シンポジウム：精神障害の「病名呼称用語」，現状の問題と課題

第821

回日本精神神経学会総会

シ ⃞ン ⃞ポ ⃞ジ ⃞ウ ⃞ム⃞

病名呼称変更がもたらしたもの⎜⎜「統合失調症」の経験から⎜⎜
西 村由 貴（慶應義塾大学保健管理センター)

2002年 8月に schizophrenia の日本語病名が精神分裂病から統合失調症に変更されてすでに 5年 7か月が経過した．精神疾患の呼称変更は，精神科医，家族および周囲の人々，一般人，当事者，講座担当者による医学教育に一定の効果をもたらすことが想定されていた．医師の当事者への病名告知率は 36.7％ から変更後 2年で 69.7％ へ上昇し，告知する医師の 91％ が統合失調症を用いるようになった．公式文書での普及も高く，家族や精神保健福祉領域への知識の普及も進んだ．学生や高校教員といった一般人に対しては病名変更自体がプラスイメージを増大させマイナスイメージを減少させたが，変更された事実を知らない人々の割合も高かった．家族も対外的には用語が浸透しないことには使いにくいと感じていた．中高生の学校教育へ精神疾患の理解を促す授業の導入，医学教育における差別偏見の是正につながる疾患説明，コメディカルの教科書や知識普及のためにも「統合失調症」の標準的情報提供の仕方を開発する必要があるといえよう．

．は じ め に応する適切な用語を何にするかは実に多種多様とSchizophrenia の日本語病名が精神分裂病からなってしまう点が問題となった．とりわけ現在我統合失調症に変更されてすでに 5年 7か月が経過が国の日常臨床における基本的診断手法として頻した．2002年 8月 26日に日本精神神経学会総会用されているアメリカ精神医学会による「精神疾において schizophrenia の日本語呼称を精神分裂患の診断および統計マニュアル DSM 」や WHO病から統合失調症へと改めることが正式に承認さによる「国際疾病分類 ICD」との対応を考慮にれ，医療福祉関連の公式文書への使用を厚生労働入れると先に進まないという問題を抱えていた．

省が承認し，報道関係者は一貫して精神分裂病を結局，疾患概念との整合性よりも日本語呼称を変使用せず統合失調症を使用することとなった．こ更することに意義があるとの見解から，同委員会の作業は日本精神神経学会の「疾患概念と用語にがとりあえず「精神分裂病」に対してのみ日本語関する委員会」，後の「精神分裂病の呼称を変更呼称の変更を検討する作業に入ることとするのにする委員会」によってなされたものである．委員は年余を要したのである．

会がこれら一連の作業を行うに至った経緯は他稿を参照されたい ．

精神疾患の呼称変更は，精神科医，家族および周囲の人々，一般人，当事者，講座担当者によるここでひとつお断りしておきたいのは，「疾患医学教育に一定の効果をもたらすことが想定され概念と用語に関する委員会」が schizophrenia のていた．マスメディアについて統合失調症を使用

日本語呼称の変更に着手するまでには紆余曲折がするよう協力が求められ，了承された．当初しばあり，まずどの疾患から検討するかについて意見しばみられた「統合失調症（分裂病）」の表記は，は常に多種多様に存在していた．また，schizo-最近は見られなくなった．本稿では，これらをまphrenia を取り上げるにしても，疾患概念に忠実とめて見直してみることとする．

であろうとする医学モデルを重視するとそれに対精神経誌（2008）110 巻 9 号822
表 1 2002年呼称変更前後の病名告知率比

変更以前
変更直後
1年後2年後（％)

否定的であった．この結果からは，統合失調症への変更により，使いやすくなったという印象はあに限られており，親族や外部の人々には具体的に告知する

告知しない

どちらともいえない

47.6
36.7
65.0
69.7

33.8
44.0
21.0
15.2

18.5
19.3
14.0
15.1

るが，具体的に使用する対象は家族会と家族の中使いやすくなったとは感じられていなかった ．
佐藤らによる宮城県精神保健福祉協会会員への波及効果の調査結果でも，知識としては 98％ が周知していたが，告知を受けた人への周囲の態度が．呼称変更の影響変化したとしたのは 39％，どちらともいえない

