日本で働く専門的外国人における企業選択と国家選択の
交錯

園田

薫

本稿は不断に変化する専門的外国人のキャリア選択の局面を通して、彼らが日本企業での就労をどのように捉えているのかを明らかにする。そこで企業選択と国家選択という 2 つの概念を設定することで、彼らの動的なキャリアの想定を捉えることを試みる。日本の大企業で働く専門的外国人へのインタビュー調査の結果、多くの対象者はどこで暮らすのかという国家選択が、家族設計という要素を媒介することで、現在の企業で働き続けるかという企業選択の論理に強く影響していた。
これは入社以降に家族設計に伴うキャリア上の国家選択に迫られ、想定していた職業キャリアと交錯するなかで、国家選択を重視してキャリアを選択する傾向から導かれる結論である。この結論か
ら、企業選択と国家選択を明示的に区分する妥当性と、企業選択のみならず国家選択に影響を与えるという点において、家族設計の想定が専門的外国人の定着を決める重要な要素となることが示唆
される。

1

はじめに

とが盛んにおこなわれるようになった。新卒から企業の内部労働市場に外国人を囲い込み、そ近年のグローバル化にともない、日本で働くの定着を促進しようとする企業は少なくない。

外国人の数は年々増加している。そのなかでしかし、その前途は多難であり、専門的外国

も、現在日本政府や大手企業は、専門的・技術人が日本企業に定着せずに、数年で企業から的な分野の外国人（以下、専門的外国人）を増加

離れてしまうことが問題となっている（依光

させようと施策している。厚生労働省（2014）

2003; 守屋 2016; 井口 2016）。長期的な雇用をや内閣府（2013）、経済産業省（2013）も専門的前提とし、 OJT により企業内特殊的熟練を涵

外国人の受け入れおよび定着を促進する必要が養する伝統的な日本の大企業（小池 1999; 野村あると述べ、多くの大手企業でも優秀な外国人

2007）では、労働力や経済のグローバル化・企の人材を確保しようと試みている。ダイバーシ

業の海外展開にともなって優秀な外国人を確保

ティ経営の必要性という観点からも、専門的外する必要性がある一方で、その確保の難しさと国人の需要は、今後もますます高まっていくというジレンマに苛まれている。専門的外国人は想定されている（佐藤・武石編 2017）。厚生労

流動性が高く、日本企業に留まる保証もないと働省の「外国人雇用状況報告」によると、専門いう状況のなかで、多くの日本の大企業は優秀

的・技術的分野の在留資格をもつ外国人の数はな外国人の採用を試みているのである。グロー

年々増加しており、2015 年時点で約 17 万人にバル化に伴って顕現した新たな局面は、旧来ののぼる。特に近年は、日本に留学中の優秀な外

伝統的な日本企業の現在を映し出す鏡となって国人を、新卒の時点から日本企業で採用するこいる。

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1

そこで本稿では、日本企業で働くことを選択

では、その学問的性質上、過剰に職業上のキャした専門的外国人のキャリア選択の過程を通リアの追求という側面が議題化されてしまう

して、日本の大企業で働く外国人の現状を描き可能性がある。塚﨑（2008）の「専門的外国人

出し、彼らが日本企業で働くことをどのようににとって、職業キャリアの観点からみると日本捉えているのかを明らかにする。専門的外国人での就労の魅力が乏しいことが、日本国内の就がどのように自身のキャリアを選択している業・日本企業内での定着を妨げる最大の問題でのかを検討することで、現在噴出する専門的外ある」という主張は、職業キャリアの追及とい国人の定着という問題に新たな視角からメスう経済的な側面からの分析による結論である。

を入れることを試みる。そのための一つの方法

職業上のキャリアの追求に焦点化する弊害ととして、本稿は専門的外国人の「国家」の選択

して、日本企業で働くことに必然的に含意されと「企業」の選択を区別して分析する。次節で

る、日本での生活に関する様々な事象が、すべは、既存の研究で専門的外国人がどのように扱て企業で働くという狭義でのキャリア上の問題

われてきたのかを概観しながら、本稿の学問的に回収されてしまう懸念がある。本稿の事例にな視角を論じていく。

即すと、仮に職業上のキャリアだけに問題を限2定してしまう場合、専門的外国人にとって日本

先行研究

企業への就職の魅力が乏しいのであれば、彼らが日本企業で働くという選択をし、一定期間日日本で働く専門的外国人に関する既存の研究は、大きく 2 つの分析視角に大別される。
一つには、彼らが特定の企業で定着するのかどうかに焦点をあてた、 企業選択

本で働き続けている現状を理解しえないという問題を孕んでいるのだ。
その一方で、移民研究を中心に専門的外国に関する人まで対象を広げ (2) 、彼らが日本に定住する研究がある。これに該当するのは、大企業で働のかという 国家選択 を考察した研究も存在

く専門的外国人を対象に、経営学・経済学を中する。定住に関する議論の焦点は、移民や日系心に発展してきた研究群であり、主に日本企業

人、技能実習生などにあたることが圧倒的に多が提供する職業上のキャリアに関して問題化がく、専門的外国人までに分析の射程を伸ばすのなされてきた (1) （依光 2003; 上林 2015）。日は稀である。そのなかでもホワイトカラーとし

本で初めて体系的に専門的外国人の雇用問題にて日本で働く中国人を研究対象に含んだリュー

焦点をあてた塚﨑裕子（2008）は、エンプロイ

ファーラー・グラシア（Liu-Farrer 2011）は、日

アビリティを幅広く高めたいと考えるキャリア本で就労する中国人の家族形成と定住に関して志向の強い専門的外国人にとって、自身のキャ論じている (3) 。ただし移民研究を土台とするリアを追求するうえで、日本企業での就労は魅研究では、人々の移動と定住に関心があるため力の薄いものとして認識されていると述べる。

