-0.61、40 歳 代 0.44,
0.34-0.59、50 歳 代 0.56, 0.40-0.78、70 歳 以 上
0.36, 0.16-0.78）。性別では男性に受動喫煙を受けの喫煙歴では、自身が現喫煙者である場合受動喫煙60.9 ％、 路 上 39.3 ％、 ゲームセンター 等 22.2 ％、パチンコ店 20.4％、バス停 18.0％、ホテル・旅館等
17.2 ％、JR・ 私 鉄の駅 14.8 ％、 公 共 交 通 機 関
13.1 ％、公園・遊園地 12.9 ％、自宅 12.0 ％、医療機関 11.2％、冠婚葬祭場 9.7％の順であった（表 5）。

へ曝露されることが多かった（OR, 95％ CI：過去喫

受動喫煙対策が十分ではないと思う場所では、飲食。家族
煙 0.86, 0.67-1.11、現喫煙 2.05, 1.60-2.63）

店 53.5 ％、パチンコ店 42.5 ％、路上 38.9 ％、ゲーの喫煙歴では、過去喫煙者または現喫煙者がいる場

ムセンター等 32.5％、バス停 21.2％、ホテル・旅館

合、受動喫煙を有意に受けやすいことが判明した

等 15.9 ％、 公 園・ 遊 園 地 15.4 ％、JR・ 私 鉄の駅（OR, 95％ CI：家族過去喫煙 1.54, 1.18-1.99、家族。 年 収では、1,000 万 円 以
現 喫 煙 4.78, 3.73-6.12）

13.0％、医療機関 11.2％、学校 9.7％、冠婚葬祭場
9.3％、公共交通機関 9.1％の順であった（表 5）。

上の者に比べて、300 ～ 500 万円未満から年収が少これらの中から、飲食店、ホテル・旅館等、自なくなるにつれ受動喫煙への曝露が有意に多くなっ

宅、公園・遊園地、医療機関、冠婚葬祭場、事務

た（OR, 95％ CI：700 ～ 1,000 万円未満 0.64, 0.33-

所・会社、学校、官公庁施設、飛行場、介護施設・

1.22、500 ～ 700 万円未満 1.58, 0.90-2.76、300 ～500 万 円 未 満 2.06, 1.24-3.44、300 万 円 未 満 2.43,
1.45-4.06、 収 入なし 9.02, 4.92-16.5）。 職 種 別で老人ホームの 11 ヵ所を抽出し、求める受動喫煙規
老人ホーム、官公庁施設、自宅は、終日完全禁煙

は、医療福祉系に比べて、勤労者、学生、自営・経を求める者が最多であった。特に、医療機関、学営者に受動喫煙曝露が多かった（OR, 95％：勤労者

校、介護施設・老人ホームは圧倒的多数であった。

1.92, 1.45-2.52、学生 4.60, 3.16-6.69、主婦・無職
0.97, 0.62-1.53、教育関係 0.63, 0.37-1.06、自営・。居住地域では、熊本市に経営者 2.59, 1.21-5.54）

飛行場、冠婚葬祭場、事務所・会社、ホテル・旅館
置を求める者が多かった。自宅を除くすべての場所

比べて熊本市以外の地域に居住する者の方が、受動において、壁・部屋・フロアで隔離した分煙、完全喫煙に曝露される機会が多かった（OR, 95％：1.51,

禁煙の時間帯設置（時間的分煙）、喫煙対策必要な

1.22-1.86）。主な滞在場所では、市街地以外で生活しと回答する者は少数であった（表 5・図 3）。

る者が多かったが、有意差はなかった。回答者自身

制のレベルを問うと、医療機関、学校、介護施設・等、飲食店、公園・遊園地の順に、喫煙専用室の設するものに、受動喫煙曝露の割合が多かったが有意

受 動 喫 煙という言 葉は「 知 っ ている 」1,663 名

差はなかった。回答者自身の健康状態による受動喫（93.1％）、「知らない」112 名（6.3％）であった。受熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

86

日本禁煙学会雑誌表3

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

日常的受動喫煙曝露とそれに関わる因子の解析

j uRM`<7?ZSo#n$"BH!kVBH)%'&(*RM`<7?ZSo>srt

3Adf

Nq

 srt

Adfil!?Z W. srt  srt s  t W. s rts t W.s rt s

 W.

