日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号《原2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

著》

虚血性心疾患男性患者の受動喫煙の回避行動と職場の受動喫煙防止対策に関する調査
松浪容子、古瀬みどり
山形大学医学部看護学科【目 的】 虚血性心疾患患者の受動喫煙の回避行動と、職場の受動喫煙防止対策の実態を明らかにする。
【研究方法】 虚血性心疾患患者を対象に自記式質問紙調査を実施し、うち男性 165 人を分析対象とした。
【結 果】 全体の喫煙率は 10.9％で、有職者 9.6％、無職者 12.2％であった。受動喫煙の回避を心がけていた者は全体の 32.1％で、有職者 30.1%、無職者 34.1％であった。職場が屋内全面禁煙であると回答した者は全有職者の 20.5% で、被雇用者の 28.8％、自営業の 4.3％であった。発病後禁煙群は、有職者では心筋梗塞
後、無職者では配偶者がいる者で有意に多かった。
【考 察】 虚血性心疾患患者の受動喫煙の回避行動、職場の受動喫煙防止対策はともに不十分であること、就労状況によって禁煙継続の関連因子が異なることが示唆された。
【結 語】 患者に対して禁煙の必要性だけでなく受動喫煙を回避する必要性を教育すると同時に、職場の受動喫煙防止対策の推進が必要である。
キーワード：職場内禁煙、虚血性心疾患、受動喫煙

目的塞二次予防に関するガイドライン 3）にも、禁煙に加心疾患はがんに次いで日本人の死因の第 2 位を占えて受動喫煙を回避する必要性が示されている。まめ、うち虚血性心疾患によるものが半数近くを占めた、周囲に喫煙者がいると禁煙は困難となる 2）ことる 1）。医療技術の進歩により虚血性心疾患の予後がや、受動喫煙防止法による規制は、非喫煙者の受改善すると同時に、治療後に社会復帰する壮年期

動喫煙を減らすだけでなく喫煙者を禁煙しやすくすの患者も増加しており、再発予防が重要な課題である 10）ことが明らかにされており、虚血性心疾患患者る。虚血性心疾患の再発予防には冠危険因子の是にとって、職場の受動喫煙防止対策は重要である。

。しかし、

受動喫煙防止対策に関しては、健康増進法が施禁煙しても症状安定後に再喫煙してしまう患者が多行され、『 職 場における喫 煙 対 策のためのガイド。

ライン（ 新ガイドライン ）』11）が制 定された。 さら正が重要であり、禁煙が必須である
いと報告されている

2 〜 4）

5 〜 7）

虚血性心疾患においては、本人の喫煙だけでなくに、「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約、受動喫煙は非喫（WHO Framework Convention on Tobacco Con-

煙者の心臓血管システムに速やかに大きな悪影響をも

trol，以下 FCTC）」に基づき、2010 年 2 月に厚生労

たらす こと、心筋梗塞のリスクを 1.25 倍高める こ

働省より屋内禁煙の通達 12）が出され、多数の者が利とが報告されている。禁煙ガイドライン 2）や心筋梗

用する公共的な空間については、原則として全面禁

受動喫煙も冠危険因子であり

8 〜 9）

8）9）

煙であるべきことが記されている。しかしながら、連絡先〒 990-9585
山形市飯田西 2-2-2
山形大学医学部看護学科

TEL: 023-628-5441
e-mail:

平成 23 年労働災害防止対策等重点調査 13）によると、
職場の受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所の割合は 83.9％で、そのうち全面禁煙を実施している