に、外国人たちの 働くこと それ自体に焦点

守屋貴司（2012）は、日本に留学した外国人とが当たることは少ない。日本の大企業で働く専

日本企業とのミスマッチの問題について、日本

門的外国人を対象とした数少ない研究でも、日企業が従業員に提供するキャリア開発に原因が本企業に対して分析の射程が及ぶことはなく、あることを示唆している。

あくまで日本への定着が関心となっている。

こうした経営学や経済学を基礎とした研究

2

近年、この企業選択と国家選択の両側面に対
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して注目する研究も登場しつつある。大石奈々

着/離職にどのように関与しているのかを検討（Oishi 2012）は、塚﨑と同様の視点から専門的する試みは、旧来の外国人労働者に対する議論

外国人に対するインタビュー調査を行い、日本を精緻化するためにも必要不可欠な手続きであ企業におけるキャリア上の困難や柔軟でないると考えられる。

日本の労働市場への不満、さらには税金や年金

こうした理論的前提を踏まえると、彼らが提制度の障壁、男女不平等やワーク・ライフ・バ

示される職業上のキャリアだけをもとに企業

ランスなどの観点から、外国人にとって日本は選択を行うとするのではなく、職業上のキャリ

長く勤めるのに適していないと認識されていアとその他の要素が絡み合うなかで常に どのると結論づけた。長南トルングレンさや佳と企業にいるべきなのか という企業選択を行っヒラリー・ホルブラウ（Osanami and Holbrowていると考えるのが妥当である。そこで、本稿

2017）はスウェーデンと日本における専門的外で用いるキャリアの概念を、一般的なキャリ国人の定着の差に関して論じるなかで、市場のアという概念を広く捉えたエドガー・シャイン

流動性という点に加え、ワーク・ライフ・バラ（Schein 1978=1991）を導引することで精緻化

ンスや男女の待遇差などの社会的な条件が、定する。シャイン（Schein 1978=1991）は、キャ

着意向に影響を与えることを示唆している。こリアを「生涯を通しての人間の生き方」としてうした分析は、企業と国家への定着という 2 つ

定義し、仕事と家庭と自己自身の関連性が絶えの側面から議論している点で、企業選択と国家ず変化する、動態的なダイナミクスをもって把選択の両方を射程に含んでいると判断できる。

握するべきだと主張している。本稿もこの視角

しかし、以上の先駆的な研究の問題点としに則ってキャリア概念を広く捉え、どのようにて、企業選択と国家選択という位相の異なる 2

専門的外国人の国家選択が彼らの企業選択に影つの選択が、明確に隔てられることなく専門的響しているのかを、彼らのキャリアの想定がど

外国人の定着という文脈でまとめられ、議論さのように変化していくのかに着目しつつ検討しれていることが挙げられる。企業選択と国家選ていく。次節では、その専門的外国人への調査

択は独立の選択ではなく、相互に影響する選択

方法と、対象者の選定について述べる。

であることは認識しているものの、企業選択の要因と国家選択の要因がどのように絡み合い、
定着/非定着という結果に至るのかという議論

3

分析手法と対象が欠けていた。つまり、既存研究は企業選択と専門的外国人のキャリア選択の意向を検討す

国家選択の関係性、そしてそれらが定着へと与るために、日本の国内企業で働く専門的外国人えるメカニズムについて十分に検討してこな

19 名に対してインタビュー調査を行った。イ

かったと整理できる。

ンタビューに関しては、外国人が自身のキャリ

そこで本稿では、専門的外国人における企業

アにその都度どのような選択の場面があったの選択と国家選択を明示的に区別したうえで、国かを聞き取ることを意識しながら、彼らのキャ家選択と企業選択が相互作用し、最終的に企業

リア選択の過程を回顧的に尋ねた。

選択にどのような影響を与えているのかに着専門的外国人の操作的な定義に関しては、法目する。専門的外国人にとってどの国で暮らす

務省の発行する技能実習以外の就労ビザによっのが最適かという国家選択が、日本企業への定て在留資格を得ている、外国籍を持つ人とし

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た。加えて、日本企業のなかでも大企業に限定

す。加えて、すでに日本企業を離れた専門的外し国人に対してもインタビュー調査を行い、どの(4)、そこで新卒のホワイトカラーとして働いている専門的外国人(5)に限定した。大企業に限定した理由としては、長期雇用を前提としように日本企業で働くことを選び、日本企業を離れる選択をしたのかを尋ねた (6) 。

た雇用慣行をもつ企業が多く、海外展開を視野

本稿の調査対象者は、厚生労働省「外国人雇に入れて優秀な外国人の定着問題を解決すべき用状況報告」のデータをもとに、専門的外国人だと認識している可能性も高いためである。まの就職した業種のなかでも大企業比率の高い製た大企業に限定することで、人事制度や慣行、造業、情報通信業を中心に集めた。また、新卒企業側が提示するキャリア像、そうしたものへ

で日本の大企業に入る外国人はアジア地域からの本人の志向性を、ある程度コントロールするの比率が圧倒的に高いため、アジア系の外国人

ことにもなる。同時に新卒の社員に限定したののサンプルを多く収集した。加えて、サンプル

は、転職によって日本企業へとやってきた場合

内の国籍の多様性を見るために、ヨーロッパ系に比べ、初職から日本企業を選択した外国人のやアフリカ系の外国人も少数ながら調査対象者方が日本で定着することに関する選択を比較的に含めた。

自由におこなえると想定できるからである。

以下の表が、具体的な調査協力者の一覧であさらに大企業に入った新卒の専門的外国人のる。調査対象者は、25 歳〜 30 歳程度の、日本なかでも、入社してからの時期に一定の範囲をで大企業にて新卒のホワイトカラーとして働く定める。本研究では、日本の大企業に入社して外国人 19 名 (7) となり、勤続年数は 1 年〜 5 年

間もない外国人、具体的にいえば働き始めて 3程度となっている。個人情報が特定されないよ

年程度の外国人に対象を絞るのが、最もその目う、対象者の名前はインタビューの調査依頼を的に適していると考えられる。その理由は 2 点取り付けた順番にアルファベットを A から Tある。第一に、入社年度によって外国人の置かまで割り振った。ただし、国籍や年齢に関してれた状況が異なるためである。日本企業の大企は、本研究における重要な情報となるため、そ業において新卒採用で外国人をある程度雇用すのまま掲載することとした。業種や企業規模、るのは最近のことであり、著しく昔に入社した

