2015 年（平成 27 年）5 月 19 日

ISSN 1882-6806

Vol.10 No.2
CONTENTS《巻頭言》
タバコとその先にある「危険ドラッグ、違法薬物」《原稲本

望… ………………………………………… 20著》

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

矢野直子… ………………………………………… 22《記 録》
日本禁煙学会の対外活動記録（2015 年 2 月〜 3 月）…………………………………………………………… 30

Japan Society for Tobacco Control（JSTC）
一般社団法人／特定非営利活動法人

日本禁煙学会

Volume 10, Number 2 May 2015

日本禁煙学会雑誌

第 10 巻第 2 号

2015 年（平成 27 年）5 月 19 日

《巻頭言》

タバコとその先にある「危険ドラッグ、違法薬物」
済生会滋賀県病院 健康管理センター長 兼 糖尿病・代謝内科部長

稲本望

小中学校を中心に「タバコに関する授業」を行っで、それまで禁煙を決断できなかった先生も卒煙ています。大阪府の泉南地域（泉佐野市、貝塚市、するようになりました。次の年に学校に行くと、卒岸和田市）と病院のある滋賀県栗東市周辺を中心に煙できた先生は嬉しそうに「禁煙できた」と報告し行っています。泉南地域は継続して 10 年弱行っててくれます。吸っていた先生方は依存症や禁断症います。伺った当初、中学校は敷地内禁煙でなく、状に関して身を以って分かっておられます。生徒職員用の喫煙室がある時代でした。生徒の皆さんへの説明やタバコ生活の「しんどさ」も的確に話しはタバコの中身や依存性、関連病やマーケティンてくれます。様々なアプローチなり説明がタバコをグの話を動画や写真を中心に説明すると素直に理吸わない・吸っていた先生から生徒に伝わります。

解してもらえ、年数を経過するとゼロにはならない

学校におけるタバコや違法薬物の授業は年々充実のですが、タバコを吸いだす生徒は減っていきまししており、次世代を担う未成年者へ単なる「ダメ」た。タバコに対する教育機関の取り組みも変わり、でなく「なぜよくないのか、なぜ吸わない方がいい学校での敷地内禁煙も広がり、私の伺う公立の学のか」が正確に理解されている現状です。
その一方、禁煙教育を充分に受けていない保護校は全て敷地内禁煙になっています。
タバコに対する環境が変わると生徒さんだけでな者のタバコに対する考えや理解は浸透しているとはく、教職員も変わります。タバコの授業を聞くこといえません。生徒さんはタバコを理解し、受動喫

オーストラリアのデザイン統一のプレーンパッケージ
個別銘柄のデザインは禁止
・警告文章
・警告画像
・タバコブランドはフォントを決め、位置は固定
タバコとその先にある「危険ドラッグ、違法薬物」

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煙の危険性を理解しても家に帰ったらタバコ煙を曝険ドラッグ購入のために売買行為に加わるという構

露……喫煙防止教育は重要ですが、彼らを取り巻造があります。製造過程が粗雑なため、濃い危険く環境（保護者や地域住民の皆さん）へのタバコ知ドラッグが出来上がることがあり、死に至ることが識の啓蒙や禁煙の重要性、受動喫煙の危険性を理あります。警察庁の調査で 2014 年は危険ドラッグ解してもらうことは重要です。敷地内禁煙をきっで 111 人の死亡者が確認されています。

かけに学校のタバコに対する取り組みや環境は「無危険ドラッグは入手が容易なだけでなく使用方煙」の方向へ走りだしました。これは医療機関も同法も安易です。紙巻きタバコに危険ドラッグを詰め様で、喫煙する職員への禁煙へのきっかけにもなて吸引する方法があります。タバコ（紙巻きタバコ）

ります。喫煙者を一方的に非難するのでなく、喫がニコチンというドラッグをデリバリーするツール

煙自体がニコチン依存症という薬物依存症であり、としていかに効率的かつ容易であることが分かりま疾病であり、治療できる疾患であることを知ってもす。20 歳代で危険ドラッグを吸引して搬送されるらうことになります。

患者さんも増えてきています。いずれ未成年者に敷地内禁煙を施行する大学も増えています。非浸透するだろう、と薬物対策担当の警察官はコメ喫煙者で入学する学生さんをタバコを吸わないままントしています。タバコを含め、ドラッグはその危社会に送り出すことは、彼ら自身がタバコで要らぬ険性を知らぬ、軽視する人、興味を持つ人たちに評価を受けないという意味で、タバコ関連病のリス近寄ってきます。今後増えていく危険ドラッグにクもないまま長い人生を送ってもらうことも重要で走らないためにもタバコに対する知識とその先に続す。法律で 20 歳以上の喫煙は禁止されていません

