精神経誌（2012）114 巻 12 号

1420

精神科医療機関における自殺の経験および自殺予防に役立っていると考えられる取り組み
大類

真嗣，廣川

聖子

森，赤澤正人 ，立森久照 ，川野隆夫 ，秋田宏弥 ，竹島

正健治 ，

自殺の関連要因は複雑であるが，精神疾患は重要な危険因子であり，精神科医療の充実の観点からも精神科医療機関における自殺予防対策を検討することが望まれる．しかし，精神科医療の場での自殺の実態は，平成 12年の調査以降全国規模での報告はなされていない．また，精神科医療の場には自殺予防を目的としていなくても，実態として自殺予防に役立っている取り組みは少なくないと考えられる．本研究では，自殺予防と精神保健医療の充実に資する基礎資料とすることを目的として，全国の 1,728の精神科病院・診療所を対象に，精神科医療機関で経験している自殺ならびに自殺予防に役立っていると考えられる取り組みについて実態把握を行った．その結果，平成 21年 1月から 12月までの 1年間の推定自殺発生率は通院 100.5，入院 154.5（患者10万人対）であった．自殺既遂までの期間は，通院では最終通院から 1ヵ月以内の割合が 87％であり，通院期間は 1年以上の割合が 3分の 2程度であった．このことから，精神科医療機関で経験する自殺には，比的継続的な治療関係を持っている中で発生する自殺が少なくないと考えられた．自殺予防に役立っていると考えられる取り組みについては，複数スタッフによるリスクアセスメントや，24時間体制による危機対応および受診が途切れた際のフォローアップ体制などを把握した．本研究の成果については，精神科医療における自殺予防対策の普及に活用されることが期待される．
索引用語：自殺，精神医療，医療安全対策は じ め に的な治療・援助を行うための体制整備，思春期・わが国の自殺対策は自殺対策基本法をもとに，青年期において精神的問題を抱える者や自傷行為

平成 19年に政府の自殺対策の指針である自殺総を繰り返す者についての救急医療機関，精神保健合対策大綱が定められ，自殺の背景にある社会的福祉センター，保健所，教育機関などを含めた連要因を踏まえた総合的な対策として進められてい携体制により適切な医療機関や相談機関を利用でる．自殺総合対策大綱は平成 20年に一部改正ときるよう支援することが挙げられている．自殺のなり，当面の重点施策に「うつ病以外の精神疾患関連要因は複雑であるが，最も介入可能性が高く，等によるハイリスク者対策」が追加され，統合失重要な危険因子は精神疾患であり，精神科医療の調症，アルコール依存症，薬物依存症などの継続充実の観点からも精神科医療の場における自殺予

著者所属：1）山形県村山保健所
2）聖路加看護大学大学院
3）国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所
4）あいせい紀年病院
5）明生病院
6）山形県立鶴岡病院

特集

大類･他：精神科医療機関における自殺経験と自殺予防の取り組み防対策を検討することが望まれる．また，精神科医療機関での自殺は，医療安全上，重要な課題と1421

2．自殺予防に役立っていると考えられる取り組みしてあげられる．そのためには精神科医療の場に質問紙調査において，自殺予防に役立っているおける自殺の実態を把握する必要があるが，そのと考えられる取り組みの回答があった 119ヵ所の実態については，平成 12年の日本精神科病院協

うち，聞き取り調査に協力可能との回答が得られ会の調査 以降，全国規模での報告はなされていた 81ヵ所について，その取り組みが，認定病院ない．また，精神科医療の場には，自殺予防その患者安全推進協議会が発行している「患者安全推ものを目的としていなくても，実態として自殺予進ジャーナル 病院内の自殺対策のすすめ方」 な

防に役立っている取り組みは少なくないと考えらどで取り上げられている内容からみて，特徴的なれる．そこで，自殺予防と精神保健医療の充実に取り組みを行っていると考えられた精神科医療機資する基礎資料とすることを目的として全国の精関に対し協力を依頼した．その結果，同意が得ら