 srt s  t W/,s rts rtF s  rt^ srt 
 

m:?Z

srt



\?Z

 s rts  tsrt s rt

 



'-(

s

tm:?Zs rts \?Z s  rt



YAd

 srt  +4/,srt  ts  tv +4TXs  rt stv  +4TXs rt s v +4TX srt st +4TXsrts t;2 s rts  tts rt 

9_ba

 srt

 

86f

 s  rt stI]

s rt s  t-G)Yg

srt



Phn1

srt s  ti@)e@f s rt stsrt 

[UL



[UL/E

s  rt

,!0
+"$)

tsrt

YAd
K0CD


 s

s  rt

YAd

gc

t

 

p?Z

p?Z

N;

 s 

t

YAd

YAd

=KJQ!?Z  W.

YAd
O5

s r ts ts  rt3 24 st  &1#

3  24

&1#%

 3 24

 3

,!0

3 24   '

324

 



/*' 43 24

3

4."/*

3  24 3

 4,!0

3 24

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

87   

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

動 喫 煙の健 康への影 響は「 知 っ ている 」1,635 名考、「知らない」141 名（7.9％）であった。「健（91.5％）

290 名（16.2 ％）、「知らない」1,446 名（80.9 ％）で2010 年熊本県の人口は約 181 万人、男性 47 ％、女 性 53 ％ である。 都 市 別 人 口 構 成では、 熊 本 市
40.4 ％、 八 代 市 7.3 ％、 天 草 市 4.9 ％、 玉 名 市
3.8 ％、宇城市 3.4 ％、山鹿市 3.0 ％と続いている。
本調査は熊本県民の 0.1％にあたる。年齢構成、都あった。

市別人口構成は、正確に一致させた対象の調査では「飲食店で受動喫煙曝露を受けた後同店を再度利ないが、幅広い年代、職種、居住地区、健康状態、用するか」と問うと、「必ず利用する」46 名（2.6％）、

年収、インターネットやテレビの利用、喫煙歴デー、「おそらく利「おそらく利用する」752 名（42.1 ％）タを対象者から得ており、熊本県民の意向を概ね反、「絶対に利用しな用しないと思う」832 名（46.6％）

映したものであると思われる。事前同意と倫理的配い」115 名（6.4％）であった。

慮をもって実施され、事前同意の際に目的と方法を

康 増 進 法の受 動 喫 煙 防 止 規 定 」は「 知 っ ている 」

1,194 名（66.8 ％）、「知らない」572 名（32.0 ％）であった。
「タバコ規制枠組み条約」は「知っている」

察

表 4 受動喫煙曝露の場所とその感じ方= J

/-D"+),

F4

&

-D"+
 /-D   HC>!8 I

HGI

<%



;"

 H GI

AA$@

HGI$.H GIHGI

!8:/?(): H
2

'


/0*

;7










GI H GI#
E

H GI
/

B
1



H GI/ H GI
H  GI/ H  GI3659

H  GI

E3659

H  GI

図 2 受動喫煙を迷惑と感じる者の割合
熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

88

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

表 5 受動喫煙を迷惑と感じる場所と求められている対策¾b]d0¨z&{.h|&+,/$.qb]dq

b]d0¨b]d(°!.´z&{+.b]d£[HAGc½

`Z%*'#h y  h | 







»  º¼

 

 



» º¼»  º¼»º¼» º¼?:J6w

»º¼» º¼

>7U» º¼ »º¼

B=GK¸ » º¼  »  º¼|c»º¼·¶w»  º¼§M
5LE8J9LKC3FJ4
hK>;=2J48J9L







 













































 



 

c»º¼



ÀÁK®)¹ » º¼ »º¼











WXO©°»º¼  » º¼











WfKªfg» º¼ » º¼







m

 »º¼  »  º¼

 

 

_°

»º¼ »º¼  



 





Ykh »  º¼  

 





7L?LKsjw»  º¼  » º¼











N^|KS » º¼ »  º¼



 







W

 » º¼  » º¼











» º¼  »  º¼  

 

