西海区水産研究所主要研究成果集
第 １ ８ 号
（平成25年度）

平成26年3月
独立行政法人 水産総合研究センター

西 海 区 水 産 研 究 所

はしがき

独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所は、水産資源の適切な管理と利用、水産業の健全な発展に向け、沖縄周辺を含む東シナ海や、有明海等において水産生物や漁場環境、増養殖等に関する様々な調査研究を行い、その成果を学術論
文や報告書あるいは水産総合研究センターの広報誌やホームページ等で紹介しています。

これらの調査研究成果を迅速かつコンパクトな形で広報するため、西海区水産研究所では各年度の最新の研究成果を「西海区水産研究所主要研究成果集」として取りま
とめ、平成10年度より発刊しています。成果集の構成は時の要請と共に変化し、平成16
年度（第9号）からは最新の研究成果と西海ブロック水産業関係試験研究推進会議に提出された研究成果を、また平成18年度からは、調査研究活動の見える化、調査研究成果の早期普及をより進める観点から、当該年度に実施しているほぼすべての研究課題を掲載しております。平成25年度は４１の研究課題について取りまとめました。今後とも、当所の研究成果をできるだけ分かりやすい内容で広報していく所存です。

この成果集が水産関係者はじめ、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、併せて当所の研究活動への理解が深まること、を願っております。

平成26年3月
西海区水産研究所

所長 谷津 明彦

1

目 次
１．東シナ海と周辺海域における魚類標本の収集管理および利活用の促進・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
業務推進部
２．東シナ海における以西底曳漁業の操業の効率化・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
業務推進部
３．大型クラゲ国際共同調査（東シナ海域調査）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
資源海洋部
４．時系列による東シナ海生態系の動態分析・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
４
時系列による東シナ海生態系の動態分析
9
資源海洋部
５．日本海西部海域におけるマイワシ資源変動メカニズム緊急調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10
資源海洋部
６．ジャイロセンサを用いた小型浮魚類のタグ装着影響評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11を用
浮魚類装着影響評価
資源海洋部
７．東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討・・・・・・・・・・・・・・・・12
資源海洋部
８．既存の漁獲量・海洋環境データを用いた本州南岸沖における魚類資源変動機構の解明・・・・・・・・13
資源海洋部
９．東シナ海に生息する浮魚類の発育初期における生残戦略と資源量変動様式の関係・・・・・・・・・・・14
資源海洋部
10．九州南西～西海域における海洋構造が、水産資源に与える影響の把握・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15
資源海洋部
11．魚類マイクロネクトンの主要水産資源への影響・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・16
資源海洋部
12．黒潮生態系における植物プランクトン群集組成と生産力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・17
資源海洋部
13．東シナ海における低次生態系モニタリングとカタクチイワシ資源への温暖化影響評価・・・・・・・・・・18
資源海洋部

2

14．ハダムシ抵抗性を有するブリ家系の作出技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・19
資源生産部
15．植食性魚類のヒジキ食害に関する実態調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20
資源生産部
16．西日本沿岸域で発生したカジメ類の大量流出現象の特徴・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21
資源生産部
17．藻場・干潟の炭素吸収量の全国評価手法の開発 九州の藻場面積の情報収集並びに生産量、現存量の調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22
資源生産部
18．植食魚ノトイスズミの摂餌生態の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23
資源生産部
19．有明海奥部における冬季の水質モニタリングの高度化（有明海におけるノリ色落ち原因ケイ藻の出現特性の解明と発生予察技術の開発）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・24
有明海・八代海漁場環境研究センター 、福岡県水産海洋技術センター
有明海研究所、佐賀県有明水産振興センター
20．沿岸海域有害赤潮広域分布情報システムの開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
有明海・八代海漁場環境研究センター 、瀬戸内海区水産研究所 、株式会社アイコック
21．二枚貝類生息に浮泥が及ぼす影響の解明調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・26
有明海・八代海漁場環境研究センター 、佐賀大学、九州大学
22．赤潮・貧酸素水塊広域連続観察技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27
有明海・八代海漁場環境研究センター
23．有明海における貧酸素水塊モニタリングの高度化・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28
有明海・八代海漁場環境研究センター 、長崎県総合水産試験場、
福岡県水産海洋技術センター有明海研究所
24．有明海奥部における物質循環過程の解明と二枚貝類による漁場環境修復効果の評価・・・・・29
有明海・八代海漁場環境研究センター 、資源海洋部

325． 有明海の二枚貝資源回復と母貝団地構築のための幼生ネットワーク解明・・・・・・・・・・・・・・・・・30
有明海・八代海漁場環境研究センター
26．タイラギ３亜種の全国分布調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・31
有明海・八代海漁場環境研究センター
27．タイラギ天然採苗技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・32
有明海・八代海漁場環境研究センター
28．クルマエビ浮遊幼生の迅速簡便な検出技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33
有明海・八代海漁場環境研究センタ
有明海・八代海漁場環境研究センター、資源生産部
資源生産部（協力分担者 熊本県水産研究センター 資源研究部）
29．二枚貝類の母貝生息域の特定、保全調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・34
有明海・八代海漁場環境研究センター
30．シャットネラ等の魚介類への影響、毒性発現機構の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・35
有明海・八代海漁場環境研究センター 、資源生産部 、愛媛県農林水産研究所水産研究センター他
31．シャットネラ等による漁業被害防止、軽減技術開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・36
有明海・八代海漁場環境研究センター 、芙蓉海洋開発株式会社他
32．東日本大震災が全国貝類相の30年以上の時空間変化に与える影響・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37
32
東日本大震災が全国貝類相の30年以上の時空間変化に与える影響・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37
有明海・八代海漁場環境研究センター 、東北区水産研究所、東京農業大学他
33．半閉鎖循環システムを用いた飼育水の維持管理技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・38
まぐろ増養殖研究センター 、瀬戸内海区水産研究所
34．クロマグロ体サイズのステレオカメラによる水中計測技術の開発・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・39
まぐろ増養殖研究センター、水産工学研究所
35．陸上水槽における親魚養成基盤技術開発のためのクロマグロ輸送方法の確立・・・・・・・・・・・・40
まぐろ増養殖研究センター
36．脱落しにくい魚類用装着型外部標識の探索とサンゴ礁域における脱落率の推定・・・・・・・・・・・41
亜熱帯研究センター
亜熱帯研究センタ437．サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源・生態特性の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・42
亜熱帯研究センター 、中央水産研究所
38．サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・43
亜熱帯研究センター
39．サンゴ礁域の育成場機能の解明・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・44
亜熱帯研究センター
40．サンゴ北上域におけるサンゴ群集の分布実態および加入・成長過程の把握・・・・・・・・・・・・・・45
40
サンゴ北上域におけるサンゴ群集の分布実態および加入・成長過程の把握・・・・・・・・・・・・・・45
亜熱帯研究センター 、資源生産部
41．シャコガイ類に共生する褐虫藻の多様性とその変動の把握・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・46
亜熱帯研究センター 、沖縄県水産海洋技術センター他

5

課 題 名 ： 東シナ海と周辺海域における魚類標本の収集管理および利活用の促進

担 当 者 名 業務推進部

星野浩一

［目 的］
水研センターの各種調査等で採集された標本は、水産研究の貴重な資産である。これらを体系的に収集保管するとともに、必要な標本、データにアクセス可能として広く利活用を図ることが求められている。西水研では、東シナ海の底曳調査等で採集された魚類の標本コレクションを保有している。このコレクションに研究開発活動等で採集した魚類標本を登録管理してデータベース化を行い、水産資源・海洋環境・生物多様性等の解析用、あるいは普及活動等の資料として水研センター内外への利活用を図る。併せて標本から採集したDNAサンプルを収集し、種判別の鑑定基準、遺伝的解析等への利活用を図る。
［成果の概要］(1) 重点海域での標本の採集、登録、DNA採取：標本収集の重点海域とした東シナ海および日本海のうち、これまで充分に採集されなかった東シナ海沿岸域の魚類（図１）を中心に標本を収集した。その結果、
標本1,095個体、ならびに標本に由来するDNA用組織片582個体分およびデジタル写真（生鮮時）585個体分を登録した。現在までの登録総数は、標本が31,720個体（約1,300種）、DNA用組織片が3,941個体（約700種）、デジタル写真が3,189個体（約700種）となった。
(2) 魚類同定ガイドの作成準備：温暖化で出現種の変化が懸念される五島近海産ハタ科魚類の同定ガイド作成を計画した。そこで、五島庁舎職員が福江魚市場で採集したハタ科魚類標本（約15種・57個体）を同定・撮影し、標本として登録した。現在，標本の形態を精査して正確な種同定を進めており、また漁業者や市場関係者が使いやすい同定ガイドのデザインを検討中である（図２）。
(3) 標本管理規程の改訂：水研センターの「標本管理規程」を、標本がより適切に利用されるように改訂した。

図１．東シナ海沿岸域産の魚類．A ヒゲハギ（カワハギ科）;
図２．五島近海産ハタ科魚類同定ガイドのイメージ。
B イラ（ベラ科）; C サツマカサゴ（フサカサゴ科）; D キジハタ（ハタ科）。
採集協力：岡 雅一、八谷光介、中川雅弘、野田 勉 各氏。

［成果の活用］
標本が充実することにより、水研センター内外の研究者に、より幅広い研究材料を提供可能となる。本
年度は、標本およびそれに由来するDNA用組織片、画像の利用実績が18件あった。ハタ科魚類の同定ガイドが完成すれば、漁業者や市場関係者が種を同定することが可能となり、地域の水揚げ台帳の精度を高めることだけでなく、県外出荷に向けてのトレーサビリティーや価格形成の一助となる。

6

課 題 名 ： 東シナ海における以西底曳網漁業の操業の効率化

担 当 者 名 業務推進部

星野浩一、與世田兼三［目 的］
以西底曳網漁業は、外国漁船との漁場競合等により経営的圧迫を受けている。そこで、以西底曳網漁
業の操業効率化に資するため、水産工学研究所、長崎大学、長崎県総合水産試験場と連携し、(1)漁場形
成状況の把握、(2) 省エネ効果が期待される低抵抗網の有効性の検討、および (3) 魚価向上に関わる製品開発を行った。
［成果の概要］以西底曳網漁船（第一・第二長運丸：長運水産株式会社）を用船し、東シナ海の本邦排他的経済水域西部 (EEZ西部と略）、および日中中間水域（中間水域と略）における底曳調査を平成25年10月12日～10月
24日に2航海実施した。

(1) 漁場形成状況の把握：総水揚げ量は7,586 kgで、キダイ、イボダイ、ケンサキイカ等が水揚量の上位を占めた。EEZ西部ではキダイ等が（図１a）、中間水域ではアカムツ等が多く漁獲された（図１b）。主要魚種（キダイ、アカムツ等）の体長組成は、中間水域ではEEZ西部 と較べて有意に小さかった（図2）。また、
昨年より中国船の操業が増えて漁獲圧増大が懸念されるようになったEEZ西部での漁獲量を昨年度と比較したところ、水揚魚全体で昨年度より有意に少なかったものの、ほとんどの魚種では有意差はなかった。EEZ西部での主要魚種の体長組成を昨年度と比較したところ、キダイでは有意差がなく、イボダイとアカムツでは有意に小さかった。イボダイとアカムツで体長が小さかったのは若齢魚の加入のためと考えられた。（担当機関：西海区水産研究所）(2) 低抵抗網の有効性の検討：袖網に網糸が細い超高強力ポリエチレン繊維を使用した低抵抗網を製作し、以西底曳網漁業で通常使用される従来網と、漁獲量、曳網時の張力、燃油消費量等を比較した。その結果、低抵抗網は従来網とほぼ同等の漁獲性能が認められた。また、低抵抗網の曳網時の張力は従来網より約10％小さく、燃油消費量は従来網に対して約4.5％の削減効果が認められた。低抵抗網の導入による1ケ統当たりの年間燃油削減額は、約280万円(9万円/KLの時)と試算された。また、漁網の積載が燃油消費量に与える影響を船体モデルにより検討したところ、ほとんど影響はないと推定された。（担当機
関：長崎大学・水産工学研究所）(3) 魚価向上に関わる製品開発：魚価向上を図るため、本調査で採集されたキダイを用い、骨まで食べられるレトルト製品開発を試みた。レトルト処理で背骨もかみ砕ける製品を開発し、官能試験の結果も提示した。レトルト処理により魚肉が崩れやすくなったが、一定濃度以上の食塩水に漬けると魚肉の保水性が増して食感が向上した。色調が鮮やかなうちにレトルト処理を施すと赤や黄色がより鮮やかになった。本研
究成果をもとに長崎市内の業者が製品化を行った。（担当機関：長崎県総合水産試験場）

図１．調査海域における１時間当たりの漁獲量分布a: キダイ; b: アカムツ

図２．キダイの海域別体長組成
上: 中間水域; 下: EEZ西部［成果の活用］
調査海域における漁場形成状況（有用種の分布、体長組成）のデータを漁業者含む水産関係団体に提供した。低抵抗網の使用により、漁獲量を減らすことなく燃油を削減できることが明らかになり、これらの知見は以西底曳き網漁業の効率化に資するための一助となる。また、キダイを用いたレトルト製品作成の技術が確立された。

7

課 題 名 ： 大型クラゲ国際共同調査（東シナ海域調査）

担 当 者 名 資源海洋部

山田東也、長谷川徹、清本容子、北島聡、佐々木宏明、林亮太［目 的］大型クラゲの発生水域の探索、発生・成長及び沖合への移動過程の把握、対馬近海域への出現量の把握、大量発生の背景となる環境や海域生態系の変化等の把握のために、東シナ海及びその隣接水域等における大型クラゲモニタリング調査（分布調査、海洋環境調査、漂流ブイ追跡調査等）を実施する。
［成果の概要］(1)大型クラゲの調査船調査を2013年4～10月に実施した。4月に大型クラゲの幼生、6、7、10月には大型クラゲの成体の分布調査を行った。4月に採取したサンプルを山形大学でメタゲノムDNAを用いた迅速簡便同定法で分析を行ったところ、2ヶ所の観測点で大型クラゲ幼体の出現が確認された（図1)。大型クラゲ幼体が確認された観測点では水温は表層から低層まで概ね一様で、水温は11℃台、塩分は32PSU台であった。
(2) 6、7月も大型クラゲの出現が確認されたが、6月に西方の海域にみられた大型クラゲの分布が、7月に東方に広がることは無かった（図2）。
（3）2013年の大型クラゲの分布する水塊を2012年と比較すると、水温は大型クラゲ出現のピークが早いた

図1．2013年4月の大型クラゲの調査海域（左）と水温（右上）・塩分（右下）の鉛直断面図。赤丸は大型クラゲ幼体が確認され
た調査点。
調 点。

図2．2013 年6月（左）と7月（右）の表
層水温分布と大型クラゲ確認地点

図 ３ ． 2013 年 6 月 （ 左 ） と 2013 年 7 月（右）の全観測点のTS-ダイヤグラム。
大型クラゲが出現した海域を赤丸で［成果の活用］
大型クラゲの分布が把握でき、また発生源の推定が可能になる。これらのデータは日本沿岸域での大型クラゲ出現予測及び漁業被害の防止・軽減への早期対策に寄与する。

8

課 題 名 ： 時系列解析による東シナ海生態系の動態分析

担当者名

資源海洋部 資源管理グループ 黒田 啓行、依田 真里
資源生態グループ 佐々 千由紀、高橋 素光、酒井 猛
海洋環境グループ 北島 聡

［目 的］東シナ海では生態系全体を包括する経年変化の研究はこれまで進んでなかったが、昨年度来、海洋環境から低次・高次栄養段階、漁業までを網羅する時系列データが整備されつつある（平成24年度研究成果情報、
p5）。時系列データの解析法は近年発展が著しいが、我が国の水産学における適用事例は限定されているのが現状である。そこで、本研究では着底トロール調査による資源量（現存量）データを現代的な統計手法で解析し、東シナ海生態系の構造変化を定量的に推定することを目指す。

0
-4

-2

基準化された資源量

2

4［成果の概要］2000年から2013年までの複数種の資源量推定値に対して、動的因子分析法を適用した。動的因子分析法は多変量時系列データから共通トレンドを抽出したり、変動要因を推定するために使われる。この分析法は状態空間モデルの一つであり、それぞれの時系列データはいくつかのトレンドの線型結合（定数をかけて足したもの）にノイズが加わったものと解釈される。そのため、欠測値がある場合にも解析できるという利点がある。
解析の結果、ある共通トレンド（図1）の存在が明らかになった。2000年代初期から漸次的に低下した後、2008年頃からある範囲内での変動が見られた。また、この共通トレンドに対して、正の相関（すなわち資源量が減少傾向）を示す種もあれば、負の相関（資源量が増加傾向）を示す種もあった。明確な相関が見られない種もあったが、多くの種で共通のトレンドに従う資源量の変化が見られたことは興味深い。さらに、資源量データの一部の期間は欠測していたが、それらに対しても解析可能であることが確認された。
今後の課題は、このトレンドの駆動要因や種間差の理由を明らかにすることである。その要因として、海洋環境の変化や生活史特性（生息深度や適水温帯など）の違い、漁業の影響などが関与していると思われる。
またミニシンポジウム「時系列解析の現状と水産資源への適用」を主催し、当課題の成果を含む様々な時系
列解析の考え方と事例について、複数機関の研究者と情報共有することができた。