く薬物依存症を知ることは大切なことです。
全国各地の禁煙に関する団体が主に都道府県単が、大学で「薬物依存症」という疾病を罹患し、将位でタバコに対する授業や講演会を行うようにな来の関連病リスクを上げる必要はありません。
タバコの次に新たな問題が生じています。
「危険り、回数も増えてきています。生徒さん、学生さドラッグ」です。これまでもタバコは薬物依存症とんに対するタバコ授業は継続して行えばタバコを吸して“Gateway drug”、薬物の登竜門の位置でした。

いだす生徒が減ったり、大学では敷地内禁煙へのタバコを吸って、覚せい剤や大麻の違法薬物を始後押しにもなります。各地域によって講演する人にめる人がごく少数います。タバコはその関連病だけより話し方のスタイル、人数も 1 人、複数など様々でなく、違法薬物へ進行する可能性があるドラッなスタイルが確立しつつあります。その地域や状況グとして危険な存在です。にあわせ特色あるタバコ授業ができてきました。

この数 年、 脱 法ハーブが巷で流 行しており、また危険ドラッグや違法薬物の話もあわせてい2014 年より危険ドラッグに改称されました。海外

ただけるところもあり、未成年者を取り巻くタバコから様々な方法で入手した覚せい剤成分や大麻成だけでなく、法律に抵触し、使うことで人生が変分の原液をハーブに染み込ませて、袋詰めにしてわってしまう違法薬物の話もできるようになれば、販売します。利益は莫大なため、逮捕されるとい聞く側にも多くの情報収集の機会となり実りあるもうリスクを承知で、また危険ドラッグ使用者が危のになるでしょう。

タバコとその先にある「危険ドラッグ、違法薬物」

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第 10 巻第 2 号《原2015 年（平成 27 年）5 月 19 日著》

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態
矢野直子
日本赤十字社医療センター看護部【目 的】 禁煙治療に携わる看護職（禁煙外来専任看護師）の禁煙支援の実情と、やりがいや成功率についての関連を明らかにする。
【方 法】 禁煙外来に従事する看護職に自記式質問調査を実施し、女性看護師 84 名を対象とした。
【結 果】 対象の属性は、平均勤続年数が約 19 年と比較的長い。禁煙支援は、口頭に加え、視覚に訴える媒体を使用する傾向にあった。「やりがい」は、経験年数と従事理由との関連を認めた。成功率は、「予約制」に有意差を認めた。喫煙者家族との同居が 23.8％であり、禁煙支援や「やりがい」への影響を認めた。対象者の 95.2％が看護職対象の講演会参加を希望していた。
【考 察】 禁煙外来における看護職の禁煙支援は、経験を活かし、やりがいにつながることが示唆された。
継続的な研修や同居家族内に喫煙者がいる者へのサポートが課題である。
【結 論】 看護職の禁煙支援には、仕事の経験年数、従事理由及び家族内に喫煙者がいないことが関連要因として明らかとなった。これらは、仕事のやりがいにも関連していた。
キーワード：禁煙外来、禁煙支援、看護職、職場満足度

目 的数も増加している。しかし、実際には、禁煙治療にわが国の喫煙率は、受動喫煙対策や国民教育の遅おいて看護職が何をしたらよいのかという指標は存在れ、またタバコの低価格に起因し 、20.7 ％と諸外せず、また医師との役割分担についても不明瞭なこ国に比べきわめて高く 、厚生労働省は、2012 年 2とが多い。このため、禁煙外来における看護職の役

月、「がん対策基本法」において、今後 10 年間で 4割の明確化、質向上の必要性が求められている 5）。

1）2）割減の 12.2％とする本邦初の喫煙率低下目標を設定

禁煙外来における看護ケアは、対象年齢が幅広し、「喫煙をやめたい人に対する禁煙支援を行っていく、個人差も大きく、「禁煙治療のための標準手順くことを目標とする」 と、取り組むべき施策の一つ

書」4）通りにいかないケースの存在が多く見られ、認として挙げた。

知のゆがみからくるコミュニケーションの難しさがい3）

この禁煙支援を展開するうえで、喫煙を「ニコチンわれている 6）。例えば、対象は、青年期から老年期依存症」と定義し、禁煙治療を行う禁煙外来での支援とライフステージが異なり、自覚症状や他の疾患がが欠かせず、2006 年から保険診療が行われている。