 





¸K²Shl» º¼













 

T¸K7DL<~¤K}h » º¼ »  º¼











¦w

» º¼» º¼











\hK¸ »  º¼  » º¼











» º¼

 



 





   

oWv~¤

»º¼µh»º¼ »º¼

Q¥~¤KPBLE »º¼» º¼  ­° »º¼ »º¼¸Ka¸ »º¼» º¼

")R

 





 















 » º¼











» º¼











½

¿nV¿drp)¤¿iK«tK@I1%±³¿nV)
¯u¤ ¿dq*x¢'  e*¬¡e-



0



500

1,000

1,500

2,000

図 3 各機関に対して対象者が求める受動喫煙規制レベル
熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

89

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

説明した上で行われたデータであることから得られダ・別室での喫煙等のいわゆる分煙があるが、これたデータの信頼性も高いと考えられる。

らの行動では受動喫煙が防止できないことが明らか

特定の地区の住民の受動喫煙に対する考え方を調になっ ている6, 7）。 家 庭での受 動 喫 煙に対しては、査したものとして、国や自治体が実施したものがあ

喫煙者自身の禁煙が効果的な方法であることを広報るが、研究に対して倫理委員会の承認を得て行われする必要がある。

たものはない。今回報告する熊本県民の喫煙および年収では、低年収ほど受動喫煙曝露のリスクが高

受動喫煙に関する調査は、今後の熊本県のみならずまっていた。2010 年国民健康・栄養調査でも、世国や自治体の受動喫煙対策の基礎となる重要なデー

帯所得が低いと喫煙率が高いことが判明しており、タになると考えられる。

世界的に叫ばれる喫煙と貧困との関わりを示唆する所見であった受動喫煙は様々な疾患を発生させることが判明し

8, 9）。職業別では、学生、自営・経営ており、国立がん研究センターは、日本では、肺癌者、勤労者に曝露の割合が高く、逆に教育関係の割と虚血性心疾患のみで推計しても受動喫煙により毎合は低かった。一般に教育機関は他の機関と比べ建5）

年 6,800 名が死亡していると発表した 。一方、受物内禁煙化が進んでおり、受動喫煙曝露の低さはそ

動喫煙を防止することにより、心臓血管疾患や呼吸の結果を反映していると推察した。仕事を有する者

器疾患の発生が減少することが明らかになっておでは、医療福祉系と教育関係を除く、多くの職種でり、受動喫煙曝露をゼロにすることは、熊本県のみ

現在も受動喫煙曝露があることが推察された。居住ならず我が国の公衆衛生と禁煙施策において非常に地域では、熊本市以外に住む者に曝露の割合が高

重要である

2, 3）

。

く、受動喫煙対策の遅れを示唆した。

今回の研究では受動喫煙への日常的曝露の割合は

これまでの研 究から、 若 年、 低 学 歴、 低 収 入、40.2％であった。このデータを熊本県の人口に適応すると、73 万人が日常的に受動喫煙に曝露されて飲酒、地方居住といった因子は受動喫煙曝露のリスクとなる

いる計算になる。時々受動喫煙に曝露される者を含ており、受動喫煙曝露には社会経済的要因が大きくめると、さらに多くの者が受動喫煙に曝露されてい関与することを支持した。公衆衛生上の目標は、社ると推定され、公衆衛生上の大きな問題である。

会経済的な状況に関わらず、すべての人が受動喫煙

年 代 別では、20 歳 代が曝 露される割 合が高く、

8 ～ 12）。今回の結果からも同じ傾向がみられに曝露されない社会作りであると言える。

生活する環境や様式、交友関係においてタバコ煙が日常的曝露の場所では、自宅、職場、通勤通学

多く存在し、30 歳代以降とは異なる可能性が示唆

途中、学校の順であった。日常的曝露者の割合かされた。

ら、自宅で日常的曝露を受ける者は県民の 15.4 ％、回答者自身の喫煙歴は受動喫煙への曝露に大きく

職場 12.7 ％、通勤通学途中 6.1 ％、学校 3.7 ％と試影響し、非喫煙・過去喫煙・現喫煙の順に曝露され算される。国の調査によると、自宅における日常的るリスクが高まった。喫煙者であるほど、喫煙をす