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

年

図１．検出された共通トレンド（点線は95%信頼区間の上下限）［成果の活用］
本課題により、東シナ海生態系構成種の時系列解析に新しい解析手法の適用が可能となり、東シナ海生態系の変動メカニズムの解析、さらには漁業と生態系との関わりに至る研究の基盤が提供された。今後は解析対象を拡大し、他の生息域、栄養段階を含む調査・漁業データの時空間変動を包括的に解析することで、東シナ海生態系の全体像の解明を目指す。

9

課 題 名 ： 日本海西部海域におけるマイワシ資源変動メカニズム緊急調査－仔稚魚分布と生残過程の実態把握
担当者名 資源海洋部 資源管理グループ 大下誠二、 福若雅章、 依田真里、 黒田啓行、 由上龍嗣、
安田十也
資源生態グループ 塚本洋一、 佐々千由紀、 髙橋素光、 酒井 猛
［目 的］
対馬暖流域のマイワシの漁獲量は2000年代前半に1000トン程度で推移していたが、2000年代なかばから徐々に増加しはじめ、2011年には約4万トンとなった。これまでも我国資源評価調査事業などでマイワシの資源特性に関わる調査は行われてきたものの、資源変動の機序に関する知見は必ずしも十分なものではなかった。
したがって、漁獲量の増加が著しい日本海南西海域を中心として、マイワシを対象とした緊急調査を開始することとした。

［成果の概要］

20
19
18
17
16
15
14
13
12
11
10
9
8
7
6
5
4
3
2
1
0

100

資源量
漁獲割合

90
80
70
60
50
40

漁獲割合（%）
漁獲割合（

資源量（万トン）
資源量（万この研究課題の調査計画を検討するために、5月に鳥取県水産試験場に日本海マイワシ調査関係機関が参集して論議した。その結果、マイワシ未成魚の分布状況の把握、過去の調査データの掘り起こしと、食性を重点的に調査することとした。また、加入状況の資料の整理も継続して行なうこととなった。マイワシ未成魚の分布については、ニューストンネットを用いた調査により、2012・2013年ともに隠岐周辺海域において4月にマイワシの未成魚が見られたが、3，5，6月には見られなかった。過去の資料の整理の一環として、マイワシの成熟を調べた結果、隠岐周辺海域では高水準期には産卵盛期が2月であったのに対し、低水準期には産卵盛期が4月であったことが分かった なお 2012・2013年は2011年よりも成熟期が早まっていたことも分かった 過去の調査船あったことが分かった。なお、2012・2013年は2011年よりも成熟期が早まっていたことも分かった。過去の調査船調査におけるマイワシの混獲状況とまき網の漁獲統計の分析から、過去の資源増大期と分布の拡大期は必ずしも一致せず、分布の拡大が先行していたことが分かった。これらの研究のつながりを強化し、連携を深めるた
め担当者間で研究の分担を申し合わせた。

30
20
Bban

10
0

20032004200520062007 20082009201020112012
年

図１．近年のマイワシ資源量と漁獲割合の変化（大下ら 2014）
図２．日本海におけるマイワシ緊急調査の全体
像［成果の活用］
漁獲量が急増しているマイワシに関して、その増加局面における仔稚魚の分布特性や食性の解析を通して、資源動態に影響を与えている要因について解明するための一助となると考えられる。

10

課 題 名 ： ジャイロセンサを用いた小型浮魚類のタグ装着影響評価

担当者名 資源海洋部 資源管理グループ 安田十也
［目 的］資源管理を進めるにあたり、対象種の回遊パターンを解明し、資源の分布域に関する理解を深めることは重要である。バイオロギングは、個体に関する高品質の行動データを取得できるが、小型浮魚類では適用例がな
い。本研究では、1)加速度やジャイロといった最新センサを用いてマサバの遊泳行動の記録すること、2）データ
ロガーの装着がマサバの成長と生残に与える影響を明らかにすること、を目的とした。

0.3

尾鰭の様子

a

低水温・データロガー

0.8

生残率

0.2
0.1
0.0

0.6

高水温・コントロール

0.4

‐0.1

0.2

‐0.2

0.0

高水温・データロガー

17:26:50

b 0.0

17:26:51

深度(m)

‐0.3
17:26:49

時刻

30

b

25

0

10

20

30

0.5
1.0
24.5
24.0

15
10
5
0

40

経過日数

20

照度(相対値)*103

低水温・コントロール

a 1.0

0

1

2

3

4

5

300
200
100
0:00
Oct 4, 2013

周波数（Hz）

図１．水槽内を遊泳するマサバから得られた（a）加速度記録と(b)加速度記録のパワースペク
トル密度

水温(℃)

パワースペクトル密度

前後方向の加速度の高周波成分（g）［成果の概要］
マサバの背鰭付近に加速度データロガーを装着し、前後、左右、背腹方向の加速度を1/50秒間隔で約2時間記録した。前後方向の加速度データから、マサバの尾鰭振動による加速度変化を記録することができた（図1）。また、遊泳姿勢による加速度の変化も同時に記録されていた。加速度・ジャイロセンサといった最新センサを利用することでマサバの遊泳行動に関する詳細なデータを取得できることが示された。
飼育実験により、データロガーの装着がマサバの生残と成長に与える影響を調べた。はじめに、高水温条件
下（20-25 ℃）でデータロガーを装着したマサバを45日間飼育した。データロガーの装着は、腹腔内挿入、背鰭基部外部装着、曳航式の3方式を取り入れた。外科手術の影響を調べるために、ロガーは装着せずに外科手術のみを施した実験群も設置した（Shamコントロール）。データロガー装着群の生残率と成長率をコントロール
およびShamコントロールと比較した。その結果、データロガーの装着はマサバの生残率を有意に下げた（p <0.05）。装着方法の違いは生残率に影響しなかった。しかし、曳航式では47%のロガーが実験中に脱落した。装着に伴う外科手術の影響は認められなかった。Shamを含むコントロール群の日間成長率（SGR）は0.04±0.25であったのに対して、データロガー装着群のものは-0.26±0.28であった。
次に、低水温条件下（10-15℃）でマサバを50日間飼育した。この実験での装着方法は腹腔内挿入のみとした。実験1と同じデータロガーを用いることで、水温が生残率に与える影響を調べた。データロガーをエポキシ樹
脂またはパラフィンで包み、データロガーの材質によって生体反応に違いがないか検討した。さらに、データロ
ガーのサイズによる影響も同時に検討した。その結果、全実験個体の生残率とSGRは97%と0.24±0.10と高い値を示し、処理群とコントロールで差がなかった。両実験より、データロガーの装着と個体の生残率との間には水温が交絡因子として働いていることが示唆された（図2 ）温が交絡因子として働いていることが示唆された（図2a）。
上の実験において、データロガーを用いて遊泳深度、環境水温または腹腔内温度、照度を記録した。各個体の遊泳深度は同調して変化した。遊泳深度の変化には、明瞭な日周パターンがみられた（図2b）。

0:00
Oct 5, 2013

0:00
Oct 6, 2013

0:00
Oct 7, 2013

図２．(a) データロガー装着マサバの生残率。(b)
実験1でみられたマサバの日周鉛直遊泳［成果の活用］
尾鰭の振動周期は、遊泳速度と強い相関があることが多くの魚種で報告されている。データロガーから得られる遊泳行動に関する知見は、数値モデルや通常標識等の手法で推定される回遊魚の遊泳速度や移動距離を検証する際に役立つものと期待される。
データロガーを装着した個体の生残、成長、および日周鉛直遊泳行動等に関する知見は、野外における小型
電子標識調査の実施時期や放流海域を設定する上で役立 ものと期待される
電子標識調査の実施時期や放流海域を設定する上で役立つものと期待される。

11

課 題 名 ： 東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討
担当者名 資源海洋部 資源管理グループ 大下誠二、 福若雅章、 依田真里、 黒田啓行、
由上龍嗣、安田十也［目 的］東シナ海において小型浮魚類はまき網漁業他で漁獲され、社会経済的に見て極めて重要な漁業資源である。
一般に小型浮魚類は寿命が短く、加入変動が大きいとされるためその資源管理は困難である上に、東シナ海では外国(中国・韓国等)の漁獲量の不確実性などがあり、資源管理がさらに困難なものとなっている。本課題では、現在の標準的な年齢構成を考慮した資源評価手法以外の手法に関する検討を行い、東シナ海の小型浮魚類に適した資源評価手法を開発する。その上で、その成果をもとに特定の資源を対象とした資源動態モデルを構築し、シミュレーションにより頑健な資源管理ができるような方策を検討する。さらに、資源変動にともなう生物・生態学的な変化のモニタリングを継続するとともに、価格など社会経済学的な観点を資源評価・管理に取り
込む。

0.5

1.0

1.5

2.0

2.5

100
80
60
0
40
20
0

0.5

1.0

1.5

2.0

2.5

Value of parameter k
パラメータkの値

10000Frequency of Management Failure

10

20

30

40

50

60
0

c

scenario 6

dscenario 1

80

2.5

scenario 4
scenario 5

scenario 2
scenario 3
scenario 4

60

2.0

scenario 3

scenario 540

1.5

scenario 1
scenario 2

scenario 6

20

1.0

Value of parameter k
パラメータkの値

b0Frequency of Management
ement Fa
Failure

0.5

V l
Value
off parametert k
パラメータkの値
パラメ
タkの値

図１．2000年代のマアジの成長曲線(Yoda et al. 2014を改変)

1000回シミュレーション中の管理失
1000回
中の管理失敗(C < 0.01 MSY)のSY)の頻度

0

10

20

30

40

50

60

a

0

Frequency of Collapse

Frequency of Collapse

1000回シミュレーション中の資源
100
ン中の資源崩壊(B < 0.2 K)の頻)の頻度

［成果の概要］
まき網で漁獲される漁業資源種について生物特性などを取りまとめ、一部は学会誌に公表した。マアジの成長を耳石分析により調べた結果、1歳魚の尾叉長は1960年代よりも2000年代のほうが大きかった。この理由については、環境水温あるいはサイズ選択的死亡の違いによるものと考えられた。サバ・マアジの魚価形成に関する経済学的解析の成果を漁業者向けの報文で報告したほか、加工業、流通、県・市の行政関係者とともに水産物の利用に関するワークショップを開催した。資源動態モデルにより資源管理方策を検討した結果、資源量指標値しか得られな ような場合のフィ ド ック管理方策を提案し、その成果を学会誌等に発表した。管理 デ
標値しか得られないような場合のフィードバック管理方策を提案し、その成果を学会誌等に発表した。管理モデ
ルには平松(2004)のフィードバック管理式を用い、資源動態モデルにプロダクションモデルを用いて、仮想的な資源についてシミュレーションにより検討した結果、資源崩壊と管理の失敗のリスクを抑えることのできるパラ
メータ値を見出した。その他、適切に解析のための勉強会などを開催し、技術の習得に努めた。

0.5

1.0

1.5

2.0

2.5

V l
Value
off parametert k
パラメータkの値
パラメ
タkの値

図２．フィードバック管理のさまざまなパラメータ値によるシ
ミュレーション結果（Oshimo and Naya In pressを改変）［成果の活用］
新たな資源評価および生態特性の斬新な解析手法を開発し、既存の長期的なデータを違う視点で利活用できるようになりつつある。また、生物学的な側面以外に社会経済学的側面を取り込んだ資源の利用のあり方について、漁業者および関係者との対話による情報交換が進むことが期待される。

12

課 題 名 ： 既存の漁獲量・海洋環境データを用いた本州南岸沖における魚類資源変動機構の解明

担 当 者 名 資源海洋部 資源生態グループ 髙橋素光［目 的］
魚類資源の個体数変動は、数十年周期で起こる気候・海洋環境変動に応答して起こることがわかってきたが、黒潮域に焦点を絞って魚類資源変動と海洋環境変動の対応関係を検証した例は少ない。そこで本研究では、黒潮域における主要な魚類資源の漁獲量変動と黒潮流軸の変化に伴う海洋環境変動の関係を明らかにするため、既存の漁獲量・海洋環境データを用いて資源量変動と海洋環境変動との関係を解析することを目的とする［成果の概要］本州南岸沖の1970〜2010年における大型定置網および沖合底びき網漁業による漁獲量の経年変動を解析した。大型定置網における漁獲量には、1970〜2008年における宮崎県・高知県・三重県・神奈川県の単位努力量当たりの漁獲量データ（総漁獲量/定置網数）を使用し、沖合底びき網漁業による漁獲量には、1970〜2010
年における太平洋南部および中部の一艘びき沖合底びき網漁業による単位努力量当たりの漁獲量データ（総漁獲量/曳網数）を使用した。黒潮の流路は、紀伊半島より東の海域で大きく変動することから、潮岬よりも西部と東部海域における漁獲量データをそれぞれ主成分分析し、漁獲量変動様式を抽出した。得られた第1主成分
をレジームシフト解析し、漁獲量変動様式における急激な変化を検出した。本州南岸沖における1970〜2010年の黒潮流軸緯度データセットを、東北水産研究所 奥西 武氏の協力によって構築し、黒潮流軸位置と漁獲量変動様式の関係を検討した。
大型定置網による沿岸域における漁獲量変動の第1主成分は、7種全体の約50％の変動を説明し、潮岬より西部海域において1980年代前半・1990年代後半・2000年代中盤、東部海域において1980年代後半・2000年代前半に急激に増加した（図１）。一方、沖合底びき網漁業の陸棚上における第1主成分は、12種全体の約30％の変動を説明し、西部海域において1970年代後半・1990年代中盤・2000年代中盤において急激に減少したのに対し、東部海域ではほぼ同じ時期に増加した。沖合底びき網漁業の陸棚縁辺域における第1主成分は、9種全体の30〜40％の変動を説明し、西部海域において1990年代中盤・2000年代後半において急激に増加したのに対し、東部海域では1970年代後半・1980年代前半・1990年代前半・2000年代後半に増加した。
西部海域における漁獲量変動は、1980年前後・1990年代中盤〜後半・2000年代中盤〜後半に起こっており、西部海域の黒潮流軸にみられた急激な緯度変化年と概ね 致する また東部海域においても 漁獲量が大き
西部海域の黒潮流軸にみられた急激な緯度変化年と概ね一致する。また東部海域においても、漁獲量が大きく変化した1980年前後と1990年前後には、東部海域の黒潮流軸が大きく変化していることから、黒潮流軸の変化に伴う環境変化が、魚類資源の再生産および生残過程に影響を及ぼしたことが示唆された。本研究結果は、黒潮域の沿岸から大陸棚縁辺までの底層における魚類群豊度が、黒潮流軸位置の変化に伴う環境変動と関係することを示唆しており、今後さらに局所的および全球的な環境条件との対応関係を検討して、黒潮域における漁獲量変動要因を説明する必要がある。

図１．本州南岸沖の潮岬より西部（左）および東部（右）海域における大型定置網による漁獲量変動の第1主成分（上）、沖合底びき網による水深100 m以浅における漁獲量変動（中）と水深100 m以深における漁獲量変動（下）の第1主成分。赤線と図下の数字は、それぞれレジームシフト解析結果とシフトが検出された年を表す。
［成果の活用］
本研究では、黒潮流軸の年変動が、沿岸域における魚類資源の資源量変動に影響を与えている可能性が示された。今後、さらに局所的な環境変動と漁獲量変動との対応関係を明らかにし、さらに全球的な気候指数との関係を探ることによって、西岸境界流が魚類資源の変動に与える影響を解明できる。

