公益財団法人熊本県体育協会

平 成 ２８ 年 度 事 業 計 画

（Ⅰ）総

務

関

係

－１－

（Ⅱ）地 域 ス ポ ー ツ 関 係－３－（Ⅲ）競 技 ス ポ ー ツ 関 係－９－（Ⅳ）ス ポ ー ツ 少 年 団 関 係

－14－

（Ⅰ）総

務

常

任

委

員

会

＜総務常任委員会＞
１ 会議関係（県体育協会関係）（１）評議員会
定時（６月１７日：熊本市／評議員）
・平成２７年度事業・決算報告について
・理事改選について
臨時（３月１７日：熊本市／評議員）
・熊本県民体育祭について（２）理事会
第１回（６月１日：熊本市／理事・監事）
・平成２７年度事業・決算報告について
・国民体育大会本部役員編成について
・県体育協会表彰について
・理事改選について
第２回（６月１７日：熊本市／理事・監事）
・専務理事、常務理事、常任委員会編成について
・名誉会長、顧問、参与について
第３回（１２月７日：熊本市／理事・監事）
・臨時評議員会の開催について
・スポーツ振興くじ助成事業について
第４回（３月２日：熊本市／理事・監事）
・平成２９年度事業計画・予算について
・熊本県民体育祭について（３）役員会
第１回（５月２５日：熊本市／常務理事以上の理事）
第２回（７月２９日：熊本市／常務理事以上の理事）
第３回（１１月２４日：熊本市／常務理事以上の理事）
第４回（２月２２日：熊本市／常務理事以上の理事）＊理事会等の審議事項について（４）総務常任委員会
第１回（４月２８日：熊本市／総務常任委員会委員）
・平成２７年度事業・決算報告について
第２回（７月７日：熊本市／総務常任委員会委員）・委員長、副委員長の互選について
第３回（２月１６日：熊本市／総務常任委員会委員）
・平成２９年度重点目標・事業計画・予算について（５）定期監査（５月１３日：県民総合運動公園陸上競技場会議室／監事）
・県体協監事による事業、会計監査- 1 -２ 会議関係（日本体育協会関係）（１）評議員会
定時（６月２４日：東京都／専務理事）
・平成２７年度事業・決算報告について
臨時（３月２２日：東京都／専務理事）
・平成２９年度事業計画・予算について（２）加盟団体事務局長会議（４月１３日：東京都／事務局長）
・平成２８年度日体協事業の詳細について（３）国体連絡会議（３月予定：東京都／専務理事）
・国民体育大会について・監督に対する公認スポーツ指導者の義務付けについて
３ 会議関係（都道府県体育協会連合会関係）（１）総会（３月２１日：東京都／専務理事）
・平成２７年度事業、会計報告について
・平成２８年度事業計画・予算について（２）西地区事務局長研修会（１１月１７日～１８日：鹿児島県／事務局長）
・西地区（１７県）事務局長による研修会（３）事務局職員研修会（１２月７日～９日：愛媛県／事務局員）
・４７都道府県体育協会職員による研修会
４ 会議関係（九州地区体育協会連絡協議会関係）（１）連絡協議会
第１回（４月７日～８日：宮崎県／専務理事・事務局長他）
・平成２７年度報告（事業・決算）、平成２８年度計画（事業・予算）
第２回（１１月１０日～１１日：長崎県／専務理事・事務局長他）
・九州ブロック大会報告・平成２９年度計画
５ 事 業 関 係
（１）加盟団体長・理事長会（１月１４日：熊本市／加盟団体長・理事長）
・本会の事業推進に向けた組織的な連携強化と相互理解を図り、スポーツに対する意識を高めるとともに、更なる連帯感を深めるため実施（２）全国・国際スポーツ大会優勝祝賀会（１月１４日：熊本市／優勝者、加盟団体等）
・平成２８年に各種全国・国際大会で優勝した個人・団体の栄誉を称え、加盟団体と共に祝福するために実施（３）広報活動
・県民のスポーツに対する意識の高揚を図るため、スポーツ情報や本会の活動状況を広く発信するため、会報誌の発行等を行う
・会報

誌：年２回（１２月・３月）各２０００部発行

・ホームページ：年４回（６月・９月・１２月・３月）更新 ＊情報提供欄は随時更新（４）親善ゴルフ大会
・加盟団体の融和を図り、更なる親睦を深めることを目的に開催（２回）
県体協親善ゴルフ大会（１１月２９日：会場未定／県体協役員、協賛団体・加盟団体）
会長杯ゴルフ大会（２月１１日：会場未定／県体協役員、協賛団体・加盟団体）- 2 -＜財務特別委員会＞
１ 会 議 関 係
（１）財務特別委員会
第１回（７月２９日：熊本市／財務特別委員会委員）
・平成２７年度報告、平成２８年度計画について
第２回（１２月７日：熊本市／財務特別委員会委員）
・平成２８年度経過報告について ＊体協理事と合同で懇親会実施（２）企画会（７月７日：熊本市／財務特別委員会常任委員）
・平成２７年度報告、平成２８年度計画及び周知ポスター等選定
２ 事 業 関 係
（１）街頭募金活動（１月１４日：熊本市街）
・広く県民に県体育協会の事業等を周知し、スポーツに対する意識の高揚を図るため実施＊加盟団体長・理事長会と同日開催（２）各企業・団体等訪問
・平成２７年度実績を基に関係企業・団体等（２００か所）を訪問し、県体育協会の事業並びに免税募金等の周知活動を実施（Ⅱ）地 域 ス ポ ー ツ 常 任 委 員 会
１ 地域スポーツ常任委員会
第１回（４月２７日：熊本市／地域スポーツ常任委員）
・平成２７年度事業・決算報告について
第２回（７月４日：熊本市／地域スポーツ常任委員）
・委員長及び副委員長の互選について
・県民スポーツ専門委員会及び総合型地域スポーツ専門委員会の構成について
第３回（１１月２日：熊本市／地域スポーツ常任委員、県民スポーツ専門委員）
・日本体育協会スポーツ指導者資格の説明について
・県民体育祭について
第４回（２月１３日：熊本市／地域スポーツ常任委員）
・平成２９年度重点目標・事業計画・予算について＜県民スポーツ専門委員会＞
１ 会議関係（熊本県体育協会関係）（１）県民スポーツ専門委員会
第１回（７月４日：熊本市／県民スポーツ専門委員）
・日本体育協会スポーツ指導者資格の説明について
・県民体育祭について
第２回（１１月２日：熊本市／県民スポーツ専門委員、地域スポーツ常任委員）
・日本体育協会スポーツ指導者資格の説明について
・県民体育祭について- 3 -

