高等教育における専攻分野と価値意識
渡辺

健太郎

齋藤

僚介

本稿の目的は、高等教育における専攻分野と価値意識の関連について検討することである。
先行研究では、教育水準の高低によって価値意識の違いが説明されてきた。そのため、その関連が高等教育における専攻分野によってどのように異なるのかは検討されてこなかった。そこで本稿では、政治的態度に注目し、SSP-W2018 データの分析を行った。その結果、先行研究で高学歴層にみられていた格差肯定意識は実学専攻に顕著な傾向であり、反権威主義などの意識はリベラル・アーツ専攻に顕著な傾向であることが明らかになった。この結果から、実学専攻の高学歴層では経済的に保守的な価値意識をもつ可能性が、そして、リベラル・アーツ
専攻の高学歴層では文化的にリベラルな価値意識をもつ可能性が示唆された。

1 問題の所在「教育は社会のなかでどのような役割を果たしているのか」という問いは、教育諸科学の主要な関心であった。そして、教育の役割は大きく 2 つの視座から捉えられてきた（Dewey

1916=1975; Lauder et al. 2006）。一方では、教育がどのように地位を分配するのかが問われ、教育と職業、賃金などとの関連が検討されてきた。そして、もう一方では、教育がどのようにして民主主義社会に生きる市民を形成するのかが問われ、教育と価値意識の関連が検討されてきた。
戦後日本の民主主義社会において、価値意識形成の重要な基盤とされてきたのは高等教育。そして今日では、専門分化した高等教育による価値意であった（吉川 1998; 吉川・轟 1996）
識形成にも、社会的な関心が寄せられつつある。それは例えば、国立大学改革に関する一連の議論の論点となっていたのが、専門教育によってどのような価値意識をもつ高学歴層が社会に送り出されるのかという点であったことに象徴されている（吉見 2016）。
しかしながら、それぞれの専攻分野の高学歴層がどのような価値意識をもつのかという問
いに対する答えは、これまで明らかにされてこなかった 1 。これは、先行研究が教育水準の高
低のみによって価値意識の違いを説明してきたために、その関連が高等教育における専攻分
野によって、どのように異なるのかが検討されてこなかったという問題によっている。
そこで本稿では、高等教育における専攻分野と価値意識の関連について検討する。その際、価値意識といってもさまざまなものが考えられるが、特に本稿では政治的態度に注目することとする。それは、教育がどのように民主主義社会の担い手を形成するのかという関心において、政治的態度が中心的な位置を占めていると考えられるためである。よって本稿では、高等教育における専攻分野と政治的態度の関連について検討する。

ソシオロゴス NO.44 ／ 2020141

2 先行研究2–1 高学歴層の政治的態度
教育水準は、さまざまな価値意識と関連することが確認されてきた。それは例えば、高学
歴層では、権威主義や性別役割分業意識、愛国主義、排外主義といった意識が弱く、格差肯定意識が強いといった傾向であった（吉川 1998, 2011, 2014; Nukaga 2006; 田辺編 2011）。
こうした高学歴層の価値意識にみられる特徴を整理するうえでは、保守主義に関する議論が参考になるだろう。例えば、Jost et al.（2003）は、（1）既存の秩序や体制を維持する傾向 2 、（2）不平等や格差を是認する傾向という、2 つの側面から保守主義を定義している。また、他の研究でも、（1）社会文化的な側面、（2）経済的な側面という、2 つの側面から保守主義を捉えている（Kirk 1953; 田辺編 2019; Treier & Hillygus 2009）。保守主義の定義は研究ごとに異同がみられるものの、文化と経済に関する政治的な態度であるという点は共通しているといえる。
文化と経済という側面から高学歴層の政治的態度の特徴をまとめるとするならば、高学歴層にみられていたのは、「文化的なリベラルさ」と「経済的な保守性」であったということができるだろう。例えば、高学歴層において弱い政治的態度の 1 つである権威主義は、経済的な側面というよりかは、伝統や秩序など、より文化的な側面についての保守的な態度を意味している。そのため、文化的な側面において保守的な態度の弱い高学歴層は、翻って文化的にリベラルであるといえるだろう。また、高学歴層において強い政治的態度である格差肯定
意識は、経済に関する保守的な態度を示している。この意味で、高学歴層には経済的保守性がみられてきたといえるだろう。