13

課 題 名 ： 東シナ海に生息する浮魚類の発育初期における生残戦略と資源量変動様式の関係

担 当 者 名 資源海洋部 資源生態グループ 髙橋素光
［目 的］
黒潮暖水域で繁殖する浮魚類は、発生時期や輸送経路による環境履歴の差異が大きいため、生活史初期における生残戦略が様々であり、これが資源量変動様式の違いにつながると考えられる。本研究では、多くの魚類資源が成育場として利用している東シナ海の大陸棚縁辺域に焦点を絞り、同所的に成長し異なる生残戦略を持つ魚類の成長・生残過程を種横断的に解析し、環境変化に対する生物応答を明らかにすることによって、発育初期にける生残戦略と資源量変動様式の関係を解明することを目的とする。
［成果の概要］東シナ海・日本海におけるブリおよびマアジ当歳魚の資源尾数は、2005年よりも2009年の方が多かったことから（田・阪地2013）、春季の東シナ海大陸棚縁辺域表層において、2005年と2009年4月にニューストンネットを用いて採集されたブリおよびマアジ仔稚魚の成長過程を耳石日輪情報に基づいて推定し、両調査年の間で成長差を検討した。本研究では、ブリとマアジの両種について、仔魚と稚魚の両方が採集された為、それぞれ標準体長10 mmと12 mmで仔魚と稚魚に区分して成長解析した。
ブリ仔魚およびマアジ仔魚の孵化日モードは、それぞれ2005年と2009年の間で約10日しか異ならず、孵化日範囲も2005年と2009年の間で近似した。ブリ稚魚およびマアジ稚魚の孵化日モードも、それぞれ2005年と2009年の間で約10日しか異ならず、孵化日範囲も2005年と2009年の間で近似した。ブリ仔魚の平均耳石日輪間隔
は、8日齢まで2005年の方が2009年よりも有意に広かったが、それ以後は2005年と2009年との間で有意な差異が見出されず、孵化後15日までに約5μmまで増加した（図１）。一方、ブリ稚魚の平均耳石日輪間隔は、2005
年には孵化後20日までに6.4±2.2μmまでしか増加しなかったが、2009年には孵化後20日で8.1±1.9μmまで増加し、孵化直後から2009年の方が2005年よりも広かった。マアジの仔魚と稚魚の耳石日輪間隔は、それぞれ、9日齢以後と孵化直後から2009年の方が2005年よりも広かった。
東シナ海南部において2〜4月を通したマアジ仔魚の分布水温は、2005年には18〜20℃で変動したのに対し、2009年には約20℃で安定していた。このことから、マアジの仔魚期における水温環境は、2009年の方が2005年
よ り も 好 適 で あ っ た と 考 え ら れ る 。 し か し な が ら 、 マ ア ジ 仔 稚 魚 の 餌 と な る Paracalanidae ・ Oncaeidae ・
ポダ
布密度
が
も高
餌 ど
が
Corycaeidaeのコペポダイト幼生の分布密度は、2009年の方が2005年よりも高いことから、水温と餌のどちらが仔魚期の成長過程に強く影響したかはさらに検討する必要がある。今後、マアジ仔稚魚だけでなくブリ仔稚魚についても、餌環境が成長過程に与える影響を明らかにする必要がある。

図１．2005年（青）と2009年（赤）におけるブリ仔稚魚とマアジ仔稚魚の日齢に伴う平均耳石日輪間隔。縦棒は標準偏差を示し、2005年は下側、2009年は上側のみ示す。横棒は、2005年と2009年の間で有意に異なる日齢範囲を示す。nは、耳石解析個体数。

［成果の活用］
東シナ海陸棚縁辺域において、ブリおよびマアジ仔稚魚の成長速度は、2005年よりも2009年の方が速いことが明らかになった。ブリ・マアジ共に当歳魚の資源尾数は2005年よりも2009年の方が多かったが、逆に2005年
よりも2009年の方が加入の悪かったカタクチイワシの成長過程を調べることによって、生残戦略と資源量変動様式の関係が明らかになる。

14

課 題 名 ： 九州南西～西海域における海洋構造が、水産資源に与える影響の把握

担 当 者 名 資源海洋部 資源生態グループ・海洋環境グループ
塚本洋一、佐々千由紀、高橋素光、酒井猛、山田東也、長谷川徹、清本容子、北島聡［目 的］九州南西～西方海域は、我が国周辺海域へ加入する水産資源の変動を予測する上で重要な海域である。本
研究では、水産資源の変動に影響を及ぼす諸要因（物理構造、基礎生産、餌料生物）や水産資源の季節変
動・年変動を把握することで、物理構造や低次生産の変化が高次生産者へと伝播する機構を明らかにし、水産上重要魚種の加入量変動要因の解明を目指す。

CalanusC
sinicuss[個
個体/m3]［成果の概要］平成25年度は浮魚類の産卵量や初期生残の鍵となる餌生物（動物プランクトン）の時空間分布を調べた。解析には２００１年以降に東シナ海で得られた動物プランクトンの資試料（ノルパックネット・閉鎖式ネット・鉛直多層プランクトン採集器（VMPS)・環境センサ付多層開閉ネット（MOCNESS）等で採集）を用いた。主な成果は以下の通りである。
（１） マアジ稚魚の主要な餌となるCalanus sinicus は、春季～夏季の陸棚域（東経128度15分以西）で顕著に多かった（図１）。この高密度群は低水温・低塩分で特徴付けられる大陸沿岸起源の水塊内にあり（図２）、本種の分布がこの水塊の分布に支配されていることが明らかになった。
（２） カタクチイワシ産卵親魚・マアジ仔魚・マイワシ未成魚の餌となるオンケア科カイアシ類は、Oikopleura 属尾虫類と似た分布をもっており、尾虫類の分布に強く依存していることが示唆された（図３）。先行研究も加味して考えると、本科カイアシ類は尾虫類自体やその特徴的な摂餌装置であるハウスを主たる餌としている可能性が
高い。

32.5
35
塩分 (10 m層)

図２ Calanus sinicus（赤丸）と表面塩分（色分けした等値線図）の水平分布（例：2009年4月）

Oncaea科カイアシ類 [個体/m3]

図１ 北緯31度45分上でのCalanus sinicusの季節変化（例：2011年）
6000

y = 0.35 x + 292
r = 0.54, p <
0.001

5000
4000
3000
2000
1000
0

0

2000 4000 6000 8000 10000

Oikopleura spp. [個体/m3]
図3 Oikopleura属尾虫類とオンケア科カイアシ類の関係。両者には有意な相関関係が認められた。

［成果の活用］
浮魚類の加入量変動に対する餌料環境の影響が、従来よりも正確に評価可能になる。今後、さらに他の主要餌生物（マアジ稚魚の餌となるParacalanus parvusや コリケウス科カイアシ類など）についても解析をすすめることで、さらに精度が向上すると期待される。

15

課 題 名 ： 魚類マイクロネクトンの主要水産資源への影響

担当者名 資源海洋部 資源生態グループ 佐々 千由紀［目 的］イワハダカ Benthosema pterotum (ハダカイワシ科) は東シナ海および黒潮内側域における魚類マイクロネク
トンの優占種である。本種の成魚は東シナ海において水産上有用な底魚・浮魚の主要な餌生物であり、第三次生産者として生態系を支える鍵種の1つである。したがって、本種の初期生態を把握することは、高次捕食者の餌の生産構造を知る上でも重要である。近年の研究成果より、本種の東シナ海における主産卵期は8-9月であることが分かった (Sassa et al. 2014)。そこで本研究では、夏季に行われた調査船調査で採集された既存プラン
クトン標本に基づき、イワハダカ仔魚の分布、成長および死亡を明らかにした。
［成果の概要］(1) 2006年9月に東シナ海陸棚域に設けた45測点においてボンゴネット (口径60 cm、目合0.34 mm) の水深150mからの傾斜曳き (ただし、調査測点の水深が150 m以浅の場合は海底直上から) により標本を採集した。全てのイワハダカ仔魚の選別と体長測定を行い、一部の個体について耳石輪紋数を計数した。単位面積当たりの仔魚生産尾数の時間変化を指数関数に当てはめて瞬間死亡率を推定した。
(2) イワハダカ仔魚 (大部分は体長4 mm未満の屈曲前仔魚) は海底水深57-87 mの海域において高密度で出現し (図1)、本種が中・深層性のハダカイワシ科としては例外的に浅い海域において再生産していることが確認された。鉛直的には仔魚は混合層内に分布し、特に混合層下部に濃密分布した。イワハダカ仔魚の水平分布
は100 m等深線に沿って認められた塩分フロント (5 m深で33.7 psu) の大陸側に偏って分布していた (図1)。本
フロントはイワハダカ仔魚がより沖合の海域に運ばれるのを防ぐ障壁となっており、仔魚が産卵場付近に維持されるのに貢献していると考えられる。
-1(3) 体長当たりの成長速度は仔魚期 (体長1.3–11.4 mm) を通して0.26 mm d であり、従来のハダカイワシ科仔-1魚で報告されている値 (0.12-0.37 mm d ; Conley and Gartner 2009) の範囲内であった (図2上)。一方、仔魚の0.172D2
日齢 (D ) と乾燥重量 (W ) の関係は指数関数式 W = 0.0117e(r = 0.901) で表され、体重当たりの瞬間-1
成長率は0.172 d で、一日当たりイワハダカ仔魚は体重の18.8%の割合で成長することが分かった。
-11-11(4) イワハダカの瞬間死亡率を0.28 d (24.7% d ) と推定し (図2下)、これまでに知見が皆無であったハダカイ
ワシ科仔魚の生残率を初めて示した。得られた値は、陸棚域に分布する沿岸性魚類の仔魚の平均的な瞬間死-1
亡率である0.25±0.03 (SE) d (Houde and Zastrow 1993) と概ね同レベルであった。今後、黒潮流軸域・沖合域に主分布するハダカイワシ科の他種についても、仔魚期の成長と死亡の知見の集積が期待される。

図１．2006年9月東シナ海陸棚域におけるイワハダ
カ仔魚 (体長5 mm未満が主体) の分布。n は採集個体数。グレー線は5 m深における33.7 psuの等塩分線。

図２．イワハダカ仔魚の成長率と死亡率。仔魚日齢(D ) と体長 (L ) の関係 (上); 仔魚日齢 (D ) と単位
面積当たりの仔魚生産尾数 (P ) の関係 (下)。

［成果の活用］
東シナ海陸棚域においてイワハダカ成魚は水産上有用な底魚類 (タチウオ、エソ類およびグチ類など) および浮魚類 (マアジ、マルアジおよびスマなど) の主要な餌生物であり、第三次生産者として生態系を支える鍵種の1つである。したがって、得られた初期生態の知見は、東シナ海における高次捕食者の餌の生産構造を知る上ある したが得られた初期生態 知見は 東シナ海 おける高次捕食者 餌 生産構造を知る上でも不可欠であり、今後、生態系モデルなどを作成する際には一つの重要なパラメーターとなる。

16

課 題 名 ： 黒潮生態系における植物プランクトン群集組成と生産力

担 当 者 名 資源海洋部 海洋環境グループ 長谷川 徹［目 的］
黒潮流路やその流量の変化は物理環境、栄養塩濃度の変化等を通じて、黒潮域の生態系全体に影響を与えると考えられるが、環境変動に対する植物プランクトンの応答についての理解は十分でない。既存の観測データの解析や調査航海により黒潮生態系を底支えする植物プランクトン群集組成を把握することを目的とする。
［成果の概要］平 成 25 年 3 月 に 沖 縄 西 方 の 黒 潮 域 （ 図 1. ） に て 陽 光 丸 調 査 航 海 を 実 施 し 、 以 下 の 成 果 を 得 た 。
（1）船底から海水を連続的に汲み上げてモニタリングを実施したところ、黒潮流軸よりも南側では水温上昇に対応した植物プランクトン由来の蛍光値の上昇、一方、黒潮流軸の北側では水温の低下に対応した植物プランク
トン由来の蛍光値の上昇が認められた（図2.）。
（2）観測点72、74、76、78、80の表面水で植物プランクトンの細胞数を計数したところは Prochlorococcus 、Picoeukaryotesの細胞数は黒潮流軸から南側の海域（観測点72、74、76）で高く、Synechococcus の細胞数は
黒潮流軸より北側の海域（観測点78、80）で最大値と最小値を示した（図3左）。一方、黒潮流軸から南側の海域
では珪藻類の細胞数が低かったが、北側の海域ではDetonula pumila 、Skeletonema costatum 等が高い細胞数を示した（図3右）。以上から黒潮流軸から南側の海域ではProchlorococcus 、Picoeukaryotesに、北側の海域では珪藻類に好適な環境が存在したことが示唆された。Synechococcus ついては北側の海域に増殖に好適な環境と不適な環境とが存在したことが示唆された。

図２．船底から連続的に組み上げた海水の水温及び蛍光値。破線は黒潮流軸を示す。

図１．黒潮域の調査点。

図３．船底から連続的に組み上げた海水の蛍光値及び観測点72、74、76、78、80のピコ植物プラ
ンクトン（Synechococcus、Prochlorococcus、Picoeukaryotes）の細胞数（左）及びの珪藻類（Detonula
pumila、Skeletonema costatum、Pseudo‐nitzschia SPP.の細胞数（右）。破線は黒潮流軸を示す。
［成果の活用］
黒潮域での植物プランクトンの群集組成・生産力について知見を得ることで、黒潮流路やその流量の変化に対する生態系及び魚類生産の応答特性の解明に資する。

17

課 題 名 ： 東シナ海域における低次生態系モニタリングとカタクチイワシ資源への温暖化影響評価

担 当 者 名 資源海洋部 長谷川徹、山田東也、清本容子、高橋素光、北島聡［目 的］カタクチイワシは東シナ海域における重要な漁業対象資源であることに加え、ブリやサワラの主要な餌生物としても重要である。そのため、気候変動によるカタクチイワシの分布域や成長等にみられる変化は、直接的および間接的に我が国の漁業・増養殖業に影響を与えることが予測される。そこで本課題では、気候変動による
東シナ海域の低次生態系およびカタクチイワシ資源への影響評価モデルを構築するために必要なパラメータの取得を目的とした。
［成果の概要］東シナ海域の観測定線（CKライン）でのモニタリングを調査を4、6、7、10月及び2、3月に実施（3月は一部実施）するとともに、東シナ海域のカタクチイワシについてレビューを行い以下の知見を得た。。
（1）東シナ海域におけるカタクチイワシ漁業（平成21年）についてはシラスを除くカタクチイワシの漁獲量は22千トンで、その85%にあたる19千トンが長崎県の漁獲であった。一方、シラスの漁獲は2.4千トンで、その94%にあた
る2.3千トンが鹿児島県の漁獲であった。シラスの漁獲量はシラス以外のカタクチイワシの漁獲量の10%程度であるが、生産額では60%程度に相当した。
（2）九州沿岸（一部、日本海で採取された個体を含む）と黄海・東シナ海陸棚域で採集されたカタクチイワシの日齢と標準体長との関係について調べたところ、シラス期を含めて九州沿岸で採集された個体の成長速度が黄海・韓国沿岸で採集された個体の成長速度よりも速かった（図1）。この要因の一つとして両海域の水温の差が考えられた。
（3）鹿児島県西薩海域における卵調査について1995～2010年の2～6月に実施された調査結果を取りまとめた（図2）。カタクチイワシ卵は表面水温が14.8～24.9℃の海域に分布した。西薩海域に分布するカタクチイワシが14.8℃以上で産卵が可能であると考えれば、当該海域では15.0℃を下回る
ことは殆どなく、最低水温が産卵の制限要因とはならないことが示唆された。

図１． 九州沿岸（実線）と黄海・東シナ海
陸棚域（点線）で採集されたカタクチイワシの日齢と標準体長との関係。120日齢以前

図２．１９９５～２０１０年の２～６月に鹿児島
県西薩海域で実施された卵調査で得られ［成果の活用］
東シナ海域の低次生態系およびカタクチイワシ資源への温暖化影響を評価するため、同海域において低次生態系に関するモニタリングを行うとともに、低次生態系およびカタクチイワシ資源への影響評価モデルを構築し、そのモデルにより温暖化によるカタクチイワシ資源への影響を予測する

18

課 題 名 ： ハダムシ抵抗性を有するブリ家系の作出技術の開発

担 当 者 名 資源生産部 魚介類グループ 吉田一範、堀田卓朗、中川雅弘、野田勉、水落裕貴、島康洋
増養殖研究所 養殖技術部 育種グループ 尾崎照遵、荒木和男［目 的］
ハダムシ寄生症は、ブリの養殖現場において、特に被害が大きく、かつその防除には多大な労力・コストを恒常的に及ぼしている。本課題は、この疾病に対して、マイクロサテライトＤＮＡマーカーによるマーカーアシスト選抜を行い、ハダムシに対する抵抗性を有するブリ家系を作出することを目的としている。
本年度は、下記の2点について調査・飼育を行った。
・平成24年度に作出したブリＦ2を継続して飼育するとともに、1歳魚における海上生簀でのハダムシ寄生状況調査を行う。
・平成23年度に作出したブリＦ2についても、次世代作出用の親魚候補として継続飼育する。

［成果の概要］平成24年度に作出したブリF2（82尾）について、対照群（無選抜人工ブリ：50尾）と同一の生簀に収容し、1歳
魚における海上生簀でのハダムシ寄生状況を調査した。7月に全個体について体表上のハダムシを目視で計数し、生簀に戻した。8月にも同様に計数を行った。その結果、1回目の調査では、宿主あたりのハダムシ寄生数の平均は、F2で12、対照群で18であり、2回目の調査では、F2と対照群でいずれも0であった（図1）。
平成25年9月に五島庁舎地先海域においてコクロディニウムによる赤潮が発生し、継続飼育していた平成24
年度に作出したブリＦ2、並びに平成23年度に作出したブリＦ2が全滅し、次年度以降の計画遂行が不可能となったため、天然ブリ215尾を新たに導入し、次年度からの研究再開を目指すこととした。