松浪容子

事業所は 30.7％となっており、喫煙対策に取り組ん

FAX: 023-628-5441

でいる事業所の割合は増加しているものの有効な対策を講じていない事業所が多く、職場における受動

受付日 2013 年 4 月 15 日 採用日 2013 年 7 月 25 日

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

55

日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 3 号

喫煙防止対策は事業所間で差があることが報告され2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

90.8 ％）、有効回答は 191 人（有効回答率 88.0 ％）、うち男性患者 165 人を分析の対象とした（図 1）。

ている。
虚血性心疾患患者を対象として喫煙状況について

2）分析方法

調査した先行研究では、退院後の禁煙率について調はあるが、職場の受動喫煙防止対策

対象者を調査時点での就労状況と喫煙状況に基づに着目した報告はされていない。また、患者自身がいて分類し、受動喫煙の回避行動と職場の受動喫煙

受動喫煙に関してどのように認識して行動している防止対策で比較した。次いで、「虚血性心疾患の発のか、その実態は明らかにされていない。

病後に禁煙を開始し、以後 6 か月以上継続している

査した報告

5 〜 7）

そこで、本研究では、虚血性心疾患男性患者の（以下、発病後禁煙群）」と「虚血性心疾患の発病後 6

受動喫煙の回避行動と、職場の受動喫煙防止対策か月以内に再喫煙した人ならびに入院時以外は喫煙の実態を明らかにすることを目的とした。

継続している（以下、喫煙群）」に分け、それぞれの項目を比較した。なお、虚血性心疾患の診断を受け

方法

た後 6 か月以降に喫煙を再開した人はいなかった。

1）調査方法分 析 方 法は、2 群 間の年 齢の比 較には Mann-

Whitney-U 検 定、 その他の項 目の比 較にはカイ二乗検定、Fisher の直接確率法を用い、統計的有意水準は 5％未満とした。統計解析用ソフトは、統計パッケージ SPSS 17.0J for Windows を使用した。

山形県内の総合病院において虚血性心疾患（狭心症・心筋梗塞）の治療後、平成 20 年 6 月から平成

21 年 9 月にかけて冠動脈造影検査目的で入院した患者を対象とした。ただし、インフォームドコンセ
ントを得られない患者、腎不全や悪性新生物等の重3）倫理的配慮

篤な合併症をもつ患者を除外した。調査内容は、年齢、就労状況、心筋梗塞の診断の有無、喫煙状況、研究への参加・協力は、対象者の自由意思であり、受動喫煙の回避行動、職場の受動喫煙防止対策と途中辞退が可能であること、研究への不参加・撤回した。対象者 217 人に質問紙を配布した。記入したにより不利益を被ることはないことを文書と口頭で説

質問紙は封筒に密閉して施設内の回収箱に投函する明した。研究実施に際し、研究者が所属する施設な方法で回収した。197 人から回答が得られ（回収率

らびに調査対象施設の倫理委員会の承認を得た。

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15J '%>; '-; 'F-; '%7A ':A '

*8 2C@ =5 J'

図 1 対象者の内訳
2C@)B
217 人にアンケートを配布し、197 人から回答が得られた（回収率 90.8％）。有
217 '!$"&#
D3197 191'.?4H.,<
7+.?4
効な回答が得られたのは人であった（有効回答率 88.090.8GI％）。男性
165 人を分析対象とした。
 191 'H7+.?< 88.0GI=5 165 ' *82C/ 1

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

56

日本禁煙学会雑誌

結第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

果あった。就労の状況別にみると、被雇用では、屋内

1）分析対象者の概要

全面禁煙 15 人（28.8 ％）、喫煙室による分煙 13 人

対象者の就労状況は、有職者 83 人（50.3％）、無（25.0 ％）、喫煙コーナーによる分煙 15 人（28.8 ％）職者 82 人（49.7％）であった。有職者の内訳は、被がほぼ同 数となり、 対 策なしが最も少 数で 8 人

雇用 52 人（62.7 ％）が最も多く、次いで自営業 23（15.4 ％）であった。一方、自営業では、屋内全面

人（27.7％）、農業 8 人（9.6％）であった。平均年齢

禁煙 1 人（4.3 ％）、喫煙室による分煙 1 人（4.3 ％）、は全体で 66.0 ± 9.8 歳、有職者で 61.5 ± 9.8 歳、無喫煙コーナーによる分煙 1 人（4.3 ％）、対策なし 18

職者で 70.5 ± 7.6 歳であった。心筋梗塞後の患者が人（78.3％）であった（表 2）。

、 無 職 者のうち 50 人
有 職 者のうち 61 人（73.5%）

次に、有職者を喫煙状況別に分類し、受動喫煙。
（61.0％）であった（表 1）の回避行動と職場の受動喫煙防止対策の状況を比較した。受動喫煙の回避を心がけているかどうかとい