2–2

教育水準と政治的態度はなぜ関連するのか

前節で整理したように、教育水準は 2 つの政治的態度 [経済的保守性／文化的リベラルさ]と関連してきた。では、その関連はどのように説明されてきたのだろうか。
これまで、教育水準と政治的態度の関連に関しては、認知仮説と社会化仮説による説明が試みられてきた。認知仮説によれば、教育水準が高いほど認知能力が高くなるために、よりリベラルな政治的態度を身につけるのだという（Bobo & Licari 1989）。一方、社会化仮説
では、当該社会における規範などが学校教育を通じて内面化されるという説明がなされる（Durkheim 1922=1976）。

2 つの説明の妥当性について検討した J. Phelan et al.（1995）によれば、教育と政治的態度の関連は社会化仮説によって説明されるのだという。これは、高学歴層がおしなべてリベラ
ルであることを想定する認知仮説の予測とは異なり、経済政策などに関しては、むしろ高学歴層ほど保守的であるという結果が得られたことによっている（Phelan et al. 1995）。その社
会化のプロセスとしては、少なくともアメリカのような競争的な価値が称揚される社会においては、平等主義に加えて競争主義が高次の教育段階において受容されるために、経済的保守化と文化的リベラル化という 2 方向での政治的態度形成がなされるのだという（Phelan etal. 1995）。
142

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Phelan et al.（1995）の社会化による説明は、日本においても当てはまっているものと考えられる。例えば、既に述べたように、日本では高学歴層の経済的保守性がみられてきた（吉川 2011, 2014）。この高学歴層の経済的保守性が生じるのは、高学歴層では機会の平等志向が強く、格差が機会の平等のもとでの自由競争の結果として正当化されるようになるためだという（土場 2011）。以上のような高学歴層の経済的保守性についての説明は、Phelan et al.
（1995）とほぼ同様の、社会化仮説による説明として位置づけることができるだろう。また、高学歴層のリベラルさの例としての反権威主義的態度についても、社会化仮説による説明が用いられている。具体的には、戦後日本社会では、民主主義思想や反軍国主義思想などが学
校教育に取り入れられてきたため、学校教育のより高次の段階に進むことで反権威主義的傾向が生じるという説明だ（吉川・轟 1996）。
以上でみたように、先行研究では、主に社会化仮説に依拠して、教育水準の高まりにともなって特定の政治的態度 [経済的保守性／文化的リベラルさ] が形成されるという想定をおいてきた。しかし、こうした想定のもとでは、高等教育が一様な社会化を促すということが前提とされるが、果たしてそれはどれだけ妥当な仮定なのだろうか。そこで次節では、高等教育によって促される社会化が必ずしも一様ではなく、専攻分野によっては異なる社会化が促される可能性があることを指摘する 3 。

2–3 専攻分野と政治的態度
専攻分野（ﬁeld of study）は、学問分野の区分として、学部学科のかたちで高等教育機関に設置されている。そして、大学生にとって多くの時間を過ごすことになる空間である学部（department）は、その特性に応じて、学生の態度に影響を与える場であるとされてきた（Vreeland & Bidwell 1966; Weidman, 1974, 1979, 1989）。
専攻分野と政治的態度の関連は、今日にいたるまで、さまざまな実証研究によって確認されてきた。ただし、以下にみるように、さまざまな社会に共通してみられるような、専攻分
野と政治的態度の首尾一貫とした関連を見出すことには困難が伴う。
例えば、アメリカやカナダなどでは、「科学的」な専攻分野で市民的価値意識が弱く、ボラ
ンティア参加や政治参加が活発でないこと（Cruce & Moore 2007; Hillygus 2005; Rhee & Kim

2011）、ビジネスなどの分野で共和党支持者が多く、政治参加が活発でないこと（Allgood etal. 2012; Lott et al. 2013）、歴史学や政治学の分野ではボランティア活動やコミュニティ参加が活発になること（Astin et al. 2006）などが報告されてきた。
ヨーロッパ諸国に目を向けてみると、例えば、デンマークでは、ケアや人文学、芸術学などの分野に比べて、サービスやビジネス、社会科学、工学、理学などの分野で権威主義的な傾向が強いことが明らかにされている（Stubager 2008）。そして、オランダでは、文化や教育に関する分野で蓄積される資本が多いほどリベラルで、経済や法、農業などの分野で蓄積される資本が多いほど、保守的であることなどが報告されている（Van de Werfhorst & Kraaykamp