1. 精神科医への影響（表 1参照)

が 38％ であり，具体的な対応変化としてはまだ呼称が精神分裂病であった当時，本人に病名を現れてきていなかった．以上より，当事者の告知しているとした者は 47.6％，告知しないと身近な周囲の人々は変更を周知し受け入れている

した者は 33.8％，どちらともいえないが 18.5％

が，世間一般では理解されていないという印象をであった．当時は，別の病名を伝えるないし，家もっており，実際的変化は実感されていなかった．

族に伝え本人には何も伝えないのが慣例であった．
このため，こういった調査自体が大変侵襲性の高3. 一般人（学生・教員)

いものとみなされていた．2002年 12月すなわち大学生と高校教員における呼称変更の波及効果

統合失調症に改めた後は 36.7％ から 69.7％ へを調査すると，統合失調症という病名を知らなかと告知する医師の割合が徐々に増加した．告知しったという割合が極めて高かった．大学生についない医師の割合は 44.0％ から 15.2％ へと年々ては，心理教育的介入を行い，介入前と後での疾減少していった．また病名告知の際統合失調症を病へのイメージ調査を実施し，約 8ヵ月後の持続使用する医師の割合は 68.0％ から 90.9％ にま効果を検討した．この結果から，心理教育的介入で上昇した．また告知に精神分裂病を使用しない要因を除去しても精神分裂病より統合失調症のマと す る 者 が 変 更 1年 後 に 63.0％，2年 後 に はイナスイメージが明らかに低いことが明らかにな70.9％ と増加した．さらに schizophrenia に相った．教員については知識が十分に普及しておら当しないその他の病名を使用する医師の割合も変ず，統合失調症は新たな疾病としての印象がもた

更 1年後 76.0％，2年後 44.6％ と減少してきたれている可能性が示唆された．さらにイメージはが，かなりの人々がまだ用いていた．

改善しても，社会的不利益や対処法については改すなわち 3分の 2以上の医師が統合失調症を用善されなかった．教員を成人サンプルの代表としいて病名を告げるようになり，精神分裂病を使わて一般化するには偏りがあるため注意を要する．

なくなった．家族にのみ病名を告げる，schizo-

むしろ教員サンプルからいえることは，彼らが学phrenia と異なるその他の病名を使うといった傾生の知識普及を行っていく人々であり，教職員の向が緩和されてきた．

価値観が思春期の学生の価値観に大きな影響を及ぼす立場にあることである．中学・高校といった

2. 家族および周囲の人々

次世代の社会を形成する過程にある生徒に差別・

2002年 12月時点全国精神障害者家族会連合会

偏見を発生させないためにも教員への啓発と差に参加する当事者家族は，日本精神神経学会に病別・偏見の是正が重要な課題であることが示唆さ名変更の要望を出した人々であり，変更の動きにれた．

は肯定的であった．しかし 2500名のうち参加は987名であり，差別・偏見に関する実態調査には

シンポジウム：精神障害の「病名呼称用語」，現状の問題と課題

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表 2 告知を受けた当事者の病名認識の説明および教育場面では統合失調症を使用する度数（％)

程度がきわめて高くなっていたが，「精神分裂病統合失調症

74 (48.1％)のことです」と説明している傾向も高くなっていわからない・不明

27 (17.5％)

た．当事者への疾病に関する情報提供の指導も，気分障害

11 ( 7.1％)

臨床研修中の講座担当者の価値観が大きく影響す精神分裂病

11 ( 7.1％)

る．当事者への病名告知の教育指導上は，「事例心因反応7 ( 4.5％)によって」判断するとの指導がもっとも多かっアルコール・薬物依存症

4 ( 2.6％)