［成果の活用］
継続飼育していたハダムシ抵抗性を有するブリＦ2は全滅したが、ブリのハダムシ寄生症に関して形質評価手法、ＤＮＡ分析・解析手法等のマーカーアシスト選抜育種を実施する技術はほぼ確立していることから、この技術を利用してハダムシ抵抗性を有するブリ家系の再構築を開始している。
ブリ養殖業において、この研究成果を用いたハダムシ抵抗性を有する種苗を作出することにより、疾病等による死亡を低減することが期待でき、ブリ養殖産業に大きく貢献することができる。

19

課 題 名 ： 植食性魚類のヒジキ食害に関する実態調査
担当者名 資源生産部 藻類グループ

吉村 拓、清本節夫、八谷光介［目 的］
長崎県沿岸域の岩礁帯と養殖試験場において、植食性魚類のヒジキに対する食害の実態を明らかにし、その崎
岸
岩礁帯 養殖 験
植食性魚類
ジす 食害 実態を軽減策の開発に資する。
［成果の概要］間歇撮影カメラとビデオカメラによる画像や胃内容物中のmtDNAのcox3領域のシーケンス分析から、長崎県内
で潮間帯の天然ヒジキに食害を及ぼす植食魚として、ノトイスズミ、アイゴ、ブダイの3種を特定した。潮間帯に生えるヒジキを保護していたカゴを取り外した結果、2013年の8月と11月の満潮時にそれらの魚が潮間帯の浅瀬に生えるヒジキを活発に採食する（図1）一方で、2014年１月の満潮時にはほとんど出現せず、カゴによる保護効果の結果も合わせると12 1月の採食圧は低いことが明らかになった。長崎市内のヒジキ養殖試験場では春季にの結果も合わせると12～1月の採食圧は低いことが明らかになった。長崎市内のヒジキ養殖試験場では春季に水温約18℃でアイゴが出現し始め、養殖ロープの垂下水深が深い方（約1.6 m）では、海面直下に垂下したロー
プよりもヒジキに対する食害が早く発生することを観察した（図2）。
イスズミ類

アイゴ

潮位
300

60

250

延 50
べ 40
出
現 30
個
20
体
数 10

200

潮
位

150

(

70

100

c
m

)

50
0
‐50

2:00
3:00
4:00
5:00
6:00
7:00
8:00
9:00
10:00
11:00
12:00
13:00
14:00
15:00
16:00
17:00
18:00
19:00
20:00
21:00
22:00
23:00
0:00
1:00
2:00

0

図１． 長崎市見崎町地先の潮間帯にて、ヒジキを保護していたカゴを取り外した後の植食魚の出現数と潮位の経時変化 （2013年11月）．

80

5/24 アイゴ出現数最多
5/25 食害発生

海面直下

平均全長 ｃm

水深1.6ｍ60
40

5/18 食害発生
5/19 アイゴ出現数最多

20
0
2/20

3/6

3/20

4/3

4/17

5/1

5/15 5/29 6/12

図2． 長崎市新三重漁港のヒジキ養殖試験場における養殖ロープ垂下水深別のヒジキ藻長の経時変化（2013年）。
［成果の普及］
・海面直下よりも深い水深帯に一部のヒジキ養殖ロープを張ってモニターすれば、アイゴによる食害発生を事前に察知できる可能性がある。今後、魚種や魚のサイズ、水域などによる違いを検討する必要があるだろう。
・水温約18℃までにヒジキを収穫すれば、アイゴの食害は回避できる可能性がある。

20

課 題 名 ： 西日本沿岸域で発生したカジメ類の大量流失現象の特徴
担 当 者 名 資源生産部 藻類グループ

吉村 拓、清本 節夫、八谷 光介［目 的］
温暖化が西日本沿岸域の藻場生態系に及ぼす影響を予測するため、藻場の変動傾向を把握する。
［成果の概要］2013年8月下旬に壱岐市郷ノ浦町地先において、これまでに知られていないカジメ類（アラメ、カジメ、クロメ）の異変を観察した。本異変には、葉部が白く変色して正中線に向かって巻く、茎部が白く変色して基部付近が柔軟になり倒れる、最終的には付着器だけを残して他は流失し、海底や海岸には大量の寄り藻が発生する、という特徴が見られた。気象庁発表では日本海西部で8月中旬の海面水温が1985年以降の同時期における過去最高を記録し、同町地先の水深3mでの水温観測結果では8月の19.0日間において29℃台、5.3日間において30℃台と非常に高かったことから、これらの異変は高水温が原因と考えられた。

図1. 2013年8月の表面水温（左図）と平年偏差（右図、平年は1981-2010年）の水平分布．
等温線の間隔は 左図が1 0℃ 右図が0 5°で等温線の間隔は、左図が1.0℃、右図が0.5で、デデータは気象庁から提供
タは気象庁から提供．

②

①

③

④

図2. カジメ類に見られた特徴と被害状況．①葉部が白っぽく変色し正中線に向かって巻く、②茎部が白く変色して基部から倒れる、③最終的には付着器だけ残る、④海岸に打ち寄せた大量の寄り藻．右図は11月までに把握された長崎県内の被害状況（長崎総合水試との共同調査による）で、壱岐島南部の水温は中部より低めに推移した．
［成果の普及］
カジメ類が茎部の基部で倒れて脱落する現象は初めて確認されたもので、本現象の特徴と海水温に関する情報は、今後の温暖化の影響評価などにおいて重要な判断材料になるだろう。

21

課 題 名 ：藻場・干潟の炭素吸収量の全国評価手法の開発 九州の藻場面積の情報収集並びに生産量、現存量の調査

担当者名 資源生産部 藻類グループ 八谷光介、清本節夫、吉村 拓［目 的］
九州地域における炭素吸収量を評価するために、特に高い炭素貯留能を有すると考えられるアラメ・カジメ場を対象として、野外調査により生産量、現存量等を把握する。

［成果の概要］長崎県壱岐市郷ノ浦町地先において、パンチホール法を用いてクロメの生産量を求めるとともに、現存量の変化を把握した。
純生産量の季節変化は以下のとおりであった。12月から6月まで上昇し、その後は減少し，7月中旬から9月中旬の2ヶ月間は生産量がほぼ0に近い値で推移し，秋から冬にかけては再び上昇した（図1）。これらの結果に、クロメ成体の個体密度を乗じて算出した単位面積あたりの年間純生産量（P)は、2368.4 g DW ㎡と推定され、年間最大現存量（B) 1477.2 g DW ㎡であったことから、P/B比は2368.4/1477.2=1.6 であることが把握された。

図１． 壱岐市郷ノ浦町地先のクロメ成体の日間純生産量［成果の普及］
・今回得られた生産量を基に，アラメ・カジメ類による炭素吸収量の全国評価の試算を行なうことが可能となった。
・優占種であるクロメの生産量の季節変化および年変動が把握され，他海域の藻場と生産量の比較が可能と
なった。

22

課 題 名 ： 植食魚ノトイスズミの摂餌生態の解明

藻類グループ
魚介類グループ

資源生産部
担当者名

吉村 拓、清本節夫、八谷光介
島 康洋、野田 勉、水落裕貴［目 的］平成24年度に実施したバイオテレメトリー調査では、ノトイスズミが夜間に消波堤を離れて活動し、翌朝までに再び消波堤に戻る周期性を持つことが明らかになった。そこで、平成25年度は夜間に海藻を摂餌しているとの仮説を検証する目的で、時間帯別の摂餌能力を陸上水槽で評価した。

体重1kgあたり摂餌量 （ｇ）［成果の概要］陸上水槽2面にノトイスズミ成魚各10尾を収容し、朝・昼・夕・夜の4つの時間帯（各3時間）ごとにクロメあるいは
陸上水槽2面にノトイスズミ成魚各10尾を収容し
朝 昼 夕 夜の4 の時間帯（各3時間）ごとにク メあるいは
ウミウチワの摂餌量を調べた。時間帯毎の実験は連続させず、いずれも24時間無給餌の後に実施した。この結果、朝・昼・夕・夜の各時間帯間での摂餌量に有意な差は見られず、2種の海藻間でも被食量に差は見られなかった。夜間の実験中、水槽周辺に人工光はなく、水槽上面は透過率0％の暗幕で覆い、水槽中の光量子量は0.01μmol m-2 sec-1以下（Li-Cor 社，Li-192SAによる）であったことから、ノトイスズミは完全な暗黒条件の下でも海藻を摂餌可能であることが明らかになった。
ウミウチワ

60

クロメ

40

20

0
明け方
(4:00～7:00)

昼間
夕方
夜間
(11:00～14:00) (17:00～20:00) (21:00～24:00)
時間帯

図1. ノトイスズミの時間帯・餌海藻種別の体重1kg当たり摂餌量．

図2. 実験水槽中でクロメを採食するノトイスズミ
左：日中
右：暗視カメラで撮影した夜間の様子．本撮影では可視光線をカットするＩＲフィルターを付けた
小型ライトを使用した． 撮影協力 NHK長崎．
［成果の普及］
ノトイスズミは体重5kgを超える大型魚で海藻を専食することから、藻場に対する影響力が大きいと考えられる。
ノトイスズミは体重5kを超える大型魚で海藻を専食することから 藻場に対する影響力が大きいと考えられる
今回の実験によって暗黒条件下でも海藻を摂餌する能力があることが解明できたことは、本種の藻場への影
響力評価や磯焼け対策技術の開発において重要な知見になると考えられる。

23

課 題 名 ：有明海奥部における冬季の水質モニタリングの高度化（有明海におけるノリ色落ち原因ケイ藻の出現特性の解明と発生予察技術の開発）

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 樽谷賢治、岡村和麿、徳永貴久
担当者名 福岡県水産海洋技術センター有明海研究所 小谷正幸、秋元 聡
佐賀県有明水産振興センター 松原 賢、中村愛子、横尾一成［目 的］
有明海は、全国でも有数のノリ漁場が存在し、その生産量は全国の約４割を占めている。しかしながら、近年、漁期の後半を中心に、養殖ノリの色落ちがしばしば発生し、品質が低下することによって、ノリ養殖に多大な被害を及ぼしている。養殖ノリの色落ちは、栄養塩濃度が低下することによって生じる現象で、ケイ藻類、特に比較的細胞サイズが大きいケイ藻類の大量発生（赤潮）によるところが大きい。そこで、本課題では、有明海の中でもノリ漁場が多数存在する奥部海域を対象に、測器による連続観測と高頻度の定期観測を実施するとともに、得られたデータを解析することによって、有明海奥部海域で秋季から冬季に発生するケイ藻赤潮の発生機構を解明するとともに発生予察技術の開発に資することを目的とする。
［成果の概要］
有明海奥部海域に設けた３観測定点（図１）の表層に観測機器を設置し、2013年10月から2014年2月に、水温、塩分、クロロフィル蛍光の連続観測を実施した。また、上記３観測定点を含む12観測定点（図１）において、同期間に、原則週１回の頻度で、多項目水質計により、水温、塩分、クロロフィル蛍光の鉛直プロファイルを観測するともに、表層と底層から採水し、塩分、クロロフィルa濃度、栄養塩濃度の分析および植物プランクトンの同定、計数を行った。
（1）溶存態無機窒素濃度は、2013年12月まで、概ね10 µM以上の高濃度で推移したが、2014年1月に急減し、2月の中旬には、ほぼ全域で1 µMを下回る低濃度となった（図２）。溶存態無機リン濃度についても、ほぼ同様の傾向にあり、1月中旬まで高濃度で存在していた溶存態ケイ素も、2月中旬には、多くの観測定点で1 µMを下回った。
（2）有明海奥部海域における植物プランクトンの現存量は、2013年10月から12月までの期間は、諫早湾を除き、比較的低濃度であったが、2014年1月以降、ほぼ全域で増加した（図３）。また、1月下旬以降、ノリ色落ちの-1
原因珪藻の一種であるEucampia zodiacus が広域で増加し、2月上旬にはほぼ全域で数100 細胞 ml のオーダ
高密度。
ダーまで高密度化した。
（3）2014年1～2月の水温が平年よりも高めで推移したことに加え、1月中旬から下旬の日射量の増加によって、Skeletonema spp.などの小型珪藻の増殖が促され、海域の栄養塩，特に溶存態無機窒素濃度が減少したことが、本年度、有明海において、E. zodiacus がここ数年と比較して早期に増殖して個体群を拡大し、赤潮の形成につながった要因のひとつであると推察された。
なお、本研究課題は、福岡県水産海洋技術センター有明海研究所及び佐賀県有明水産振興センターと連携・協力して実施した。

図１．有明海奥部海域における観測定点

図２．有明海奥部海域の観測定点における 図３．有明海奥部海域の観測定点における表層の溶存態無機窒素濃度の水平分布
表層のクロロフィルa濃度の水平分布［成果の活用］
有明海では、2014年冬季に、ほぼ全域でEucampia zodiacus による赤潮が発生し、ノリ養殖に大きな被害をもたらした。本課題で得られた成果は、有明海における本種の増殖機構を解明し、赤潮発生の予察技術の開発
資す
見を提供す
あ 。
に資するための基盤となる知見を提供するものである。

24

課 題 名 ： 沿岸海域有害赤潮広域分布情報システムの開発
有明海・八代海漁場環境研究センター 木元克則、環境保全グループ 樽谷賢治、徳永貴久
担当者名 瀬戸内海区水産研究所 環境保全研究センター 桑原隆治、有害・有毒藻類グループ 鬼塚 剛
株式会社アイコック 清水恵三、前田亜貴子、宮川和也［目 的］
九州西岸、瀬戸内海等で頻発する有害赤潮の発生状況を迅速に把握して漁業被害防止対策に資するとともに、予察技術を開発するため、最新の水温、塩分、有害赤潮プランクトン細胞数等のデータを多数の提供者より収集してデータベース化し、迅速に公表するシステムを開発することとした。
［成果の概要］
九州西岸、瀬戸内海等で頻発する有害赤潮の発生状況の適切な把握と予察のため、平成22年度に開発し、運用していた「シャットネラ等有害赤潮プランクトン分布情報システム」を基に、 水温、塩分等の水質情報と、有害赤潮プランクトン細胞数等のデータを多数の提供者より収集してデータベース化し、迅速に公表するシステム「沿岸海域有害赤潮広域分布情報システム」を開発し、以下の成果を得た。
①平成25年6月3日より九州西岸及び瀬戸内海西部海域を対象に、シャットネラ属、カレニア属等の8種・属の有
害赤潮プランクトンと水質の分布情報を収集・公表するシステムを開発し（ｖｅｒ．1）、運用を開始した（図１、２）。
②平成25年10月9日より、80種･属のプランクトン情報を収集するシステムに改良した（ｖｅｒ．2.0）。
③平成25年11月19日より、養殖ノリ色落ち対策のため、珪藻及び栄養塩を表示する機能を追加した（ｖｅｒ2.1）（図３）。
④本システムの開発と運用により、漁業者、水産試験研究機関、行政機関、ならびに一般市民に水温、塩分、
有害赤潮プランクトン細胞数等の情報を、迅速ににわかりやすく公表することが可能となった。

図２．豊後水道におけるカレニア ミキモトイの分布

図１．九州西岸におけるカレニア ミキモトイの分布

図３．ノリ漁期の有明海における溶存態無機窒素（ＤＩＮ）の分［成果の活用］「沿岸海域有害赤潮広域分布情報システム」の開発と運用により、水産庁委託事業や、各県の種々の事業や調査で実施されている水質、赤潮の観測情報で収集可能なデータを本報システムに迅速に収集してデータベス化し、情報を公表することが可能となる。また、過去の赤潮や水質デ タも本システムに収集することもベース化し、情報を公表することが可能となる。また、過去の赤潮や水質データも本システムに収集することも可能である。これらのことにより、水質および赤潮分布に関するデータベースの著しい充実が図られ、関係試験
研究機関において赤潮の発生機構等の解析に必要なデータを供することが可能になる。