２ 会議関係（県民体育祭関係）（１）第１回郡市代表者会（８月１６日：熊本市）
・組合せ抽選会実施
・参加人員・競技得点等の確認について（２）第２回郡市代表者会（９月８日：熊本市）
・選手変更の確認について（３）第７１回県民体育祭阿蘇大会実行委員会総会（４月・１１月予定）（４）第７２回県民体育祭（人吉市・球磨郡開催）準備委員会総会（８月予定）
３ 会議関係（日本体育協会関係）（１）都道府県事務担当者会（４月１４日～１５日:東京都／事務局指導者養成担当者）
・平成２８年度事業概要及び各種手続きの説明（２）全国スポーツ指導者連絡会議（１２月９日：東京都／本県代表委員）
・各都道府県及び中央競技団体の指導者養成に関する代表者が一堂に会し、各会議の報告や今後の取り組みについて協議・事務局からの伝達事項及び指導者養成について協議①第１回幹事会（５月１８日：東京都／九州ブロック幹事（熊本県）出席）②第２回幹事会・全体会（１２月９日：東京都／九州ブロック幹事（熊本県）出席）＊平成２７年度～２８年度は本県が九州ブロック幹事県
４ 事 業 関 係
（１）第７１回熊本県民体育祭（９月２４日～２５日：阿蘇郡市（主会場）他）
・参加人員：加盟地域体育協会の監督選手･役員総数約８，０００名（公開競技を除く）
・競

技：採点競技２４種目、公開競技１０種目

・趣

旨：広く県民にスポーツを普及し、県民の健康増進とスポーツ精神の高揚を図り、明るく豊かな県民生活の進展に寄与する。

（２）日本スポーツマスターズ２０１６（９月２３日～２７日：秋田県）
・主

催：日本体育協会、秋田県、秋田県体育協会

・主管：秋田県競技団体

・実施競技：水泳、サッカー、テニス、バレーボール、バスケットボール、自転車競技、ソフ
トテニス、軟式野球、ソフトボール、バドミントン、空手道、ボウリング、ゴルフ 計１３競技・趣旨：競技志向の高いシニア世代を対象としたスポーツの祭典であり、お互いに競い合
いながらスポーツに親しむことにより、生涯スポーツのより一層の普及・振興を図り、生きがいのある社会の形成と健全な心身の維持・向上に寄与する。

（３）熊本県スポーツ指導者研修会（６月１２日：熊本市）
・参 加 者：日本体育協会公認スポーツ指導者資格保有者１２０名
・趣

旨：公認スポーツ指導者の更なる資質向上と活動促進のため、指導者のニーズに応じた講演または研究発表、新たな課題解明や指導者相互の情報交換のための研究協議等による研修会を開催する。

（４）公認スポーツ指導者全国研修会（１２月１０日：東京都）
・参 加 者：本県からは指導者協議会代表(２名)及び指導者養成担当者 出席・内容：特別講演、シンポジウム、ワークショップ等

- 4 -

・趣

旨：スポーツ指導者としての研鑚を深めるとともに、全国の指導者と公認スポーツ指導者の関する情報を共有・交換する。

（５）日本体育協会公認指導員養成講習会
・趣旨：競技別の専門的な知識を活かし、スポーツに初めて出会う子どもたちや初心者といった個々人の年齢や性別などの対象に合わせた指導にあたる指導者を養成する。専門科目と共通科目の各カリキュラム修了者に資格が付与される。

・受講条件：受講する年の４月１日現在、満１８歳以上の者で、競技団体が定める条件。
①専門科目
・期

日：各競技の実施団体による。

・開催形態：競技団体による講習会／講習時間：４０時間以上
・参 加 料：１５，２００円
・実施団体：日本体育協会委託事業(委託金あり)／山岳（ｱﾙﾊﾟｲﾝｸﾗｲﾐﾝｸﾞ）、ソフトテニス
競技団体独自事業(委託金なし)／バレーボール・委 託 金：経費処理基準に基づき必要対象経費を日本体育協会が委託金として補助。
※委託事業として実施する団体のみ②共通科目Ⅰ・開催時期：当該年度の６月から翌年３月
・開催形態：通信講座（ＮＨＫ学園）を各自受講／３５時間以上
・参 加 料：１９，８００円（６）日本体育協会公認上級指導員養成講習会
・趣旨：上記の指導員資格の上級資格として、地域スポーツクラブ等において、年齢、競技レベルに応じた指導にあたる指導者を養成する。専門科目と共通科目（Ⅰ･Ⅱ）の各カリキュラム修了者に資格が付与される。

・受講条件：受講年度の４月１日現在、満２２歳以上の者で、競技団体が定める条件。
①専門科目
・期

日：各競技の実施団体による。

・開催形態：競技団体による講習会／講習時間：２０時間以上
・参 加 料：１０，８００円
・実施団体：日本体育協会委託事業（委託金あり）／卓球
・委 託 金：経費処理基準に基づき必要対象経費を日本体育協会が委託金として補助。
②共通科目Ⅰ・Ⅱ
・期

日：専門科目実施団体と協議のうえ決定。＊熊本県体育協会が実施

・開催形態：共通科目Ⅱは集合講習会及び検定試験／１４時間
共通科目Ⅰは自宅学習及び検定試験（共通科目Ⅱ集合講習会時に実施）
・参 加 料：１５，１２０円（共通科目Ⅰ免除者は８，６４０円）
・実施団体：日本体育協会委託事業（委託金あり）／熊本県体育協会
・委 託 金：経費処理基準に基づき必要対象経費を日本体育協会が委託金として補助。
（７）日本体育協会 公認スポーツリーダー養成講座（＝共通科目Ⅰ）・趣旨：地域住民のスポーツの生活化・定着化を促進するため活動する公認スポーツ指導者をサポートできる人材を育成する。公認資格の基礎資格として実施。