ない患者から慢性疾患や癌に罹患している患者など

ニコチン依存症管理料の算定には専任の看護職を配健康度も異なる。そしてその合併症は、精神科から置することが明記され 、禁煙治療に携わる看護職の産科、小児科とほぼ全科に及ぶ 7）。このように対象

4）が幅広く、コミュニケーションの難しさもあり、積連絡先〒 150-0012
東京都渋谷区広尾 4-1-22
日本赤十字社医療センター看護部

TEL: 03-3400-1311
e-mail:

極的なカウンセリングは医師に任せている医療機関もある。実際に 2009 年の厚生省中央社会保険医療協議会（以下、中医協）は、無作為抽出した保健医療矢野直子

施設 1,500 か所について調査を行っており、禁煙指導の実施者について 39.0 ％が「医師のみで行っている」と報告している 8）。しかし、患者の治療終了時の受付日 2014 年 9 月 18 日 採用日 2015 年 2 月 15 日

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

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禁煙状況を見ると、「医師のみ」で行った場合に比べ、

2. 研究方法

看護師、保健師を中心とした「他の職種も指導」した

1）調査項目場合は、「3 か月の継続通院」の割合は 38.1％と「医師① プロフィールのみ」が 29.7％であるのに対し、8.4％高いことが報

年齢、性別、学歴（大卒、短大・専門学校・准看「他職告されているが、4 週間継続禁煙においては、学校など大卒以外）、職種（看護師、保健師、助産「医師のみ」が種が指導」した場合は 77.5％であり、師、准看護師）、看護職経験年数、禁煙指導歴、禁指導した場合の 81.5％より、4％低い結果となってい煙外来従事理由（希望、その他）、家族喫煙者の有無る 。また、初診時さえ指導時間が皆無である診療について質問した。

所が 40.6％にのぼるなど、禁煙支援の現場には多く② 所属施設における禁煙外来の実施状況について

8）の課題があることが明らかとなった。

施設の種類（病院、クリニック）、他の仕事と兼用医師からの要望で、「施設により禁煙治療に差があの有無、予約制の有無、看護職による禁煙指導時間ること」「専門看護師のさらなる育成」「複数職種で（初診、再診）、成功率を聞いた。

関わる必要」等の意見もみられるものの 、この調査③ 禁煙支援8）においては、禁煙治療における他職種の連携や看護禁煙外来専任看護師が患者とコミュニケーション職の専門的な役割などは、明確になっていない。さをする上で、重要と考えて「説明」している事項、「確らに、先行研究においても、各医療施設においての認」している事項、及び「重要と考えている心がけ（以、保険診下、心がけ）」について、「禁煙治療のための標準手療の条件である「専任看護師」をはじめとした看護職順書 第 4 版」と米国の禁煙治療ガイドライン（Clini-がどのような役割を果たしているのかという具体的煙外来専任看護師）の実態とやりがいや成功率との関

cal Practice Guideline 2008）のうち、5A アプロー
チ（Ask, Advise, Assess, Assist, Arrange）と、禁煙の動機づけを強化するための 5R（Relevance, Risks,Rewards, Roadblocks, Repetition）を基に 12）アイテム連を明らかにすべく実態調査を行った。

プールを作成し、調査項目とした。

取り組みや実績は年々報告されているが9, 10）な禁煙支援の実態については明らかになっていない。
このため、まず、看護職による禁煙支援（以下、禁④ 看護ケアのやりがい

1. 研究対象

米国で Stamp が開発した看護師の職場満足測定尺中医協の報告から、無床施設であるクリニックや度 48 項目を、尾崎らが翻訳し、妥当性、信頼性を検医院は禁煙外来専任看護師が不在である傾向が多証した 13）。さらに、Yamashita が 25 項目に修正し 14）、

い。全国の保険診療禁煙外来の一覧は Web 上でも公

岩本により因子分析が行われた 15）。その結果、第 1開されているが、専門医のみの紹介にとどまってい因子として挙げられた看護ケアに関する職場満足度る。このため、今回の研究では、禁煙外来専任看護下位尺度を今回の調査で使用した。
「私は自分が行っ師に一度に直接調査協力を得られるよう、① 平成 24ている患者ケアに満足している」「看護師として自信