25

課 題 名 ： 二枚貝類生息に浮泥が及ぼす影響の解明調査
有明海・八代海漁場環境研究センター
環境保全グループ 岡村和麿、樽谷賢治、徳永貴久、中野昌次、八谷三和
担当者名
資源培養グループ 栗原健夫、鈴木健吾、山田勝雅
佐賀大学 速水祐一、九州大学 山口創一［目 的］有明海奥部海域は、濁度（ニゴリ）が高く、それらを形成する浮泥は二枚貝類にとって餌料価値が高いと考えられる一方で、高濃度の浮泥は摂食障害、着底稚貝の生残に影響を及ぼすとの指摘がなされている。本課題
では、浮泥の物理・化学的な性状を把握した上で、浮泥の二枚貝に対する影響を室内実験により評価することを試みた。
［成果の概要］・浮泥の物理・化学的性状について
１）これまで目視にて測定していた浮泥層厚を、二枚貝類が,埋没する分画として位置づけ、有明海の水産有用3種の１つであるサルボウの密度（1.56g/cm ）を基準とし、これとほぼ同じ密度のポリ塩化ビニル製の小さな円盤を用いて、再現性高く、簡便に測定できる方法を開発した（以下、密度法とする）。
２）有明海奥部において、東西にわたる５定点を設定し、密度法を用いた浮泥厚の測定と表層堆積物（0-0.5cm）および浮泥の物理・化学的性状の把握を試みた。その結果、密度法により測定された浮泥は、その有機物含量と有機炭素安定同位体比から、表層堆積物中の無機物の割合が多い、シルト・クレイ分画より構成される
ことがわかった。
３）浮泥の質・量は海域によって異なり、有明海奥部東側海域に比べ、西側海域で層が厚く、クロロフィル含量が高いことから、二枚貝類の餌料として正の効果を持つ可能性が示された。但し、その一方で、珪藻類から分泌され、粒子の凝集作用を持つとされる細胞外高分子化合物（EPS）含量が、浮泥のクロロフィル含量が一定以上高い場合に急激に高くなることから、浮泥の再懸濁を抑制することにより有機物を堆積させて底質の還元化を促進するなど、二枚貝の生息環境にとって負の効果も合わせ持つ可能性が示された。
・浮泥の二枚貝（成貝・稚貝）に対する影響について
１）表層堆積物を過酸化水素で無機化し、その細粒分画を無機懸濁物として二枚貝類（アサリ、サルボウ）に濃度を変えて暴露し、その成長、生残に及ぼす影響を検討した。アサリ成貝への影響は約200mg/L以上の高濃度区（2週間暴露）で濾水量の減少として現れたが、現場海域において、200mg/L以上の懸濁物濃度が継続するは 時間程度 ある とから そ 影響は弱 と考えられた
るのは4時間程度であることから、その影響は弱いと考えられた。
２）サルボウ稚貝では、4000mg/Lを越える高濁度区でも成長・生残に影響はなく、濁りに対する高い耐性が確認された。また、アサリ稚貝では、高濃度区ほど成長は低下するものの、現場の懸濁物濃度の範囲では、成長、生残に影響として現れないことが確認された。

塩田川

六角川

西側

筑後川

東側

植物プランクトンとの混合
シルト・クレイ分画の再懸濁 餌料↓「正の効果」

大小

含水率
Chl-a含量
高
低 浮泥厚
浮泥厚
有機物含量
ＥＰＳ
細胞外高分子化合物

凝集作用↓
再懸濁阻害因子「負の効果」

図１．有明海奥部東側および西側海域における、
懸濁物、浮泥、表層堆積物の性状の概念図。

図２．懸濁物濃度別の二枚貝類への影響評価
実験風景。上段は稚貝、下段は成貝。

［成果の活用］
浮泥の簡便で再現性の高い手法を開発し、その物理的・化学的性状を把握できたことで、今後、海域毎に浮泥の特色を把握し、浮泥の何が二枚貝類の成長や生残に影響を及ぼすかの特定が進むと期待される。また、二枚貝類への無機懸濁物の影響評価ができ、その影響が軽微であることと評価できたことで、今後は、現場の浮泥の有機物部分に絞った二枚貝類への影響評価が進むと期待される。
浮泥の有機物部分に絞った二枚貝類への影響評価が進むと期待される

26

課 題 名 ： 赤潮・貧酸素水塊広域連続観測技術の開発

担当者名 有明海・八代海漁場環境研究センター 木元克則、環境保全グループ 樽谷賢治、 徳永貴久
［目 的］
有明海及び八代海の有害赤潮及び貧酸素水塊の発生状況を把握して赤潮及び貧酸素水塊の発生予察技術の開発に資するため、水質、水中光量子、及び流向流速を鉛直自動観測し、風向風速データとともに、観測データをリアルタイムに収集して公表するシステムを開発することを目的とする［成果の概要］(1)鉛直0.1ｍ間隔の水質（水温、塩分、クロロフィル蛍光、濁度、溶存酸素）と水中光量子、鉛直１ｍ間隔の流向・流速、空中光量子、及び海上風を、いずれも30分間隔で連続観測する大型自動観測ブイと、これらの観測
データの収集・公表システムを開発した。
(2) 開発した大型自動観測ブイを平成26年１月に佐賀県太良町大浦沖に設置した(図１)。
(3) ノリ漁場の栄養塩を観測する小型自動観測ブイを開発するため、表層の硝酸態窒素を連続観測する基礎技術を確立した。
(4) 既存の八代海及び有明海の自動観測ブイ等の観測結果、及び水質の鉛直観測結果を漁業者ならびに関係機関に迅速に情報提供するために、ホームページを改良した（http://ariake-yatsushiro.jp/）（図２、図３）。
［成果の活用］
赤潮及び貧酸素水塊の分布状況と、風況、流況等の海洋環境をリアルタイムに情報提供することが可能となり、有害赤潮及び貧酸素水塊による漁業被害の軽減に寄与することが期待される。

風向風速計

点滅灯

太陽電池パネル

空中光量子計自動昇降装置
超音波式流向流速計

多項目水質計

水温図１．佐賀県太良町大浦沖の有明海に設置した

塩分

クロロフィル蛍光

図２．観測データ公表用ホームページ

図３．ホームページにおける水質データの公27

課 題 名 ： 有明海における貧酸素水塊モニタリングの高度化
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 岡村和麿、樽谷賢治、徳永貴久
担当者名 長崎県総合水産試験場 石田直也、山砥稔文、平野慶二
福岡県水産海洋技術センター有明海研究所 小谷正幸、秋元 聡［目 的］
有明海奥部において、表・底層の水質連続観測を実施し、近年夏季に頻発する貧酸素水塊の発生状況の監視を行うとともに、テレメトリーによるリアルタイム情報提供により、関係機関および漁業者と水質情報を共有する。あわせて、貧酸素水塊発生に大きく関与するとされるシャットネラや珪藻などの赤潮の発生状況を調査し、貧酸素水塊および赤潮の発生機構の解明に資する。
［成果の概要］１）貧酸素水塊の形成
平成25年6月中旬に筑後川の出水があった後、成層が強化され干潟縁辺域（図１、測点T13、）の底層において貧酸素水塊が形成された。その後、小潮時に貧酸素水塊が強化され、干潟縁辺域の貧酸素水塊は、潮流により沖合域（図１、測点P6）に間欠的に輸送された。
２）貧酸素水塊の一時的な解消
6月下旬以降、筑後川の出水量が減り、強い南寄りの風の連吹により、浅海域の貧酸素水塊は一時的に解消された。しかし、沖合域の底層では、風による擾乱は弱く、貧酸素水塊が残るとともに徐々に強化されて行った。
３）貧酸素水塊の再形成
8月中旬以降、南風の連吹が止むと、海域のDOは急激に低下し、無酸素状態となった。干潟縁辺域の酸素消費能力が高いことに加え、沖合で強化された貧酸素水塊が小潮時のエスチュアリー循環により干潟縁辺域の底層に薄く陥入し成層構造を形成したことが大きな要因として考えられた。
４）貧酸素水塊の解消
8月下旬の台風12号、15号の擾乱によりDOは回復したが、南風が卓越していたため一時的なものであった。
一方、9月上・中旬の17号、18号の擾乱では、北風が卓越していたため、底層の水塊が沖合から浅海域に移動し、より沖合（図１、測点P1、SB）の高DOの水塊の影響により、急速に海域の貧酸素は解消された。
５）赤潮の発生
月中旬
月上旬 筑後出水後 珪藻類 大増殖が観測された 過去 知見より 出水後間
6月中旬－7月上旬の筑後川の出水後、珪藻類の大増殖が3回観測された。過去の知見より、出水後3日間の晴天（日平均全天日射量：20MJ/m2以上）が増殖の条件とさていれたが、この条件を満たすものは１回しかなかった。このことから、出水により他海域から移送される植物プランクトンの存在が示唆された。８月上旬には一時的ではあるがシャットネラの増殖がみられた。珪藻類が急激に減少した後、表層栄養塩が枯渇している状態で増殖しており、その増殖には底層の栄養塩の利用が考えられた。

国営干拓沖（T13）

St. P6
St. SA

St. P1

台風12号15号17号18号

40

150

30

100

20
50

10
0
6/1

溶存酸素飽和度（%）

St. T13

水温（℃）・塩分・水深（m）

St. T2

0
6/15

6/29

7/13

7/27

8/10

8/24

9/7

9/21

St. B3

40

150

30

100

20
50

10
0
6/1

溶存酸素飽和度（%）

St. SC

水温（℃）・塩分・水深（m）

沖神瀬西（P6）
St. SB06/15

図１．有明海奥部・諫早湾における赤潮・貧酸素
水塊モニタリング定線

6/29

7/13

7/27

8/10

8/24

9/7

9/21

図２．有明海奥部西側海域底層の水温、塩分、DOおよび水深の経時変化［成果の活用］
水質（連続観測、定期観測）、植物プランクトン組成、栄養塩等のデータを継続的に取得することにより、平成25年度の赤潮、貧酸素の消長を把握することができた。今後も観測を継続し、過去のデータをあわせて解析することで、それぞれの発生メカニズムの解明が進むことが期待できる。

28

課 題 名 ： 有明海奥部における物質循環過程の解明と二枚貝類による漁場環境修復効果の評価

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 樽谷賢治、岡村和麿、徳永貴久、
中野昌次、八谷三和
資源海洋部 海洋環境グループ 清本容子

［目 的］近年の有明海における赤潮や貧酸素水塊の頻発には、海底堆積物を介した物質循環過程の大きな変化の関与が示唆されることから、その実態を把握し、変化のメカニズムを解明する。また、貧酸素水塊の形成要因の１つとされる赤潮の発生を抑制すると考えられる一次消費者（二次生産者）としての二枚貝類の干潟浄化能力を定量的に評価し，漁場環境修復の際に必要とされる「閉鎖性海域における生態系モデル」の構築に必要なパラメーターを提供する。
［成果の概要］平成24年夏季の有明海奥部西側の干潟縁辺域（浜川沖・定点T14）において、表層およびクロロフィル極大層の海水を採取し、人工光源による疑似現場法により基礎生産速度を測定した。平成25年度はそれら試料の分析を行うと共に、現場にて測定した空中、水中光量子量データを用いて、現場の基礎生産量の推定を試みた。
疑似現場法により測定された単位Chl-a あたりの最大基礎生産速度は、4.2～9.3 mgC/Chl-a /hr（図１上段）
であったのに対し、現場の光環境を考慮した場合、0.2～9.3 mgC/Chl-a /hr（図１下段）となり、最小値が著しく小さい値を示した。これは、この時期に降雨が続き、7月13日（◆、◆）の昼間光量子量が74μmol/m2/secと疑似現場法の最大光量子量（約800μmol/m2/sec）に比べ極端に低くかったためである（図２）。一方で、降雨後の筑後川の出水により（図２）、栄養塩（窒素、リン）は大量に海域に流入していた（図３の◆、◆）。このため、疑似現場法と現場の光環境を考慮した場合との間では、基礎生産速度は前者が後者の約50倍高い値を示した。
このことは、天候の回復後の植物プランクトンの大増殖を示唆するが、実際に10日後の7月23日の観測では、沖合域において表層を中心に広域で30μg/L以上の高いChl-a が観測された。
8月25日の表層（■）において、基礎生産速度は9.3 mgC/Chl-a /hrと最も高い値を示したが、このとき河川流
入負荷はほとんどない状況であった。しかし、北部九州豪雨による7月の出水由来の低塩分水が8月にも居座り、底層では貧酸素水塊が継続して形成されていた。表層の栄養塩はDINが枯渇している状態であったが（図２の■、■）、浅海域では大潮時に底層水の上層への貫入がみられることから、堆積物から溶出した栄養塩が海域の基礎生産に寄与していた可能性が考えられる。
2
今回基礎生産速度から算出した基礎生産量は0 8 5 7 gC/m
今回基礎生産速度から算出した基礎生産量は0.8～5.7
C/ /dayであり、2008年に同海域で測定された値/d であり 2008年に同海域で測定された値
2
2（0.4～5.1 gC/m /day）と同程度であった。また、基礎生産量の高い東京湾の1.4～6.6 gC/m /dayと比べても同じか少し低いレベルであった。

10

疑似現場法による基礎生産速度
6/29 (0m)7/13 (0m)7/13 (3m)
7/29 (0.5m)
8/11 (1.3m)
8/25 (0m)8/25 (2m)
9/ 9 (0.5m)

8
6

2
0
0
10

200

400

600

800

1000

図２．筑後川瀬ノ下流量と佐賀市全天日射量の経時変化
50

現場の基礎生産速度（現場光量子量により補正）
6/29 (0m)7/13 (0m)7/13 (3m)
7/29 (0.5m)
8/11 (1.3m)
8/25 (0m)8/25 (2m)
9/ 9 (0.5m)

86

DIN (μmol/L)

PP（mgC/Chl-a/hr)

4

4
2

40

200

400

600

800

6/29
(0m)

20
10
0

1000

7/13
(3m)

30

0
0

7/13
(0m)

8/11
7/29
(0.5m) (1.3m)

0.0

PAR (μmol/m2/sec)

8/25 8/25(2m) (0m)

0.5

9/ 9
(0.5m)

1.0

1.5

2.0

PO4-P (μmol/L)

図１．基礎生産速度と光量子量との関係。上段
は疑似現場法による値で、下段は現場の光環境による補正値を示す。

図３．基礎生産速度を測定した海水のDINとPO4-Pの関係。

［成果の活用］
係留の手間やシップタイムがかかる現場法に代わり、人工光源を用いた疑似現場法により、現場の海水（植物プランクトン）の持つ基礎生産速度のポテンシャルを測定するとともに現場の基礎生産量を推定することができた
これにより 有明海における基礎生産量の推定が比較的容易に行え 二枚貝類の減少の要因の１ ときた。これにより、有明海における基礎生産量の推定が比較的容易に行え、二枚貝類の減少の要因の１つとなっている基礎生産量の低下の検証が進むことが期待される。

29

課 題 名 ： 有明海の二枚貝資源回復と母貝団地構築のための幼生ネットワーク解明

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、鈴木健吾、
栗原健夫、橋本和正、山田勝雅［目 的］
二枚貝は長期間の浮遊期を有する生態特性から、その資源量は魚類などと比較して変動が極めて大きく、また
近年の底質環境の悪化等の影響で生産量が著しく低下している。本課題では干潟域の持続的漁業生産や資源回復を図るため、フィールド調査によって貝類を中心とした干潟生物ネットワ－クを解明し、より効果的に稚貝の着底を促すための好適母貝集団の特定と「母貝団地」の構築を目指す。
［成果の概要］①二枚貝主要漁場である大浦沖と大牟田沖で調査を実施した（図１）。
②二枚貝浮遊幼生試料を58μmのふるいで濃縮し、比重の違いで他の夾雑物から分離した（図２）。
③従来の調査では検出ができなかった58～100μmの画分に存在する受精直後のD型幼生から検出する技術が確立された。この方法により、二枚貝浮遊幼生の出現ピークは、降雨期である７月を中心に認められた（図３）。

図２ 比重の違いで分離後の二枚貝幼生試料の顕微鏡写真

図１ 二枚貝幼生試料の採集地点

図３ 2013年有明海の２定点における、全二枚貝浮遊幼生の出現密度の変化（主な出現種はマガキ、イガイ類、シオフキ、フネガイ類など）［成果の活用］
二枚貝浮遊幼生の全発育段階の採集手法が確立され、天然試料を用いて経時的変化を測定することが可能となった。今後は種類ごとの計数を容易にするため、これまで開発された分子同定技術も併用しながら、自治体が実施する二枚貝資源調査へ積極的に利活用する。