曝露は、男性 12.3％、女性 17.5％である 。国民全る環境で生活する傾向が明らかになった。国の調査

体のデータは公表されていないが、12～17％の中間では、非喫煙者の日常的曝露は、自宅 6.2 ％（男と想定され、熊本県はこの点からも全国より曝露レ

・18.2％性）・31.1％（女性）、職場 29.4％（男性）

ベルが高いと推測される。

8）5）（女性）であった 。今回の調査では、日常的受動喫

熊本県では受動喫煙に曝露される割合が高率であ

煙曝露が少ない非喫煙者であっても 36.6％といずれると推察される。この要因として、政治や行政の取と比較しても高率であり、熊本県は受動喫煙に関しり組みの遅れが第一にあげられる。熊本県は 2010て全国より劣悪な環境であると推察される。

年 度の葉タバコ生 産が 3,594 トンと全 国 最 高であ同居家族の喫煙の有無では、家族に喫煙者がいなり、政治や行政は常に農家への配慮を念頭に置いてい場合と比較して、喫煙者がいる場合には有意に受いると思われる。2010 年県議会では『熊本県におけ

動喫煙を受けやすかった。家庭における曝露が原因

る「受動喫煙防止対策 ｣ の現実的な対応を求める請であると推測され、家庭における受動喫煙対策の遅願』が採択された 。これらの背景から、保健行政

れを示している。家庭において受動喫煙防止のためが積極的な施策を打ち出しにくいのではないかと推喫煙者がとる行動として、換気扇下・屋外やベラン

察された。

13）

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

90

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

受動喫煙を迷惑と感じるかどうかについて、回答の規定への認知度は一定程度あるが、タバコ規制枠者の 87.4％が迷惑であると回答している。性差では組み条約についてはほとんど知られていない。受動男性が女性より低率であるが 8 割以上、喫煙歴では喫煙対策の推進には、タバコ規制枠組み条約の内容

現喫煙者であっても過半数が受動喫煙を迷惑と回答の市民への周知が課題であると考えられた。

している。本研究では、回答者の職種として医療福くまもと禁煙推進フォーラムの会員は医療福祉の祉系の者が多かった。そのため、医療福祉系と非医職種に就く者が多い。会員による県民への調査依頼

療福祉系を分けた集計を行ったが、非医療福祉系にであるため、回答者にも医療福祉系の職種が多かっ限っても 8 割以上は受動喫煙を迷惑と回答した。受た。また任意調査であり、熊本県の都市別人口構

動喫煙に寛容な傾向のある男性、現喫煙者、非医療成や年齢構成、職種別構成を完全に合致させた研究

福祉系職種においても迷惑と回答する割合から考察ではない。 この点は本 研 究の欠 点であると考えらすると、受動喫煙規制はすでに市民から賛意を得てれ、今後これらの欠点を補う調査が望まれる。しかいると考えられた。

し、職種を含めた多くの要因別に解析しても受動喫

受動喫煙を迷惑と感じた場所では、飲食店や路上煙への意向の傾向は一定であり、本研究は県民の受が多い。対策が十分ではない思う場所では、飲食

動喫煙に関する考えを反映したものであると判断さ

店、パチンコ店、路上となる。県民の受動喫煙対策れる。

の要望は、飲食店と路上である。一部を抽出し求め受動喫煙を防止することは公衆衛生の向上のためる受動喫煙規制のレベルを尋ねたところ、医療機必須である。本研究を活用し、受動喫煙に関する正関、学校、介護施設・老人ホーム、官公庁施設、自しい知識の普及および熊本県および国の受動喫煙対宅については、終日完全禁煙を求める意見が最多で策を進めていく必要性がある。