学歴などの情報は、必要な情報を残しつつも個

外国人は、入社当時の日本社会・日本企業の状人の特定化を避けるため、学歴は最終学位のみ

況が現在と大きく異なる。そのため、コーホーを示すなど、大括りのカテゴリーにて提示する

トを限定することで、問題となる就職当時の状に留めた。企業規模は、企業の特定を避けるた

況や現在の企業内での役割などをコントロール

めに 1 万人以上を A、1000 人〜 1 万人未満をできる。第二に、昔に入社し、現在も日本企業

B、300 人〜 1000 人未満を C として表記した。

に残る外国人には偏りがあるからである。日本

彼らの国家選択に関する質問は、どのように企業で長く勤める外国人は、すでに離職した外彼らの企業選択に影響を与えたのかという文国人に比べて、より日本企業を好む傾向を持つ

脈を重視しながら尋ねた。その結果、国家選択

はずである。若いコーホートに絞ることで、離に関する決断に多大な影響を与えていたのは、職に伴って調査対象者に偏りが生じていくこと

彼らの家族設計に関する悩みであった。次節でを防ぐと同時に、今後企業に残る対象と離れる

は、家族設計に代表される国家選択の要素が、対象をバランスよく調査に含める役割も果た

どのように職業キャリアと絡み合いながら企業

4

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表

調査協力者一覧

名前

国籍

性別 年齢

最終
勤続
専攻
学歴
年数

さん

中国

男

27

修士 文系

2

コンサルティング

C

〇

さん

中国

女

26

学士 文系

4

シンクタンク

C

〇

さん

中国

男

26

学士 文系

2

生活環境関連サービス業

B

〇

さん

カンボジア

男

27

修士 文系

2

化学メーカー

A

〇

さん

韓国

女

25

学士 文系

4

化学メーカーA×さん

スウェーデン

男

28

学士 文系

4

シンクタンク

B

×

さん

中国

男

31

修士 文系

2

化学メーカー

A

〇

さん

韓国

女

28

学士 文系

4

銀行

A

〇

さん

中国

女

27

修士 文系

2

コンサルティング

C〇さん

トルクメニスタン

女

28

修士 文系

2

総合電機メーカー

A

〇

さん

中国

男

27

修士 理系

1

・情報サービス企業

B

〇

さん

中国

女

27

学士 理系

5

・情報サービス企業

A

〇

さん

韓国

女

25

学士 文系

1

電気通信事業

A

〇

業種

企業
勤続
規模

さん

モンゴル

男

29

修士 理系

3

インフラ関連事業

A

〇

さん

中国

男

27

修士 理系

1

自動車産業

A

〇

さん

韓国

女

28

学士 文系

4

電気通信事業

A

〇

さん

ミャンマー

女

28

学士 文系

2

インフラ関連事業

B

〇

さん

フランス

男

25

修士 理系

2

・情報サービス企業

C

〇

さん

カメルーン

男

25

学士 理系

2

総合電機メーカー

A×

選択に影響を与えたのかに焦点をあて、インタなった調査対象者は少なくない。C さん、F さ

ビュー結果を解釈していく。

ん、K さん、L さん、O さん、S さんの 6 人がこれに該当する。パートナーが日本に居ること

分析結果

4

は、日本で就職しなければならない決定的な要因として機能していた。パートナーが日本にお調査対象者の専門的外国人にどのようにキャり、日本で就職するなど今後も日本にいる予定

リアを選択してきたのかを尋ねた結果、多くのである場合、仮に日本という就職市場に魅力を対象者は企業選択に国家選択の位相における家

感じていなくても、日本で働くインセンティブ

族設計が深く関連していた。以下では、インタをもたらしていた。これは日本に居たいというビューによって語られたキャリア上の 国家選

国家選択が、彼らの企業選択に影響を与えてい択 を悩ませる大きな要因として、パートナー

た端的な事例となっている。

の存在について論じていく。

4-1

パートナーとの関係性が日本企業で働く誘因となる場合パートナーが日本に居ることが、そもそも入

まあもう一つの理由は、今付き合っている彼女が日本人で、真面目に結婚とかも考えているんで、もうちょっと日本にいたいなっていう。（C さん：中国・男性）

社時点で日本企業での就労を決定する要因とソシオロゴス

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スウェーデンに帰ろうかなって思ってたんである。パートナーも日本の大企業で働き、既ですね。だけど、そのあとに日本人の彼女に昇進可能性の高いキャリアを歩んでいた。そができたんですね。困ったなと思ったんでのなかで、自分のキャリアと日本に住む家族をすね。そしたら日本にいたほうがいいなっ捨ててまで、異国の地で再スタートすることをて。この子とは将来的にもうまくいきそう

躊躇するようになっていたのだ。F さんとパーだし。じゃあ就活してみるかってなったん

トナーの間の溝は徐々に深まっていき、結局打ですね。（F さん：スウェーデン・男性）

ち明けてから 1 年後に F さんは離婚して単身スウェーデンに戻ることを決めた。こうした事

私はもう結婚しました。妻も実は同じ大学態が生じたのは、共に自身の職業キャリアを追院で勉強して、今も勉強しています。今年求するパートナー関係において、家庭と仕事のの 9 月に、まもなく卒業します。修論の発両立が不可能な状況に陥ったからである。日本

表も終わっています。その時に他の国に行とスウェーデンの距離や様々な差異、お互いにくと、まだ妻卒業しないので、ちょっと悪自身のキャリアを追求する姿勢が、このようないですね。これが一番大きな原因ですね。

