第 4 8 8 号

令和 2 年 11 月 1 日

コーケン通信目１

次【ニュースファイル １１月】
来日後に狂犬病を発症した患者

２【今月の特集】「患者向医薬品ガイド」と「ワクチン接種を受ける人へのガイド」

３【ピックアップ情報】
浴槽入浴の頻度が上がるほど要介護リスクが減る

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コ ー ケ ン 通 信【ニュースファイル１１月】

来日後に狂犬病を発症した患者
本年５月、フィリピンより来日した方が、現地で狂犬病ウイルスに感染し、国内で発症、その後死亡したことが報告されました。
患者概要：年齢・性別は非公表、主症状は疼痛、不穏、発熱、恐水発作、異常興奮
令和元年９月頃
令和２年２月
５月１１日
５月１３日
５月１８日５月１９日
５月２２日
６月１３日

フィリピンにて左足首を犬に咬まれるも受診なし
フィルピンから来日
足首の痛みあり
恐水症状、食欲不振、腰痛
知人とともに医療機関を受診しＩＣＵへ入院
検体採取し、国立感染症研究所へ検査を依頼
国立感染症研究所によるＰＣＲ検査の結果、フィリピンで流行している狂犬病ウイルスが検出され、医師より感染症発生届が提出
死亡

狂犬病の病原体は狂犬病ウイルスで、全ての哺乳類が感染します。狂犬病は、日本、オーストラリア、イギリス、スカンジナビア半島の国々など一部の地域を除いて全世界に分布し、アジアでの感染源は主に犬とされています。
感染経路は、通常、罹患動物による咬傷部位から唾液に含まれるウイルスが侵入することで感染しますが、ヒトからヒトに感染することはなく、感染した患者から感染が拡大することはありません。
潜伏期は通常１～３ヶ月程度ですが、長い場合には１年以上の場合もあるようです。主な臨床症状は、前駆期には、発熱、咬傷部位の痛みや掻痒感があり、急性神経症状期には、不安感、恐水及び恐風症状、興奮性、麻痺、幻覚、精神錯乱などの神経症状、昏睡期には昏睡し呼吸障害によりほぼ１００％が死亡するそうです。
日本では、１９５７年に猫での発生を最後に動物での発生はありませんが、ヒトでは、１９７０年にネパールを旅行中に犬に咬まれて帰国後発病・死亡した症例が１例、２００６年にフィリピンを旅行中に犬に咬まれて帰国後発病・死亡した症例が２例と、輸入症例での発生は起こっています。
狂犬病は、未だに日本の周辺国を含む世界のほとんどの地域で発生しています。万一の侵入に備えた対策が重要とされています。
厚生労働省ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/index.html

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コ ー ケ ン 通 信【今月の特集】「患者向医薬品ガイド」と「ワクチン接種を受ける人へのガイド」「患者向医薬品ガイド」や「ワクチン接種を受ける人へのガイド」は、重篤な副作用の早期発見等に役立てるため、使用する医療用医薬品やワクチンについて、患者自身やその家族が正しく理解してもらうためのもので、それぞれの医薬品の製造販売業者が、自らの責任のもと、厚生労働省や独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）と協議しながら作成されています。
これらのガイドは、医療関係者向けの添付文書を基に作成されていますが、高校生が理解できるレベルの用語を使用するなど、わかり易く記載する工夫がされていますし、広告的な内容とならないように配慮され、添付文書が改訂された場合にはその都度更新されています。
患者や国民への医療用医薬品の情報の提供等ついては、医療に対する関心の高まりやインターネットの普及等に伴って患者や国民の医薬品情報に対するニーズに対応するため、製薬企業や行政等も内容の分かり易さなど情報の質に十分配慮して、こうしたニーズに適切に応えていくことが必要であると、平成１３年の「医薬品情報提供のあり方に関する懇談会」で提言されました。
こういった背景から、患者向医薬品ガイドは平成１７年より作成され、ワクチン接種を受ける人へのガイドも平成２６年から作成されています。
患者向医薬品ガイドは、全ての医薬品について作成されているわけではありません。特に患者さんへ注意喚起すべき適正使用に関する情報等を有する医薬品について作成されています。例えば、添付文書に「警告欄」が設けられているもの、重篤な副作用回避等のために「患者に説明する」旨が記載かつ「重大な副作用」の記載のあるものです。但し、警告欄の記載が「投与に際しては患者の選択、用法・用量に特に留意すること」や「本剤の使用にあたっては、添付文書を熟読すること」などのみの場合は、作成されていません。
一方、ワクチン接種を受ける人へのガイドは、すべてのワクチン製剤について作成されることが望まれています。尚、診断用医薬品のガイドは作成されていません。
患者向医薬品ガイド、ワクチン接種を受ける人へのガイドは、以下の内容が記載されています。

コ ー ケ ン 通 信【表】患者向医薬品ガイドとワクチン接種を受ける人のガイドの主な記載内容

これらのガイドは、その医薬品やワクチンを製造販売する製薬企業のホームページやＰＭＤＡのホームページに掲載されています。
患者さんやその家族の方などに薬 やワクチンの説明をするために使用する
際、くすりの適正使用協議会が開発した「くすりのしおり®」も利用されていると思いますが、「患者向医薬品ガイド」や「ワクチン接種を受ける人へのガイド」もご活用いただければと思います。
厚生労働省ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/index.html
ＰＭＤＡホームページ： https://www.pmda.go.jp/

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コ ー ケ ン 通 信【ピックアップ情報】

浴槽入浴の頻度が上がるほど要介護リスクが減る
浴槽に浸かって入浴する頻度が週７回以上の高齢者は、週２回以下しか入浴しない高齢者に比べて約３割、要介護認定リスクが減少することが、わかりました。この研究結果は、千葉大学大学院社会予防医学 八木明男氏らの研究グループより発表されました。
全国８都道府県１８市町村に居住し、まだ要介護認定を受けていない高齢者
１３,７８６人を対象に、夏と冬それぞれの浴槽入浴の頻度、生活習慣、健康状態、家庭の経済状況などについてアンケートを行い、対象者を３年間追跡して要介護認定の有無を調査しています。
浴槽入浴頻度が週７回以上の場合と週０～２回の場合を比較すると、要介護認定リスクは、夏では２８％、冬でも２９％の減少がみられました（図）。

【図】夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク

浴槽入浴の頻度が高いほど要介護認定のリスクが少ないことから、浴槽入浴は高齢者の健康維持に役立っている可能性があるとしています。考えられるメ
カニズムとして、浴槽入浴により睡眠の質の向上や、交感神経の緊張が下がって抑うつ状態や認知機能低下を防止する可能性、体温上昇によりヒートショックプロテイン産生による抗炎症効果や細胞保護効果などが挙げられています。
一方、高齢者の入浴中の死亡事故も多いようなので、高齢者の入浴の際は周囲の人の配慮もお願いしたいです。
八木明男（千葉大学） お風呂の習慣(浴槽入浴)で要介護認定が 3 割減
～高齢者約 1 万 4 千人 3 年間の追跡調査より～ JAGES Press Release No：157-18-20
Yagi A,et al.Bathing Frequency and Onset of Functional Disability Among Japanese OlderAdults: A Prospective 3-Year Cohort Study From the JAGES.J Epidemiol.2019 Dec
5;29(12):451-456.