・受講条件：受講する年の４月１日現在、満１８歳以上の者。

- 5 -・開催形態：※ＮＨＫ学園の通信講座コースとして実施／３５時間
・受講経費：２３，１００円（教材・認定料を含む）
・受付期間：年４回募集（４月、７月、１０月、１月）
・開催時期：申し込みから３ヶ月間（８）LIVE ON SEMINAR（６月２日・９日・１６日：熊本市／計３回）※全国同時開催
・参 加 者：日本体育協会公認スポーツ指導者資格保有者
・趣

旨：公認スポーツ指導者の更なる資質向上と活動促進のため、講義や講演、指導者相互の情報交換のため、ＴＶ会議システムを利用したセミナーを実施。公認スポー
ツ指導者の義務研修となる（９）地域スポーツ普及事業（助成）・市町村における地域住民のスポーツ普及活動の事業に対し、その経費の一部を助成し郡市体育協会の発展に寄与する。
・助成対象団体：本会加盟の２０地域体育協会（10） スポーツ教室開設事業（助成）・地域におけるスポーツの普及・振興を図るため、各地域の優秀な指導者のもと、選手の育成
や強化、指導者の資質の向上を目指す。また、公益財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者有資格者の有効活用を目的とする。
・助成対象団体：地域体育協会及び総合型地域スポーツクラブ（11）熊本県スポーツ指導者協議会活動推進事業（助成）・県内の日本体育協会公認スポーツ指導者を会員として組織する「熊本県スポーツ指導者協議会」の活動を支援することにより、公認スポーツ指導者相互の連帯と、社会認知度及び価値の向上を図り、より安全で充足されたスポーツ指導ができる指導者を養成するために熊本県
スポーツ指導者協議会活動に対し助成を行う。
・助成対象団体：熊本県スポーツ指導者協議会（12）加盟団体組織強化事業（助成）・免税・100 円募金還元事業（協力加盟団体へ１００円全額・免税半額を還元）
・国体実施競技外助成事業（９競技団体助成 ＊高等学校野球含む）
５ 表 彰 関 係
（１）熊本県体育協会表彰事業
・本県のスポーツ振興に顕著な功績があった個人並びに団体の栄誉を称え、スポーツ功労者、スポーツ優秀者、スポーツ優良団体の表彰式を実施する。
・表彰日時：９月２４日（県民体育祭開会式で実施）（２）日本体育協会公認スポーツ指導者等表彰事業（候補者推薦及び旅費補助を行う）
・永年にわたり公認スポーツ指導者として、顕著な功績があった者を表彰し、その功に報いるとともに、今後の公認スポーツ指導者制度の一層の発展に資する。
・被表彰者旅費補助：表彰状授与式に出席する被表彰者に対し旅費を補助（２万円）。
・表彰日時：１２月１０日（東京都）（３）２０１６年度ミズノスポーツメントール賞（候補者推薦）
・優秀なスポーツ指導者等を顕彰することにより、その労に報いるとともに他の指導者の励みとし、わが国選手強化のより一層の発展、スポーツ振興の充実を図ることを目的とする。
・表彰日時：２０１７年（平成２９年）４月予定- 6 -＜総合型地域スポーツクラブ専門委員会＞
１ 会 議 関 係
（１）専門委員会
第１回（７月４日：熊本市／総合型地域スポーツクラブ専門委員会委員）
・平成２７年度事業報告・決算について
第２回（２月１３日：熊本市／総合型地域スポーツクラブ専門委員会委員）
・平成２９年度事業計画・予算について
・平成２８年度実施状況報告について（２）アドバイザーミーティング（５月２６日～２７日：東京都／アドバイザー）
・アドバイザーの業務確認及び資質向上に関する会議（３）スタートアップ会議（５月２８日：東京都／アドバイザー）
・創設・自立支援事業に関する説明会（４）第１０回全国スポーツクラブ会議（５月２１日～２２日：石川県／事務局）
・全国の総合型クラブが一堂に会し、情報交換及び共有を行う（５）生涯スポーツ・体力つくり全国会議（２月予定：宮城県）
２ 総合型地域スポーツクラブ育成推進事業（１）創設支援クラブ現地ヒアリング・スポーツ振興くじ助成事業「総合型クラブ創設支援事業」を受け、クラブ創設に向けた取り組みを行う設立準備団体の会議等に出席し、創設に係る指導・助言を行う。
高田校区総合型スポーツクラブ「リ・クリエート」設立準備委員会 ≪１１回訪問≫
玉名市総合型地域スポーツクラブ設立準備委員会 ≪１１回訪問≫（２）創設支援クラブ担当者会議
・スポーツ振興くじ助成事業「総合型クラブ創設支援事業」を受け、クラブ創設に向けた取り組みを行う設立準備団体に対して、主に助成金の執行状況等を把握し、報告書作成に係る指導・助言等を行う。
第１回（５月１７日：熊本市）
・創設支援事業の留意点、クラブ創設へのステップ
第２回（８月１０日：熊本市）
・創設支援事業及び委託金の執行状況、今後の計画の確認、課題の確認
第３回（１２月７日：熊本市）
・創設支援事業及び助成金の執行状況、今後の計画の確認、課題の確認（３）ヒアリング活動
・総合型地域スポーツクラブの普及・啓発のため、総合型クラブが未設置である「未育成町村」への訪問を行い、地域スポーツの振興に係る状況の把握やクラブ創設に係る情報提供を行う。
既に総合型クラブが活動している「既設置市町村」へは、クラブとの連携状況や課題の把握等を行うため訪問し、情報提供並びに情報収集を行う。併せて人口に対して設置数が少ない市町
村には更なる増設を求めていく。更に設立準備団体、活動クラブに対しても訪問し、クラブの経営状況や課題の把握を行い、安定・継続的なクラブ運営ができるよう指導・助言を行う。
○未 育 成 町 村 訪 問