結果を惹起したと考えられる。こうしてパート（L さん：中国・男性）

ナーの存在により日本に居なければならないという国家選択の論理が破綻し、F さんは日本企

日本にいるパートナーの存在は、企業を選択する際に日本に残るインセンティブとなり、そ業を離れるという企業選択を行うに至ったのである。

の後の過程においても、外国人を日本に留める要因となっていた。C さん、F さん、S さんは、

（著者注：離職に関して）もう去年の 2 月

日本人女性のパートナーがいたために、日本でとかに決めて、それは奥さんに話してたんの滞在を望んで日本企業での就職を継続した。

ですね。でも当時はよかったけど、近づい

特に企業選択の時点から日本企業に対して好感てくるとやっぱり嫌だっていうか、行きたを持っていなかった F さんにとって、パート

くないって。それでいろいろ話して、合わナーの存在が日本に残る唯一の動機であった。

ないってなって離婚しました。向こうも最F さんは、就職前に交際をはじめたパートナー

初は好意的だったんですけど。その時はまと就職後に結婚し、日本で家庭を築いていた。

だ遠い先の、未来の話だから楽しそうだな

しかし F さんはシンクタンクで働き続けるなとか、私もスウェーデン語勉強しようかな

かで、現在の会社から離れたいという気持ちをとか、向こうで何しようかなとか。でも、強めていた。

近づいてくると、あと 1 年この会社で働き

入社 2 年目にして離職を決意した F さんは、続けると給料あがるとか、家族が近くに住パートナーに仕事を辞めてスウェーデンに戻んでるから離れたくないとか、スウェーデ

りたいと打ち明けた。当初は離職に関して好意ンにいっても何もできないとか。向こうは的であったパートナーも、徐々に F さんが離結局行きたくない。でも僕としても、きつ職への準備を進めるなかで、態度を変化させてい言い方すると自分が思い描いている将いった。自分も仕事を辞めてスウェーデンに移来、将来の信条を捨てるほどの愛ではない

住することを、快く受け入れられなかったからという結論なんですね。向こうも要はそう

6

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いうことですね。今の自分の職とか家族と郷のパートナーが存在した。パートナーと共にかを捨てるほどの気持ちはない。そういう日本へ留学することになった L さんと O さん

ことで別れたんです。（F さん：スウェー

は、それぞれ入社前の時点で結婚し、日本で在デン・男性）

学するパートナーの存在が日本企業へ就職する主たる要因となった。その後 L さんのパー

C さんと S さんには、パートナーの存在以外

トナーは別の日本の大企業へ、O さんのパートにも現在の会社に残留する理由があった (8) 点

ナーは O さんと同じ会社へ 1 年遅れて入社しが、F さんと異なる。両者とも入社時点では現た。パートナーの日本での就職は、ますます日在の会社で長く勤続するつもりはなかったが、本企業で働くインセンティブとなった。L さん

外国人として求められる企業の環境が、働き続も O さんも、夫婦ともに日本企業で働くこと

けるかどうかの選択に肯定的な影響を及ぼしてにより、日本での長期的な滞在を念頭に置くよいた。その企業内の条件を加味して現在の企業

うになった。これによって O さんは、将来的に残る選択に関係していたのは、パートナーがにモンゴルに戻るという入社時点でのキャリア

日本人であり、結婚を見越した日本での長期滞プランを変更し、日本を自身の拠点として考え在を考慮するうえで、もう少し日本での就労をるようになったと述べる。

延長したいという思いであった。日本で家庭を築く可能性が浮上したことが、C さんと S さん

（著者注：日本にいつまでいるのかについがキャリアプランを見直す原因につながっておて）今のところはっきりわからない、もちり、日本での結婚が現実味を帯びることが、現ろん少なくても 10 年間はいたいなって。

在の会社をポジティブに捉え、より長く働こう

拠点は、これは自分だけで決められない、と考える要因にもなっていた。ここでも国家選家族とか色々相談したりコロコロ変わる

択が、家族設計を通して企業選択に影響を与えと思うんですけど、仕事の面では 10 年間ていた。

いて、可能ならばずっと退職まではこの会社を通して仕事をしたいっていうのはあ働くのと同じで、とても良い彼女がいるかります。そのなかで、海外で仕事をできる

ら、日本に居続けるかどうかは彼女によるようになった場合に、拠点を日本に置きなよ。今は日本で家族を持つことを考えてがら、色々な国に出ていきたいです。そのいる、もちろんどうなるかはわからないけ

なかに、母国モンゴルもあれば一番いいかど。シンプルに言うと、日本で長く住むかなって。絶対モンゴル帰りたいっていうのはわからないけど、今は日本で働いて、日はなくて、日本とモンゴルの懸け橋に将来本で妻をもって、日本で家庭を持ちたい。

的になれたらって思ってます。2 人とも日（S さん：フランス・男性

本で住みたいとか、日本で働きたいって今(9)）のところは思ってるので。（O さん：モン
その他に、日本企業を選ぶ段階からパート

ゴル・男性）

ナーの存在が影響していたのは、L さん、O さ
ん、K さんの 3 人である。このうち L さんとK さんは日本で出会った南米系の男性と交

O さんは、共に自国での在学中に出会った、同際しており、近いうちに結婚する予定である。

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大学時代から親交があるパートナーで、在学・人たちは現在の企業で働き続けるのかどうかを

就職どちらの時期においても K さんが日本に決定しているのである。

滞在することを支え続けた。パートナーも日本

パートナーの存在が現在の企業で働く論理にに滞在しており、共に長く暮らした日本で、今影響するのは、日本人も同様であると考えられ後も家庭を築くことを計画している。そのなかる。ただし、他ならぬ 外国人 に特徴的な点

で、K さんが今後も現在の会社で働き続けることして、 国家選択とを念頭に置きはじめると、育児休暇など家族が生じる点に加え、パートナーを必要とする負へのサポートが充実していることに魅力を感じ

荷が日本人よりも強く感じられていることがるようになったと語った。ここで、日本で暮ら挙げられる。この点に関しては、インタビュー

すという国家選択が、企業選択において参照さの中でもしばしば言及された。「日本企業で働れる条件を変化させたと言える。祖国を離れていていて、パートナーがいないと、結構寂しい