2）喫煙と受動喫煙に関する回答

う質問に対しては、発病前に禁煙した人と発病後に対 象 者 165 人のうち 18 人が現 在 喫 煙 者であり、禁煙した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけてい全体の喫煙率は 10.9 ％であった。就労状況別にみる」と回答した人が多かったが、統計的な差は認めると、有職者の喫煙状況は、虚血性心疾患発病後られなかった。また、職場の受動喫煙防止対策にに禁煙が 45 人（54.2%）と最も多く、次いで発病前

ついて「対策なし」と回答した人の中に、「受動喫煙、喫煙が 8 人（9.6％）で、非喫に禁煙 23 人（27.7％）の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、煙は 7 人（8.4％）のみであった。無職者の喫煙状況

統計的な差は認められなかった。発症を機に禁煙しは、発病前に禁煙と発病後に禁煙が 29 人（35.4%）

た 45 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているの、喫煙 10 人と同数で、次いで非喫煙 14 人（17.1％）

は 12 人であった（表 3-1）。

（12.2％）であった。

無職者では、発病前に禁煙した人の中に、「受動受動喫煙の回避を心がけていると回答した人は喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かっ

全体で 32.1 ％であった。就労状況別に見ると、有たが、統計的な差は認められなかった。発症を機に職 者のうち 25 人（30.1%）が、 無 職 者のうち 28 人

禁煙した 29 人のうち、受動喫煙の回避を心がけて（34.1％）が、受動喫煙の回避を心がけていると回答いるのは 8 人であった（表 3-2）。

した。

3）発病後禁煙群と喫煙群の比較

職場が屋内全面禁煙であると回答した人は全有、 喫 煙 室による分 煙が職 者 83 人 中 17 人（20.8%）

有職者においては、発病後禁煙群と喫煙群の、そ

16 人（19.3%）、 喫 煙コーナー による分 煙が 17 人
（20.5%）、対策がない人が 30 人（36.1%）で最多でれぞれの調査項目を比較した結果、心筋梗塞者の割合（89.1％；p ＝ 0.02）が発病後禁煙群で有意に大き分析対象者の概要
表/11>
5, #1



07(

."

6"

&-

8)

;n = 165<-;2<;n = 83<;n = 52<;n = 23<;n = 8<9 ± SD

66.0 ± 9.8

61.5 ± 9.8

58.4 ± 9.5

65.7 ± 6.3

70.1 ± 11.2;+<;32=91<;32=83<;32=75<;54=78< ;54=83< ;50=91<

*! 4
111;67.3<
  ;%<

61;73.5<

39;75.0<

16;69.6<

6;75.0<;n = 82<
70.5 ± 7.6

50;61.0<

対象者の就労状況は、有職者が 83 人（50.3％）、無職者が 82 人（49.7％）であった。有職者の内訳は、被雇5,83 、農業;50.3:<
&-,
82 ;49.7:< -,用 52
人（62.7'%％）、自営業-,
23 人（27.7％）
8 人（9.6％）であった。
平均年齢は全体で 66.0 ± 9.8 歳、有職者で 61.5 ± 9.8 歳、無職者で 70.5 ± 7.6 歳であった。心筋梗塞後の患3 07( 52 ;62.7:<." 23 ;27.7:<6" 8 ;9.6:< 者が有職者のうち 61 人（73.5%）、無職者のうち 50（61.0％）人であった。

9

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

66.0 ± 9.8 $-,,-,

61.5 ± 9.8 $&-,

70.5 ± 7.6 $ 61虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策;73.5%<&-,  50;61.0:<57*

日本禁煙学会雑誌表2

第 8 巻第 3 号

2013 年（平成 25 年）7 月 31 日

喫煙と受動喫煙に関する回答

T 2 +B*)+BZ

-L

<P

#!