2001）。
国外の実証研究を概観すると、専攻分野と政治的態度の関連は社会によって異なっている
ことがわかる。ただし、その関連メカニズムについては、社会化仮説による説明が支持されソシオロゴス NO.44 ／ 2020143

ているようである。例えば、Surridge（2016）は、（1）義務教育修了者に比べて、人文社会系
分野の大卒層が文化的にリベラル化し、科学やビジネスなどの分野の大卒層が経済的に保守化すること、（2）この専攻分野と政治的態度の関連は社会化仮説によって説明されることを、
イギリスのパネルデータの分析から明らかにしている 4 。
一方、国内では、専攻分野と政治的態度の関連さえ検討されてこなかった 5 。こうした問題をふまえるならば、まずはその関連について検討する必要があるといえるだろう。そこで次節では、どのような専攻分野の高学歴層が経済的に保守的であり、どのような専攻分野の高学歴層が文化的にリベラルであると考えられるのかについて、仮説を提示する。

3 仮説
前節でみたように、国外の実証研究における専攻分野と政治的態度の知見には幅がある。
そのため、専攻分野それ自体の内在的特徴に一貫性を見出し、日本に援用を試みることは得策ではないだろう。というのも、専攻分野は高等教育の内部に位置し、その高等教育はそれ
ぞれの社会に埋め込まれた存在であるためだ（Meyer 1972）。
専攻分野と社会の関係を念頭に置いた議論として、J. W. Meyer（1969）は、教育が学生の価値意識に与える影響が教育の内部に起因する場合と教育の外部に起因する場合とを区別する。これを高等教育に当てはめると、大学内部の学究的な価値にもとづいて学生の態度形成を促す専攻分野と、大学外部の職業経済的な価値にもとづいて学生の態度形成を促す専攻分野があるということになる（Hearn 2007）。そして、こうした 2 つの専攻分野では、異なる政治的態度が形成されることが予想される。
では、この 2 つの専攻分野 [大学内部の価値志向的な専攻分野／大学外部の価値志向的な専攻分野] と、これまで高学歴層にみられてきた政治的態度 [経済的保守性／文化的リベラルさ]は、どのように関連しうるだろうか。
まず、これまで高学歴層にみられる経済的保守性として指摘されてきたのは、格差肯定意
識の強さであった。そして、この高学歴層の格差肯定意識は、安定した職業経済的地位を目指す学歴メリトクラティックな格差の正当化であるとされる（土場 2011）。
こうした高学歴層の経済的保守性の背景にある職業や経済への志向性は、大学外部の価値への志向性の 1 つとして理解することができるだろう。そのため、大学外部の価値を志向するような専攻分野の高学歴層は、経済的保守性が強いものと予想される。
大学外部の価値を志向するような専攻分野の例としては、教育学や工学、医学などが考えられるだろう。これらの専攻分野では知識や技術、資格などを通じて、専攻分野と職業経済的地位との結びつきが意識されやすいと考えられる。また、こうした専攻分野には社会科学も該当するものと考えられる。たしかに、社会科学に含まれる、経済学や法学などは知識や技能などを通じて職業経済的な生活を意識しやすいとはいえないかもしれない。しかし、いずれの学問も大学内部での学究的な価値を強く志向しているというよりかは、大学外部の社会を対象化し、前提とするという、大学外部の社会への志向性はみられる。そのため、これらの分野の学生（卒業生）においても、経済的保守性がみられる可能性がある。以上の大学

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外部の価値志向的な専攻分野を「実学」と呼ぶとすれば、初中等教育卒層に比べ、実学専攻の高学歴層は経済的に保守的な態度をもっていると推察することができる（仮説 1）。
次に、これまで高学歴層の文化的にリベラルな態度として観察されてきたのは、反権威主
義や反愛国主義、反排外主義などであった（Nukaga 2006; 田辺編 2011; 轟 2011）。そして、こうした高学歴層の文化的リベラルさは、学校教育を通じて伝達される、戦後民主主義的なものであるとされてきた（吉川・轟 1996）。文化的リベラルさが学校教育の内在的な価値として伝達されてきたという知見をふまえるならば、大学内部の価値を志向する専攻分野の高学
歴層は文化的にリベラルであると予測できる。
こうした専攻分野の具体的な例としては、人文学や芸術学、理学などが考えられるだろう。
特に、理学に関しては同じ「理系」であっても、その学究的な志向性において、基礎科学と応用科学の別として、工学などの分野とは区別される分野である。特に本稿では、こうした大学内部の価値を志向するような専攻分野を「リベラル・アーツ」と呼ぶことにする 6 。以上
から、初中等教育卒層に比べ、リベラル・アーツ専攻の高学歴層は文化的にリベラルな態度をもっていると考えられる（仮説 2）。