30

課 題 名 ： タイラギ３亜種の全国分布調査

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、鈴木健吾、栗原健夫、
橋本和正、山田勝雅［目 的］
近年有明海ではタイラギ資源の減少が著しいため、人工種苗や稚貝を用いた垂下養殖試験が取り組まれている。しかし、近年の遺伝子解析技術の進展の結果、少なくともミトコンドリアDNAのレベルで日本国内には3タイプの亜種、もしくは別種のタイラギの存在が示唆されている。タイラギ類は今後移植・放流や養殖技術が進展するにつれ、こうした遺伝的多様性へ配慮した取り組みが求められるものの、在来種の全国分布に関する知見はほとんど存在しない。本課題では遺伝的に異なる３亜種の全国分布を予備的に調査した。
［成果の概要］①タイラギ類の遺伝子型として報告されている（Ｌｉu et al. 2011)系統1（通称ズベと推定）、系統2（通称ケンと推定）、系統6（大分蒲江と推定）に対する種特異的LAMP法のプライマーを設計・改良した。
②作成したプライマーを用いてタイラギの閉殻筋試料を分析したところ、各系統の判別が可能であった。また、タイラギの粘液試料でも判別可能であった。
③系統1は三河湾、備讃瀬戸西部、韓国麗水、系統2は福岡湾、有明海、五島福江、系統6は大分蒲江で優占していた。豊前海には系統1と2がパッチ状に混在していた。
④系統1と2のタイラギのmtDNA-COIの遺伝子型を比較したが、海域間の差異は認められなかった。
注：LAMP法：Loop-Mediated Isothermal Amplificationの略であり、栄研化学が開発した、迅速、簡易、精確な遺伝子増幅法。
表１. タイラギ各系統を識別するLAMPプライマーによる特異的反応性図１ 国内に分布するタイラギ３亜種

図２ タイラギ３亜種の国内分布状況
図３. mtDNA-COI領域のハプロタイプによる系統樹［成果の活用］
タイラギは遺伝的に異なる6集団が東アジアに分布し、そのうち3集団が国内に分布していた。特に系統1と2に分類されるタイラギは同所的に生息し、小型稚貝では両者に形態的差異が認められないことから、移植や種苗生産にあたっては、事前に種を判別するなど、遺伝的多様性に配慮した取組みが必要である。

31

課 題 名 ： タイラギ天然採苗技術の開発

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、栗原健夫、
橋本和正、山田勝雅［目 的］西水研ではタイラギの効率的な生産体制を構築するために垂下養殖に取り組んできた。しかし、人工種苗生産技術が未だ開発されておらず、養殖技術の普及のための最大の隘路になっている。タイラギ資源回復のために
人工種苗生産技術の開発が期待されているが、既に有明海におけるタイラギ資源の減少が著しく、早急な対策が求められている。本課題は高リスクの人工採苗技術を補完する技術として、試験的にタイラギの天然採苗技術開発に取り組む。
［成果の概要］①大村湾でタイラギ浮遊幼生をネット採集し、基質を敷き詰めた水槽で室内飼育を試みた。
②タイラギ浮遊幼生の出現が少なく、タイラギ稚貝の着底は認められなかった（チゴトリガイが36個体着底）。
③大村湾内と湾口にアコヤガイの天然採苗で実績のある人工枝葉とアンスラサイト（破砕無煙炭）を組み合わせた採苗器を設置した。
④採苗器でタイラギは採苗できなかったが、ハボウキガイが大村湾内で8個体/器、大村湾口で0.5個体/器採苗された。

図１ 2013年8月20日大村湾におけるタイラギ浮遊幼生 図２ 大村湾でネット採取したタイラギ浮遊幼生のの出現状況
顕微鏡写真（矢印）

図４. 大村湾内で天然採苗されたハボウキガイ
図３ 回収された採苗器中に着底したハボ
稚貝（マス目は10 mm）
ウキガイ稚貝［成果の活用］
今回タイラギの採苗が認められなかったのは、幼生の出現時期と採苗器の設置時期・場所が異なっていたためと推定された。類縁種のハボウキガイを採苗できたことから、今後はタイラギ浮遊幼生が高密度出現する海域・時期に採苗器を設置して天然採苗に取り組む。

32

課 題 名 ： クルマエビ浮遊幼生の迅速簡便な検出技術の開発
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 橋本和正、松山幸彦
担当者名 資源生産部 有瀧真人
（協力分担者 熊本県水産研究センター資源研究部 山下幸寿）［目 的］
西海ブロック推進会議において、クルマエビ資源の回復、減耗要因の解明に関する研究開発の必要性が取り上げられている。天然個体群の加入過程や再生産への寄与を解明するためには浮遊幼生調査が必要であるが、形態分類では他種エビ類との区別が困難であるため、現状はブラックボックスとなっている。そこで本課題
では、これらの強力な調査ツールとして、幼生の簡易分子同定技術開発を行う。
［成果の概要］①クルマエビのほか数種のエビ類について、mtDNA COI領域の配列情報をGenBankから取得し、クルマエビを特異的に検出するLAMPプライマーを設計した。本プライマーによるLAMP反応を実施した結果、1反応（20μl）あたり、DNA 10pgまで検出が可能であった。
②クルマエビのノープリウス幼生およびゾエア幼生（熊本県で人工生産されたもの）を、顕微鏡下で1個体ずつ分離し（それぞれN=6）、各個体からDNAを抽出した。これらに対するLAMP反応を行ったところ、いずれも極めて良好な反応性を示し（図１）、本手法により幼生1個体からでも問題無く検出できることを確認した。
③2013年7月に有明海においてプランクトンネットにより採集された検体から、顕微鏡下でエビ類の幼生を15個体選び出し、個別にDNAを抽出しLAMP反応を実施した。その結果、うち1個体に陽性反応が認められた（図２のno.24）。この個体はクルマエビと思われるが（図３のno.24）、今後これらサンプルのCOI塩基配列を決定することにより確認する予定である。

［成果の活用］
クルマエビと他種との判別が、従来のPCR法よりも迅速・簡便に行えるようになった（コストは1検体あたり約1,000円）。特に、ノープリウス幼生1個体でも問題無く検出できることから、浮遊幼生調査への活用が期待される。今後、講習会などを通じ、各県水産研究機関での本手法活用に向けて、普及活動を展開する予定である。

33

課 題 名 ： 二枚貝類の母貝生息域の特定、保全調査

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、栗原健夫、
橋本和正、山田雅勝、鈴木健吾［目 的］
有明海におけるタイラギを含めた二枚貝類資源の根本的な回復のため、稚貝の発生量に影響を及ぼす幼生期の出現パタ－ンに着目し、浮遊期幼生の生活史を見据えた動態を調べる。幼生調査手法の高度化を進め、さらに、粒子漂流シミュレーションモデルによって有明海における浮遊幼生のネットワークを解明することで、母貝生息域を特定する。これらの成果をもとに、有明海における二枚貝資源回復策へと提言する。
［成果の概要］①有明海に設定した８定点（図１）において、全９回の環境調査と浮遊幼生採集を実施した。
②タイラギ、サルボウを含め、二枚貝浮遊幼生は７月上旬に湾奥干潟域で高密度に出現していた（図２）。
③2013年のタイラギ浮遊幼生（図３）の出現は低密度であった。主な分布層は底層であった。
④調査手法高度化のためタイラギ浮遊幼生をリアルタイムPCRを用いて特異的かつ高感度に検出する技術を確立した（図４）。
⑤サルボウ浮遊幼生をモノクローナル抗体法によって特異的に検出技術を確立した。

図２ 2013年夏季の有明海における二枚貝
浮遊幼生出現状況
図１ 浮遊幼生調査定点（全９回実施）

図４ タイラギ浮遊幼生の殻長とリアルタイム
PCRで測定された幼生１個体中のミトコンドリア
16SrRNA量との関係

図３ 採取されたタイラギ浮遊幼生の写真（矢印）［成果の活用］
引き続き幼生の出現パターンを把握し、粒子漂流シミュレーションモデルと組み合わせて、有明海における初期資源加入状況について基礎的データを蓄積する。開発したタイラギ等のプライマーは、タイラギ浮遊幼生調
査や浮泥等海底表層堆積物中の新規着底稚貝の検出に積極的に活用する。

34

課 題 名 ： シャットネラ等の魚介類への影響、毒性発現機構の解明
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、永江 彬、栗原健夫
橋本和正、山田雅勝

資源生産部魚類グループ 島 康洋、堀田卓朗、吉田一範

愛媛県農林水産研究所水産研究センター 西川 智
担 当 者 名 愛媛大学南予水産研究センター 太田耕平、松原孝博
広島県立総合技術研究所水産海洋技術センター

水野健一郎

山口県水産研究センター内海研究部 茅野昌大
大分県農林水産研究指導センター水産研究部 野田 誠、宮村和良、福田 穣［目 的］
九州海域で有害赤潮生物シャットネラやカレニア属の赤潮が頻発し、魚介類に漁業被害を与えている。これらの漁業被害を回避するためにも、魚介類のへい死機構を解明する必要性が増している。本年度は、シャットネ
ラ属に次いで漁業被害の大きいカレニア属の曝露試験手法を確立し、小型魚類や貝類に対する赤潮の影響を調べる。
［成果の概要］①天然カレニア赤潮及び1,000 cells/mL以上のカレニア強毒株曝露でブリ幼魚は濃度依存的に生残率が低下していた。
②へい死したブリ幼魚の鰓組織切片観察により、二次鰓弁の鰓弁間細胞や上皮細胞が完全に崩壊していた。
③マガキとアサリについて1万cells/mLでも急性毒性は認められないが、低密度でろ水量が顕著に低下した。
④アワビは培養株の場合1,000 cells/mL以上でへい死するなど、カレニアの曝露による急性毒性が認められた。

図２. K. mikimotoi 強毒株に曝露されたブリ幼魚の鰓組織切片像（A-B;ろ過海水飼育区、C; 10,000 cells/mL-22分間
後へい死個体、D; 5,000 cells/mL-37分間後へい死
個体、*; 崩壊した二次鰓弁間細胞や上皮細胞）

図１. K. mikimotoi強毒培養株に曝露されたブリ幼魚の生残曲線

図３. K. mikimotoiの細胞密度がアサリろ水量への影響（強毒培養株を曝露）
図４ K.mikimotoi強毒培養株に曝露されたエゾ
アワビの生残率変化［成果の活用］
カレニア属の培養株を用いた曝露再現試験が世界で初めて開発されたことから、赤潮によるへい死機構解明や各種の曝露試験結果の判定に活用する。アワビのカレニア赤潮に対する脆弱性が再現されたことから、アワビ以外の磯根資源への影響の解明が必要。

35

課 題 名 ： シャットネラ等による漁業被害防止、軽減技術開発
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 松山幸彦、永江 彬
芙蓉海洋開発株式会社 伊藤信夫、東 諭、今井大蔵、平野忠彦、三輪竜一、植村泰治
担当者名

佐賀県玄海水産振興センター 西山嘉乃、河口真弓、江口泰蔵
長崎県総合水産試験場 石田直也、山砥稔文、平野慶二
熊本県水産研究センター 多治見誠亮、吉村直晃、川崎信司
鹿児島県水産技術開発センター 保科 圭佑、折田 和三、西 広海、小湊 幸彦［目 的］2009・2010年と八代海では有害赤潮生物シャットネラの赤潮による甚大な漁業被害が生じており、漁業者でも取り組むことが可能な新たな被害軽減策を提案する必要性が増している。本研究課題では、養殖現場でも活用可能な赤潮被害軽減策として、物理的・化学的処理を併用した赤潮防除装置の技術開発を行うことにより、一斉出荷体制を確立する。また、改良粘土による初期赤潮水塊の防除を行う。
［成果の概要］①キャビテーション発生装置（ベンチュリ－管）とサイクロン（ラバルセパレーター）を組み込んだ小型赤潮防除装置を開発した②図１に示した本装置にシャットネラ赤潮海水を一度通過させるだけで、シャットネラをほぼ100％防除することに成功した（図２）。細胞壁を持たない脆弱なシャットネラに対して本技術は有効である。
③上記装置を用いた後の飼育試験では、未処理海水中ではブリ幼魚は3時間以内に全滅したが、処理海水ではへい死しなかった。シャットネラの魚毒性は完全に消失していたことから、装置の防除効果を確認した。
④既存赤潮防除剤である入来モンモリに焼ミョウバンを配合することで、防除効率を向上させた（表１）改良粘土を用いて、現地散布試験を実施した（図３）。

図１. 試験用赤潮防除装置の概要

図２. 天然Chattonella spp.への破壊効果試験結果
表１. 改良粘土のラフィド藻Peudochattonella
verruculosaに対する除去効果

図３. 改良粘土による現地散布試験の様子［成果の活用］
生簀周辺のシャットネラを狙い定めて防除する手法が開発されたことから、今後シャットネラ赤潮の発生時に、各県や漁業者などと協同し、現場での赤潮防除試験等、実証化に取り組んで行く。

36

課 題 名 ： 東日本大震災が全国貝類相の30年以上の時空間変化に与える影響
有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 栗原健夫、鈴木健吾、東北水研 高見
秀輝、東京農業大学 千葉 晋、東京大学 佐々木猛智、清家弘治、日本大学 中井静子、京都大担当者名学 中野智之、大阪市立大学 上村了美、和歌山県西牟婁振興局 伊勢田真嗣、高知大学 伊谷行［目 的］
東日本大震災にともなう津波や地盤沈下の規模は、特に東北地方で大きかった。その結果、特に東北地方において浅海の生物が大きな影響を受けた可能性がある。そこで我々は、主に太平洋に面する全国の磯浜で
震災以前から長く断続的に行われてきた貝類相調査に、震災後の調査を加えて、種それぞれの分布高度や種組成の時間変化を東北地方の3定点と他の16定点とで比較した。

100
100

東北地
地方

-50
‐50

00

50
50

上側ヒンジ

-100
‐100

Increaseinn altitude after the quake (cm)分布
布高度の変化（cm）［成果の概要］図1の19個の定点で1978～2013年に計12回、貝類の密度の推定調査を行った（1990年以前のデータは環境
庁自然環境保全基礎調査に基づく）。震災後の東北地方の調査は、地盤沈下後に新たに形成された潮間帯で行った。優占的だった183種類の貝類について、分布帯の高度と種組成との震災前後の変化を定点ごとに解析した。その結果、分布帯の高度の変化の大きさは、東北地方の3定点（岩手、宮城、福島）と他の定点とで似通っていた（図2）。また、震災前後での種組成の変化は、東北地方の１定点（宮城）においてのみ大きく（図3）、
その原因として本定点のムラサキインコ（図4）だけが震災前後で激減したことが判明した。以上のことから、
我々の調査した潮間帯の貝類相に関しては、震災前後の変化は限定的であると判断した。

S01

S07

S09

S11

S13

S15

北 ← 調査地点→ 南
Shores

S17

S19

0.4
0.4

0.6

0.8
0.8

宮城県

0.2

図4 ムラサキインコ
0.00.0

種組成変化の規模
Czekanowski's
dissimilarity bef. vs. aft. quake

S05

図2 貝類183種の分布高度の震災前後での変化

図1 調査地点

東北地方

S03

中央

下側ヒン

S01

S03

S05

S07

北 Shores← 調査地点 → 南
S10

S11

S12

S16

S17

S19

図3 貝類183種の種組成の震災前後での変化（チェカノフスキーの指標で評価）［成果の活用］
本調査と並行して調査されている砂泥域や潮下帯などの一部の生物相は、本調査とは対照的に、震災前後
で大きく変化している。こうした他調査の結果と比較することにより、生物相変化の大きな場所を明らかにし、保全・修復などの対策を優先的に講じるべき場所を特定できる。

37

課 題 名 ： 半閉鎖循環システムを用いた飼育水の維持管理技術の開発
まぐろ増養殖研究センター 高志利宣（主担当）、虫明敬一、岡 雅一、玄 浩一郎、樋口健太郎、担当者名 澤口小有美、門田 立、江場岳史
瀬戸内海区水産研究所 増養殖部 山本義久、今井 正、森田哲男、今井 智、出濱和弥［目 的］
農林水産技術会議委託プロジェクト研究「天然資源に依存しない持続的な養殖生産技術の開発」で実施中の「陸上水槽を用いたクロマグロの採卵技術の開発」に関する課題において、西海区水産研究所長崎庁舎の大型陸上水槽でクロマグロ親魚養成に取り組んでおり、飼育水の維持・管理が必須となっている。当該施設では経済的かつ効率的な運用を図るため半閉鎖循環システムを導入し、このシステムを利用して水質を管理するための技術開発を行っている。一般的に、魚類は有毒なアンモニアを排泄するため、これを無害化する必要がある。そこで、本施設に導入している半閉鎖循環システムの生物ろ過槽の硝化能力およびろ過槽に設置したろ材に付着する硝化細菌叢（アンモニアを比較的無害な硝酸態窒素に酸化する細菌叢）について調べた。