あった。これらは、完全禁煙へ向けた市民のコンセ
文

ンサスは得られていると考えられた。 一 方、 飛 行

献1） 松崎道幸 : 受動喫煙の影響 . 禁煙学 . 改訂第 2 版 .
南山堂 , 東京 , 2010; p71-78.
2） 藤原久義 : 受動喫煙防止による効果 . 禁煙学 . 改訂第 2 版 . 南山堂 , 東京 , 2010; p83-86.
3） Naiman A, Glazier RH, Moineddin R: Associationof anti-smoking legislation with rates of hospital
admission for cardiovascular and respiratory
conditions. CMAJ 2010; 182: 761–767.
4） 橋本洋一郎 , 高野義久 , 水野雄二ほか : くまもと禁煙推進フォーラムの設立と活動 . 禁煙会誌 2010;
5: 59-65.
5） 国立がん研究センター : 受動喫煙による死亡数の推計について . http://www.ncc.go.jp/jp/information/
pdf/20101021_tobacco.pdf #search=Accessed for
Feb 12, 2012.
6） 安河内静子 , 佐藤香代 : 田川市における妊娠期から産後の女性の喫煙行動の実態 . 福岡県立大学看
護学研究紀要 2008; 6: 56-64.
7） Johansson A, Hermansson G, Ludvigsson J: Howshould parents protect their children fromenvironmental tobacco-smoke exposure in the
home? Pediatrics 2004; 113: e291-295.
8） 厚生労働省 : 平成 22 年国民健康・栄養調査結果 .
http ://www.mhlw. go.jp /stf/hou do u/2r985
20000020qbb.html #search=Accessed for Feb 12,2012.
9） 厚 生 労 働 省 : たばこ流 行の抑 制 . http://www.
health-net.or.jp/tobacco/sekaiginkou/Title.html

場、冠婚葬祭場、ホテル・旅館等、事務所・会社、飲食店、公園・遊園地では、完全禁煙を求める意見と共に、喫煙専用室の設置を求める意見が最多で、営業面を斟酌している可能性がある。さらに受動喫
煙を迷惑とする意見には、健康被害の問題ではなく単に臭いの問題と考えられている可能性もある。世
界保健機関は、専用の換気装置の有無にかかわらず、換気、空気濾過、喫煙指定区域の使用などは効果がなく、100％の無煙環境以外に効果はないと警告しており、これらの受動喫煙に関する正しい知識が周知されれば、喫煙専用室を求める意見は減少
14）

していくのではないかと思われる 。今回の検討か
ら、受動喫煙対策として、第一に医療機関、学校、
介護施設・老人ホーム、官公庁施設を完全禁煙にした後、経済活動を行う場所の禁煙化を進めていくことで、社会の賛同が得られやすいと考察された。
飲食店で受動喫煙を受けた場合、次は「おそらく「絶対に利用しない」6.4 ％と利用しない」46.6 ％、回答があり、受動喫煙環境にある飲食店にとり再来店者となり得る人の半数を失っている可能性がある
ことが示された。この点は、飲食店に受動喫煙対策を促す重要な材料となる。
なお、受動喫煙という言葉やその害、健康増進法

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

91

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号#search=Accessed for Feb 12, 2012.
10）Lee BE, Ha EH: Exposure to environmental
tobacco smoke among South Korean adults: across-sectional study of the 2005 Korea National
Health and Nutrition Examination Survey.
Environ Health 2011; 10: 29. http://www.ncbi.
n l m . n i h . g o v / p m c / a r t i c l e s / P M C3076229/
pdf/1476-069X-10-29.pdf #search=Accessed for
Feb 12, 2012.
11）Skorge TD, Eagan TM, Eide GE: Exposure toenvironmental tobacco smoke in a general
population. Respir Med 2007; 101 :277-285.
12）Rudatsikira EM, Knutsen SF, Job JS: Exposure to2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

environmental tobacco smoke in the nonsmoking
population of Cambodia. Am J Prev Med 2008;
34: 69-73.
13）熊本県議会 . 熊本県における「受動喫煙防止対策 ｣の現実的な対応を求める請願 .
http://www.pref.kumamoto.jp/uploaded/attach
ment/34775.pdf #search=Accessed for Feb 12,2012.
14）厚生労働省 . WHO たばこ規制枠組条約第 8 条の実施のためのガイドライン .「たばこ煙にさらされることからの保 護 」http://www.mhlw.go.jp/topics/
tobacco/dl/fctc8_guideline.pdf #search=Accessed
for Feb 12, 2012.