錦町／南小国町／西原村／五木村 ≪２町２村：各２回≫○既 設 置 市 訪 問

天草市／水俣市≪２市：各２回≫○設 立 準 備 団 体

本渡地区総合型地域スポーツクラブ設立準備委員会≪２回≫- 7 -

○活 動 ク ラ ブ 訪 問

わいわいクリスポやまえ、茶れんじクラブ、くまむらスマイルスポ
ーツクラブ、水上元気クラブ、JKAトレジャークラブ、菊池“ゆ”
ったりスポーツクラブ、
つなぎ運動します隊、
小国ゆうあい倶楽部、
高SPO、DREAM火流、さかもと未来クラブ、益城わくわくスポーツク
ラブ、NPO法人A-lifeなんかん、やまが総合スポーツクラブ、なご
みだっでんクラブ、NPO法人クラブきくよう、I・YOUスポーツクラ
ブ、カルヴァ―リョ・ラッソ人吉、水上元気クラブ、龍田なかよし
スポーツクラブ、総合クラブまつばせ、アロマクラブ、元気・夢ク
ラブ、うしぶかイキイキクラブ、火の君スポーツクラブ、田迎地域
スポーツクラブ、NPO法人桜木ふれあいスポーツクラブ、産山ヒゴ
タイスポーツクラブ、オレンジはあとクラブ、NPO法人火の山スポ
ーツクラブ、くぎのクラブTRY≪３１クラブ：各１回≫○小 学 校 巡 回 訪 問

県内の小学校（１３地域を予定）≪１３学校：各１回≫（４）「地域スポーツ振興」講師等派遣事業
・総合型クラブと設立準備団体及び本会加盟競技団体を対象に、熊本県内のアスリートや、スポーツドクター、スポーツトレーナー、有識者等を講師として派遣し、実技指導や研修・講義を行い、各団体が行う事業の活性化と支援体制の充実を図る。
・開催予定：県内６団体対象（５）クラブマネジャー養成講習会（７月２日～３日：熊本市／２０名程度）
・総合型地域スポーツクラブに関する知識を深め、「クラブマネジャー」として、適切なクラブ
運営のスキルを身に付けることを目的とし、講習会を実施する。なお、本講習会は日体協公認
アシスタントマネジャー資格の専門科目となる。
（６）地域スポーツ指導者研修会（２月：県北・県南／計２回予定）
・各生涯スポーツ行政担当者や各市町村教育委員会が委嘱するスポーツ推進委員、さらには総合型地域スポーツクラブの指導者等の、地域スポーツの振興に携わる関係者へ、クラブの必要性について理解を深め、地域スポーツの推進のためにスポーツ事業の実施に係る調整役としての資質の向上を目的として研修会を開催する。
（７）熊本県総合型地域スポーツクラブ連絡協議会活動推進事業
・「総合型地域スポーツクラブ連絡協議会」の活動支援を行うことにより、クラブ間の相互の連帯を図り、スポーツ活動の推進を図る。
３ 県内クラブ交流大会事業
県内クラブの会員相互の交流、総合型クラブ間の情報交換、連携・協力体制の強化を図るため、総合型地域スポーツクラブ連絡協議会と協力し、県内クラブ交流大会を行う。
（１）実行委員会
第１回（５月１４日：熊本市／大会役員・開催地実行委員会委員）
・第７回県内クラブ交流大会大会役員及び開催地（中央ブロック）
・実行委員の委嘱、開催要項及び競技別実施要項について協議
第２回（１０月２２日：熊本市／大会役員・開催地実行委員会委員）
・県内クラブ交流大会の運営について協議
第３回（１２月３日：熊本市／大会役員・開催地実行委員会委員）
・県内クラブ交流大会の反省- 8 -（２）主管ブロック会議
第１回（７月１４日：熊本市／開催地実行委員会委員）
・意向調査の結果確認について、要項の再確認、準備物リスト、借用及び発注について確認
第２回（９月２９日：熊本市／開催地実行委員会委員）・申込み状況、組み合わせ、準備物リスト、役員、審判員割当表の確認、希望クラブ確認
第３回（１１月１０日：熊本市／開催地実行委員会委員）
・県内クラブ交流大会の当日及び前日準備について確認（３）交流大会（１１月２０日：熊本市／県内総合型地域スポーツクラブ）
県内総合型地域スポーツクラブの普及と互いの連携を促進するため、ジュニア・キッズサッカ
ー、ウォーキング、グラウンドゴルフ等の交流大会を実施する。
（種目は予定）４ ＳＣ全国ネットワーク関連（１）総会（３月予定：東京都／代表委員）（２）九州ブロッククラブネットワークアクション実行委員会（７月予定：鹿児島県）（３）九州ブロッククラブネットワークアクション（１１月１２日～１３日：鹿児島県）（Ⅲ）競 技 ス ポ ー ツ 常 任 委 員 会
１ 競技スポーツ常任委員会
第１回（４月２８日：熊本市／競技スポーツ常任委員）
・平成２７年度事業・決算報告について
第２回（７月６日：熊本市／競技スポーツ常任委員）
・委員長・副委員長の互選について
・平成２８年度事業について
第３回（２月１４日：熊本市／競技スポーツ常任委員）
・平成２９年度努力目標について
・平成２９年度事業計画・予算について＜強化専門委員会＞
１ 会 議 関 係
（１）専門委員会
第１回（１０月２７日：熊本市／強化専門委員会委員）
・国民体育大会の競技成績等について
・競技力対策研修会について
第２回（２月１４日：熊本市／強化専門委員会委員）
・平成２９年度「国体関連」について
・平成２９年度国体目標順位について（２）競技力向上対策事業説明会（４月１４日：熊本県立総合体育館会議室／４３競技団体）
・基本方針・実施要項及び各種事業要領について・事業費の配分について
・助成金交付要項について- 9 -・スポーツ医科学対策事業、熊本県体育協会自主事業について
２ 事 業 関 連（競技スポーツ振興事業関係）（１）競技力向上対策事業
・国民体育大会をはじめとした各種大会に向けた選手強化と各競技の底辺拡大・強化を図ることを目的とて実施し、本県の競技力向上と競技スポーツの普及・振興に資する。
①国体強化事業：当該年度の九州ブロック対策や次年度のおける国体に向けた選手強化として、
全競技団体の国体候補選手の強化を図る。
②練習環境整備事業：日常の強化練習において、特に需用費・使用料・備品購入費等が必要な競技に対して助成する。
（２）一貫指導体制整備事業
・有望選手の早期発掘と発達段階に応じた一貫指導体制を推進する。
①ジュニア育成強化事業
ア ジュニア育成事業（小・中学生）※タレント発掘・普及事業含む
イ ジュニア強化事業（中体連・高体連）②指導体制強化事業
ア 強化指導者研修派遣事業（中央研修、企業・大学連携）（３）トータルサポート事業・事業推進のため、競技力分析の情報収集及び視察激励等の事業を行う。
①競技力向上対策研修会（１１月３日：熊本市／国民体育大会関係競技団体）
・国体強化の指導者等を対象に実施し、資質向上を図る。
・講話及び成績報告及び分析②調査研究・広報事業
・第３６回九州ブロック大会及び第７１回・第７２回国民体育大会時での出場競技激励
・事業説明資料等作成（４）競技力向上対策事業に係る競技団体ヒアリングの実施
・対象競技団体