アンモニア態窒素（mg/L)［成果の概要］長崎庁舎ではクロマグロの大型陸上水槽を2基（各1880kL：No.1、No.2水槽とする）有しており、それぞれの水槽に190 kLのろ過槽が4面敷設されている。飼育を開始する前に、ろ過槽中のろ材に硝化細菌の増殖を促す必要があるため、クロマグロ収容前の平成25年3月28日に、あらかじめ硝化細菌の元種を付着させたろ材を各ろ過槽へ投入して細菌の増殖を促した。No.1水槽のろ過槽には増養殖研究所古満目庁舎（高知県）においてクロ
マグロ1歳魚を半閉鎖循環で飼育しながら培養したろ材を、また、No.2水槽のろ過槽には長崎庁舎において流水で培養したろ材を設置した。クロマグロを水槽に収容するまでの55日間、塩化アンモニウムを適宜ろ過槽に添加して硝化細菌の培養を行った。収容後のアンモニア態窒素の変動は、飼育開始後の約一カ月間は当初
0.1mg/Lを超える事例もあったが、概ね0.1mg/L以下で推移し、水質の悪化がクロマグロに悪影響を及ぼす事例は観察されなかった（図1）。
元種を付着させたろ材の硝化細菌数（相対値）を定量PCRで調べた結果、古細菌型(ＡＯＡ)および真正細菌型（ＡＯＢ）のコピー数は、古満目株でそれぞれ3および1、長崎株でそれぞれ7.6および0.027となった（表1）。ＡＯＡ／ＡＯＢ比は古満目株で3、長崎株では281となっており，長崎株の方が古細菌型の硝化細菌が相対的に多くなっていた。古満目株のような組成比は、海底泥中の様な富栄養化した環境で得られる比に近く、ＡＯＡが非常に多い長崎株の組成比は、貧栄養な環境中で得られる比に近い。このような差は、古満目株および長崎株の培養方法の違いにより 引き起こされた可能性が高いと考えられた培養方法の違いにより、引き起こされた可能性が高いと考えられた。
クロマグロ親魚候補群の収容後，No.1とNo.2水槽に付属する4面のろ過槽の硝化能力を把握するため，8月20日から9月9日の期間にそれぞれ1基ずつ，４回に分けて硝化速度を調べた。実験期間中の水温は26.8～27.5℃であった。その結果、硝化速度は前者で0.93±0.18 mg/L/h、後者では1.28±0.03mg/L/hとなった(表2)。今後も引き続いて本システム濾過槽の硝化細菌叢および硝化速度を定期的にモニタリングし、飼育水の維持管理技術の確立を目指す。
0.6
No.1
No.2

0.5
0.4

古細菌型
（AOA）

真正細菌型
（AOＢ）

AOA/AOB

古満目株（No.1 水槽）

3

1

3

長崎株
（No.2 水槽）

7.6

0.027

281

Sample

0.3
0.2
0.1
0
5/24

表1．古細菌型（ＡＯＡ）および真正細菌型（ＡＯＢ）硝化細菌数（×1000copies/μL）と、ＡＯＡ、ＡＯＢの比

6/24 7/25

8/25 9/25 10/26 11/26 12/27

図1．親魚水槽におけるアンモニア濃表2. 生物ろ過槽におけるろ材１Ｌ当たりの硝化速度（mg-N/L/h）
ろ過槽番号No.1 (古満目)No.2 (長崎)
1
1.00
1.26
2
1.12
1.32
3
0.69
4
0.90
1.26
平均
0.93±0.18
1.28±0.03［成果の活用］
本施設のような巨大な陸上飼育施設で半閉鎖循環システムを利用して魚類を飼育した例は、水族館などを除くと殆ど報告例がない。本研究で得られた成果は、閉鎖循環システムを効率的に運用し、クロマグロの飼育環境を良好な状態を保つ上で極めて重要な知見となる。

38

課 題 名 ： クロマグロ体サイズのステレオカメラによる水中計測技術の開発
まぐろ増養殖研究センター 高志利宣（主担当）、岡 雅一、玄 浩一郎、樋口健太郎、澤口小有
担当者名 美、塩澤 聡、二階堂英樹、久門一紀、西 明文、田中庸介、江場岳史
水産工学研究所 漁業生産工学部 澤田浩一、松裏知彦［目 的］
クロマグロはハンドリング等によるスレに脆弱であるため、体長や体重を直接測定することは困難である。このため、ステレオカメラを用いて遊泳中の魚体を撮影することにより、魚体重等の計測が可能になることが期待される。この水中計測システムの開発においては、撮影条件の設定や計測した測定値の精度を高める必要がある。魚体重の推定については、尾叉長と体重との関係式により推定することが一般的であるが、この方法では肥満度の個体差が反映できず，得られた魚体重に誤差が含まれる。そこで、本研究では、ステレオカメラにより遊泳中のクロマグロの撮影条件を明らかにするとともに、計測値の推定精度について評価した。また、魚体重の推定については、各個体ごとの肥満度を反映させるため，尾叉長に加えて体高や体幅などを加味したモデル式の開発に着手した。
［成果の概要］撮影条件の検討では背景色と魚体とのコントラストを評価するため、背景に設置する青色スクリーンの有無とコントラスト比を比較した結果、スクリーンを設置した方がコントラストが得やすいことが判明した。更に明瞭なコントラストを得るためには、体色（RGB値）を調べ、解析に適したスクリーン色を選定する必要があることが示唆された。
ステレオカメラを用いて50トンの陸上水槽に収容したクロマグロ0歳魚3尾（尾叉長35.1～39.7 cm）を撮影し、その後、供試魚を取り揚げて尾叉長、体高、体幅などを測定した。撮影画像から求めた推定値と実際の測定値を比較した結果、横方向から撮影した時の尾叉長、上方向から撮影した場合の最大体幅の推定値が実測値と近い値を示した（表1、表2）。
魚体重を推定するモデル式を検討するため、0～13歳の計334個体分の尾叉長などの測定を行った。これらのデータを用いて、5つのモデル式の検討を行った（表3）。①式は尾叉長により推定する一般的な式、②と③は尾叉長と第一、又は第二背鰭起部の体高を説明変数とする推定式、④と⑤は尾叉長と第一、又は第二背鰭起部の体幅を説明変数とする推定式である。相対誤差の数値から判断すると、推定精度は③のモデル式が最も高精度となることが判明した。
表１．ステレオカメラを用いて横方向から計測した尾叉長の推定値と精度。
個体番号

尾叉長 (cm)

相対誤差 (%)

推定に用いた
画像数

実測値

推定値

1

35.1

34.1±0.3-2.8±1.0

12

3

37.4

36.4±1.4-2.6±3.910

表２．ステレオカメラを用いて上方向から計測した最大体幅の推定値と精度。
個体番号

最大体幅 (cm)

相対誤差 (%)

推定に用いた
画像数

6.7±0.3

7.3±4.277.0±0.3
7.6±0.4

0.9±4.4
4.0±5.2

9
8

実測値

推定値

1

6.2

2
3

6.9
7.3

表３．魚体重推定モデル式の各係数と、実測値とモデル推定値との相対誤差。
モデル式

係数

相対誤差

a

b

c

(%)

① W = aFLb

7.93E-06

3.22

0.85

-1.7±19.1② W = aFLb・BH1c③ W = aFLb・BH2c

3.31E-05

2.30

0.85

-1.4±22.4

1.01E-04

1.60

1.53

-0.5±10.2④ W = aFLb・BW1c

1.27E-04

1.90

1.11

-0.7±11.5⑤ W = aFLb・BW2c

1.65E-04

1.90

1.07

-0.4±9.3

注：W：魚体重（kg），FL：尾叉長（cm），BH1：体高・第 1 背鰭（cm），BH2：体高・第二背鰭（cm），BW1：体幅・第一背鰭（cm），BW2：体幅・第二背鰭（cm）［成果の活用］
現在、農林水産技術会議委託プロジェクト研究「天然資源に依存しない持続的な養殖生産技術の開発」において「陸上水槽を用いたクロマグロの採卵技術の開発」の課題を実施している。本課題の実施により、より高精度の魚体重計測手法を確立できれば、陸上水槽で養成中のクロマグロの成長等に関する正確な情報が得られ、今後の閉鎖循環システムの運用や親魚養成の観点から重要な情報となる。また、本手法は海上生簀を利用したクロマグロ養殖への応用も十分に可能であり、養殖用原魚導入後の成長過程の把握ができるだけでな
く、尾数推定にも効力を発揮し、養殖経営の安定化などへの応用も期待される。

39

課 題 名 ： 陸上水槽における親魚養成基盤技術開発のためのクロマグロ輸送方法の確立
まぐろ増養殖研究センター 岡 雅一、玄 浩一郎、高志 利宣、樋口 健太郎、澤口 小有美、門担当者名 田 立、塩澤 聡、二階堂 英城、久門 一紀、西 明文、田中 庸介、江場 岳史、樋口 理人、虫
明 敬一
［目 的］
本課題は、太平洋クロマグロを対象として大型陸上水槽における安定的採卵技術の開発に向け、親魚候補群の長距離輸送および安全な水槽への収容技術を開発することである。
［成果の概要］西海区水産研究所長崎庁舎に整備された大型陸上水槽（直径20m、深さ6m、容量1880 m3）にクロマグロ親魚候補群を収容するため、満2歳魚を用いて輸送および収容に関する試験を行った。供試魚には平成23年度に奄美庁舎で種苗生産された後、海上生簀で育成されたクロマグロ満2歳魚計189尾（平均体重14.5kg、平均全長
94cm）を供した。
海上生簀からの取り揚げ、活魚船による輸送、および陸上水槽への収容に関する一連の作業は、平成25年5月20日、6月6日および6月18日の計3回行った。海上生簀（直径20m、深さ20m、図1）から連結された別の円形
生簀（直径10m、水深10m）、さらに連結された方形生簀（一辺5m）へと供試魚を追い込んだ後、1尾ずつビニー
ル製担架に収容した。供試魚は直ちに活魚船の活魚槽（容量50～60m3 ）に収容し(図2)、奄美庁舎から長崎庁舎までを約45時間かけて輸送した(図3)。到着後、活魚槽の海水を減水して供試魚を担架へ1尾ずつ収容し、担架ごと輸送船クレーンで軽トラック荷台に乗せたFRP角型水槽(容量300リットル）に収容し(図4)、軽トラックで大型陸上水槽建屋入口まで移動した。搬送中は酸素曝気した冷海水で適宜換水を施した。水槽建屋入口では、個体識別用に第二背鰭の一部からのDNA標本サンプリングおよびPITタグ（長さ11mm、直径2.1mm）の装着を行い（図5）、その後、供試魚を水槽に収容した（図6）。活魚槽での取り揚げから水槽収容までの一連の作業に
約3分間を要した。3回実施した輸送および収容の結果を表1に示した。輸送時の生残率（＝水槽収容尾数/取揚尾数）はそれぞれ45.2%、87.7%および87.0%であった。1回次の生残率が低かったのは、生簀からの取り揚げ直前の大雨の影響で透明度が低下し、供試魚追い込み中にクロマグロが生簀網の連結部に衝突したことによる。
しかし、その後の生残率は90%近い高い値を記録した。3回の輸送・収容の結果、大型陸上水槽2面に各63尾計126尾を収容した。

図1．供試魚育成生簀（奄美庁舎）

図4．担架を軽トラック荷台へ

図2．担架で活魚船へ収容

図3．活魚船で輸送（奄美-長崎）

図5．DNAサンプリングとPITタグ装着

図6．供試魚を水槽へ収容

表1．クロマグロ満2歳魚の輸送および水槽への収容試験の結果
輸送回次
1
2
3
合計

輸 送 開 始 生簀から取り揚げ尾数
（A：尾）
水槽収容
5月20日
5月22日
6月6日
6月8日
6月18日
6月20日

輸送船積み込み尾数（尾）

水槽収容尾 輸送生残率数（B：尾） （B/A×100：%）

93

58

42

45.2

73

67

64

87.7

23

20

20

87.0

189

145

126

66.7

［成果の活用］
太平洋クロマグロ満2歳魚をこのスケールで長距離輸送し、かつ陸上水槽に安全に収容できた事例は本事例が初である。従来体重10kg（満年齢1歳）の輸送事例しか成功事例がなかったことを考えれば、水槽内での養成期間の短縮化が図られたこととなる 陸上水槽での親魚養成は 維持 管理コストが海上飼育より高いというデ期間の短縮化が図られたこととなる。陸上水槽での親魚養成は、維持・管理コストが海上飼育より高いというデメリットがあるが、飼育条件下で環境(水温、日長等）を任意に制御可能というメリットがある。

40

課 題 名 ： 脱落しにくい魚類用装着型外部標識の探索とサンゴ礁域における脱落率の推定

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 佐藤 琢、名波 敦、
生産技術グループ 小磯雅彦、小林真人、武部孝行、橋本 博、岩崎隆志、篠田理仁［目 的］水産生物の成長速度や移動経路等の生態学的知見を得る方法のひとつに、天然個体に標識をつけて放流する標識放流調査がある。このような調査では、漁業者などによる再捕報告が重要なため、外部からの視認性が高い、装着型外部標識が利用される。しかし、一般に装着型外部標識の脱落率は高く、特にサンゴ等の複雑な構造の基質に寄り添って生息する種においては、その脱落率はさらに高くなると懸念される。そこで、本課題
では、脱落しにくい魚類用装着型外部標識を探索し、サンゴ礁域における標識の脱落率を推定することを目的とした。本研究では、サンゴや岩などの基質を住み家とするナミハタを供試魚とし、装着型外部標識として「ダートタグ」もしくは「アトキンスタグ」、「ピーターセン型を改良したタグ（ピアスタグ）」を装着した群を設定し、まず1年間にわたる飼育実験を実施する。それによって脱落率の低い装着型外部標識を探索する。また、標識の種類による死亡率や成長への影響についても調べる。次に、同様の標識を使用した1年間にわたる野外実験を実施
し、サンゴ礁海域における各標識の脱落率を推定する。
［成果の概要］本研究課題は飼育実験、野外実験ともに現在実施中である。飼育実験開始40週間の時点では、使用した
ダートタグ（図1a）、アトキンスタグ（図1b）、ピアスタグ（図1c）の間で、脱落率において有意な差は見られなかっ2
た（Kaplan-Meier log-rank test, アトキンスタグ vs ダートタグ, χ = 0.23, P = 0.63; アトキンスタグ vs ピアスタグ,
χ 2 = 0.18, P = 0.67; ダートタグ vs ピアスタグ, χ2 < 0.01, P = 0.96; 図2)。また、飼育期間中に死亡魚は一切見られておらず、標識の違いによる死亡率への影響は見られなかった。さらに、飼育実験開始36週間の時点では、標識の違いによる成長量への有意な影響は認められなかった（ANOVA, F2,19 = 0.47, P = 0.62）。今後、平成26年7月まで本飼育実験を継続する予定である。野外実験は平成25年11月に開始した。石西礁湖にて、70個体のナミハタを釣穫し、Plastic infusion process PIT タグを腹腔内に装着したうえで、さらに飼育実験と同様な装着型外部標識を装着し、放流した（ダートタグ, n = 24; アトキンスタグ, n = 23; ピアスタグ, n = 23）。放流した個体は平成26年11月に再捕を試みる予定である。

a

c

b

図1. 飼育実験や野外実験において使用したタグ

図2. 飼育実験における各標識の脱落率の推移［成果の活用］
視認性が高くかつ脱落率の低い装着型外部標識手法が開発されれば、多くの魚類研究において有効な標識になりうる。例えば、ナミハタにおいて、脱落しにくく、かつ視認性の高い装着型外部標識によって個体識別や個体追跡を着実に行うことができれば 移動や生息地利用 成長速度などの生態学的知見を得ることが可能とな
体追跡を着実に行うことができれば、移動や生息地利用、成長速度などの生態学的知見を得ることが可能となり、本種に対するより適切な漁業管理の実施や本種にとって好適な生息地環境の把握等に貢献する。

41

課 題 名 ： サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源・生態特性の解明
サ ゴ礁域沿岸漁業資源 資源 生態特性の解明
サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源
生態特性 解明

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ
亜熱帯研究センタ
亜熱帯資源管理グル プ 名波 敦、青沼佳方、佐藤敦 青沼佳方 佐藤 琢、下瀬
琢 下瀬 環中央水産研究所 水産遺伝子解析センター
水産遺伝子解析
水産遺伝子解析センタ
タ
斉藤 憲治