4 データ、変数、方法
4–1 データ
本稿の分析に用いるのは、SSP-W2018（2018 年「暮らしと社会意識についての Web 調査」）
である。SSP-W2018 は、インテージ（株）のインターネットモニターに登録している 20 歳
から 64 歳の個人を対象として、2018 年 12 月に実施されたインターネット調査である 7 。調査対象者は都道府県、性別、年代によって割付けられており、有効回答は 2,898 件であった。

SSP-W2018 には、先行研究において用いられてきた政治的態度に関する項目と専攻分野に関する情報が含まれているという利点がある。

4–2 変数と方法
従属変数には、政治的態度をあらわす変数を使用する。本稿では、先行研究をふまえ、経済的保守性をあらわす変数として格差肯定意識を用い、文化的リベラルさを捉える変数として、レイシズム、権威主義、愛国主義、性別役割分業意識を用いる。
それぞれの従属変数は、以下のようにして構成されている。まず、因子得点を使用する従属変数について述べる。レイシズムに関しては、「たとえ日本国籍を取得しても、民族・人種が違うことで一定の差別を受けるのは仕方がない」、「日本国内で日本人と外国人や少数民族の人たちとの法的平等を認めようとするのは、間違いだ」、「外国人や少数民族の人たちは、
平等の名の下に過剰な要求をしている」に対する 5 件尺度の回答を、レイシズムが強い方が高得点となるようにしたうえで、因子分析を行い、平均が 50、標準偏差が 10 となるように
偏差値得点化する。
次に、権威主義については、「権威のある人々にはつねに敬意を払わなければならない」、「以前からなされていたやり方を守ることが、最上の結果を生む」、「伝統や習慣にしたがった
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表1

因子分析の結果

レイシズム

因子寄与

共通性

たとえ日本国籍を取得しても、民族・人種が違うことで一定の差別をうけるのは仕方がない
日本国内で日本人と外国人や少数民族の人たちとの法的平等を認めようとするのは、間違いだ
外国人や少数民族の人たちは、平等の名の下に過剰な要求をしている

0.680
0.872
0.748

0.462
0.760
0.559

固有値
寄与率

1.781
59.361

権威主義

因子寄与

共通性

権威のある人々にはつねに敬意を払わなければならない
以前からなされていたやり方を守ることが、最上の結果を生む
伝統や習慣にしたがったやり方に疑問を持つ人は、結局は問題をひきおこすことになる
この複雑な世の中で何をなすべきかを知る一番よい方法は、指導者や専門家に頼ることである

0.513
0.728
0.671
0.581

0.263
0.531
0.450
0.337

固有値
寄与率

1.581
39.521（注）主因子法，プロマックス回転を使用

やり方に疑問を持つ人は、結局は問題をひきおこすことになる」、「この複雑な世の中で何をなすべきかを知る一番よい方法は、指導者や専門家に頼ることである」に対する 5 件尺度の回答を権威主義的であるほど高得点となるようにしたうえで、因子分析によって偏差値得点化する。なお、従属変数のうち、因子分析を行ったものについての分析結果は、表 1 のとおりである。それぞれ、十分な因子寄与をもっていることがわかる。
そして、格差肯定意識については、「今後、日本で格差が広がってもかまわない」に対する

5 件尺度の回答を、格差肯定意識が強いほど高得点になるようにして使用する。愛国主義は、「たとえ自分の国が間違っている場合でも、国民は自分の国を支持すべきだ」に対する 5 件尺度の回答を、愛国的であるほど高得点になるようにして用いる。また、性別役割分業意識は、「夫が家事や育児をするのはあたりまえのことだ」に対する 5 件尺度の回答を、性別役割分業意識が強いほど高得点になるようにして用いる。 そのうえで、権威主義とレイシズムと同様の係数の解釈を行うため、偏差値得点化した 8 。
独立変数には、専攻分野を組み込んだ学歴を用いる。先行研究では、学歴の指標として、教育年数が用いられてきた。しかし、本稿の関心は、高学歴層における専攻分野の差異に注目することであるため、初中等教育／短大・高専／大学・大学院（実学）／大学・大学院（リベラル・アーツ）という学歴区分を採用する 9 。専攻分野は学科系統分類を参考に、社会科学、工学、農学、保健、家政学、教育学を実学専攻、人文学、理学、芸術学をリベラル・アー
ツ専攻とした 10 。
統制変数には、性別、年齢、職業（専門・管理／事務・販売／ブルーカラー・農業／無職）
11 、対数変換した世帯収入を使用する。なお、分析に用いる変数の記述統計は表 2 のとおりである。
分析は以下のような手続きで進める。はじめに、記述的な分析として、教育と政治的態度の関連についての分散分析を行う。これにより、教育と政治的態度の基礎的な関連について確認する。次に、その他の統制変数を含んだうえでも、学歴差がみられるかを検証するため、