国民体育大会の正式競技として実施される関係４１競技団体及び中学校体育連盟・高等学校体育連盟

・期
・実
・会

施

間

１２月初旬～翌年２月末日 ※上記期間中、各団体１時間程度

者

本会及び県教育庁教育指導局体育保健課競技スポーツ係

場

県民総合運動公園陸上競技場会議室（５）子どものスポーツ環境整備事業
・子どもたちのスポーツに対する興味関心や意識を高め、各競技の普及とジュニア選手の育成を図る。また、高い指導力と専門性を持つ競技団体が、地域と連携しながらスポーツ教室や体験合宿等を行うことで、地域活性化を図るとともに、子どもの可能性を引き出すきっかけづくりを行う。
（６）２０２０年オリンピック選手育成事業
・２０２０年東京オリンピックに向けた県内有望選手の育成強化を図るとともに、本事業の対象選手・指導者が得たトレーニング法等の情報を県内の選手指導者に伝達・還元し、本県の競技力向上を図る。
①指定選手育成事業

各競技団体が、医科学分野等を取り入れた先進的トレーニングや強化練習及び国内外への合宿遠征等を行い、育成指定選手の育成・強化を図- 10 -

る。また、育成指定選手の日常の練習において、特に需要費・備品購入費・使用料及び賃借料等が必要な場合に整備を行う。
②マルチサポート事業 育成指定選手に対して、メディカルチェックやトレーナー派遣等の事業を実施するほか、医科学・心理学・栄養学等に関するサポート事業
を多方面から行う。また、全国のトップアスリートや著名な指導者を招き研修会等を実施する。
（７）優秀競技者・指導者育成支援事業
・国内外におけるトップレベルの選手や指導者及び、スポーツ医科学に精通した講師等を招聘し、研修会や講習会を実施し、選手育成や指導者のスキルアップを目指すための整備を行う。
３ 事 業 関 連（熊本県体育協会自主事業）（１）第３２回日韓親善スポーツ交流（忠清南道）事業（派遣）・熊本県と大韓民国・忠清南道の姉妹提携の趣旨並びに本会と忠清南道體育會との申し合わせに基づき、大韓民国忠清南道で開催する日韓親善スポーツ交流大会に忠清南道手団を派遣
し、スポーツを通して両国の友好親善を深めるとともに、本県の競技力向上を図る。
・実施期間：７月２日～５日
・対 象 者：本県及び韓国の高等学校／各国２０名（含む本部役員）
・競技団体：ラグビーフットーボール（男子）
４ 国 体 派 遣 関 係
・「国民体育大会」及び「九州ブロック大会」の大会実施要項及び総則等に基づき、本県選手団を編成し派遣する。
（１）九州ブロック大会①第３６回九州ブロック大会夏季大会（５月２２日～７月２４日：１１競技開催）
・場 所：宮崎県宮崎市他②第３６回九州ブロック大会秋季大会（８月１７日～２１日：２１競技開催）
・場 所：宮崎県宮崎市他③第３６回九州ブロック大会冬季大会（１２月３日～４日：アイスホッケー競技）・場 所：福岡県福岡市（２）国民体育大会①第７１回国民体育大会
・本大会（１０月１日～１１日：３６競技／岩手県）
・会期前（９月４日～１１日：水泳競技／岩手県）②第７２回国民体育大会冬季大会
・スケート・アイスホッケー競技会（１月２７日～３１日：長野県）
・スキー競技会（２月１４日～１７日：長野県）＜スポーツ医科学専門委員会＞
１ 会 議 関 係
（１）専門委員会
第１回（６月２日：熊本市／医科学専門委員会委員）
・平成２７年度事業・決算報告について
・競技スポーツ振興事業医科学サポート事業について- 11 -

・トレーナー部会関連について
第２回（１０月２７日：熊本市／医科学専門委員会委員）
・平成２８年度事業経過概要について
第３回（２月２１日：熊本市／医科学専門委員会委員）
・平成２９年度「国体関連」について
・平成２９年度ＡＴ養成講習会推薦について（２）トレーナー部会（６月２日：くまもと県民交流館パレア）・平成２７年度事業報告・平成２８年度事業計画について・トレーナー研修会について
２ 講習会・研修会（日体協等関係）（１）第７１回国体ドクターズ・ミーティング（９月３０日：岩手県／委員長出席）（２）日体協公認スポーツドクター養成講習会
・本会から日体協の募集人員に対して推薦を行う。
（３）平成２８年度スポーツドクター代表者協議会（３月４日：東京都）（４）日体協公認アスレティックトレーナー養成講習会
・本会から２人を推薦し、内１名受講（５）アスレティックトレーナー連絡会議（１月初旬：東京都）（６）日体協公認スポーツドクター研修会
・公認スポーツドクターにおける義務研修会
・全国３ブロック（東地区・中地区・西地区）で６月～１月に開催。その他、日本臨床スポー
ツ医学会・日本整形外科スポーツ医学会学術集会、日本関節鏡・膝・スポーツ整形外科学会、チームドクター研修会２０１６も対象として実施。
３ 事 業 関 係
（１） スポーツトレーナー等大会派遣事業
・国民体育大会において優秀な成績を収めるため、スポーツ医科学の知識と技術をもち、実践できるトレーナー等を国民体育大会やブロック大会に派遣し、選手の応急処置や健康管理等のコンディショニングを図ることで、より効果的な競技力の向上を図る。また、トレーナーの育成と資質の向上を目指し、研修会を実施する。
①九州ブロック大会（宮崎県）への派遣
・九州ブロック大会参加競技団体の申請を基に内容を精査し、トレーナー部会員を派遣する。
②国民体育大会（岩手県・長野県）への派遣
・国民体育大会参加競技団体の申請を基に内容を精査し、トレーナー部会員を派遣する。
③トレーナー研修会（１２月１４日：熊本市／トレーナー部会会員）（２）国民体育大会ドクター帯同＜本部役員派遣＞
・選手の応急処置や健康管理等のコンディショニングを図り、より効果的な競技力の向上を図る。また、「ドクターズ・ミーティング」に参加し、医科学の専門的な情報を共有する。
（３）メディカルチェック事業
・国民体育大会の参加資格としては、「健康診断を受け、健康であることを証明された者であること」とされている。候補選手の疾病を早期に発見し、発病の予防をすることにより、国民体育大会での事故を未然に防ぐため、候補選手に対する基本健康調査（アンケート）と、その結果に基づく健康診断を実施する。