Exposure to environmental tobacco smoke: questionnaire sur vey
in Kumamoto, Japan
Yoshihisa Takano1,2, Yoichiro Hashimoto1,3, Mikio Kawamata1,4, Jiichiro Sasaki1,5
Objectives
This study examined the actual condition of environmental tobacco smoke (ETS) exposure among the citizens of
Kumamoto Prefecture.
Methods
A questionnaire survey was carried out between April and August 2010. The subjects consisted of individuals living
in Kumamoto Prefecture who were over 20 years old of age. Overall, 1787 participants were surveyed.
Results
Overall, 40.2% of the participants were exposed to ETS daily, and 87.4% of the participants thought that ETS wasannoying. Even among the participants with current smoking habit, 56.7% of them thought that ETS was annoying.
They were exposed to ETS at home and in the workplace, on the street, and at school. The factors influencing ETS
exposure were an age of 20-29 years; a low-income status; and a non-resident status in Kumamoto City; occupation as
a student, manager, or worker. Areas that were regarded as having insufficient ETS measures were restaurants,
pachinko parlors and streets. Medical institutions, schools, nursing homes, and government buildings were asked toprovide a smoke-free space.
Discussion
Over 40% of the participants were exposed to ETS daily. Appropriate ETS policies and further control of ETS
exposure should be considered.
Conclusion
Healthcare administration and public relations activities concerning ETS are needed.
Key words
environmental tobacco smoke, questionnaire survey, restaurant, workplace, street
Kumamoto Tobacco-Free Forum, Japan
Takano Clinic & Health Care3.
Department of Neurology, Kumamoto City Hospital
4.
Department of Rehabilitation, Kyushu University of Nursing and Social Welfare
5.
Department of Cancer Center, Kumamoto University Hospital (currently Department of Respiratory Medicine,
Kitasato University School of Medicine)
1.
2.

熊本県民の受動喫煙に関するアンケート調査

92

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

日本禁煙学会の対外活動記録（2012 年 4 月〜 5 月）
4 月 1 日 「がん対策推進基本計画（変更案）」に対する意見を厚労省に提出
4 月 13 日 ミレニアム開発目標に対する国際オリンピック委員会の提言（英文および一部訳）を掲載
4 月 17 日 日本国政府への要請「JT・JTI はプレインパッケージで人々の健康を守ろうとしているオーストラリア政府を訴えるべきではない」を掲載
4 月 24 日 2011 年無煙映画大賞を発表
4 月 26 日 受動喫煙ファクトシート（受動喫煙防止のための常識・受動喫煙は危険です）を掲載
5 月 9 日 「FCTC 完全実施のための解説と日本禁煙学会の提言 JT の主催するイベントや「社会貢献活動」
はぜんぶ国際条約違反なんだって？」を掲載
5 月 13 日 「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針の改正（案）」に対する意見を厚労省に提出
5 月 14 日 「若者と若年成人のタバコ使用を防ぐために」（2012 年、米国公衆衛生長官報告）を掲載
5 月 31 日 2012 年世界禁煙デー「タバコ産業の妨害を許さない」資料を掲載

日本禁煙学会雑誌はウェブ上で閲覧・投稿ができます。
最新号やバックナンバー、投稿規程などは日本禁煙学会ホームページ http://www.nosmoke55.jp/ をご覧下さい。

日本禁煙学会雑誌編集委員会
●理事長

作田

学

●編集委員長

川根博司●副編集委員長

吉井千春

●編集委員

加濃正人

川俣幹雄

		

佐藤

功

鈴木幸男

		

高橋正行

野上浩志

		

蓮沼

山岡雅顕

		

山本蒔子

剛

（五十音順）

日本禁煙学会雑誌

発行

第 7 巻第 3 号〒 162-0063
新宿区市谷薬王寺町 30-5-201 日本禁煙学会事務局内
電話：090-4435-9673
ファックス：03-5360-6736
メールアドレス：
ホームページ：http://www.nosmoke55.jp/
制作 株式会社クバプロ（禁煙会誌）ISSN 1882-6806

2012 年 6 月 29 日

特定非営利活動法人

日本禁煙学会Copyright (C) 2012 Japan Society for Tobacco Control. All Rights Reserved.

93