神科医療機関を対象に，精神科医療機関で経験しれた 9ヵ所（大学病院：1，公立精神科病院：2，ている自殺ならびに自殺予防に役立っていると考

民間精神科病院：5，精神科診療所：1）を対象とえられる取り組みについて実態把握を行った．

し，平成 23年 8月から 12月に，各精神科医療機関において中心的に取り組みを行っている医師，．方法看護師，精神保健福祉士などに聞き取りを行った．

1．精神科医療機関で経験している自殺の現状調査の内容は共通事項として，①職員への自殺に調査対象は全国の精神科病院 1,470ヵ所（日本ついての研修会，②入院中・通院中の患者で自殺

精神科病院協会加盟病院：1,213ヵ所，自治体病あるいは自殺未遂が発生した際の事例検討など，院協議会加盟の精神病床を有する病院：142ヵ所，③自殺に遭遇した職員に対するメンタルケア，④大学附属病院：115ヵ所）および日本精神神経科

自殺未遂者あるいは自死遺族に対する社会資源へ

診療所協会に加盟する精神科デイケアを実施するのつなぎとその内容とした．また，各精神科医療診療所 258ヵ所とし，平成 22年 11月から 23年機関における特徴的と考えられる取り組みについ1月に郵送により調査を依頼した．調査項目は自て，具体的内容，取り組みの契機，実施までのプ殺事例の当該医療機関での初診日，診断名，入院ロセスなどについて聞き取りを行った．

日，最終受診日，既遂日，自殺念慮の有無など，これらの調査内容は，国立精神・神経医療研究および自殺発生率の推定のための，平成 21年 1センター倫理審査委員会の承認を得て実施された．

月から 12月までの月別の実患者数（通院・入院別）とした．加えて自殺予防に役立っていると考えられる取り組みについて把握した．自殺事例の．結果

1．精神科医療機関で経験している自殺の現状

定義は，該当医療機関に通院あるいは入院中の患回答のあった精神科医療機関は 370ヵ所（病院者で平成 21年 1月 1日から 12月末日までの 1年326，診療所 44），有効回答率は 21.4％であった．

間に発生した自殺既遂事例のうち，主治医がその平成 21年の 1年間の医療機関での自殺経験数は死亡を把握した者とした．

通 院 324例（病 院 278例，診 療 所 46例）
，入 院109例であった．年間推定自殺発生率 の分母と：年間推定自殺発生率（患者 10万人対）＝［年間自殺者数 対象集団の観察人年（患者個人ごとの観察期間（年）の総和）］×100,000≒［年間自殺者数 月平均患者数］
×100,000※分子：各医療機関から報告された自殺数の総和※分母：対象集団の観察人年（患者個人ごとの観察期間（年）の総和）を把握できないため月平均患者数を代用

← な 脚
流 し 注
用 に の不 し 隔
可 ま たし りた 21ｈ精神経誌（2012）114 巻 12 号

1422
表 1 精神科医療機関における自殺事例の基本属性
通院

入院

性別

男性
女性
合計

187
137
324

57.7％
42.3％
100.0％

69
40
109

63.3％
36.7％
100.0％

年齢

20歳未満
20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳代
70歳代
80歳以上
合計

1055
79
56
54
41
19
7321

3.1％
17.1％
24.6％
17.4％
16.8％
12.8％
5.9％
2.2％
100.0％

01223192516104109

0.0％
11.0％
21.1％
17.4％
22.9％
14.7％
9.2％
3.7％
100.0％

診断F0F1F2F3F4F5F6F7
合計

124124118282171315

0.3％
7.6％
39.4％
37.5％
8.9％
0.6％
5.4％
0.3％
100.0％

2950394110106

1.9％
8.5％
47.2％
36.8％
3.8％
0.9％
0.9％
0.0％
100.0％

F 0 器質性，F 1 精神作用物質，F 2 統合失調症圏，F 3 気分障害，F 4 神経症圏，F 5 生理的・身体的要因に関連した行動症候群，F 6 パーソナリティ障害，F 7 知的障害なる対象集団の観察人年〔患者個人ごとの観察期入院 154.5（患者 10万人対）であった．

間（年）の総和〕は，年間通じて診療を受けてい精神科医療機関で経験された自殺の基本属性はる患者や年の途中から新規に受診，あるいは途中通院，入院ともに男性が多く，20〜60歳代の年で終了・中断した患者が存在し，各々の患者の観代に広く分布しており，統合失調症圏（ICD‑10