一人で暮らしてきた K さんは、人間関係に飢んですよ。夜遅くまで仕事して、帰って寝るだ

え、家庭を築くことに強いこだわりを持っていけ」（F さん）や、「家族も自分で作らなきゃい

た。家族や人間関係への渇望は、単身留学してけなくて、日本に来て 1 〜 2 年くらいはホント

きた K さんの経歴に大きく関係しており、日に寂しくてひとりでした」（K さん）という語

本での定住を志向する大きな要因となった。

りが示すように、日本に身寄りがいない外国人という異なる位相の選択

は、異国の地に一人で暮らすことに寂しさを感
日本は 2 人とも好きで、日本で暮らそうっじていた。特に仕事に多くの時間が割かれるよてなってますけど。できれば日本で家族をうになると、友人とも連絡を取りづらくなり、

つくっていきたいですね。前提は日本でと職場関係者以外との交流の機会を逸していく。

いうわけではないですけど、できればこれそうしたなかで、孤独な外国人は自分を支えるからも日本でずっと。（K さん：トルクメ

パートナーの存在を強く求める傾向が見られニスタン・女性）

た。職場以外との関係性が希薄になりがちな日
本の大企業という異国の地で働く外国人は、よ

以上をまとめると、パートナーと離婚する決りパートナーの存在を必要とする環境にあると断をした F さんを除き、5 人の外国人が入社前いえるだろう。この点が、キャリア上の国家選のパートナーとの関係性を維持させようと考え

択にパートナーの存在が強く影響している一つて、日本での滞在を延長させていた。入社前はの原因であると推察される。

長く日本に留まるつもりもなく、また日本企業で働き続けるつもりもないと語った彼らであったが、そのキャリアプランは日本でのパート

4-2

将来の家族設計と職業キャリアの両立に悩む外国人

ナー関係の持続にともなって変化していくこと

次に、入社後に将来の家族設計を考えるなかとなった。日本でのパートナーとの関係性は、で、描いた職業キャリアを検討し直す外国人た

日本に滞在しなければならないというキャリちに焦点を当てる。ここでは特に M さん、R

ア上の国家選択を媒介して、外国人が日本企業

さん、Q さん、E さん、H さんの事例に着目しで働き続けるという企業選択に影響していた。

ながら、どのように自身の思い描く職業キャリ

こうしたパーソナルな条件を前提として、外国アを変えていくのかを描写していく。

8

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M さんは、趣味を通じて日本で中国人のパーうと考えていた。しかし先述の通り、 O さん

トナーと出会った。まだ結婚の予定はないが、は日本で働くなかでモンゴル人のパートナー

パートナーも日本で住み続けることを志向してと結婚し、日本で家庭を築こうと考えていた。

おり、現在は M さんも日本で家族を持つこと

その一方、R さんはミャンマーに残した家族のを考えている。M さんは現在の仕事に限界をことも考慮しつつ、日本とミャンマーのどちら

感じて転職を試みているが、探している転職先で家庭を築くかを葛藤しながら、日本とミャンは日本の別の会社であって、中国に戻ることは

マーを往復して働いていた。2 人のキャリアプ

考えていない。これは、現在のパートナーとのランの変化は、パートナーとどこで家庭を築く

関係を持続させるための選択であり、日本で暮のかという国家選択の結果として表れている。

らしたいという国家選択をした結果である。さO さんは、仮にパートナーがいなかった場合、らに M さんは、子どもを出産するタイミング

日本とモンゴルのどちらで暮らすのか葛藤してを考慮し、現在の企業を離れるかを判断していいただろうと語り、ここでもパートナーの存在た。もしパートナーとの間に早く子どもができがキャリア上の国家選択を大きく規定し、企業る場合は会社に残り、暫く時間がかかる場合は選択を規定していることが示唆された。

転職して新しい職場に馴染んでから出産したい

一方、日本以外を家族形成の場として考えてと考えながら、転職活動を行っていた。妊娠しいる外国人もいる。Q さんは日本にて別の日てからの転職では企業から雇われる可能性も低本企業で働く日本人男性と出会い、近々結婚をく、子どもを産んでからの転職では休職時期を考えている。元々長く日本に住む予定はなかっ

挟んでしまうために、正社員としての採用が難た Q さんであったが、日本でパートナーを見つしくなると考えていたからである。これは M

けて結婚が視野に入るなかで、結婚や育児に関さんが日本において企業選択をする際の論理でする企業の福利厚生に魅力を感じるようになっある。

た。企業選択においては、Q さんは現在の企業に満足していた。しかし Q さんは現在どの企（著者注：子どもを持つことに関して）そ

業で働くのかを葛藤しており、その原因は「日こも今悩んでいます。もし早いうちに、今本にいるかどうか」というキャリア上の国家選から半年以内に転職できるんだったら転職択を悩んでいることにあった。なぜなら Q さして、新しい職場である程度仕事をしてかんは子どもを育てる場所へのこだわりがあり、ら子どもをつくりたいですよね。もしその将来的には日本を離れたいと考えていた。アメ

前に子どもができちゃったんなら、今の会

リカで育ったパートナーは、様々な文化を持っ社でもうちょっとやっていこうっていう。

た人種が自然に共存することを理想的だとし、（M さん：中国・女性）

日本人ばかりの環境で働いている Q さんも、その意見に共感していた。そして、自分の子ど

また R さんは、海外を転々としながら仕事をもが日本人と韓国人のダブルになるということ行う同郷のパートナーがいる。このパートナーもあり、ダイバーシティに寛容な国で子どもをの存在が、キャリア上の国家選択を悩ませる一養育したいと考え、子どもが生まれたら寛容性因となっていた。O さんと R さんは、入社時が少ない日本・韓国以外で家庭を持ちたいと思

点では共に日本での経験を活かして母国に帰ろうに至った。現在 Q さんは、海外支店への配

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属か自分の専門性を活かした転職によって、カ社に対し、外国人として疎外感を覚え、自分のナダかシンガポール

で働きたいと考え、今キャリアを追求するために離れたということが後の移住に向けて自分の専門性を磨いている。

述べられた。その選択には、昇進や異動の遅さ

Q さんの事例は、パートナーの国籍ではなく、という職業キャリア上の悩みだけではなく、自パートナーとどこで居住するのを志向している

身の家族に関する悩みも付随していたと語る。

のかという国家選択が、日本での就労・定住志周りの同期社員は日本人ばかりで、E 社で生涯

向に影響を与えることを示している。

働くことを前提として結婚し、日本で家庭を築(10)

