精 神 経 誌（2019）121 巻 3 号

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精神病/統合失調症への早期介入―現在の到達点と臨床ガイダンス―

精神科領域における早期介入の伸展―日本における課題と展望―
水野雅文

精神疾患の早期介入に関心が向けられて，20 年が経つ．この間，精神病の早期発見，早期治療の重要性が再認識され，予後改善のうえで最も重要なこととして，発症数年以内の治療臨界期における集中的機能回復と，精神病未治療期間（DUP）の短縮による脳構造への侵襲の低減が強調されている．世界的には，いくつかの国と地域において早期介入の実現に向けて熱心で包括的な取り組みがなされているが，日本も含め面での広がりをみせている国はいまだ少ない．精神疾患の早期介入の実現に向けて，日本における課題とさらなる伸展に向けての可能性を検討する．精神疾患についての全般的予防を推進するためには，学校と地域の連携，あるいは教育と医療の一層の相互理解が欠かせない．これには父母の理解も含まれる．国民総体のメンタルヘルス・リテ
ラシーの向上にはなお時間がかかるものと思われるが，学習指導要領改訂の機会に全般的予防に向けて一歩を踏み出せたことは大きな進歩でありチャンスと捉えたい．
＜索引用語：精神保健，学習指導要領，予防，メンタルヘルスリテラシー，早期介入＞

は じ め にⅠ．課

題

精神疾患の早期介入に関心が向けられて，20 年うつ病，統合失調症，不安症などの精神疾患にが経つ．この間，精神病の早期発見，早期治療のよる受診者は増加の一途であり，2005 年には 300重要性が再認識され，予後改善のうえで最も重要万人を突破した．直近のデータでは 392 万人（2014

なこととして，発症数年以内の治療臨界期におけ年）とされ，糖尿病や高血圧などの生活習慣による集中的機能回復と，精神病未治療期間（durationる疾患よりも増大している．世界保健機関（Worldof untreated psychosis：DUP）の短縮による脳構

Health Organization：WHO）のまとめによれば，造への侵襲の低減が強調されている．世界的に生涯のうち 4 人に 1 人は何らかの精神疾患に罹患は，いくつかの国と地域において早期介入の実現しているにもかかわらず，3 人に 2 人は受診の機に向けて熱心で包括的な取り組みがなされている会を失しているという．この数値に比べると，前が，日本も含め面での広がりをみせている国はい述の日本の患者数はまだ低めの数値である．日本まだ少ない．のような医療先進国にあっても，罹患しながら実精神疾患の早期介入の実現に向けて，日本にお際には受診していない人が多数いることになる．

ける課題とさらなる伸展に向けての可能性を検討

こうしたなか，厚生労働省は医療法によって広範する．

かつ継続的な医療の提供が必要な 4 疾病（がん，脳卒中，急性心筋梗塞，糖尿病）に，2013 年度から精神疾患を加え，5 大疾病とした．

著者所属：東邦大学医学部精神神経医学講座

特集

水野：精神科領域における早期介入の伸展

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精神疾患はごくありふれた病気でありながら，が国では日本精神保健・予防学会が早期介入に関

その発症のピークは 10 代後半から 20 代にあるこする課題に積極的な取り組みを積み重ねている．とは，一般には意外に知られていない．身体の疾こうしたなか，国立研究開発法人日本医療研究患と同じく，早期発見・早期治療が大事であり，開発機構（AMED）の障害者対策総合研究開発事

一人ひとりが基本的な正しい知識（疾患名，症状，業（精神障害分野）（研究開発代表者：水野雅文）

治療方法，回復可能性，受診や相談窓口など）をによって，「早期精神病の診療プランと実践例―もつこと，誰でも罹患する可能性があるという認予備的ガイダンス 2017―」が作成された3）．日本

識をもつこと，罹患した可能性に気づき，正しいや海外における好事例も紹介され，今なおエビデ対応（相談したり援助を求めるなど）をとれるこンスとして挙げられる治療戦略が少ないこの領域とが，その後の回復にとって非常に重要であるとにおいて，まずはエキスパートにより推奨されるいう精神科医にとってあまりにも基本的な情報戦略を紹介したガイダンスである．精神科医とかが，現状では多くの国民には共有されていない．

かりつけ医や学校医との連携をはじめ，教育機関

このため医療先進国にありながら，長年にわたりと地域の連携が鍵となる．その理解の推進のため社会生活上も不利益をもたらすかもしれない精神に，本年度の AMED 事業により各地で専門家，疾患にかかりながら，DUP は長いという現状がかかりつけ医，多職種に向けて普及啓発のためのある．