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表2

性別
男性
女性
年齢
学歴
初等・中等教育
短大・高専
大学・大学院（実学）
大学・大学院（LA）
職業
専門・管理
事務・販売
ブルーカラー・農業
無職
世帯収入（対数変換）
レイシズム
権威主義
性別役割分業意識
愛国主義
格差肯定意識

記述統計

N

min

max

mean（%）

S.D.

欠損率

2898
1476
1422
2898
2688
1198
347
871
272
2737
563
929
555
690
2323
2466
2726
2876
2812
2854

–
–
–
20
–
–
–
–
–
–
–
–
–
–
0
33.11
30.08
37.92
35.59
40.66

–
–
–
64
–
–
–
–
–
–
–
–
–
–
8.52
71.24
84.06
71.61
75.93
78.63

–
（50.9%）（49.1%）
43.23–（44.6%）（12.9%）（32.4%）（10.1%）–（19.4%）（32.1%）（19.2%）（23.8%）
6.08
50.00
50.00
50.00
50.00
50.00

–
–
–
12.18
–
–
–
–
–
–
–
–
–
–
1.12
10.00
10.00
10.00
10.00
10.00

0.0%
–
–
0.0%
7.3%
–
–
–
–
5.6%
–
–
–
–
19.8%
14.9%
5.9%
0.8%
3.0%
1.5%

重回帰分析を行う。なお、重回帰分析における欠損値は、分析に用いたすべての変数を使用して実施した多重代入法によって補正した（M=100）。

5 分析
5–1 分散分析
まず、これまで教育年数によってみられてきていた、学歴と政治的態度の関連について確認しておく（図 1）12 。初中等教育卒層と高等教育卒層 13 を比較すると、高等教育卒層ほど（1）格差肯定的であること、（2）権威主義的態度、レイシズム、愛国主義、性別役割分
業意識が弱い傾向にあることが確認できる。レイシズムと愛国主義にみられる学歴差は 5%水準で有意とはなっていないものの、先行研究で指摘されていた傾向とほぼ整合的な結果がSSP-W2018 データでも確認されることがわかる。
次に、高等教育卒層を短大・高専／大学・大学院（実学）／大学・大学院（リベラル・アーツ）の 3 つに区別すると、上述の高等教育卒層全体としての傾向には、専攻分野という部分性が垣間見られることがわかる。
まず、高等教育卒層全体の保守性として扱われてきた格差肯定意識についてみてみると、初中等教育卒層に比べて、格差肯定意識が強いのは実学専攻の大学・大学院卒の人々であったことがわかる。次に、権威主義的態度については、高等教育卒層ほど反権威主義的であるという傾向がみられていたが、それは大学・大学院卒のリベラル・アーツ専攻の人々の傾向を反映したものであったことがわかる。そして、レイシズムと愛国主義については、教育水準の高低だけでは有意差がみられなかった学歴差が、初中等教育層とリベラル・アーツ専攻
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図1

政治的態度の分散分析の大学・大学院卒層との間で観察されている。ただし、性別役割分業意識については、リベ
ラル・アーツ専攻に限定されない、高等教育卒層全体としての文化的リベラルさが確認されている。
以上の分散分析の結果をまとめると、高等教育卒層の経済的保守性を担っていたのは実学専攻の大学・大学院卒の人々であり、高等教育卒層の文化的リベラルさを担っていたのは主にリベラル・アーツ専攻の大学・大学院卒の人々であるという傾向がうかがえる。この傾向
は本稿の仮説とも整合的である。そこで次に、学歴以外の要因を考慮したうえでも、こうした傾向が確認されるのかを検討する。