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①基本健康調査票（アンケート形式）の配付・回収
時期：競技力向上対策事業説明会（平成２８年４月開催）で配付
対象：国民体育大会・九州ブロック大会参加選手及び候補選手等②基本健康調査判定会の実施（７月８日：熊本市）③メディカルチェックの実施（８月６日：熊本市）④メディカルチェック判定会の実施（８月１６日：熊本市）⑤メディカルチェック総括会議の実施（１０月２８日：熊本市）
・第２回医科学専門委員会時に関係者のみで実施（４）医科学サポート事業①心理サポート事業
・国体候補選手等の心理的競技能力等について科学的な診断を行い、その結果に基づき、効果的なメンタルトレーニング等を計画的に実施することにより競技力の向上を図るとともに、メンタルトレーニング重要性とその普及を図る。
・国体選手を中心としたメンタルトレーニング（４月～２９年２月末：出張対応含む）
実施者：岩﨑 健一（医科学専門委員会委員）／実施対象：国民体育大会実施競技
・スポーツ指導者のためのメンタルトレーニング講習会（１月２１日：熊本市／競技団体等）②栄養サポート事業
・国体候補選手等の栄養摂取状況等をアンケートにより把握・分析し、その結果に基づき、効果的な栄養摂取の仕方等の指導を行うことにより、競技力の向上を図る。
・アンケートによる国体候補選手の栄養摂取状況把握及び分析
・運動と栄養に関する研究事業
・正しい栄養摂取の仕方等についての教育・啓発活動（１２月１０日：県民総合運動公園
陸上競技場）＊体力づくりサポートプログラムと同日開催③体力づくりサポートプログラム（１２月１０日：県民総合運動公園陸上競技場）
・国体選手等の体力及び競技力向上を目指し、身体組成や生体機能の測定を行い、競技者自身が体力を把握するとともに、競技に必要な体力要素の補強手段を得て、今後のトレーニング計画に役立てることを目的とする。また、併せて競技力向上に係る栄養講話を行い、効果的な栄養摂取の指導を通して、競技の特性に応じた食生活の推進を図る。
（５）ドーピング防止教育・啓発事業
・競技者支援関係者及び国体選手を中心としたドーピング防止教育・啓発活動を実施することにより、競技者が、国体や学校部活動等における薬物乱用・誤用の認識を高め、健全なスポーツ活動を推進する。
①ドーピング・コントロール説明会
・実施回数：２回（国民体育大会熊本県選手団に対して結団式等の終了後に実施）②ドーピング防止教育・啓発事業熊本県講習会（２月４日：熊本県薬剤師会館）
・対象者：県下薬剤師、スポーツドクター、トレーナー、県内学校関係者等③ＪＡＤＡ・ＴＵＥ申請説明会及び競技者支援団体連絡会議（６月・１２月：東京都）＊新年度におけるドーピング防止規定等、留意事項の詳細説明等を実施。担当者出席（６）第２９回スポーツ指導者フォーラム（１月７日：熊本市・予定）
・広く県民の間にスポーツを普及し、また競技力の向上を図るため、特にスポーツ医・科学分
野の知識・理解を深めるため、体育スポーツ関係者を一堂に会し研修の場とする。併せて日- 13 -

体協公認スポーツ指導者における義務研修会として実施する。
・内 容：講演及びワークショップを実施
・参加者：スポーツドクター、トレーナー、公認スポーツ指導者等（７）研究紀要の編集・発行 ＊医・科学事業の事業内容を編集し、冊子化する。
（８）スポーツドクター活動活性化事業＊公益社団法人熊本県医師会が行う下記の事業に対して助成事業を実施する。
・各種スポーツ大会へのスポーツドクターを派遣する事業
・競技団体を開催する県内研修会等に、スポーツドクターを派遣する事業
・スポーツドクターの資質向上のため、県内研修会を開催する事業
・中央研修会（義務研修会を除く）にスポーツドクターを派遣する事業（Ⅳ）ス ポ ー ツ 少 年 団 本 部 委 員 会
１ 会議関係（県内関係）（１）県スポーツ少年団本部委員会
第１回（４月２７日：熊本市／県スポーツ少年団本部委員）
・平成２７年度事業・決算報告
第２回（７月５日：熊本市／県スポーツ少年団本部委員）
・本部長及び副本部長の互選について
・熊本県スポーツ少年団指導者協議会の構成について
第３回（２月１５日：熊本市／県スポーツ少年団本部委員）
・平成２９年度事業計画・予算（２）県スポーツ少年団指導者協議会
第１回（７月５日：熊本市／県スポーツ少年団指導者協議会委員）
・会長及び副会長の互選について
・スポーツ少年団の各種方策について
第２回（２月１５日：熊本市／県スポーツ少年団指導者協議会委員）
・スポーツ少年団の各種方策について
２ 会議関係（九州ブロック）（幹事県：大分県／開催県：福岡県）（１）九州ブロックスポーツ少年団連絡協議会（４月２１日～２２日：福岡県／本部長・指導者協議会会長・事務担当者）（２）九州ブロックスポーツ少年団指導者研究協議会（１１月２６日～２７日：福岡県／指導者協議会会長・女性指導者・事務担当者）（３）日本スポーツ少年団九州ブロック会議（１月２６日～２７日：福岡県／本部長・指導者協議会会長・事務担当者）
３ 会議関係（日本スポーツ少年団）（１）日本スポーツ少年団委員総会
第１回（６月４日：東京都／本県スポーツ少年団選出委員）
・平成２７年度事業・決算報告
第２回（３月４日：東京都／本県スポーツ少年団選出委員）- 14 -