`J

bac

bn = 165c<PbWc
bn = 83c

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bn = 52c bn = 23c bn = 8c

0c 1b12.5c 14b17.1c^+B

21b12.7c

7b 8.4cIG'KB

52b25.5c

23b27.7c 10b19.2c 8b34.8c 5b62.5c 29b35.4c

IH5KB

74b44.8c45b54.2c 33b63.5c 11b47.8c 1b12.5c 29b35.4c%+B

7b 4.2c3b 3.6c1b 1.9c 2b 8.7c 0b/+B 11b 6.7c

5b 6.0c2b 3.9c 2b 8.7c 1b12.5c 6b 7.3c

+BO9bac 18b10.9c

8b 9.6c3b 5.8c 4b17.4c 1b12.5c 10b12.2c

+BC@

"\:

*)+B-Y

53b32.1c6

6b11.5c 0bbn = 82c

0c 4b 4.9c

25b30.1c 14b26.9c 8b34.8c 3b37.5c 28b34.1c

4$#_KBd

17b20.5c 15b28.8c

1b4.3c 1b12.5c

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+B1

d

16b19.3c 13b25.0c 1b 4.3c 2b25.0c

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*)+B

+Bd

17b20.5c 15b28.8c 1b 4.3c 1b12.5c

d

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2M

d

30b36.1c8b15.4c 18b78.3c 4b50.0cdA-Ld

3b 3.6c1b 1.9c 2b 8.7c 0b

d

0c



全体の喫煙率は 10.9％であった。虚血性心疾患発病後に禁煙した者 74 人（44.8％）が最も多い

結果であった。受動喫煙の回避を心がけていると回答した者は全体の32.1％で、就労状況別に見ると、有職者のうち
25
人
（
30.1%
）
が、無職者のうち
28
人
（
34.1
％）
が、受動喫煙の回避を#!+BD 10.9a
RS76F8IG5KB O 74 b44.8ac;0
心がけていると回答した。職場が屋内全面禁煙であると回答した者は、全有職者 83 人中 17 人
N=*)+B-Y6-L
O#!
32.1a3(C@&V（20.8%）、就労状況別にみると、被雇用者15 人（28.8％）、自営業 1人（4.3％）であった。
25 (30.1%)APO

<PO
-L

28 b34.1ac*)+B-Y6

P.4$#_KB-L

O#<PO 83  17 (20.8%)3

表(C@&U]EO
3-1 1CDA+N3.-1CV>6K.-1C2UO-@T\<NM
喫煙状況別の職場の受動喫煙防止対策と受動喫煙回避行動の比較：有職者
P3-1
       n = 8315 b28.8acQ,> 1 b4.3ac
1CDA                  &ZY[]$?\.-1C2U:




/Q



83Z100[]25^



17Z20.5[

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] 2^


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16Z19.3[

1C5*C

] 5^
1C#!#*C


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GE,IC

GE9IC

7Z 8.4[

23Z27.7[

45Z54.2)

8Z 9.6[

] 2^

]10^

]12^

] 1^

2Z28.6[

4Z17.4[

9Z20.0[2Z25.0[

] 0^

] 0^

] 2^

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6Z26.1[

10Z22.2[

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] 2^

] 3^

] 0^

0Z

0[

] 0^

1C

0[

2Z28.6[2Z 8.7[

10Z22.2[

3Z37.5[

] 1^

] 3^

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2Z28.6[

11Z47.8[

15Z33.3[

2Z25.0[

]13^

] 2^

] 7^

] 4^

] 0^

3Z 3.6[

1Z14.3[0Z

1Z 2.2[

1Z12.5[

] 1^

] 0^

] 0^

] 0^

] 1^

30Z36.1[

6K

W1C

] 0^

] 4^







17Z20.5[

&;^

0[

有職者では、受動喫煙の回避を心がけているかどうかという質問に対し、発病前に禁煙した人<NM.-1C2U:S06
GE,IC&
と発病後に禁煙した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、
GE9IC&%.-1C2U:2J&
4
LQ
統計的な差は認められなかった。また、職場の受動喫煙防止対策について「対策なし」と回答した人の中に、「受動喫煙の回避を心がけている」と回答した人が多かったが、統計的な差は認め
H8R N3.-1CV>6K6K
2J&
られなかった。発症を機に禁煙した 45 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているのは 12 人で%.-1C2U:2J& 4
LQH8Rあった。
GF=IC