年 4 月 6 日、7 日の第 6 回日本禁煙学会学術集会（仙をもっている」「患者やその家族との関係に満足して台）での会場での呼びかけ、② 日本禁煙学会が管理いる」など 8 項目で主として看護師による「看護ケアし、学会員がリスト登録しているニューズレター（以のやりがい（以下、やりがい）」について聞いている。

での呼びかけ（一部禁煙専門・認定者リスト
下 NL）「全くそうでない」から「非常にそうである」の 5 件法11）を利用）を行った。

で測定した。

まず、日本禁煙学会では、48 名の応募があり、医2）分析方法師や薬 剤師などを除き、43 名の有 効回答が得られた。また、NL では、44 名の応募があり、合計 87 名

最初に、実際に行っている禁煙支援を項目別に分の調査票を回収したが、男性が 3 名と少数のため、類した。各尺度の信頼性の確認と妥当性の検討を行対象から除外し、84 名の禁煙外来専任看護師を対象

い、属性と各尺度について t 検定を行った。成功率者とした。

高低群との各尺度間・経験年数との関連を t 検定、成功率と属性についてχ2 検定を行った。統計解析
パッケージは、R 2.15.0 を使用した。
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表 1 対象者の背景
年齢では 35 歳以上が 67 名（81.1％）であり、勤続年数も約 19 年と、ベテランの占める割合が多い。64名（76.2％）の同居家族に喫煙者がいる。

3. 倫理的配慮
1）学会参加者
まず、対象者への調査依頼にあたり、本研究の趣旨について書面にてわかりやすく説明し、調査協力を求めた。研究で得られたデータは、個人情報保護に努め、研究者以外が見ることは絶対無いこと、研究以外の目的で使用することはないことなど、匿名性やプライバシーの保持に関して記載した調査依頼書を調査票に添えて対面説明を行った。調査への参加は自由であること、学会開催中に所定の場所にて回収することとした。

2）ニューズレター参加者
同じく調査依頼書を同封し、返信用封筒にて回収した。
いずれの場合も調査票は、研究が終了した時点ですべて厳重に破棄することとした。

結 果
1. 調査対象の背景
対象の背景を表 1 に示した。まず、年齢では 35 歳以上が 67 名（81.1％）であり、勤続年数は約 19 年であった。対象者に喫煙者は皆無であったが、20 人（23.8％）に同居家族の喫煙者がいる実態が明らかに

3）各尺度の信頼と尺度間の関連についてなった。

各尺度の信頼を測定し、いずれもα係数は 0.7 以

2. 禁煙支援について。属性と各尺度について、t 検定
上が示された（表 3）1）禁煙支援の内容を行ったところ、サンプル別に差がないことを確認

禁煙支援のうち、「説明」においては、口頭での説した。学歴は、「心がけ」尺度（p ＜ 0.05）と「確認」明に加え、独自作成によるパンフレットなどを用い尺度（p ＜ 0.1）に有意差を認める。従事理由におい。初診時における保険診療の条て行っている（表 2）ては、すべての尺度において希望群の平均値が高く、件、治療動機、過去禁煙歴においては、必ず「確認」「説明」「確認」「やりがい」尺度において、有意差が「心がけ」のを行っている者が 90 ％前後であった。

。同居家族内喫煙者の有無で認められた（p ＜ 0.05）

うち、常に心がけていることとして、「賞賛」が 77 名あるが、「やりがい尺度」において有意差を認め（p ＜、「傾聴」が 74 名（88.1％）、「温かく見守る」（91.7％）

0.05）、「適切な説明」「心がけ」（p ＜ 0.1）に有意傾向。
があった（表 3）

73 名（86.9％）、「不安軽減」71 名（84.5％）であったが、「厳しく接すること」は 8 名（9.5％）であった。

4）経験年数と各尺度の関連
2）講習会や研修会の希望

経験年数を勤続年数と禁煙指導歴に分けて各尺度

看 護 職 対 象の講 習 会が必 要と答えたものは、との相関をみたところ、数対象者の勤続年数とは、95.2％であり、内訳では、行動認知療法など禁煙支、コミュニケーション、援内容の充実 23 名（27.4 ％）（21.4％）との結果となった。
カウンセリング技法 18 名

、
「心がけ」
（r ＝
「やりがい尺度」（r ＝ 0.305, p ＜ 0.01）

0.182, p ＜ 0.1）と正の関連を認めた（表 4）。

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

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日本禁煙学会雑誌表2

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看護師による禁煙支援の実践内容と講習会希望

表 3 属性と各尺度の t 検定

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5）成功率について2015 年（平成 27 年）5 月 19 日