講習会が実施されている．今後，できるだけ多く

2005〜2007 年における日本の 3 地域（東京，高の関係者の意見を参考に改訂していくことを予定

知，富山）における調査では，F20 圏の DUP はしている．詳しくは日本精神保健・予防学会の中央値で 6.0 ヵ月，平均値で 20.0 ヵ月であった6）．

ホームページに掲載されているガイダンス本文をまた，近年著者らが 10 年の間隔を開けて都内の同ダウンロードしていただきたい．

一施設における DUP を同じ方法で測定したが，平均値やヒストグラムを用いて比較しても短縮傾Ⅱ．展

望向は認められなかった8）．さらに発症様式（急性精神医学領域における疾病予防は，他科領域にと遷延性）による比較も検討したわが国における比べて未開拓であった．1990 年代後半から統合失最も新しいデータでは，急性発症では 1.1 ヵ月，調症をモデルとしてその早期症状に着目し，それ遷延性発症では 9.0 ヵ月と有意な差があったことを指標として介入する指標的予防（indicated pre-が見いだされている ．

vention）と呼ばれる取り組みが開始され，現在で1）

実臨床における早期介入の広がりについては，は世界中で盛んに研究と実践が行われている（図専門家間の研究に関する関心の高さや議論の盛り

1，2）．わが国でも大学病院など数施設において積上がりに比べて，臨床実践の遅れがしばしば指摘極的な取り組みが始まっているが，精神疾患別のされている．これまで世界における早期介入に関前駆症状を指標に介入するアプローチでは，疾病する研究や議論をリードしてきた国際早期精神病予防に十分なものとはいえない．

学会（International Early Psychosis Associa-

一般に精神疾患は，睡眠障害，食欲不振，意欲

tion：IEPA）は，2014 年の東京大会の後の理事会

低下，気分変調などのより一般的な精神症状で始で，統合失調症モデルでの早期介入研究から，広まる．いずれも，だれもが日常生活のなかで体験

く精神疾患全般の早期発見，早期治療の重要性をするものではあるが，これらの症状の強度と持続伝えるべく学会名を IEPA Early Intervention inが普段の自身の健康状態とは異なることに早期にMental Health へと変更した．これにより，学会気づき，必要に応じて躊躇なく相談することが，の招聘講演や演題も統合失調症に限定せず，双極精神疾患の予防における重要なポイントになる．

性障害や摂食障害などに広がりをみせている．わ

その背景には，疾患に対する知識だけでなく，援精 神 経 誌（2019）121 巻 3 号

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介入

早期治療

続的

全般的

ア

長期治療と再発予防

選択的ケ

予
防

継標準治療

早期発見

事例の同定
指標的

長期ケア

精神保健の推進
図 1 精神疾患の予防と支援―指標的予防から全般的予防へ―（文献 2 より改変）

01a1b23

4

症状なし

援助探索
症状あり

リスク期

初回エピソード

再発・遷延化病状進行中

全般的予防選択的予防 指標的予防

早期介入

再発予防

継続的ケア

図2

精神保健における予防と早期発見（文献 4 より改変）

助希求行動がとれるようになること，他者からの神疾患の予防と回復」が盛り込まれた．「精神疾患相談にも応じられること，精神疾患からの回復可の予防と回復には，運動，食事，休養及び睡眠の能性を理解し，差別や偏見のない社会を作ること

調和のとれた生活を実践するとともに，心身の不など，幅広い活動が求められる．

調に気付くことが重要であること．また，疾病の2022 年 4 月からは改訂された高等学校保健体育

早期発見及び社会的な対策が必要であること」と学習指導要領が施行され，約 40 年ぶりに精神疾患記されている．1980 年以降中学高等学校の保健のの予防と回復に関する記述が教科書に載ることに教科書には精神疾患名を挙げての精神保健に関すなった．
「現代社会と健康」のなかに，新たに「精る記載が一切なくなっていた5）．

特集

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新しい学習指導要領解説では，うつ病，統合失一層の相互理解が欠かせない．これには父母の理調症，不安症，摂食障害の 4 疾患については具体解も含まれる．国民総体のメンタルヘルス・リテ

名を挙げて理解されるように指導することが求め

ラシーの向上にはなお時間がかかるものと思われられている．また人々が精神疾患について正しくるが，学習指導要領改訂の機会に全般的予防に向理解するとともに，専門家への相談や早期の治療けて一歩を踏み出せたことは大きな進歩でありなどを受けやすい社会環境を整えることが重要でチャンスと捉えたい．

あること，偏見や差別の対象ではないことなどを理解できるようにすることも求められている．公なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