くことを選択していた。そうした周囲の人間
今結婚を来年に考えてまして、相手がたを見た E さんは、日本で幸せに暮らす同期社

またま日本人なんですよ。それで日本で員に憧れを抱きながらも、将来的には韓国に帰住むつもりは 2 人ともあんまりなくて、2る必要性が生じうることを考慮したうえで、E人で話してるのは、結婚した後に子どもが社に残ることはリスクの高い選択だと考えた。

できたら、日本とか韓国じゃないところで10 年後までには結婚して子どもを育てたいと育てたいねって話してて。日本と韓国以する E さんにとって、現在日本に残る選択をす

外で、条件として色々な人種な人たちが、ることは、必然的に E 社に留まって日本で結多文化・多人種の国に行きたいなって思っ婚する以外の選択肢を失い、職業キャリア上のてて。やっぱり日本って、おかしなほど日可能性を狭めることになる。E さんはこうした本人が多いですね。韓国もそうなんです

転職や結婚にともなうリスクを回避するため E

けど。日本人であることがなんか当たり

社を離れ、起業の経験を身につける選択をした前であるような文化になってるんですね。

のであった。E さんの事例は、専門的外国人に違うってことに、ダイバーシティの話なんとって日本的な雇用慣行が、職業キャリアだけですけど、あんまり慣れてないって思ってではなく家族設計という点でキャリア上の国家て。自分の子どももハーフ（原文ママ）に選択に対しても参照され、敬遠されうることをなるので、日本人でも韓国人でもないと思示すものとなっている。

いますが、そういうのが自然に受け入れられるような国に行きたいなって思ってて。

日本で結婚して、日本に足をついてずっ（Q さん：韓国・女性）と一生住むか、韓国に足をつけて一生住むか、韓国じゃなくても、韓国じゃない他の

次に、現在特定のパートナーがいるわけでは国に住むか。最終的には、日本に足をつけないが、結婚を視野に入れた将来のパートナーて住むっていうのを、E 社のなかの 9 割 5設計を構想するなかで、キャリア上の国家選択

分の人たちがそうしてる。でも自分にとっを考え直す事例を紹介する。特に典型的であってはそこが決められない。私ずっと日本にたのが、すでに日本を離れた E さんの語りで居たいのっていう。もうちょっと私が年をある。E さんは、一度は勤め先の化学メーカー

取って、10 年くらい E 社にいたら、それ（以下、E 社）で生涯働こうと考えたものの、結こそ転職するってときは今よりも選択肢が局は E 社を離れる決断をした。その理由とし狭まるなと。でも、その時になったら、私ては、終身雇用的な前提で設計制度がされる Eは子どもを産んで育てたりとかしたいわけ

10

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ですよ。じゃあ無茶して自分に企業で働く

ミングで行っちゃうと、結婚とかやばいん

以外の価値をつけるんだったら、若いうちだろうなって思って。婚期逃しちゃうんだ

がいいなって思って。そう考えたら、早くろうなって思って。なので、今海外行けっに E 社を離れたほうがいいんじゃないかて言われると、ちょっと困るかもしれませと。
（E さん：韓国・女性）ん。自分のやりたいことと自分の人生をどうするのかっていうのは別問題だから。

大手銀行に勤める H さんも、E さんと同様の（H さん：韓国・女性）考えを持っていた。H さんは入社時点から海外の営業をやりたいと考えていたが、現在 28

このように、将来のパートナー設計が自身の歳になり、その考えを変えつつあった。海外に

職業キャリアと交錯し、その両立を困難にする

赴任すると、最低 2 年間滞在するため、帰国す事例がインタビューのなかから複数見られた。

る時点で 30 歳を超えることになる。30 歳まで

この将来のパートナー設計を起点に、具体的にに結婚したいと強く考える H さんは、海外でいえばパートナーとの結婚が視野に入るなかの営業という自分の職業キャリアを追求するこで、はじめて関連する家族設計が顕在化することが、30 歳までの結婚を妨げることになるととが、彼女らの語りから導かれる。例えば子ど考えたのである。H さんは、自身の職業キャリもの養育に関する選択は、パートナーとの関係

アと結婚を中心とした人生設計のジレンマに性のなかで副次的に表れる問題 (11) であった。

葛藤していた。H さんは現在の職場環境で働

K さんは自分の子どもを日本で育てたいと考きながら 30 歳までに日本でパートナーを探す

え、Q さんは自分の子どもを多民族国家で育てか、転職して韓国に戻りパートナーを探すかのたいと考えていた。K さんが日本で子どもを選択肢で迷いながら、転職を検討していた。し育てたいと考えた事情は、勤め先の子育て支援

かし H さんは、現在の生活水準を維持できるの充実、母国とのネットワークがないこと、日雇用条件を提示する韓国企業が見当たらないと本で構築したネットワークを捨てたくないこと述べる。前者の選択では日本でのパートナー、などがあり、南米系とトルクメニスタン人のダ

後者の選択では韓国での企業をそれぞれ見つけブルになる自分の子どもをインターナショナル

るのに難航していた。H さんの事例は、国家選スクールで育てたいと語った。Q さんの会社

択と企業選択のどちらかが優越したキャリア選でも結婚や育児に関する手厚いサポートがあ択の基準となっているわけではなく、家族設計

り、Q さんが現在の企業に留まりたいと思うポという要素を媒介して関連する両者の選択の認

イントとなっていた。しかし Q さんは、自分

知的不協和が今後のキャリアを悩ませるものとの子どもの環境を最優先とし、子どもを育てるなっていた。

タイミングでは多民族の共生する国へ移住した
いと述べた。共に国際結婚となる K さんと Q

私は、去年まではすごい海外に行きたいっさんの事例は、企業の育児に対するサポートがて思ってたんですね。海外に行くとした外国人女性にとって日本 企業 へ残る誘因とら、2 年なんですよ。タイミング的に 30なる可能性を示すが、外国人女性が日本という前までに海外に行って戻れる最後のタイ