た ．

精神病

4 ( 2.6％)

以上より，精神科医はもちろん各分野の医師が器質性疾患

3 ( 1.9％)

schizophrenia にマイナスイメージを抱かず，公神経症

3 ( 1.9％)

平な医療を受ける機会を損なわないような医学教

その他

2 ( 1.3％)

育が実施されて行くためにも，講座担当者におけ自律神経失調症

2 ( 1.3％)

る統合失調症の受け止め方は大きな鍵となるとい

非定型精神病2 ( 1.3％)

えよう．現在では，精神医学領域で統合失調症は不眠症

2 ( 1.3％)

定着してきている．看護職については，情報提供

てんかん

1 ( 0.6％)が得られるような医療機関では定着しているが，幻覚症

1 ( 0.6％)

情報提供を受けられない職場では依然呼称変更，

154 ( 100％)

病名告知や情報提供には関心が薄いであろう．

合計．呼称変更のもたらしたもの
4. 当事者

以上をまとめると，呼称変更によって新しい日

呼称変更 1年後の時点で主治医が病名を告知し本語呼称である「統合失調症」の使用率は明らかたとする当事者において調査を行ったところ，自に増加してきており，精神科医は併用も含めて精分の病名を「統合失調症」とした当事者は 48％，

神分裂病を使用する割合が減少してきている．こつ い で 18％ が「わ か ら な い・不 明」，7％ が

れは変更と時を同じくして行政文書上も統合失調「精神分裂病」，7％ が「気分障害」であった（表症を使用することが認められていたからであると

2）．当事者が「今一番知りたいこと」は「今後のいえよう．当事者家族も，変更が行われたことにこと」と「薬のこと」であり，病名や社会資源へは大きく満足してはいるが，現実的すなわち概念の関心度は比上の変化は実感できておらず，周囲の価値観が変的低かった ．このように主治医の告知と当事者の認識に乖離があるため，今後情化してくれることを期待していることが示された．

報提供の方法論が大きな課題と考えられた．

マスメディアにおいても，精神分裂病という名をもちいたセンセーショナルな報道はみられなくな

5. 医学教育（講座担当者）ってきた．ただし当事者は病名告知を受けても，全国の医学部を有する大学で精神医学の教育を統合失調症であると認識を保持していたものは 5行っている講座担当者 84名を対象に調査を実施

割に満たず，彼らの求める情報が病名ではなく，した．この調査は，精神科医に限らず次世代の医今現在と今後のことであり，医師は当事者とより師となる人々に教育を行う人々の疾病観が医学生

柔軟なコミュニケーションが求められていることのそれに極めて大きな影響を及ぼす可能性があるが示唆された．用語に対応する情報提供の仕方のため実施された．2002年 11月時点の講座担当者

標準化も試みられたが，医療水準の格差（地域差の 52.4％ より回答を得た調査によれば，家族へも含め），医師個人の価値観といった多様性，おPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精神経誌（2008）110 巻 9 号

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よび日常診療の多忙により現実には困難であると保健福祉総合事業の見方がなされた．

究平成 15年度総括・分担研究報告書（主任研究者

社会的価値観（差別・偏見）全体が変化するには，早期の学校教育における差別化からノーマライゼーションへ，正しい知識の普及が求められており，教職員の独自の価値観が影響を及ぼさないよう注意する必要があるといえよう．他科の医師についても，精神科疾患特に統合失調症をもつと精神疾患の呼称変更と効果に関する研大野裕)．p.21‑26, 2004
6）西村由貴，木島伸彦，有澤真美ほか：一般人に対する呼称変更の普及効果に関する研究．厚生労働科学研究費補助金