45 &.-1C2U:

虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

P3-2 1CDA+.-1C2UO-@T\BNM n = 82

58
1CDA                  &ZY[]$?\.-1C2U: 12 &&;^







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


6Z26.1[

10Z22.2[

0Z

] 0^

0Z

] 2^

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] 0^

17Z20.5[

2Z28.6[2Z 8.7[

10Z22.2[

3Z37.5[

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2Z28.6[

11Z47.8[

15Z33.3[

2Z25.0[16Z19.3[

1C5*C

] 5^
1C#!#*C0[0[

日本禁煙学会雑誌 第 8 巻第 3 号 2013 年（平成 25 年）7 月 31 日
]
4^
] 0^
] 1^
] 3^
] 0^

6K


かったが、職場の受動喫煙防止対策による差は認めで有意に大きかった。その他の項目においては、有
]13^
] 2^
] 7^
] 4^
] 0^

（表 4-2）。
0Z 意な差は認められなかった
0[
1Z 2.2[
1Z12.5[られなかった。その他の項目においては、有意な差
'"B2J
3Z 3.6[
1Z14.3[。
は認められなかった（表 4-1）
] 1^

] 0^

] 0^

考

一方、無職者においては、発病後禁煙群と喫煙
GE9IC&%.-1C2U:

察S06
2J

した人の割合（96.6％；p ＝ 0.011）が発病後禁煙群

H8R] 1^

GE,IC
1）喫煙状況の実態群を比較した結果、婚姻状況で配偶者がいると回答<NM.-1C2U:

] 0^

&

&

4

LQ

2J

&

対象者の平均年齢 66.0 歳で、喫煙率は 10.9％（有N3.-1CV>6K6K

9.6％、無職者 12.2％）であり、全国の 60 代男
職者%.-1C2U:2J& 4
LQH8R％ 15）と比較すると、本調査の対象
性の喫煙率
 GF=IC
45 &.-1C2U: 1229.3&
表 3-2 喫煙状況別の受動喫煙回避行動の比較：
者の喫煙率は低い状況であった。この喫煙率の低さ
無職者
P3-2 1CDA+.-1C2UO-@T\BNM
n = 82
は、虚血性心疾患患者を対象とした先行研究 6, 7）と1CDA                  &ZY[]$?\.-1C2U:
W1C

も一致する結果である。また、発病した時点で喫&;^

煙していた 92 人のうち 74 人、 つまり 80.4 ％（ 有

GE,IC

GE9IC

1C

 14Z17.1[  29Z35.4[

 29Z35.4)

10Z12.2[

] 8^

]12^

] 8^

職者 53 人中 45 人；84.9 ％、無職者 39 人中 29 人；] 0^

74.4％）が虚血性心疾患の発病を契機に禁煙をしていた。虚血性心疾患では、診断のための冠動脈造影

BNMGE,IC&%.-1C2U:2J&
無職者では、発病前に禁煙した人の中に、「受動喫検査や、冠動脈インターベンションなどの急性期治

煙の回避を心がけている」と回答した人が多かった
4
LQH8RGF=IC

29 &.-1C2U

療のため入院を要し、患者は疾患の発症と同時に禁が、統計的な差は認められなかった。発症を機に禁: 8 & 

煙が必要な状態を強いられ、禁煙ステージの関心期

煙した 29 人のうち、受動喫煙の回避を心がけているのは 8 人であった。

または準備期であった患者においては、疾患発症は









R 4-1 FE6HBL(BL?Vb<ON表
4-1 発病後禁煙群と喫煙群の比較：有職者
R 4-1 FE6HBL(BL?Vb<ON
5\.^K*_
5\.^K*_
0/C@^XN_^]_FE6HB^n = 45_
FE6HB^n= 45_
60.0^32a83_60.0^32a83_
36^80.0_36^80.0_31^68.9_