国家

ミングだなって思ってて。30 超えるタイに示唆している。

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で子どもを育てることの難しさも同時

11

4-3

母国の家族がキャリア上の国家選択を促
す場合

続ける限り、両親の住む故郷に戻る可能性は少ないだろうと語った。O さんにとっては、家族

同じく副次的にキャリア上の国家選択に表れや親族の存在は自国に戻る誘因の一つである

る問題として、祖国の両親との同居という点がが、モンゴル人のパートナーと現在 2 人で日本挙げられる。将来的に両親と一緒に住むためにに住んでいるためにその気持ちは薄れており、自国に帰る可能性を挙げたのは、7 人の調査対パートナーがモンゴルに戻りたいと主張しな象者であった。そのなかでも、今後両親のもとい限り、モンゴルに戻る必要性は感じないと述に戻りたいと強く語った J さんは、一人っ子でべた。

ある自分が中国に戻らなければならないと述べ

両親との同居は、差し迫って調査対象者たちた。帰るタイミングは未定だが、親がある程度のキャリア選択に影響している要素とは言い難の年齢に達したときには、日本での仕事を辞め

いが、自身を自国へ引き戻しうる国家選択におて母国に帰らなくてはならないと語っていた。

ける一要因として常に頭の片隅に置いていることは確かである。母国の家族という要素も、場一人っ子だからいずれ帰らなきゃいけない

合によっては専門的外国人の国家選択に影響をですけど。帰るタイミングは、その事情次与え、日本企業で働くかどうかの企業選択にも第ですね。例えば看病しないといけないっ

影響を及ぼすのである。

てなったら故郷 (12) 戻るかもしれないし、そこまでいかないなら北京で働いて、週末に帰るくらいでいいかもしれない。（J さん：中国・女性）

4-4

まとめ

本稿のインタビューでは、企業選択と国家選択の関係性に焦点を絞り、議論してきた。確かに企業選択という側面に限れば、外国人として

B さん、C さん、D さんに関しても、今後親働ける環境への評価や日本的な雇用システム上の介護の必要性が生じた場合には、日本を離れの悩みなど、日本企業での定着に注目した既存て自国に戻る可能性があると考えていた。ただの経営学・経済学の知見 (13) が、調査対象者のしこの 3 人は、J さんと異なって、親の介護の語りの随所に見られた。国家選択の面からは、必要性が生じなければ、ずっと日本で滞在した

彼らのキャリア選択において家族設計という要いと考えていた。この 3 人の場合、母国に兄弟素が重要な位置を占めていることが確かめられが住んでいるため、自国に戻らなくてはならな

た。この各々の知見に関しては、既存の研究のいという両親からの圧力は高くなく、自国に戻妥当性を支持するものである。

る可能性をあまり念頭に置いていない様子であった。

しかし、本稿の最も重要な知見は、国家選択と企業選択が相互作用し、とりわけ国家選択がA さん、O さん、R さんは自身の職業キャリ

専門的外国人の企業選択において大きな意味をアを優先しながら、自国の両親や親族と住むこもっていたことである。４−１では、家族設計とができればよいと述べていた。あくまで自身の要素が日本に居るという国家選択を促進し、の職業キャリアを最優先に追求した結果とし

たとえ企業選択において肯定的ではなくとも、て、自国に戻れるのならば望ましいという考え

日本企業での定着に寄与する事例を扱った。４である。しかし、A さんはコンサルティングを−２では、日本で暮らすという国家選択が日本

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国内での企業選択を促す事例（M さん）、現在

設計という視点が抜け落ちていた。彼ら自身のの企業に満足するも日本で暮らすことに否定的理想とする職業キャリアの追求のため、もしくであるために企業を離れたいと思う事例（Q さはやむを得ない事情によって日本での就労を選ん）、国家選択が定まらないために企業選択が択していた専門的外国人にとって、今後どこで不安定になる事例（R さん）、そして将来の家暮らすのかは入社時点では考慮されていなかっ族設計が国家選択と企業選択に対して同時に影たのである。しかし、いざ日本で働きながら暮響することで自身のキャリア選択を悩ませる事らしていると、主に家族設計という局面におい例（E さん、H さん）を扱った。以上の事例かて、キャリア上の国家選択を強いられるようにら、多くの専門的外国人のキャリア選択においなる。こうして家族設計に関する要素が、キャて、国家選択が企業選択よりもキャリア選択のリア上の国家選択を媒介して自身の職業キャリ

うえで優先される基準となりうることが示唆さ

アの追求と交錯し、企業選択に影響を与えるの

れる。

である。

加えて本稿は、パートナーや両親との関係性
が、国家選択を通して企業選択に影響を及ぼす
要因として認識されていることを示した。パー5

結論と今後の展望

トナーとの関係性こそが、主に外国人を日本に

本稿では、専門的外国人の企業選択と国家選留めうる要因となり、出産や養育などの様々な択の関係性を扱ってこなかった既存の研究を克問題に派生する主因である。両親との関係性服するために、シャインのキャリア概念を導入

は、主に介護の必要性という面で自国に戻らなすることで変化する外国人の主観的なキャリア

ければならない要因となり、外国人を自国に引選択の過程に着目した。専門的外国人に対するき戻す主因となる。インタビュー対象者 19 人

インタビューを通して、日本で働くことと日本のうち、16 人が今後のキャリアプランをで住むことの間に葛藤が生じるケースが散見

語るなかで、パートナーと両親の関係性がキャされた。これはつまり、職業キャリアの追求とリア上の国家選択に影響していると述べた。多いう企業選択の側面と、家族設計という国家選くの調査対象者にとって、自分の職業上のキャ択の側面とが、相互作用しながら影響しあってリア選択だけが、自分の人生を送る場所を決定いるということである。この知見は、外国人のするのではない。極めてパーソナルな家族のキャリアを広く捉え、両者の研究を射程に含め要素が、キャリア上の国家選択に多大な影響をることで初めて導かれるものである。本稿では与え、職業上のキャリア選択の修正を迫るので国家選択が、家族設計という要素を媒介し、現ある。