察期間すべてを把握する必要があるものの，今回分類：F 2），気分障害（F 3）の合計で 8割近くの調査方法では直接把握することができなかった．

を占めていた（表 1）．自殺念慮の経験割合は，

平成 20年患者調査 において精神疾患の平均受通院，入院ともに 5割程度であった．既遂までの診間隔が 13.2日，平均在院日数が 305.3日であ期間は，最終受診から既遂までの期間が，通院でり，毎月 1回以上は通院，また 1年ほぼ継続しては 9割近くが，入院においては 3割以上が 1ヵ月入院していることが考えられるため，年途中の新以内で既遂に至っている割合が高かった．診断別

規受診や治療終了・中断した患者も 1年間継続しでは通院については F 2および F 3で大きな差はて通院あるいは入院している患者と仮定した上で，なかったが，入院に関しては F 3において 1ヵ月対象集団の観察人年の代用として月平均患者数を以内で既遂に至っている割合が高く，F 2につい用いた．なお，月平均患者数に数値の誤りや未記ては 1年以上の割合が高い状況であった．診療期入があった場合は，欠損値分析を行った上で，多間は通院，入院いずれも 1年以上の割合が 6割以重代入法を用い欠損値を補完した上で算出した．

上であり，通院，入院ともに F 2の方が，診療期以上より算出した推定自殺発生率は，通院 100.5，間が長い傾向にあった（表 2，3）．

特集

大類･他：精神科医療機関における自殺経験と自殺予防の取り組み

1423

表 2 精神科医療機関における自殺事例の自殺念慮の有無，既遂までの期間および診療期間
通 院

入院

自殺念慮

あった
なかった不明
合計

139
131
38
308

45.1％
42.5％
12.3％
100.0％

56
42
9
107

52.3％
39.3％
8.4％
100.0％

既遂までの期間

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

146
113
20
8
4
7
298

49.0％
37.9％
6.7％
2.7％
1.3％
2.3％
100.0％

16
18
26
8
13
27
108

14.8％
16.7％
24.1％
7.4％
12.0％
25.0％
100.0％

診療期間

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

28
13
22
21
24
203
311

9.0％
4.2％
7.1％
6.8％
7.7％
65.3％
100.0％

7
7
14
3
5
68
104

6.7％
6.7％
13.5％
2.9％
4.8％
65.4％
100.0％

既遂までの期間：［通院］最終受診日から既遂日までの期間，［入院］入院日から既遂日までの期間
診療期間：［通院］初診日から最終受診日までの期間，［入院］初診日から既遂日までの期間

2．自殺予防に役立っていると考えられる取り組みや，複数の医療スタッフによる評価尺度を用いた
リスクアセスメント，②未受診者への電話確認や聞き取り調査の共通事項である，職員への研修積極的なアウトリーチ支援など，通院患者へのフ会の実施，患者への情報提供，自殺事例発生時のォローアップ体制の強化，③精神科医療機関や地事例検討などについては，方法や内容，頻度に違域の総合病院，行政機関などが一体となった地域

いはあるものの，ほとんどの医療機関で実施されづくり，といった内容を把握した．自殺予防に役ていた．自殺に遭遇した職員へのメンタルヘルス立っていると考えらえる危機介入策として，①救ケアについては，いずれの施設も実施の必要性は命救急センターなどでの自殺未遂者へ積極的な介認識していたが，組織立ててシステムを整備して入と，精神科治療ならびに個人が抱える社会的問いる例はみられず，管理者や同僚による個別的な題への介入，②司法書士会・弁護士会といった他フォローや事例の振り返りを行うことで事後対応

専門家と連携体制の構築，③過量服薬をできるだとし，それらの実施は各部署の管理者の判断に任け回避するための主治医，病院窓口，薬局との連されていた．

携，といった取り組みが把握できた．自殺発生後

個別内容については，今回聞き取りを行った 9の事後対応として，精神科医療機関で発生した自施設の取り組みについて，特徴的・先駆的と考え殺事例のデータ収集と，医療従事者間の情報共有られる取り組みを整理した（表 4）．自殺予防にを行うことが挙げられた．