0/C@^XN_^]_
(B
1;^_^]_(B 1;^_^]_
7I=,T:^_^]_#(B^n = 8_
#(B^n
= 8_
63.5^54a78_

63.5^54a78_
6^75.0_6^75.0_3^37.5_31^68.9_40^88.9_40^88.9_36^80.0_

7I=,T:^_^]_
M&9P^]_
M&9P^]_
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3^37.5_
4^50.0_4^50.0_6^75.0_36^80.0_33^73.3_
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0.139
0.67
0.67
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0.12
0.021

0.021
0.665
0.665
0.094
0.094
0.202
0.202
0.282

0.282
0.665
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O+$B2J

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4U [G <84U

有職者においては、心筋梗塞者の割合が発病後禁煙群で有意に多かったが、職場の分煙対策に
4U
[G
<84U

よる差は認められなかった。その他の項目においては、有意な差は認められなかった。

 4-2 発病後禁煙群と喫煙群の比較：無職者
表R 4-2 FE6HBL(BL?VbAON
R 4-2 FE6HBL(BL?VbAON
FE6HB^n = 29_5\`.^K*_
5\`.^K*_
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0.809
0.809
0.011
0.011
0.141
0.141
0.693

0.693
1.000
7^70.0_
1.000 [G

無職者においては、配偶者がいる割合が発病後禁煙群で有意に多かった。その他の項目においAON X N%'FE6HBL<8- [G<84Uては、有意な差は認められなかった。
<84U



虚血性心疾患患者の受動喫煙回避行動と職場の対策

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3）職場の受動喫煙防止対策の実態

強力な動機付けとなる 2）。したがって、疾患発症の時点で、個々の患者に合わせた禁煙の介入を行い、全有職者のうち、職場が何らかの受動喫煙防止対

生涯の禁煙につなげられるように支援することが必策に取り組んでいると回答した人は 50 人（有職者の要である。

165 人のうち 21 人（12.7 ％）のみで、喫煙歴ある患者が多いということが再確認された。平成 20 年国60.3％）で、全面禁煙を実施していると回答した人は 50 人中 17 人（34%）であった。被雇用者に限定す
ると、何らかの受動喫煙防止対策 43 人（被雇用者の79.6％）、全面禁煙 43 人中 15 人（34.9%）で、自営「たばこを吸うと病
民健康・栄養調査 14）によると、業では対策なしの回答が半数以上を占めていた。

一方、一度も喫煙経験のない非喫煙者は全体の気にかかりやすくなる」と回答した人の割合（15 歳以

厚労省による平成 23 年労働災害防止対策等重点「心臓病」
上）は、「肺がん」が 87.5％である一方で、調査 13）によると、職場の受動喫煙防止対策に取りは 45.3％であり、喫煙の心血管系への影響に関する組んでいる事業所の割合は 83.9％で、そのうち全面国民の認識が低いことが報告されている。したがっ禁煙を実施している事業所は 30.7％と報告されていて、患者に対して喫煙の危険性に関する情報を提供

る 13）。その厚労省による報告と比較すると、本調査するだけでなく、国民全体に対して喫煙の心血管系の対象者の職場の受動喫煙防止対策は十分とは言えへの影響に関する知識の普及を図り、心疾患を予防ない状況であり、とりわけ自営業における対策は不することも必要である。

十分な現状であった。厚労省の調査 13）によると、受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所の割合は、

2）受動喫煙の回避行動の実態

規模が大きいほど増加すると報告されている。本調

受動喫煙の回避を心がけていると回答した人は全査では事業規模などの詳細は調査していないが、本体で 32.1％（有職者 30.1％、無職者 34.1％）であっ

調査で対象とした自営業の患者の事業規模が小規模た。平成 20 年国民健康・栄養調査 によると、「ただったと推測される。労働安全衛生法では、快適なばこの煙を吸うとかかりやすくなる病気」を「肺が職場環境の形成が事業主の努力義務の一環として受ん」と回答した人（15 歳以上）が 81.6 ％であるのに