在の企業で働くかという企業選択を左右するこ(14)

特筆すべきは、こうした家族設計の要素は入とを明らかにした。専門的外国人に関する既存

社以降徐々にその重要性を増していき、自身のの研究が見てきたのは、彼らのキャリア選択に想定する職業キャリアに影響を与えるようになおける一部分にすぎない。キャリア選択とは、るという点である。４−１で述べた、入社時点

仕事に関する選択と家庭・居住に関する選択をでパートナーの存在が日本でのキャリアを選択

中心に、様々な条件が複雑に絡み合った総体とする要因となった調査対象者以外は、入社時点

して現れるものである。外国人が日本企業で働の想定していたキャリアプランのなかから家族

く際、家庭と居住に関連するキャリア上の国家

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選択が大きな比重をもって現れ、企業選択に影の経済合理的な視点から経済行動を行うとするモデ
ルが自明視されてきたために、こうした知見が蓄積響を与えているのである。
本稿の事例と知見を踏まえると、日本企業が被雇用者に提供する 生活 の面も、雇用関係されてきたと考えられる。
(2)

企業家の移動が盛んにおこなわれていることは示唆の構築において重要な要素となっていると主張されながらも、移民研究においてこうした人々はほとんど考察の対象とされてこなかった（Castles andできる。日本企業の雇用慣行がキャリア選択に与える影響は、すでに女性労働者におけるワー
ク・ライフ・バランスの文脈などで活発に議論(3)

ライフ・バランスが 企業 選択に与える効果が設定する専門的外国人と部分的に重なる調査対象者となっている。
(4)

資総額 3 億円以上、②従業員数が 300 人以上のいず

選択においても多分に影響していることが示唆
選択の位相においては男女ともに強く影響しているが、４−２で見たように企業選択の位相にれかを満たす企業とした（中小企業庁 2017）。
(5)に国家選択の論理が関わってくる以上、家族設る。本稿は、日本人が日本企業で働く際には顧みられることのない 国家選択 という位相の問題が、専門的外国人のなかでは重要な意味を持っていることを指摘した。今後の展望として

析からは除外した。
(8)や人材像、雇用慣行や環境などの輪郭を浮かび上がらせることを想定している。その長い道のりの第一歩として、本稿を位置づけたい。

C さんは企業内で進む海外展開プロジェクトへの参

加、S さんは英語のみを用いて仕事を行えるという環境と現在の労働条件に満足し、現在の会社に肯定的な評価を下していた。
(9)

S さんのインタビューは英語で行われたため、その内容を拙訳したものとなっている。
(10)

多人種が共存し、英語を用いて生活している点に魅力を感じていると述べていた。
(11)

子どもの養育が外国人のキャリア選択に影響しているという点は、大石（Oishi 2012）やリューファー

は、日本企業で働く専門的外国人という外部の視点を通して、日本企業が想定するキャリア像調査を行ったのは 20 人であったが、I さんは日本の中小企業で働く専門的外国人であるため、今回の分計を中心とした要素は専門的外国人の就労を議論する際に避けて通れない論点となるはずであE さん、F さん、T さんの 3 人に関しては、すでに調査時点で 2 〜 4 年の就労の後に、日本企業から離
れている。

(7)

別したことにより導かれた興味深い点である。
専門的外国人が日本企業で働くか否かの選択

本稿が指すホワイトカラーの外国人には、事務系と技術系のどちらも含まれている。
(6)

おいては女性にその影響が強く見られた。こうした知見も、企業選択と国家選択を意識的に区

ここでの大企業の定義は、経済産業省の下部組織である中小企業庁の定義に基づき、①資本金または出のみを議論していたが、本稿の知見から 国家された。さらに家族設計に関する要素は、国家

Miller 1993=1996）。
リューファーラー（Liu-Farrer 2011）が対象にしたのは、日本のニッチ産業で働く中国人であり、本稿されている（川口 2008; 山口 2009; 佐藤・武石編 2014）。しかし、今までの議論ではワーク・グローバル化にともない高度な技術を持つ人材やラー（Liu-Farrer 2011）も指摘している。
(12)

J さんの出身省の名前が挙がっていたが、プライバ

シー保護の観点から修正した。
(13)
(14)

藤村（2010）や守屋編（2011）、塚﨑（2008）など。
これに該当しないのは、G さん、P さん、T さんの3 人であった。

注(1)

例えばマイケル・ピオレ（Piore 1972）の主張する

ように、外国人においても専門的な知識や技術を有する上層一次労働市場に属するような人間は、彼ら

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佐藤博樹・武石恵美子編，2014，『ワーク・ライフ・バランス支援の課題——人材多様化時代における企業の対応』東京大学出版会．

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山口一男，2009，『ワークライフバランス——実証と政策提言』日本経済新聞出版社．
依光正哲，2003，『国際化する日本の労働市場』東洋経済新報社．

(そのだ かおる，東京大学大学院 人文社会系研究科，kaoru2006@msn.com)(査読者、高橋康二、高見具広)

Conflicts between Firm-choice and Nation-choice forHighly Skilled Labor Migrants in Japanese Companies
SONODA, Kaoru
This paper aims to clarify how highly skilled migrants in Japan decide to their future career on eachoccasion. In order to focus on their career dynamics, I introduce two concepts about their choice of
career, Firm-choice and Nation-choice. By dividing their choice into two concepts, I demonstrate that
State-choice influence highly skilled migrants

Firm-choice because they wonder where they live

and make a home in future. They put off the choice where they live in future at the time of entering
Japanese companies, so as they recognize it serious problem, they needed to choose whether they work
not only in Japanese companies but in Japan. The main finding of this studies was that prospection of
longtime settlement in Japan gradually influence highly skilled migrants firm choice as they think offamily plan seriously. This results suggest the importance of dividing concepts of migrants choosing
career into two levels of choice, Firm-level choice and Nation-level choice.

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