・平成２９年度事業計画・予算（２）全国スポーツ少年団指導者協議会（６月２４日～２５日：東京都／指導者協議会会長）
・指導者協議会に関する各種方策について
・第９次育成５か年計画について（３）都道府県事務担当者会（５月２５日：東京都／事務担当者）
・平成２８年度各種事業の事務手続きについて
４ スポーツ交流事業（１）県大会・本県ジュニアスポーツの活性化と団員相互の交流を促進する。また、日ごろの成果を発表する場を与えるとともに、各全国大会や九州大会の本県予選会とする。
①ソフトボール大会（６月１１日・１２日：県民総合運動公園ソフトボール場 他）
・県内から２０チーム程度参加募集
・上位入賞チームから順に九州大会(熊本県)への出場資格を与える。
②剣道大会（助成）・中学生の部（６月中旬：人吉市スポーツパレス）
・小学生の部（１１月中旬：益城町総合体育館）
・両大会の上位入賞者は全国(愛知県)への出場権を与える。
③軟式野球大会（６月１９日・２５日・２６日：県民総合運動公園 他）
・県内から各郡市代表３２チーム参加
・１位は全国大会(滋賀県)、２位・３位は九州大会(鹿児島県)へ出場④バレーボール交流大会（７月９日～１０日：山鹿市立鹿本体育館 他）
・県内から３０チーム程度参加募集
・優勝は全国大会(福井県)、２位・３位は九州大会(大分県)へ出場。
⑤県少林寺拳法交流大会（助成）（１１月上旬：県北地区）
・県内２５支部４００名参加⑥くまもとジュニアアスレティックトライアル（１２月１７日：県民総合運動公園）
・スポーツ少年団員又は、総合型地域スポーツクラブ等の会員から小学生２５０名
・大学陸上部によるアドバイス教室及び走(長距離走、短距離走)、跳(幅跳)、投(ボール投げ)、
チームリレー走等の記録会を実施（２）九州大会（第３６回九州ブロックスポーツ少年団競技別交流大会）
・団員にスポーツの歓びを経験する機会と、より伸びるための研修の場を与え、各競技別交流大会
を通じて団員相互の交流を深め、仲間意識と連帯を高めることにより、スポーツ少年団活動を一
層豊かなものとし、地域における団員活動の活性化を図ることを目的として実施する。
①ミニバスケットボール（８月２６日～２８日：長崎県〈長崎県立総合体育館〉）
・本県参加枠：男女各２チーム（参加を希望する登録団・参加料補助）・参加総数：３２チーム（男子１６チーム、女子１６チーム）②空手道（８月２０日～２１日：佐賀県〈諸富文化体育館 他〉）
・本県参加枠：小中学生計４チーム（参加を希望する登録団・参加料補助）・参加総数：３２チーム③剣道（８月２７日～２８日：沖縄県〈沖縄県立武道館アリーナ棟〉）
・本県参加枠：小学生２チーム・中学生２チーム（参加を希望する登録団・参加料補助）- 15 -

・参加総数：小学生１６チーム・中学生１６チーム④軟式野球（８月１２日～１４日：鹿児島県〈鹿児島県立鴨池野球場〉）
・本県参加枠：２チーム（県大会の２位、３位チームが出場・参加料補助）・参加総数：１６チーム⑤ソフトボール（８月１９日～２１日：熊本県〈球磨川河川敷スポーツ公園／八代市〉）
・本県出場枠：２チーム（県大会の上位入賞者から順に出場資格を与える。
・参加料補助）・参加総数：１６チーム⑥バレーボール（８月２６日～２８日：大分県〈ダイハツ九州アリーナ〉）
・本県出場枠：２チーム（県大会の２位、３位チームが出場・参加料補助）・参加総数：２０チーム（開催県のみ６チーム）⑦サッカー（８月５日～７日：宮﨑県〈宮崎県総合運動公園 他〉）
・本県出場枠：２チーム（参加を希望する登録団・参加料補助）・参加総数：１６チーム（３）全国大会・団員にスポーツの歓びを経験する機会とより伸びるための研修の場を与え、各競技を通じて団員相互の交流を深め、仲間意識と連帯を高めることにより、スポーツ少年団活動を一層豊かなものとし、地域における団活動の活性化を図ることを目的とする。
①軟式野球交流大会（８月５日～８日：滋賀県）＊参加枠は九州Ⅰブロック輪番制による。
・本県出場枠：県大会の１位チームがを派遣。規定により旅費補助②ホッケー交流大会（８月５日～８日／埼玉県）
・本県参加枠：男女各１チーム（県ホッケー協会で選考）③剣道交流大会（３月下旬：愛知県）
・県大会上位入賞者による選抜チームを派遣。
（小学生団体戦・中学生個人男女）、規定により旅費補助④バレーボール交流大会（３月下旬：福井県）
・県大会優勝チームを派遣。規定により旅費補助
５ 研修事業（１）スポーツ少年大会
・各都道府県または九州各県スポーツ少年団リーダー及び指導者・団員の参加のもと集団生活を行い、スポーツ活動・文化学習活動・野外活動・交歓交流活動等を通して、青少年の心身の健全育成を図るとともに、スポーツ少年団活動をより一層促進し、地域における活動の活性化を図る。また、リーダーの育成を考慮したスポーツ交歓交流大会である。
①全国スポーツ少年大会（７月２８日～３１日：香川県）
・９名参加募集（指導者１名・団員小学４年生以上４名、中高生４名）
・規定により旅費補助②九州ブロックスポーツ少年大会（７月２８日～３１日：福岡県）
・２２名参加募集（指導者２名・団員小学４年生以上１０名、中学生１０名）
・規定により旅費補助（２）リーダースクール
・スポーツ少年団の団員の参加のもと、集団生活を行い、スポーツ活動・文化学習活動等を通じて、青少年のこころとからだを育て、将来の指導者として活躍できるリーダーの養成- 16 -