5–2 重回帰分析
重回帰分析の結果を表 3 に示した。SSP-W2018 データを用いた本稿の分析においても、政治的態度においてよくみられる変数間関連が確認されている。それらは例えば、男性よりも女性が文化的にリベラルな態度をもち、職業や所得ではなく学歴の効果が顕著に観察されるという傾向である。
学歴と政治的態度の関連について確認すると、まず、格差肯定意識では、初中等教育卒層に比べ、実学専攻の大学・大学院卒層で有意な正の効果がみられる。つまり、実学専攻の大学・大学院卒層は経済的に保守的であるということがわかる。よって、仮説 1 は支持されたと考えることができる。
そして、レイシズム、権威主義、愛国主義、性別役割分業意識では、初中等教育卒層に比べ、リベラル・アーツ専攻の大学・大学院卒層で有意な負の効果がみられている。この結果から、リベラル・アーツ専攻の大学・大学院卒層は文化的にリベラルな態度をもっていること

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表3
格差肯定意識coef.
切片
性別（ref : 男性）
女性
年齢
学歴（ref : 初等・中等）
短大・高専
大学・大学院（実学）
大学・大学院（LA）
職業（ref : 専門・管理）
事務・販売
ブルーカラー・農業
無職
世帯収入（対数変換）

重回帰分析の結果

レイシズム

s.e.

coef.

権威主義

s.e.

coef.

愛国主義

s.e.

coef.

性別役割分業意識

s.e.

coef.

s.e.

52.436**1.560

52.124**1.547

51.529**1.525

48.356**1.534

51.425**

1.539-3.528-0.074

**
**

0.425
0.016

-1.044-0.017

*

0.444
0.016

-0.792-0.064

0.430
0.016

-0.647
0.064

**

0.436
0.016

-2.150
0.010

**

**

0.434
0.016

0.316
1.678
0.367

**

0.611
0.480
0.668

0.285
-0.856-1.881

0.646
0.499
0.700

-0.030-0.398-1.771

**

0.620
0.483
0.680

0.921
0.292
-2.525

**

0.631
0.490
0.684

-1.405-1.735-2.507

*
*
**

0.622
0.488
0.683

0.647
0.739
0.739
0.208

0.273
0.310
0.152
-0.114

0.573
0.653
0.648
0.211

0.179
0.996
0.471
0.237

0.596
0.670
0.674
0.205

0.458
0.319
-0.404-0.171

0.618
0.682
0.695
0.201

1.207
0.182
0.874
-0.088

*

0.600
0.682
0.670

-0.045-1.188-0.568
0.346

R2

0.060

**

0.007

0.012

0.018

0.020

（注 1）N=2688, **p<.01, *p<.05がわかる。この結果は仮説 2 を支持するものであると考えられる。それは、文化的に保守的な態度を示す変数について、リベラル・アーツ専攻が一貫して負の効果をもつためである 14 。

6 考察
6–1 結果のまとめ
本稿の分析結果からは、初中等教育卒層に比較して、（1）実学専攻の大学・大学院卒層は
格差肯定意識が強いこと、（2）リベラル・アーツ専攻の大学・大学院卒層では、レイシズム、
権威主義、愛国主義、性別役割分業などの意識が弱いことが明らかになった。
先行研究では、学歴を教育水準の高低のみで捉えていたため、高等教育卒層は一様な政治的態度をもつと想定していた。しかし、本稿の分析結果からは、高等教育卒層の政治的態度[経済的保守性／文化的リベラルさ] が、必ずしも高等教育卒層において「一枚岩」となっているわけではないことが明らかになった。というのも、高等教育と政治的態度の関連は専攻分野という「部分性」を伴う場合があることが、本稿の分析結果から示されたためだ。その「部分性」について大まかにまとめるとするならば、先行研究で指摘されていた、高等教育卒層にみられる（1）経済的保守性は実学専攻に顕著であり、（2）文化的リベラルさはリベラ
ル・アーツ専攻に顕著な傾向であると述べることができるだろう。
ただし、高等教育卒層の政治的態度は専攻分野という部分性だけに還元できるものでもない。それは、先行研究で指摘されていたような、高等教育卒層全体にみられる政治的態度も確認されたためだ。例えば、性別役割分業意識に関しては、実学とリベラル・アーツ、どちらの専攻分野の高等教育卒層も負の効果をもっていた。そのため、専攻分野によらず、高等教育卒層全体にみられるような高等教育の効果もあるのだといえる。
以上の知見をまとめると、先行研究で指摘されていた高等教育と政治的態度 [経済的保守性／文化的リベラルさ] の関連は、高等教育の全体的な効果と専攻分野という部分的な効果から成り立っていたものと理解できる。