役立っていると考えられる事前予防策として，①多職種のスタッフが関与する密な治療関係の構築

精神経誌（2012）114 巻 12 号

1424

表 3 精神科医療機関における自殺事例の自殺念慮の有無，既遂までの期間
および診療期間（診断別）

自殺念慮既遂までの期間

診療期間

F 2 統合失調症圏F 3 気分障害圏

p値

通院あった
なかった
合計

47
59
106

44.3％
55.7％
100.0％

53
43
96

55.2％
44.8％
100.0％

p＝.159

入院

あった
なかった
合計

19
28
47

40.4％
59.6％
100.0％

26
9
35

74.3％
25.7％
100.0％

p＝.003

通院

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

54
46
9
1
3
0
113

47.8％
40.7％
8.0％
0.9％
2.7％
0.0％
100.0％

53
42
5
4
0
4
108

49.1％
38.9％
4.6％
3.7％
0.0％
3.7％
100.0％

p＝.329

入院

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

3
9
10
3
7
18
50

6.0％
18.0％
20.0％
6.0％
14.0％
36.0％
100.0％

126
10
15
4
38

31.6％
15.8％
26.3％
2.6％
13.2％
10.5％
100.0％

p＝.011

通院

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

8
7
2
6
7
74
104

7.7％
6.7％
1.9％
5.8％
6.7％
71.2％
100.0％

8
2
12
7
3
63
95

8.4％
2.1％
12.6％
7.4％
3.2％
66.3％
100.0％

p＝.033

1週間以内
1ヵ月以内
3ヵ月以内
6ヵ月以内
1年以内
1年以上
合計

1
1
2
12
39
46

2.2％
2.2％
4.3％
2.2％
4.3％
84.8％
100.0％

53
8
0
3
15
34

14.7％
8.8％
23.5％
0.0％
8.8％
44.1％
100.0％

p＝.003

入院：χ 検定
既遂までの期間：［通院］最終受診日から既遂日までの期間，［入院］入院日から既遂日までの期間
診療期間：［通院］：初診日から最終受診日までの期間，［入院］初診日から既遂日までの期間．考察を通じて毎月同程度の患者が通院あるいは入院し

平成 12年度に日本精神科病院協会で実施したていると仮定して算出したため，得られた推定自報告では，通院 140.1，入院 152.3（患者 10万人殺発生率の値に誤差が生じている可能性があるも対） であり，今回の調査結果と同様に一般住民のの，精神科医療機関において，自殺のハイリスと比 しても高い水準であった．今回は，月平均ク群を対象に診療を行っている状況がうかがえた．

患者数を対象集団の観察人年として代用し，年間通院，入院いずれも診療期間が 1年以上の割合

特集

大類･他：精神科医療機関における自殺経験と自殺予防の取り組み

1425

表 4 精神科医療機関における自殺予防に役立っていると考えられる取り組み
1．自殺予防に役立っていると考えられる事前予防策
1）多職種スタッフが関与する密な治療関係の構築や，複数の医療スタッフによる評価尺度を用いたリスクアセスメントの実施
・ 医師，看護師，PSW などの病院職員間の情報共有システムを構築（短時間で毎日や週 1日など定期的に行うもの，ケースカンファレンスなど）
・ 24時間体制による電話相談体制を整備し，通院患者の場合には必ず翌日のカンファレンスなどで相談内容およびその後の対応方法について情報を共有
・ 既存のうつスケールや独自作成した自殺アセスメントスケールを活用し，医師のみならず看護師やPSW など複数のスタッフが評価
2）予約日に受診しなかった方への電話確認や積極的なアウトリーチ支援など，通院患者へのフォローアップ体制の強化
・ 通院患者が予約日に受診しない際，電話で状況を確認するという体制をとり，電話に出ない場合には複数名での訪問も実施
・ 入院中の十分なケアマネジメントにより退院後の支援体制が手厚い状態で地域に移行できるようにするため退院前訪問を実施
3）精神科医療機関や地域の総合病院，行政機関などが一体となった地域づくりの構築
・ 保健所が中心となり自殺対策チームを設立し，関係機関同士の顔が見える密な関係を保つため定期的にワーキング・グループを開催
・ 総合病院に搬送された自殺未遂者のもとを保健所保健師が訪れ，精神科病院への受診に同行するといった自殺対策チームの連携を構築
2．自殺予防に役立っていると考えられる危機介入策
1）救命救急センターなどでの自殺未遂者へ介入し，精神科治療ならびに個人が抱える社会的問題への介入につなげる・ 未遂者搬送の有無に関わらず，1日 1回救命救急センターを訪問し，精神科治療ならびに個人が抱える社会的問題などへ積極的に介入
2）多重債務や法的問題が関わる問題を抱えている場合に対応するための，司法書士会・弁護士会といった他専門家との連携体制を構築
・ 多重債務などが原因となり救命救急センターに搬送された未遂者を入院により一旦保護し，必要時，司法書士会からアウトリーチを実施
3）過量服薬をできるだけ回避するよう主治医，病院窓口，薬局が連携を図って対応
・ 過量服薬の可能性が高い通院患者について保険薬局に電話連絡をして，家族に処方薬を渡すような取組みを実施
・ 主治医が処方する際リスクの少ない薬や，処方量を少なくし細かに受診してもらうよう工夫
3．自殺発生後の事後対応
1）精神科医療機関で発生した自殺事例のデータ収集と，医療従事者間の情報共有を図る
・ 院内で発生した自殺について情報を一元化，データベース化し，適宜分析を行い実態を把握
・ 医療安全部門が中心となり自殺関連行動の発生状況をレポートにまとめ，イントラネットを活用し職員が情報を共有が 6割以上であり，既遂までの期間は，通院ではと考えられたが，良好な治療関係が構築されてい1ヵ月以内に 9割近くが既遂に至っていた．わがたかについては，今回の調査では把握できなかっ

