進相コンデンサ設備
更新のおすすめ

SJ-325-B

古い進相コンデンサ設備をお使いではありませんか？
更新に向けての検討事項

設備更新では、寿命に達した機器の機能や安全性・信頼性を、初期レベルに回復させるだけでなく、経済性、環境への配慮、省エネ・省スペース化などこれまで以上に付加価値を高めた設備にすることが可能です。

老朽化コンデンサ設備の課題

更新の必要性◆事故が突然起こる（余寿命予測が難しい）
上位機器の健全性確認を含めた緊急対応、復旧までの費用と時間設備の老朽化防止
力率改善
高調波対策
変電所スペースの有効活用
公害規制の遵守省エネルギー対策◆設置当初と現在の負荷状況等の変化
力率低下による電力料金の増加
進相容量不足高調波障害懸念省スペース化

コンデンサ

保護対策

更新の効果

不燃化

電気料金の節減
設備余裕の増加
負荷の増設
電圧降下の低減
故障検出機能追加
省スペース化
不燃化
自動力率調整機能追加
省エネ、CO2排出量の削減

コンデンサ自動制御装置

コンデンサ［保護検出器］

窒素ガス封入式コンデンサ

SQ-Sシリーズ

直列リアクトル［温度センサ］

モールドリアクトル

Q-AUTOMAT/Ⅲ

直列リアクトル
コンデンサ
設備

省エネ効果
更新には低損失の省エネタイ
プをお勧めします。
損失率の低減により電力量が抑えられ、電気料金やCO 2 排出量の削減が可能となります。

スペース1/2

機器の劣化故障パターン

日常・定期的保守点検が重要であることは勿論ですが、通常の点検を行いながら使用した場合でも、機器の構成材の老朽化などにより機器を新品と交換した方がよい更新推奨時期があります。安全に電気を使用いただくためにも、また思わぬ重大事故、波及事故を防ぐためにも早めの設備更新をおすすめします。
更新推奨時期

適切な保守点検が必要です

重大事故、波及事故の可能性大
許容故障率

故障率

使用年数
初期故障期

偶発故障期

摩耗故障期

ＪＥＭＡ
（一般社団法人日本電機工業会）
汎用高圧機器の更新のおすすめを参考

機器の劣化故障パターン
コンデンサ及び直列リアクトル、放電コイルなどの付属機器は、ＪＥＭＡ（一般社団法人日本電機工業会）の「汎用高圧機器（及び低圧機器）の更新推奨時期に関する調査」報告書において更新推奨時期を以下のように定めています。

更新推奨時期の目安
機種

更新推奨時期（使用開始後）

高圧進相コンデンサ及び付属機器

１５年

低圧進相コンデンサ

１０年※これらの値は保証値ではありません。
注意！ 特に昭和50年以前の低圧進相コンデンサは保安装置が内蔵されていないため、万一の内部故障時には二次災害（発煙・発火）が発生するおそれがあります。防災の上でも早急にお取替えをお願いいたします。製造年は、コンデンサ正面に貼られた銘板をご確認ください。

シヅキの進相コンデンサ設備に更新すると断然「お得」です！

低損失

高圧進相コンデンサ設備のＱ-ＰＡＣの導入事例■輸送用機器製造業

A社■輸送用機器製造業

B社■輸送用機器製造業

C社■電気機器製造業

従来品の高圧進相コンデンサ設備を低損失形高圧進相コンデンサ設備に更新（更新進相設備容量：1,000kvar×30台）。
電力量料金、及びCO2が約44％に低減。

D社

標準品の高圧進相コンデンサ設備の直列リアクトル［乾式モールド形］
を低損失品の直列リアクトル［乾式モールド形］に新設（新設リアクトル容量：19kvar×11台）。
電力量料金、及びCO2が約50％に低減。

従来品の高圧進相コンデンサ設備を低損失形高圧進相コンデンサ設備に更新（更新進相設備容量：600kvar×2台）。
電力量料金、及びCO2が約60％に低減。

従来品の高圧進相コンデンサ設備を低損失形高圧進相コンデンサ設備に更新（更新進相設備容量：300kvar×3台）。
電力量料金、及びCO2が約48％に低減。
高圧進相コンデンサ設備 Q-PAC

輸送用機器製造業
Ｃ社様へのご提案の内容

50Hz

設備容量

300kvar

3set

24hｘ365日

稼働時間
種別

既設品

現行品

現行品

30年前(1986年)

標準タイプ
（参考）

低損失品（省エネタイプ）［Q-PAC-2B形］［Q-PAC-2L形］［Q-PAC形］
コンデンサ：LV-4形＋直列リアクトル：LR形

コンデンサ：LV-6形＋直列リアクトル：LR-3形 コンデンサ：LV-6形＋直列リアクトル：LR-S形

損失

700W/set

540W/set

年間消費電力量

18,396kWh

14,191kWh

9,592kWh

年間電力量料金

294,336円

227,056円

153,472円！
！

9.4t

7.3t

4.9t！
！

ＣＯ2排出量365W/set※単位電力量料金：16円/kWhで試算。
※CO 2排出係数：0.512kg-CO 2 /kWh（平成28年度実績 経済産業省・環境省公表）で試算。