ンフレットやスライドを複数用いて、視覚的に説明

中医協の報告では、4 週間以上の禁煙継続をもっしている。また、コミュニケーションの心がけとしてて成功とみなした平均成功率が 79 ％であったため、は、厳しく接するよりも、賞賛や不安軽減、傾聴を60 ％を境に成功率の高低群として分けた。成功率
60 ％以上と 60 ％未満と成功率と属性についてχ2 検

大切にしていることが分かった。これは、喫煙者も再喫煙を繰り返す者も患者の一人として、支援して定を行ったところ、成功率と尺度であるが、「確認」いる状況が伺える。しかし、9 割もの看護師が、現（表 5）。経験年のみ有意差が認められた（p ＜ 0.1）状に甘んじることなく研修や講習会を希望しており、数においては、禁煙指導歴において、成功率 60％以

具体的にはカウンセリング技法や認知行動療法をあ上が平均 5.82 年と、60％以下の 4.58 年と比較し 1 年げている。このことから、禁煙支援の難しさやジレ以上の開きがあったが、有意差までは認めなかった。

ンマを抱えている背景も推測された。

成功率と属性であるが、予約制である施設が、予約次に、希望して外来に従事している者が、「説明」（表 6）。
ではない施設と有意差を認めた（p ＜ 0.013）

や「心がけ」得点に有意傾向があることから、経験に加え、自ら積極的に禁煙支援の専門性を発揮したい

考 察という希望により、従事している可能性が高く、よ1）禁煙外来看護職の特性についてり丁寧な説明を行い、受診者の目線で支援を行って外来部門の特性からか、35 歳以上のベテランが占いることが伺える。すなわち、病棟や外来、保健指める割合が多く、経験を生かした指導が行われてい導分野での経験を通し、対象のライフステージや疾ることがわかる。背景に喫煙関連疾患患者の看護経患別に、適切に禁煙指導する力を培うことが重要だ

験の豊富さが考えられる。また、禁煙外来におけると示唆される。これらは、禁煙指導のやりがいへと様々な決まり事や注意点については、施設独自のパつながっている可能性がある。やりがい（看護ケア）

表 4 各尺度と勤続年数、禁煙指導歴との積率相関係数

表 5 成功率と各尺度・経験年数との比較

表 6 成功率と属性

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2015 年（平成 27 年）5 月 19 日については、岩本が、病棟看護師 465 名を対象に在無や通院継続の中断などもその年の成功率を左右す職年数との関連を分析した研究において、r ＝ 0.4（pる大きな要因となるため、さらに検証が必要である。

＜ 0.01）という結果を出している 。今回の研究におしかしながら、厚生労働省の調査結果でも、「通常いては、在職期間を調査しておらず、勤続年数との通りの診療の中での禁煙治療」よりも「専門外来など関連を調べた結果は r ＝ 0.305（p ＜ 0.01）である。対特別体制で実施」した場合は、治療 3 か月時点で 4.9

象が、病棟と外来という違いと、勤続年数では平均ポイント成功率が高い 8）と報告しており、今回の結果で約 12 年の差があり、一概には比較できない。しかと併せると、「予約制」をとることで、プライバシーし、患者の行動変容や成功という達成感を味わい、に配慮し、患者としっかり向き合う時間を確保する

共に成長する過程において、職務満足につながる傾ことの重要性が示唆された。そして、十分な「確認」向が見受けられる。コミュニケーションの心がけと学において、手順書などマニュアル通りの確認だけで歴において有意差を認めた。これは、4 年制大学でなく、その先にアセスメントや問題解決の糸口を見は、短大や専門学校では習得できない保健指導論の出そうとする姿勢が患者関係構築と支援の点で重要講義を受けている場合が多く差が出た可能性があると言えるのではないだろうか。

15）

が、今後の検討課題である。

4）禁煙外来専任看護師の今後の課題
2）同居家族に喫煙者がいる場合について受診者との 1 対 1 の関係では、禁煙外来専任看護

禁煙外来における「心がけ」得点、「やりがい」を高師自身の支援について、客観的に評価することは難める要因として「家族喫煙者がいないこと」「自身がしい。特定保健指導によるコンピテンシーの研究 16）喫煙者でないこと」が挙げられるが、逆に同居家族内において「自己の実践のモニタリング」なども参考喫煙者がいることが、禁煙支援の妨げになる可能性になるが、時に同僚や医師に同席してもらい、スーがある。同居家族内の喫煙者の有無と禁煙支援に関パーバイズを受けることや禁煙外来を卒業する受診しては、先行研究がないため、さらなる検証が必要者に感想を求めることも必要であろう。看護師対象であるが、まずは、身近な家族から禁煙を勧めてみの講習会参加へのニーズが高いことから、また、禁る必要がある。また、このような看護師をどう支援