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6–2 議論
本稿では、異なる専攻分野の高学歴層がそれぞれどのような価値意識をもつのかという問
題から出発して、政治的態度に注目して分析を進めてきた。本稿の分析結果は政治的態度に限ったものではあるものの、実学専攻の高学歴層では経済的に保守的な価値意識をもつこと、
リベラル・アーツ専攻の高学歴層では文化的にリベラルな価値意識をもつことが示唆されたと考えられる。また、専攻分野と政治的態度の関連のパターンをみる限りでは、専攻分野と価値意識の関連は、高等教育と価値意識の関連の一部をなすものとして位置づけることができるのかもしれない。
なお、本稿の分析結果からは、専攻分野と価値意識の関連が示唆されたものの、それが専門教育による価値意識の形成の結果であるのかは定かではない。本稿では、社会化仮説の立場からクロスセクショナルデータの分析を行ったが、実際に専門教育による社会化という「変化」が生じているのかについては、パネルデータによる分析を行う必要があるだろう。加えて、本稿では、インターネット調査データを用いて政治的態度に注目した分析を行ったが、今後はより一般化可能性の高いデータによってさまざまな価値意識と専門教育の関連を検討するなど、高等教育における多様な価値意識形成の可能性についての知見を蓄積していく必要があるだろう。
ただし、本稿の分析結果がセレクションによるものなのか、社会化によるものなのかにか
かわらず、日本における高等教育の役割については、少なくとも次の可能性を指摘することができるのではないだろうか。それは、高等教育が一枚岩として何らかの価値意識をもった
人々を世に送り出しているわけではないという可能性である。高等教育はその全体としてだけではなく、専攻分野という部分によっても、何らかの価値意識上の特徴をもった人々を社会に送り出していると考えられるのだ。

注
1 例外的な取り組みとして、本田編（2018）などがある。ただし、本田編（2018）では、意識を分析対象としてはいるものの、あくまで「専門教育がどれだけ自分の仕事の役に立っていると考えているか」という意識を対象としている。
2 あるいは、変化に抵抗する傾向である（Jost et al. 2003）。
3 なお、ここまでの議論は社会化仮説にもとづいて進めてきたが、今日では社会化仮説自体の妥当性も社会学者たちの関心を呼んでいる（Hooghe et al. 2013; Lancee & Sarrasin 2015）。例えば、スイスのパネルデータを用いて、教育が移民への態度に及ぼす影響について検討した B. Lancee & O. Sarrasin（2015）によれば、教育の効果はセレクションによるものであることが報告されている。しかし、この結果は、あくまで平均的な教育の効果を観察したものであって、専攻分野によっては社会化による政治的態度形成の可能性が残されているという（Lancee & Sarrasin 2015）。
4 ただし、Surridge（2016）の場合は、専門分化された高等教育の効果を固定効果モデルによって検証しているわけではなく、16 歳時の政治的態度を統制変数として分析に用いているにとどまる。
5 最近では、京都大学高等教育研究開発推進センター・学校法人河合塾（2016）などが実施するパネル調査などで専門教育の効果が検討され始めてはいるものの、専門教育が能力形成に及ぼす影響の検討にとどまっている。
6 リベラル・アーツという用語自体は、古代ギリシア・ローマにおける自由人の学問としての自由七科