国で報告された心理学的剖検の結果でも，最終受た．自殺のリスクアセスメントは容易ではないと診日から 1ヵ月以内に 89％が既遂に至 っ て おしても，聞き取り調査で把握した取り組みのようり ，今回の結果と同様であった．このことからに，医師，看護師など複数のスタッフが行うなども精神科で経験する自殺は，比 的継続的な治療の工夫を行うことで，自殺予防に寄与する可能性関係を持った中で発生している自殺が少なくないが示唆された．

精神経誌（2012）114 巻 12 号

1426

これまで，自殺予防に効果的な推奨されるメンさせること自体が，自殺予防対策につながるもの

タルヘルスサービスの提供について検討した研究と考えられた．今後は，今回把握した精神科医療

では，「24時間体制での危機対応が自殺率減少に機関で経験する自殺の実態や，自殺予防に役立っ有意に関連した」と報告された ．通院患者のフていると考えられる様々な取り組みについて，他ォローアップシステムとして，外来や地域連携室，の研究成果とあわせて，広く周知を図っていく方

当直看護師，医師などが対応しながら，施設ごと向である．に対応可能な範囲で 24時間の電話対応をアナウンスし患者の不安軽減に努め，翌日の外来カンフ
ァレンスなどで相談内容およびその後の対応方法について情報を共有し，密な治療関係の構築に努

謝

辞本研究は，平成 22・23年度厚生労働科学研究費補助金（障害者対策総合研究事業）「自殺の原因分析に基づく効果的な自殺防止対策の確立に関する研究」分担研究「自殺のめている施設が，聞き取り調査対象の施設の中で心理学的剖検の実施に関する研究（分担研究者：国立精多く見受けられた．このようなサービス提供や情神・神経医療研究センター精神保健研究所

報共有といった取り組みが多くの施設で展開，継て実施した．本研究にご協力いただいた全国の精神科病院，続されることが，精神科医療の場での自殺予防を図る上でも重要であると考えられた．

竹島正）」に診療所の関係者の皆様，ならびに聞き取り調査にご協力いただいた精神科病院，診療所の皆様に心から感謝申し上げます．

また，精神科病院からの退院後に自殺に至った事例の症例対照研究では，自殺既遂直前にコミュニティサービスが中止，中断されることがリスク要因として挙げられた文

献1）Appleby, L., Dennehy, J.A., Thomas, C.S., et．聞き取り調査で把握

al.: Aftercare and clinical characteristics of people

した，外来未受診者への電話，訪問によるフォロ

with mental illness who commit suicide: a case‑controlーアップは，どの時点で介入するかは主治医や看study. Lancet, 353; 1397‑1400, 1999