動喫煙防止対策の充実が規定されている。しかし、

対し、「心臓病」と回答した人は 45.3 ％であり、受労働安全衛生法は自営業には適用されないため、自動喫煙の心血管系への影響に関する国民の認識が低営業における受動喫煙防止対策が不十分となっていいことが報告されている。本調査の対象者で受動喫ると考察される。

14）

煙の回避を心がけていると回答した人の割合は、国無風状態下でのタバコ煙の到達範囲は直径 14 m

民健康・栄養調査と比較してさらに小さく、対象

円周内で 16）、煙を漏らさない喫煙室をつくることは者の受動喫煙に対する認識は不足していると考えら

不可能 17）であり、FCTC 第 8 条「たばこの煙にさられた。今回の調査結果では、有職・無職にかかわされることからの保護」履行のためには「空間分煙はらず、発症を機に禁煙を実行できていても、そのう不適切」とされている。さらに、喫煙室を使用した

ち受動喫煙の回避を心がけているのは半数以下であ場合、残留タバコ成分の問題を解決できないため、り、自身の心疾患と喫煙の有害性が結びついたとし敷地内に喫煙場所があると、受動喫煙を避けることても、受動喫煙の有害性までは理解できていない患が難しい状況が予想される。受動喫煙は心血管疾患者が多いと考えられる。したがって、虚血性心疾患を引き起こすことが証明されており、受動喫煙防止に既に罹患している患者に対しては、受動喫煙の有法が急性心筋梗塞などの心臓疾患入院率を有意に減害性を自身の疾患と結びつけて理解し、受動喫煙をらすことが、既存のメタアナリシスの結果 18 〜 21）でも回避する必要性が理解できるよう支援する必要があ

得られ、受動喫煙の減少と喫煙率の低下 10）、心筋梗

る。さらには、虚血性心疾患予備軍とされる高血圧

塞による入院の低下 22）、心筋梗塞による医療費の節や糖尿病、メタボリックシンドロームの患者に対し

約 23, 24）が報告されている。したがって、虚血性心疾ても、禁煙の必要性とともに受動喫煙の有害性につ患患者の就労先は敷地内禁煙であることが理想的でいて説明し、虚血性心疾患を予防することが必要である。健康日本 21（第 2 次）では、平成 32 年までにある。

「受動喫煙の無い職場の実現」が目標に掲げられている。受動喫煙防止対策の導入については、国民のコ
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ンセンサスを得つつ、社会全体としての取り組みを否か」と「職場の受動喫煙防止対策の種類」を選択しである。虚血性心てもらう質問形式を採用しており、対象者の職場の疾患患者を含め受動喫煙に対し敏感な集団が、就労職員や顧客の喫煙率や、対象者が実際にどの程度の先で受動喫煙を免れない社会的立場に置かれている

頻度で受動喫煙を受けていたか、その詳細は質問し現状を、広く国民に対し周知することも、国民のコていないため、対象者がどの程度の受動喫煙を受けンセンサスを得る上で重要と考える。

ていたか正確な評価ができなかったことが限界であ

計画的に進めていくことが必要

25）

り今後の課題である。さらに、本調査の対象は少数

4）発病後禁煙群と喫煙群の比較

かつ 1 施設調査であり、対象施設が三次救急医療機

有職者において、発病後禁煙群と喫煙群の比較を関に指定されており、救急搬送されて入院した経験比較した結果、心筋梗塞患者の割合が禁煙群で大きのある患者が多いことや、対象者が経皮的冠動脈介い結果であった。Ota らは、狭心症患者は急性心筋入術あるいは冠動脈バイパス手術施行後の患者であ梗塞患者に比べ禁煙率が有意に低い と指摘しておることから対象に偏りがある可能性があるため、今り、同様の結果が再確認された。狭心症等の患者は後さらなる検討が必要である。

6）

自覚症状が少ない場合も多く、禁煙ステージの無関

結

心期の場合が多いことも予想され、禁煙の動機付け

論を繰り返し行う など、禁煙の必要性について十分

虚血性心疾患男性患者を対象に、受動喫煙の回に理解してもらえるような医療従事者の努力が必要

避行動と、職場の受動喫煙防止対策の実態を調査しである。一方、職場の受動喫煙防止対策による発病た結果、受動喫煙の回避行動が実行できている患者

後禁煙群と喫煙群の比較では、統計的な有意差は認は少なく、受動喫煙に対する患者の認識は不足してめられなかった。受動喫煙防止法による規制は、喫いることが推察された。また、有職者では心筋梗塞ことが報告されている。本後の割合が、無職者では配偶者がいる割合が禁煙群