を目指すとともに、各単位団間の交流を深め、スポーツ少年団活動の活性化を図る。
①シニア・リーダースクール（８月４日～８日／静岡県）
・本県参加枠：高校生以上の団員５名
・参加資格：当該年度に団員登録をし、義務教育を終了した２０歳未満の者。また、ジュニ
アリーダー資格取得者またはリーダー制度に定める活動単位取得者・規定により旅費補助②熊本県ジュニア・リーダースクール（３月１８日～２０日／阿蘇市）
・スポーツ少年団員３０名参加募集。
（３）指導者講習会等①認定育成員研修会（１１月２６日：福岡県）
・「認定育成員」資格取得者で、認定期間を４年間経過した者に対し「公益財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者制度」に基づき、更新研修会を実施する。
※その他全国９会場で実施②スポーツリーダー兼スポーツ少年団認定員養成講習会（５月２８日～２９日：熊本市）
・「公益財団法人日本体育協会公認スポーツ指導者制度」に基づき、地域住民のスポーツの生活化・定着化を促進するためのスポーツ指導者をサポートする「スポーツリーダー」養成に併せて、「日本スポーツ少年団指導者制度」に基づき、地域・市町村においてスポーツ少年団の育成・指導にあたる「スポーツ少年団認定員」養成講習会を実施する。
③スポーツ少年団指導者全国研究大会（６月２６日：東京都）
・ジュニアスポーツ及び生涯スポーツの振興、ジュニア期のスポーツと指導の在り方等についての研究を通して、指導者の質的向上を図るとともに、ジュニアスポーツに対する望ましい
指導体制を確立するために実施。
④LIVE ON SEMINAR（７月１６日：熊本市）※全国同時開催
・日本スポーツ少年団がオフィシャルパートナーである大塚製薬株式会社との特別協賛事業として、スポーツ少年団指導者や保護者を対象としたスポーツ活動中の熱中症予防の啓発活動
及びスポーツ少年団活動の理念普及を目的にＴＶ会議システムを利用したセミナーを実施。
⑤ジュニアスポーツの育成と安全・安心フォーラム（１２月上旬：場所未定）
・日本スポーツ少年団がスポーツ安全協会及びスポーツ法学会との共催により、スポーツ少年団関係者、弁護士等法律実務家および学者、スポーツ安全協会関係者を対象にフォーラムを実施。
・ジュニアスポーツの育成と拡充を推進するうえで欠かすことのできない安全・安心対策について、法学・教育学・心理学・医学などの見地から問題点を明らかにし、議論することにより、問題解決の方策を探ることを目的とする。
⑥幼児期からのアクティブチャイルドプログラム普及講習会（２月５日：熊本市）
・日本体育協会及び日本スポーツ少年団が文部科学省の委託事業として制作したアクティブチャイルドプログラム（発育・発達の過程にある幼児期から小学生程度の児童を対象とした身体の運動能力を高めるためのプログラム）の普及講習会として、スポーツ少年団関係者、日
本体育協会公認スポーツ指導者、総合型地域スポーツクラブ関係者、幼稚園・保育園等の教員、教育委員会関係者等を参加対象に全国９会場（各 200 名程度）において実施。
⑦幼児期からのアクティブチャイルドプログラム講師講習会(仮称)（日程未定：全国 3 会場）
・上記普及講習会の講師を育成するための講習会として実施。※新規事業- 17 -

（４）リーダー会関係①全国リーダー連絡会（９月２４日～２５日：東京都）
・本県参加枠：指導者１名、リーダー１名
・全国都道府県スポーツ少年団リーダーの相互研修及び情報交換を通じ、リーダーの資質向上と各都道府県リーダー会及び全国的ネットワークの充実・強化を目指し、各都道府県スポー
ツ少年団リーダー代表による全国会議を開催する。
②九州ブロックリーダー研究大会（１１月下旬：宮﨑県）・本県参加枠：指導者１名・リーダー５名
・九州各県スポーツ少年団リーダー関係者の相互研究を通して、九州各県及び各市町村スポー
ツ少年団リーダーの育成・充実並びにリーダー会の設置を促進するとともに、将来の指導者としての資質の向上を目指すため、九州各県リーダー代表による研究大会を開催。
③県リーダー会総会（６月４日：熊本市／リーダー会会員） ＊定例会は毎月１回実施。
６ 国際交流事業（１）日独同時交流事業
・日本スポーツ少年団及びドイツスポーツユーゲントの主催により、両国のスポーツ少年団の優れた青少年および指導者の相互交流により友好と親善を深め、国際的能力を高めるとともに、両国の青少年スポーツの発展に寄与することを目的とする。
①日独スポーツ少年団同時交流（派遣）・派遣日程７月３１日～８月１７日（7 月 30 日東京集結）／ドイツ各地
・事前研修会（指導者・団員）５月３日～５日／東京都
・九州Ⅰブロックでグループを編成し、ドイツへ派遣する。
②日独スポーツ少年団同時交流（受入）・ドイツから全体で１２０名程度を受け入れ、グループ分散を行い、各地方で受け入れを行う。
（指導者１名、団員８名(高校生～大学生)、通訳１名受入）※九州Ⅰブロック受入輪番制(受入３県と休止１県)により、本県は休止となる。
・受入日程：７月２４日～８月９日
・九州Ⅰブロック受入調整会議（５月下旬／福岡県／九州Ⅰブロック事務担当者）③日独青少年指導者セミナー（受入）・日本スポーツ少年団が文部科学省から委託を受け、各都道府県スポーツ少年団と協力し、各地域のスポーツや文化について研修を行う。
・ドイツから指導者７名と日本人通訳１名、日本体育協会職員１名を受け入れる。
・受入日程：①１１月 ６日～８日（全体／東京都） ②１１月８日～１２日（熊本県）③１１月１２日～１５日（鹿児島県）④１１月１５日～１８日（全体／東京都）

７ 日本スポーツ少年団顕彰事業
・永年にわたりスポーツ少年団の発展に貢献し、特に顕著な功績のある「市区町村スポーツ少年団」「登録指導者」「退任指導者」に対して、日本スポーツ少年団が表彰（退任指導者に対しては感謝状を贈呈）を行う。本県から１市町村と個人１名を推薦する。
８ 熊本県少年団体連絡協議会関係（幹事県：日本ボーイスカウト熊本県連盟）
・子ども会、ボーイスカウト、ガールスカウト、海洋少年団、スポーツ少年団の５団体で構成。
・児童を対象とする各団体間の交流と連携を図り、各事業推進のための情報交換を行い、各団体の発展に寄与する。

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