障害保健福祉総合事業

精神疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 14年度総括・分担研究報告書（主任研究者

大野裕)．p.53‑71, 2003

7）西村由貴，大野裕：精神分裂病の呼称変更と医

聞くと診療に消極的になる医師が多い現実をふま師の病名告知に関する研究．厚生労働科学研究費補助金

えると，大学での医学教育も影響力が大きいとい障害保健福祉総合事業

えよう．このように呼称変更はプラスイメージのる研究平成 14年度総括・分担研究報告書（主任研究者

増加とマイナスイメージの減少に貢献し，この用大野裕)．p.13‑19, 2003

語を用いたコミュニケーションを容易にしたとい

8）西村由貴，大野

えよう．この用語に，精神分裂病のマイナスイメージが上塗りされないよう，医学教育やコメディカル職員向け教科書で新病名の啓発とともに適切な疾患の情報提供を行う必要があるといえよう．

精神疾患の呼称変更と効果に関す

裕：精神分裂病の呼称変更と医師の病名告知に関する研究．厚生労働科学研究費補助金
障害保健福祉総合事業

精神疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 15年度総括・分担研究報告書（主任研究者大野裕)．p.13‑20, 2004
9）西村由貴，大野裕：精神分裂病の呼称変更と医また，中学・高校生の学校教育において障害者の師の病名告知に関する研究．厚生労働科学研究費補助金

存在の認識と受け入れ，実態の正確な理解を促す

障害保健福祉総合事業

情報提供方法の開発が必要であるといえよう．

る研究平成 16年度総括・分担研究報告書（主任研究者

精神疾患の呼称変更と効果に関す大野裕)．p.5‑13, 2005
文10）西村由貴，佐藤光源，大野 裕：講座担当者に対献1）西村由貴：精神分裂病の呼称変更に向けて；当事者アンケートの結果から．精神経誌，102; 969 ‑974, 2000
2）西村由貴，有澤真美，木島伸彦：一般人に対する呼称変更の普及効果に関する研究：その 2―成人調査．厚生労働科学研究費補助金

障害保健福祉総合事業

精神疾する呼称変更の普及効果に関する研究．厚生労働科学研究費補助金

障害保健福祉総合事業

精神疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 14年度総括・分担研究報告書（主任研究者大野裕)．p.72‑79, 2003

11）桶谷肇，西村由貴：当事者家族に対する呼称変

患の呼称変更と効果に関する研究平成 15年度総括・分担

更の普及効果に対する研究．厚生労働科学研究費補助金

研究報告書（主任研究者

障害保健福祉総合事業大野裕)．p.38‑48, 2004

3）西村由貴，有澤真美，木島伸彦：一般人に対する呼称変更の普及効果に関する研究：その 3―学生前期調査．

精神疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 14年度総括・分担研究報告書（主任研究者大野裕)．p.26‑33, 2003

精神12）佐藤光源，小岩真澄美：新病名「統合失調症」の疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 15年度総括・分

普及状況：宮城県と仙台市について．厚生労働科学研究費

担研究報告書（主任研究者

補助金

厚生労働科学研究費補助金

障害保健福祉総合事業大野裕)．p.49 ‑62, 2004

4）西村由貴，有澤真美，木島伸彦：一般人に対する呼称変更の普及効果に関する研究：その 4―学生後期調査．

障害保健福祉総合事業

精神疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 14年度総括・分担研究報告書（主任研究者大野裕)．p.80‑88, 2003

精神13）佐藤光源，小岩真澄美：統合失調症への病名変疾患の呼称変更と効果に関する研究平成 15年度総括・分

更 : 精神保健福祉と偏見是正への波及効果．厚生労働科学

担研究報告書（主任研究者

研究費補助金厚生労働科学研究費補助金

障害保健福祉総合事業大野裕)．p.63‑74, 2004

5）西村由貴，岩館敏晴：当事者に対する呼称変更の普及効果に関する研究．厚生労働科学研究費補助金

障害

障害保健福祉総合事業

精神疾患の呼称変

更と効果に関する研究平成 16年度総括・分担研究報告書（主任研究者大野裕)．p.14‑25, 2005