［目 的］
複数の主要種を調査対象とし 成長 産卵生態 漁獲量等の漁業生物学的知見と生態特性を収集する これら
複数の主要種を調査対象とし、成長、産卵生態、漁獲量等の漁業生物学的知見と生態特性を収集する。これらのデ タから漁獲制限 禁漁区の設定 成育場保全等を組み合わせたサンゴ礁周辺水域に適した沿岸魚類ののデータから漁獲制限、禁漁区の設定、成育場保全等を組み合わせたサンゴ礁周辺水域に適した沿岸魚類の資 管
資源管理手法を検討する。
法を検 す［成果の概要］主要な沿岸魚類の漁獲状況を市場調査と漁獲統計により、とりまとめた。ナミハタについて産卵場調査を実施
主要な沿岸魚類の漁獲状況を市場調査と漁獲統計によりとりまとめた ナミハタについて産卵場調査を実施
し 禁漁による親魚保護の効果を確認した 昨年度の成果を基に ナミハタの産卵場の保護期間を７日間にしたし、禁漁による親魚保護の効果を確認した。昨年度の成果を基に、ナミハタの産卵場の保護期間を７日間にした
結果 従来の５日間の保護に比べて保護の効果は高か た 今年度は ５月と６月に産卵集群が形成され ７日
結果、従来の５日間の保護に比べて保護の効果は高かった。今年度は、５月と６月に産卵集群が形成され、７日間 禁漁期間 うち間の禁漁期間のうち、４日目まではメスの来遊がほとんどなく、５日目から７日目にメスの密度が高くなった（図ま
来遊が とんどなくから密度が高くな た（１）。このことから、禁漁期間を７日間にした成果がみられた。主要沿岸魚類のうち、ブダイ類、ハタ類、フエダイ類について分布調査を実施した 環境特性と種組成の関係を明らかにするためブダイ類について解析したところについて分布調査を実施した。環境特性と種組成の関係を明らかにするためブダイ類について解析したところ、①外洋に面した海域 ②外洋と内湾の中間海域 ③内湾の海域でブダイ類の種組成が異なることがわかった①外洋に面した海域、②外洋と内湾の中間海域、③内湾の海域でブダイ類の種組成が異なることがわかった。
ナミ タ
ナミハタの産卵場保護の効果を集団遺伝学的に検証するため、ナミハタのマイクロサテライトの開発を始め、８０
ナ
タの産卵場保護の効果を集団遺伝学的に検証するため
産卵場保護 効果を集団遺伝学
検証す
、ナ
ナミ タ
タのマイクロサテライトの開発を始め
ク
ラ
開発を始 、８０のマ カ 候補を探索し、プライマのマーカー候補を探索し、プライマー設計をした。このマーカー候補を使い、８個体のサンプルでPCRを行ない、プ設計をした。このマ カ 候補を使い、８個体のサンプルでPCRを行ない、
プ
増幅•フラグメント解析に適したマ カ を絞り込んだ。絞りこんだマ カ を使い、さらに32個体のサンプルを用
増幅•フラグメント解析に適したマーカーを絞り込んだ。絞りこんだマーカーを使い、さらに32個体のサンプルを用いて マイクロサテライトが増幅されること および多型がみられることを検証した 主要沿岸魚類の幼魚の着底いて、マイクロサテライトが増幅されること、および多型がみられることを検証した。主要沿岸魚類の幼魚の着底状況を調べた結果 今年度はナミハタおよびヒメフエダイの両種ともに加入が例年に比べて少なか た 八重山
状況を調べた結果、今年度はナミハタおよびヒメフエダイの両種ともに加入が例年に比べて少なかった。八重山漁協および沖縄県水産海洋技術セ タ の関係者と協議し、漁協および沖縄県水産海洋技術センタ
漁協および沖縄県水産海洋技術センターの関係者と協議し、2014年度のナミハタ産卵場の禁漁期間を3日間延の関係者と協議し年度のナミ タ産卵場の禁漁期間を 日間延長し、合計10日間とする事で合意を得た。

図１ 禁漁区におけるナミハタ個体数の日変動（左：５月の集群
右：６月の集群）
禁漁区におけるナミハタ個体数の日変動（左 ５月の集群 右６月の集群）［成果の活用］
本研究課題の成果活用によ てサンゴ礁性魚類の資源管理についての具体的な管理手法を検討できる ハ本研究課題の成果活用によってサンゴ礁性魚類の資源管理についての具体的な管理手法を検討できる。ハタ類
タ類、フタ類、フエダイ類およびブダイ類をモデル魚種としたサンゴ礁域における沿岸性魚類の資源管理手法を検討し、ダイ類およびブダイ類を デル魚種としたサンデ 魚種としたサ ゴ礁域における沿岸性魚類の資源管理手法を検討し礁域における沿岸性魚類の資源管理手法を検討し、亜熱帯域における沿岸水産資源の持続的利用を図る。これらの成果により、亜熱帯域の水産物の安定供給に寄与できる。
寄与できる42

課 題 名 ： サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握
亜熱帯研究センター亜熱帯資源管理グループ 亀田卓彦
担当者名
亜熱帯研究センター亜熱帯生態系グループ 福岡弘紀、鈴木 豪、山下 洋［目 的］
資源量変動は海洋環境変動に密接に結びついている。本研究は、石垣島周辺海域において海洋環境のモ
ニタリングを行い、海洋環境変動の季節・経年変動を把握し、亜熱帯サンゴ礁海域での資源量変動の把握や管理に資することを目的とする。また、サンゴ加入モニタリングや生産力の推定もあわせて行い、サンゴ礁海域保全に貢献する知見の集積を行う。
［成果の概要］(1) 浦底湾に設定した9定点 (図1) で月1回の環境モニタリングを行った (6月、8月、12月については天候不良のため欠測)。測定項目は、多項目水質計による水温、塩分、濁度、溶存酸素濃度、照度観測、ニスキン採水器により採取した試水の栄養塩およびクロロフィルa濃度分析、北原式ネットによる植物プランクトン種組成、ノル
パックネットネットによる動物プランクトン採集である。
(2) 2011年4月から2013年12月にかけての浦底湾での調査結果と、石垣島地方気象台で観測された気象データの比較を行った (図2)。表層水温の季節変動パターンは気温の変動とほぼ一致していた。ただし、その値は高水温期 (= 夏季) の水温が気温とほぼ同じになるのに対し、低水温期 (= 冬季) の水温は気温より5℃以上高かった。また、表層塩分の変動は降水量の影響を受けていた (例：2011年5月，2012年2月)。ただし、その影響
は降水があった後の数日間に限られているようであり、浦底湾においては淡水の滞留時間は短いと考えられた。降水の影響がほぼなかったと思われる2012年3月から2013年3月までの季節変動から、浦底湾の塩分は冬季に高塩分、夏季に低塩分の季節変動パターンを持つ可能性が示唆された。この傾向は石西礁湖や名蔵湾でも見られており、石垣島周辺に特徴的なパターンであると考えられた。

図１．浦底湾の測点分布

図2． 浦底湾の調査結果と気象データの比較(上段： 表層水温と気温，下段：表層塩分と降水量)［成果の活用］
この調査結果を活用することにより、サンゴ礁域の海洋環境の季節・経年変動を把握することが可能となる。
また、低次生産環境の変動を把握することは、水産有用種の資源量把握に資することが出来る。

43

課 題 名 ： サンゴ礁域の育成場機能の解明
亜熱帯研究センター
担当者名

亜熱帯生態系グループ 福岡弘紀、山田秀秋、鈴木 豪、山下 洋
生産技術グループ

小林真人

［目 的］
本課題は、サンゴ礁性魚類の資源培養手法の確立に必要な知見を整備するため、熱帯藻場生態系を構成す
る生物の出現様式や種間関係を解明することを目的としている。平成25年度は、葉長の短い海草による混成群
落を特徴とする亜熱帯海草藻場において、季節的な海藻類の出現が稚幼魚の餌料である葉上動物群集に与える影響を明らかにすることを目的とした。
［成果の概要］・海藻類の季節的消長
沖縄県石垣島沿岸の海草藻場においてコドラート調査を実施した結果、海藻類の被度は、冬～春季（2月～5月）にイバラノリ類、カゴメノリ類、イトクズグサ、オキナワモヅクの出現により上昇し、夏～秋季（8月～11月）にはアミジグサ類の出現で僅かに高くなった。冬～春季の被度の上昇は、裾礁地形の海岸（伊土名）よりも内湾的な環境（名蔵湾）で顕著であり、陸域からの栄養塩類供給量や海水流動等が影響していると考えられる。
・草藻類各種における葉上動物組成
葉上動物採集調査の結果、ハルパクチクス目カイアシ類のヨコミジンコ類は海草に付着する海藻類（カゴメノリ類、イトクズグサ）で個体数密度が高く、タナイス類は形態が複雑な海藻類（イトクズグサ、岩礁付着性のマクリ）で密度が高いというように、葉上動物の中には海藻類の種により出現密度に偏りがみられるグループがみられた。このことは、特定の海藻類の出現が海草藻場にそれら葉上動物を添加する役割を果たしていると考えられ、海藻類の出現が海草藻場の葉上動物群集の構造に影響することが示唆された。
・葉上動物密度の変化
葉上動物密度の変化
冬～春季における草藻類の坪刈り調査から、海藻類が出現していた2月から4月においては、名蔵湾では単位海底面積当たりの草藻体重量の増加率は海藻類の方が海草類より低いが（図１）、葉上動物密度の増加率
は海藻類の方が高かった（図２）。2月から4月の海藻類重量は全草藻類重量の17％から14％に低下する一方で、葉上動物密度は海藻類が全密度の24％から31％に上昇し、海藻類が海草藻場の葉上動物量の増加に大きく寄与していることが明らかとなった。

図１ 名蔵湾における単位海底面積あたりの草藻類乾燥重量の変化（6月は海藻類は消失して出現せず）

図２ 名蔵湾における単位海底面積あたりの草藻類葉上動物のサイズ
別個体数密度の変化[成果の活用]冬～春季に出現する海藻類は海草藻場における葉上動物量の増加に寄与しており、春季に海草藻場に出現する稚魚の餌料添加に重要な役割を果たしていると推察される。育成場環境の保全や生態系構造の把握においては海藻類にも注目した取り組みが必要である。

44

課 題 名 ： サンゴ北上域におけるサンゴ群集の分布実態および加入・成長過程の把握
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 鈴木 豪
担当者名 資源生産部 藻類グループ 八谷 光介、吉村 拓、清本 節夫、種子田 雄
外部機関協力者：新垣 誠司（九州大学）［目 的］
近年、温暖化などの環境変動により、暖温帯沿岸では藻場が減少する一方でサンゴ群集が増えているが、この海域でのサンゴについては知見が不足している。本課題では、藻場の減少とサンゴ北上に伴う漁場環境の変化および漁業被害や漁獲量減少の現状を踏まえ、サンゴ北上の予測に有効と思われる生態的特性を把握することを目的とする。
［成果の概要］長崎周辺などのサンゴ北上最前線にあたる海域で、海藻類・サンゴ群集の占める割合や種組成などを把握するとともに、サンゴ群集の加入・成長・繁殖などの生態的特性の解明を目指し、以下の調査を実施した。
１）サンゴおよび海藻被度
三重地先の3地点および野母崎地先の2地点で、10×0.5mのベルトトランセクトを設置し、2013年7月、9月、2014年3月に海底写真を撮影し、分類群ごとの被度を算出した。サンゴ被度は、2013年2月から3月の低水温による白化でテーブル状のミドリイシ属サンゴが多く死亡したため、三重地区で約50％低下し（図１）、野母崎地区
ではほとんどみられなくなった。
２）サンゴ幼生加入量
ミドリイシ属サンゴの産卵前にあたる2013年7月上旬に各調査地点に8㎝角のスレート板を2枚1組で5セットずつ設置し、産卵後の9月下旬に基盤を回収し、基盤上のサンゴ着生個体を実体顕微鏡下で計測した。基盤表面の石灰藻量を増やすなど着生率を上げる工夫を施したが、2012年に引き続き加入量は極めて低く、この手法で幼生加入を定量するのは困難であることが分かった。
３）サンゴ成熟度
2012年の産卵情報から、産卵直前の2013年8月上旬に各調査定点におけるミドリイシ属サンゴの成熟度を見積も たが いずれの地点でも卵の成熟が見られなか た 冬季からの水温変動が例年と異な たため 通常積もったが、いずれの地点でも卵の成熟が見られなかった。冬季からの水温変動が例年と異なったため、通常より早く産卵した可能性が疑われる。
４）サンゴ断片移植実験
2013年8月に三重地区の藻場とサンゴ場それぞれにエンタクミドリイシの断片（10㎝）を25本ずつ水中ボンドで海底に固定し、その後の生残、成長を2014年3月に記録した。その結果、サンゴ場では、健全に生き残ったものが80％だったのに対して、藻場では52％にとどまった。成長は、いずれの場所でもプラスの成長はみられず、先端が折れるなど、わずかに小さくなるものが多かったが、場所による程度差はほとんど見られなかった（図２）。

図１．白化前後のサンゴ被度比較

図２．移植断片のサイズ変化［成果の活用］
九州、四国、および本州南部地域の沿岸海域では、藻場優占系からサンゴ優占系への移行がみられ、藻場が減ることおよびサンゴが増えることによって、それらの変遷が沿岸漁業にとって様々な問題を生じさせており、その影響範囲は広域的なものである。本研究を進めることで、両優占系を形成する要因を抽出することを目指し、最終的には、沿岸漁場環境の変動を細かいスケールで予測する技術の提案につながることが期待される。

45

課 題 名 ： シャコガイ類に共生する褐虫藻の多様性とその変動の把握
亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 山下 洋
担当者名 沖縄県水産海洋技術センター 近藤 忍
広島大学大学院生物圏科学研究科 小池一彦
［目 的］シ ャ コ ガ イ 類 は 熱 帯 ・ 亜 熱 帯 海 域 に 見 ら れ る 大 型 の 食 用 二 枚 貝 で あ り 、体 内 に 褐 虫 藻 と 呼 ば れ る
Symbiodinium属渦鞭毛藻を共生させる。沖縄県ではシャコガイ類の種苗生産が行われているが、飼育下でシャ
コガイ幼生に効率よく褐虫藻を共生させることが難しく、種苗の安定供給には至っていない。これは、シャコガイ類と褐虫藻の共生関係に関する知見が著しく不足していることが原因の一つと考えられる。本研究では、飼育下あるいは天然のシャコガイ類が持つ褐虫藻の遺伝子型組成を明らかにし、その情報をシャコガイ類種苗生産
技術開発の一助とすることを目的とする。

［成果の概要］沖縄県水産海洋技術センター石垣支所で飼育されている、成体のヒレジャコ内の褐虫藻組成を明らかにする
ため、2013年5月10日，5月13日及び5月16日にそれぞれ1個体、2個体、2個体の成体ヒレジャコを同一の水槽から取り上げ解剖した。軟体部から外套膜部分を切除し、これをフードプロセッサーで破砕することで、褐虫藻を含む抽出液を得た。この抽出液は、シャコガイ種苗生産現場において、シャコガイ幼生と褐虫藻との共生成立を促すために実際に水槽に添加されるものである。多くの褐虫藻が含まれる本抽出液を亜熱帯研究センターに持ち帰り、遠心分離により褐虫藻細胞のペレットを得て、褐虫藻DNAの抽出に供した。抽出DNAに対して、核ITS領域をターゲットとした褐虫藻特異的PCRプライマーを用いてPCRを行い、増幅産物を大腸菌に組み込み、
塩基配列解析を行った。得られた塩基配列をウェブ上のデータベースに照会し、褐虫藻のクレードを判別した。
解析したクローン数は十分に多いとは言えないが、10日、13日、16日でそれぞれ褐虫藻のクレード組成が異なっていた。すなわち、10日に採取したヒレジャコにはクレードAの褐虫藻が約47％含まれていた一方で、13日、16日に解剖したヒレジャコからクレードAの褐虫藻は検出されなかった。褐虫藻の抽出に用いたヒレジャコは、すべて同一の水槽内で飼育されていた個体である。この短期間でヒレジャコ体内の褐虫藻組成が入れ替わったとは考えにくいため このクレード組成の違いは ヒレジャコの個体差あるいは 成体ヒレジャコの飼育水槽内のは考えにくいため、このクレード組成の違いは、ヒレジャコの個体差あるいは、成体ヒレジャコの飼育水槽内のわずかな環境の違いによるものと予想される。なお、石垣島周辺海域で採取された天然のヒメジャコを購入し、同様の調査を行ったところ、採取場所によって体内の褐虫藻クレード組成が異なることも共同研究者の広島大学のグループにより示され、その結果は日本サンゴ礁学会第16回大会で報告した。

5月10日

5月13日

5月16日

クレード

クレード

A

A

A

C

C

C

D

D

D

n=1個体

n=2個体

クレード

n=2個体

図. 5月10日，5月13日及び5月16日に水槽から取り上げた成体ヒレジャコ内の褐虫藻クレード組成。解析したク
ローン数はそれぞれ19、20、及び8クローン。

［成果の活用］
本研究により、飼育下のヒレジャコ、及び石垣島周辺海域の天然のヒメジャコが持つ褐虫藻は、シャコガイの個体ごと、あるいは採取場所によって異なる可能性が示唆された。特に、シャコガイ類種苗生産現場では、成体のシャコガイ外套膜から抽出した褐虫藻を幼生に添加する場合があるため、成体シャコガイが持つ褐虫藻の組成が一様ではないことも考慮に入れる必要がある。現在これらの成果を基に、より詳細な解析を、より多くの飼育・天然シャコガイ類に対して実施するため、科学研究費助成事業―科研費―「挑戦的萌芽研究」に応募中である。

46