護師などの判断に委ねられていることから，この2）Hunt,I.M .,Kapur,N.,Webb,R.,et al.: Suicide

体制が今後明確なシステムとして整備される必要

in recently discharged psychiatric patients: a case‑con-があると考えられた．しかし，予約受診といった予定されていた事項が中止，中断されること自体，自殺既遂のリスク要因であることを認識して，きtrol study. Psychol M ed, 39（3）; 443‑449, 20093）加我牧子：心理学的剖検における精神医学的診断の妥当性と数量的分析に関する研究．平成 21年度厚生労働科学研究補助金（こころの健康科学研究事業）「心理学め細やかな通院患者へのフォロー体制が多くの施的剖検データベースを活用した自殺の原因分析に関する研設で構築されることは，自殺予防につながるもの究」分担研究報告書．2010と考えられた．

4）厚生労働省：平成 20年患者調査．厚生労働省大臣官房統計情報部，2010

お わ り に自殺予防に効果的なサービス提供の効果については，徐々に報告されているものの，まだ十分ではない．したがって今回聞き取り調査で把握した取り組み内容の全てが，必ずしも科学的根拠に基

5）認定病院患者安全推進協議会：病院内の自殺対策のすすめ方．患者安全推進ジャーナル別冊，20116）杉田多喜男：精神科医療における自殺とその予防対策：日本精神科病院協会会員病院の自殺実態調査から．
日本精神科病院協会雑誌，20（5）；452‑482，2001
7）While, D., Bickley, H., Roscoe, A., et al.:

づいたものではないものの，多職種の医療スタッImplementation of mental health service recommenda-

フが日頃から情報共有を図りつつ診療に関わり，tions in England and Wales and suicide rates, 1997‑

患者へのフォローアップ体制を整備するといった，

2006: a cross‑sectional and before‑and‑after observa-

通常診療をより丁寧に行い精神科医療の質を向上

tional study. Lancet, 379 ; 1005‑1012, 2012← し 外 最流 て し 終
用 い て 行不 ま ︑ の可 す 行 ケ任 イ意 ︑で 見飛 出ば しPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

特集

大類･他：精神科医療機関における自殺経験と自殺予防の取り組み

1427

State of Suicide and Eﬀective Eﬀorts in Suicide Prevention inPsychiatric Hospitals and Clinics

M asatsugu ORUI , Seiko HIROKAWA , Masato AKAZAWA , Hisateru TACHIMORI ,Kenji KAWANO , Takao M ORI , Hiroya AKITA , Tadashi TAKESHIMA1）Yamagata Prefectural Murayama Health Center2）Graduate School of Nursing, St. Lukeʼs College of Nursing3）National Institute of Mental Health, National Center of Neurology and Psychiatry4）Aisei Century Hospital5） Meisei Hospital
6）Yamagata Prefectural Tsuruoka Hospital

Although factors related to suicide are complicated, mental health disorders are an
important risk factor.It is anticipated that suicide prevention measures will be implemented
from the perspective of improved psychiatric medicine. No national‑scale study has been
carried out in Japan on the state of psychiatric medicine and its inﬂuence on suicide since
2000. M oreover, many eﬀorts not intended for suicide prevention have been shown to beeﬀective for this purpose. Here, we conducted surveys to obtain basic data on suicide
prevention and improvements in mental health care among 1,728 psychiatric hospitals andclinics in Japan in 2010. The incidence of suicide in psychiatric hospitals and clinics fromJanuary to December 2009 was estimated to be 100.5 for outpatients and 154.5 for inpatients
per 100,000 patients.Regarding the duration from consultation to suicide,87% of outpatients
committed suicide less than one month following their last consultation.M oreover,approximately two‑thirds of patients had undergone consultations for more than one year.A numberof suicides in psychiatric hospitals and clinics occurred while patients were continuously
undergoing treatment. Eﬀorts shown to be eﬀective in suicide prevention included risk
assessment with multiple medical staﬀ（i.e.,doctors and nurses）,a 24‑hour crisis line,and afollow‑up system for discontinued outpatients.We expect that the results of this survey willaid in the implementation of eﬀective suicide prevention in psychiatric medicine.
Authorsʼabstract

Key words: suicide, psychiatric medicine, medical safety measure