教育を通じての広く国民全体に対する知識と技能

文の教育は全般的予防（universal prevention）モデルであり，心身の健康づくりから疾病予防まで裾野の広い教育がなされることが期待される．
諸外国では，すでに公教育を通じて精神保健教育に積極的な取り組みをしている国もある．オー

献1）Ito, S., Nemoto, T., Tsujino, N., et al.：Differential
impacts of duration of untreated psychosis（DUP）oncognitive function in first episode schizophrenia according to mode of onset. Eur Psychiatry, 30（8）；995 1001,
2015

ストラリアでは全国の 66％の学校が採用してい2）McGorry, P. D., Jackson, H. J., eds：The Recogni-る MindMatters というプログラムで，生徒には自tion and Management of Early Psychosis：A Preventive

己と他者の関係性，いじめといやがらせへの取り組み，ストレスとその対処方法，喪失体験への対処方法などが，教師には自傷行為と自殺を予防する取り組みが教えられている．英国では 99％の学校が準拠している Personal，Social and HealthEducation（PSHE，日本の保健体育に相当）で，感情コントロール，自己と他者との関係性，いじめへの対応，ストレスへの対処方法などが教えられている．米国では 6 割以上の州が採用している
National Health Education Standards（NHES）でいじめとからかいへの取り組み，適切な感情表
現，人間関係，ストレスの予防管理などが教えられている7）．カナダ，香港，シンガポールにおいてもわが国の先を行く教育や実習が展開されている．その内容はいずれも英語圏における着想と視点によるが，ストレスのあり処を考えるには，わApproach. Cambridge University Press, Cambridge, 1999
（鹿島晴雄監修，水野雅文，村上雅昭，藤井康男監訳：精神疾患の早期発見・早期治療．金剛出版，東京，2001）
3）水野雅文，鈴木道雄，松本和紀ほか：早期精神病の診療プランと実践例―予備的ガイダンス 2017―（http://www.jseip.jp/top/document）（参照 2018 11 20）
4）水野雅文：精神疾患に対する早期介入．精神医学，50（3）；217 225，2008
5）中根允文，三根真理子：精神障害に係る Antistigma の研究

教科書に見るメンタルヘルス教育―中学校・高等学校の教科書における記載を通して―（1950〜2002 年までの「保健体育」教科書調査から）．日社精医誌，
22（4）；452 473，2013
6）Nishii, H., Yamazawa, R., Shimodera, S., et al.：Clinical and social determinants of a longer duration of
untreated psychosis of schizophrenia in a Japanese population. Early Interv Psychiatry, 4（2）；182 188, 20107）小塩靖崇，東郷史治，佐々木司：学校精神保健リが国あるいは東アジアに共通する家父長制，長幼テラシー教育の効果検証と各国の現状に関する文献レの順，礼節，謙譲などの伝統文化に関する理解をビュー．学校保健研究，55（4）；325 333，2013

含める他の独自手法の開発が期待されている．
お わ り に精神疾患についての全般的予防を推進するためには，学校と地域の連携，あるいは教育と医療の8）Suzuki, K., Niimura, H., Yamazawa, R., et al.：Is it
possible to implement community care based on mental
health in Japan? A comparison between decade ago andpresent on Duration of Untreated Psychosis（DUP）. Asian
J Psychiatr, 33；88 92, 2018

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Early Intervention in Psychiatry：Current Issues and the Future

Masafumi MIZUNO

Twenty years have passed since early intervention in psychiatry has become a focus inJapan and other countries, and early detection and treatment were reported to be essential for
improving the prognosis. In particular, intensive functional rehabilitation during the critical
period of treatment is needed for 2 to 5 years after the onset of psychosis in order to reducethe impact on brain structure by shortening the duration of untreated psychosis. Althoughsome countries and regions have developed strong, integrated approaches for implementing
early intervention, few countries have extensive early intervention programs, including Japan.
In this essay, the author investigated the possibilities for developing and implementing earlyintervention in psychiatry.
Promoting mental health literacy to an entire nation takes time. The revised form of theNational Curriculum Standards scheduled for 2022 states that it is necessary for students to be
led to understand measures for preventing the development of and promoting recovery frommental illness. This type of universal prevention approach, i. e., teaching mental health and illness via public education, is innovative and has the potential to develop mental health literacy.
To reduce the stigma of mental illness, it is necessary to bridge schools and communities, andto engender comprehension of mental health among professionals in education as well as medical services. It is important that teachers are involved in changing the attitudes of both theirfellow teachers and parents toward mental health issues.
＜Authorʼs abstract＞＜Keywords：mental health, National Curriculum Standards, prevention, mental health literacy,
early intervention＞