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（文法、論理学、修辞学、算術、幾何、天文学、音楽）に端緒をもつが、国や時代ごとにその意味を変化させている（大口 2014; 吉田 2013）。本稿におけるリベラル・アーツは今日におけるその学究的性格、そして、完全な一致ではないものの、領域的な対応があるという意味において便宜的に用いている。
7 インターネット調査データには外的妥当性の問題があるものの、今日では変数間関連について検討する際の調査モードとして用いられるようにもなりつつある（轟・歸山 2014）。
8 以上５つの変数の相関係数を確認したところ、すべての変数の組み合わせで正の有意な相関係数が得られた（p<.05）。
9 なお、ここで短大・高専を 1 つのカテゴリとして用いているのは、学科系統分類上でも大学とは異なる分類が用いられているように、これらの高等教育機関における専攻分野が、大学・大学院における実学やリベラル・アーツとは異なる水準で職業教育的な性格を有していると考えられるためである。
10 なお、「商船」については該当ケースが存在しなかった。また、専攻分野が「その他」に該当するケースは本稿の分析から除外している。これは、「その他」に該当する専攻分野が実学的性格を有しているのか、リベラル・アーツ的性格を有しているのかの判断がつきかねるためである。たしかに、「その他」に該当する学科の名称から、社会的ニーズを反映した学科が多く含まれることを推察する議論もある（山本 2012）。ただし、これらは実学とリベラル・アーツの複合的な性格を有することも考えられたため、少なくとも本稿の分析からは除くこととした。ただし、「その他」を実学に統合して分析した場合でも、仮説 1 と仮説 2 は支持されていた。
11 SSM 職業 8 分類を 4 カテゴリに統合したもの。
12 学科系統分類での平均値を付図に示した。結果は省略するものの、多重比較の結果からは、初中等教育卒層と比較して、（1）愛国主義が人文学で弱く、家政学で強いこと、（2）性別役割分業意識が人文学と保健学で弱いこと、（3）格差肯定意識が社会科学と工学、農学で強いことが明らかになった。これらの結果は仮説と整合的なものとなっている。なお、仮説と整合的でない差異があったのは、格差肯定意識の平均値についてである。具体的には、家政学と教育学で初中等卒層よりも弱くなっている。しかし、5% 水準では有意な差異とはなっていなかった。
13 図 1 における高等教育卒層には、短大・高専卒層と大学・大学院卒層が該当する
14 以上の扱った変数と類似する変数についても同様の分析を行った。まず、格差肯定意識と類似する項目として、「一部の集団が高い地位にあり、別の集団が低い地位にあるのはいいことだろう」という項目を分析した。結果有意な差異はみられなかったが、係数の方向は仮説と整合的であった。性
別役割分業意識と類似する項目として、「男性は外で働き、女性は家庭を守るべき」という項目を分析した。この項目では、10% 水準ではあるが、有意なリベラル・アーツ専攻の負の効果がみられた。
つまり、こちらも仮説と整合的な方向の効果が確認されたといえる。次に、SSP-W2018 データには、「日本人であることを誇りに思う」という項目がある。この項目は、田辺編（2011）では因子分析を用いて自国中心主義として操作化されていたものである。この研究では自国中心主義への教育年数の負の効果が確認された。しかし、本稿では、「日本人であることを誇りに思う」という項目への教育の正の効果が確認された。この違いが、データの特性によるのか、その他の因子分析に含まれる項
目の影響によるのかは判断できないが、SSP-W2018 データでは正の効果がみられたため、本稿の分析の前提を満たさなかったといえる。また、「日本人であることを誇りに思う」ことが、文化的な保守性を捉えていない可能性もある。本稿で用いた項目は、その意味でより文化的な保守性を示すものと判断できるだろう。なぜなら、政府が間違っていようともそれを支持すべきという、既存の権威を保持しようとする保守的態度であると考えられるからである。この点については、今後田辺編（2011）に含まれる項目を用いた検討を要する。

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付記
本データは、SSP プロジェクト（正式名称「階層と社会意識研究プロジェクト」研究代
表者・ 吉川 徹）の一環として行った SSP-W2018（調査代表者・狭間 諒多朗）のデータである。本調査研究は、日本学術振興会 科学技術研究費補助金研究 基盤研究（A）課題番
号:JP16H02045 の支援を受けて実施されたものである。また本稿は、日本学術振興会

科研費課題番号:JP18J20998 および JP19J20186 の支援を受けたものです。
付図

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鈴木謙介、太郎丸博）

Field of Study and Value Orientation in Higher Education
WATANABE, Kentaro and SAITO, Ryosuke
The purpose of this paper is to examine the value orientation of highly educated people whohave received a speciﬁc professional education. Previous studies did not consider the diﬀerences
between ﬁelds of study in higher education, because they explained the diﬀerence in value orientation
depending on the level of education. Therefore, in this paper, we analyzed SSP–W2018 data, focusing
on political attitudes. As a result, it became clear that the consciousness of aﬃrmation of disparity̶
which had been seen in highly educated people in previous studies̶ was remarkable in the majorityof practical education, and that orientation such as anti-authoritarianism tended to be prominent
in liberal arts majors. These results suggest that highly educated people with a major in practicaleducation may have a conservative value orientation economically, and that highly educated people
with a liberal arts major may have a culturally liberal value orientation.

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