年間消費電力量［kwh］
20000

年間電力量料金
［千円］
300

18396

15000
10000

153100■誘電体にオールフィルムを採用し、当社独自の電極構造（NH式）を採用。低損失のため電力損失が小さく運転経費が削減。
■コンデンサの引出し電極を無誘導構造とすることにより、コンデンサ開閉時の突入電力等に対する耐電流性が向上。

5000

09400
4900

既設品

0？？

損失

なぜ低

30年前の既設品［LV-4形］と現行品［LV-6形］との比較で75％の損失低減！

10000

低損失品

0［コンデンサ］

CO2排出量［kg］

200

既設品と現行品の比較

4815000

2949592

5000

設比％減
低※既

［低損失直列リアクトル：LR-S形］

既設品［LR形］
・現行品の標準タイプ［LR-3形］との比較で損失1/2化！

■ 鉄損：ハイグレード鉄心を採用。
■ 銅損：巻線の電流密度を低減。

コンデンサの低圧設置化について

図1

コンデンサは高圧側、低圧側両方で使用されますが、近年では下記のようなメリットからコンデンサの低圧設置化が進んでいます。

図2高調波②高調波流出抑制効果
自構内で発生する高調波電流を低圧進相コンデンサ設備が吸収し、配電系統への高調波電流の流出を抑制します。
（図1）

トランス
︵防波堤︶

力率改善による皮相電流の低減により、トランスや配電線路の損失低減が図れます。

高調波電流流入減

高調波電流流出減①トランス及び配電線路の損失低減

分流③高調波流入防止効果

高調波

高圧側配電系統から流入する高調波電流を受電用変圧器の漏れインピーダン
スが防波堤となり、高調波電流の流入を防ぎ、低圧進相コンデンサ設備を高調波障害から守ります。
（図2）

負荷

受配電設備に使われる当社商品のご紹介
コンデンサ自動制御装置
SQ-S形

SR6600V/440Vor
210V

SCSRSCSR

高圧進相コンデンサ設備関連機器

直列リアクトル
LR-3形
LR-3B形
LR-S形

直列リアクトル
LR-MB形
LR-MS形

高圧進相コンデンサ設備
Q-PAC形
Q-PAC-L形

高圧コンデンサ
LV-6形

ガス封入式高圧コンデンサ
GFC-5形、NFC-1形

放電コイル
DCM形

SC

（参考）交流フィルタ

コンデンサ
自動制御装置Q-AUTOMATⅢ形（参考）アクティブフィルタ

力率自動制御
SR
INV
SR
MM

MSC

SRSR

SCSC
M

（参考）アクティブフィルタ （参考）交流フィルタ

SCSR

低圧進相コンデンサ
E形

SCSRSC

低圧進相コンデンサ設備
V-PAC形SC（参考）瞬低・短時間停電補償装置
リアクトル内蔵低圧進相コンデンサ
LB3-S形

低圧進相コンデンサ設備関連機器

低圧進相コンデンサ
N2形

SR

低圧進相コンデンサ
RG-2形

ガス封入式低圧進相コンデンサ
GFC-5形、NFC-1形

低圧用直列リアクトル
DR-1形

放電コイル
DCM-B形注）同一系統にインバータ制御された負荷がある場合、必ず低圧コンデンサ設備には直列リアクトル（L＝6%）を設置願います。
設置しない場合は高調波の拡大現象により、コンデンサの焼損や制御機器の誤動作が発生します。

ご注意

フィルムコンデンサは適切な選定・使用をされない場合、発煙・発火に至ることがあります。

URL：http://www.shizuki.co.jp本社 〒６６２-０８６７ 兵 庫 県 西 宮 市 大 社 町 １ ０ 番 ４ ５ 号

0798-74-5821 FAX0798-73-0807

東 京 支 店 〒１０1-００41 東京都千代田区神田須田町１丁目１番地（神田須田町スクエアビル４階）
関 西 支 店 〒６６２-０８６７ 兵 庫 県 西 宮 市 大 社 町 １ ０ 番 ４ ５ 号
中 部 支 店 〒４６４-０８０７ 名 古 屋 市 千 種 区 東 山 通 ３ 丁 目 ２ 番 ３ 号
仙台営業所 〒９８４-００５１ 宮城県仙台市若林区新寺１丁目７番２１号（新寺KSビル７階）（第６プリンスビル３階）
日立営業所 〒３１０-０８０３ 茨城県水戸市城南１丁目７番５号
広島営業所 〒７３０-００１１ 広島市中区基町５番４４号（広島商工会議所ビル５階）
福岡営業所 〒８１０-００１１ 福岡市中央区高砂１丁目２４番２０号（ちくぎん福岡ビル７階）

03-5289-8030 FAX03-3258-5366
0798-70-3921 FAX0798-74-3932
052-781-3921 FAX052-789-1771
022-297-2608 FAX022-291-5226
029-222-5630 FAX029-222-5631
082-225-0616 FAX082-502-3031
092-523-0551 FAX092-523-0358

安 全 に 関 す るご注 意●正しく安全にお使いいただくため、ご使用の前に必ず「取扱説明書」をお読みください。
●安全のため、接続などは、専門技術を有する人が行ってください。

〈お願い〉このカタログは、2018年6月現在の製品仕様・寸法などで、予告なしに変更することがありますので、ご発注の際はご確認をお願いいたします。

2018.06 IP 2000