調査で統計的な有意差が認められなかった理由としで大きく、就労状況によって禁煙継続の関連因子がては、対象者が少数であったことも考えられ、さら異なると示唆された。以上のことから、就労状況をなる検討が必要である。

考慮し、患者に対する受動喫煙の回避行動を教育す

2）

煙率の低下に関与する

10）

無職者においては、発病後禁煙群と喫煙群を比較ると同時に、職場の受動喫煙防止対策を推進させる

した結果、配偶者がいると回答した人の割合が発病必要性が示唆された。

後禁煙群で有意に大きい結果であり、有職者とは禁煙継続の関連因子が異なると示唆された。先行研究
において配偶者がいないことが喫煙に関連する

謝

辞
本研究の調査にご協力下さいました患者の皆様、

26, 27）ことが明らかにされており、本調査においても同様

松井幹之先生をはじめ調査対象施設の職員の皆様にの結果が再確認された。単身者で無職の患者の場合

厚く御礼申し上げます。

は、再喫煙しやすい社会的な状況であることを考慮
本論文の要旨は、第 22 回日本禁煙推進医師歯科

し、患者が禁煙を継続できるように、継続的な支援

医師連盟総会・学術総会にて発表した。

を行う必要がある。有職者で婚姻状況による差が認められなかった理由としては、有職者の場合は家庭

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改訂版（日本循環器学会 HP）（http://www.j-circ.
or.jp/guideline/pdf/JCS2011_ogawah_h.pdf）（ 閲以外に就労先の環境や人間関係による影響を受ける
ことなどが考えられるが、対象者が少数であったことから比較には限界があり、さらなる検討が必要で
ある。

研究の限界
今回の調査では、ニコチン依存度、職種や事業規模等の詳細な把握が十分にできなかった。また、アンケートでは「受動喫煙の回避を心がけているか、

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第 8 巻第 3 号

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Avoidance of exposure to secondhand smoke by Japanese male patients withcoronar y heart disease, and control of secondhand smoke in their workplaces:
a questionnaire sur vey
Yoko Matsunami, Midori Furuse
Abstract
Aim: This survey was designed to obtain information on the behavior of male patients with coronary heart disease in
avoiding exposure to secondhand smoke and on the control of secondhand smoke in their workplaces.
Method: We conducted a survey in the form of a self-administered questionnaire of patients with coronary heartdisease; 165 participants were analyzed.
Results: A total of 10.9% of all patients were smokers; 9.6% of patients with any kind of job were smokers, and 12.2%of unemployed patients were smokers.
A total of 32.1% of all patients avoided exposure to secondhand smoke; 30.1% of patients with jobs avoided exposure
to secondhand smoke, and 34.1% of unemployed patients avoided exposure to secondhand smoke. The workplaces of
20.5% of all patients with any kind of job had imposed a total ban on indoor smoking in workplaces. The workplacesof 28.8% of patients working for employers had imposed a total ban, and the workplaces of 4.3% of self-employedpatients had imposed a total ban. In patients with any kind of job, having a history of myocardial infarction was a factor
significantly related to smoking cessation. In unemployed patients, being married was a factor significantly related tosmoking cessation.
Discussion: Both avoidance of exposure to secondhand smoke by patients with coronary heart disease and the control
of secondhand smoke in their workplaces were insufficient. The factors related to stopping smoking likely differ withdifferences in work situation.
Conclusion: We suggest that it is necessary to explain to patients the damage caused by not only smoking, but also
secondhand smoke. At the same time, it is important to promote a total ban on indoor smoking in workplaces.
Key words
ban on smoking in workplaces, coronary heart disease, secondhand smoke
School of Nursing, Yamagata University, Faculty of Medicine, Yamagata, Japan

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