煙外来専任看護師の生の声を聴く機会として、学会していくかも今後の課題である。などを利用した教育研修も必要だと思われる。対応
困難な事例や精神疾患患者、入院患者への支援など

3）禁煙成功率についての情報交換の場とすること、ロールプレイングを通今回の調査では、60 ％以上の禁煙成功率に関連してコミュニケーション能力向上をはかることなどしていたのは、個人属性あるいは外来体制の面からを提案したい。日本禁煙学会の専門看護師・認定看は「予約制の有無」、尺度では「確認」のみとなった。

護師制度を積極的に活用され、質向上に努めること、関連があまり見出せなかった原因としては、成功率資格習得後の継続的な講習会参加、現状は医師、歯の設 定を 60 ％としたため、母数に偏りがあったか科医師が中心となって行っている NL において看護らである。すなわち、60％の設定が甘い基準であっ師ももっと積極的に情報提供や情報収集など活用すたことが言える。厚生労働省の調査において、治療ることを推進したい。

開始後 3 か月時点での平均成功率が 78.5 ％（1 年後結 論は 29.7 ％）であった 8）というデータをもとに質問設定したが、対象者が学会参加やニューズレター配信

禁煙支援の強化が叫ばれる昨今、禁煙外来専任のメーリングリスト加入者及び日本禁煙学会の専門看護師の支援の実態と、やりがいや成功率との関連指導者や専門指導者も一部含まれることを踏まえるを明らかにすることを目的に、84 名を対象に質問紙と、対象が禁煙指導にある程度熟練したあるいは興による調査を行った。看護師の経験年数や従事理由味・関心が高い傾向があり、平均成功率が予想以上が、やりがいに関連していた。成功率に関しては、に高く、差が出るに至らなかった可能性がある。ま

今回の研究において強い関連を見出せる結果は得らた、成功率は、禁煙外来専任看護師の能力だけでなれなかったものの、「予約制の有無」「確認」尺度とのく、患者側の要因すなわち、使用薬剤の副作用の有わずかな関連をみた。今後は、看護師間の情報交換

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

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2015 年（平成 27 年）5 月 19 日7) 遠藤明，中村靖，川合厚子：医療機関での禁煙支
援 . 日本禁煙学会・編 . 禁煙学第 2 版 . 南山堂，東京，2011；p160-178.
8) 厚生労働省：診療報酬改定結果検証に係る特別調査 ( 平成 21 年度調査 ) ニコチン依存症管理料算定の強化や定期的な講習会開催が望まれる。
謝 辞
本調査にご協力くださった日本禁煙学会の関係者

保健医療機関における禁煙成功率の実態調査報告
書 2009.の皆様と戸ヶ里泰典先生に厚く御礼申し上げます。

www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/dl/s0602-3i.pdf(2014 年 8 月 15 日 )本論文の要旨は、第 7 回日本禁煙学会学術総会（The 10th APACT Conference との共同開催）にて一

9) 古賀智影，益留まさ子，門田ひろ子：外科系外来部を発表した。

看護師による禁煙支援のあり方を考える 禁煙支
援クリニカルパス調査から . 看護展望 2008；33：引用文献

344-349.
10) 谷口千枝，日比野福代，南美知子他：がん専門病

1) 厚生労働省：e- ヘルスネット [ 情報提供 ]www.healthnet.mhlw.go.jp/inforation/tobbaccsummaries/t-01 (2014 年 11 月 15 日 )2) 厚生労働省：国民健康栄養調査 . 2014.
www.health-net.or.jp/tabacco/product/pd100000.
html (2014 年 9 月 20 日 )3) 厚生労働省：がん対策推進基本計画 . 2012.
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan_kei
kaku.html (2014 年 9 月 20 日 )4) 日本循環器学会，日本肺癌学会，日本癌学会他：
禁煙治療のための標準手順書 第 5 版，
http://www.j-circ.or.jp/kinen/anti_smoke_std/pdf/
anti_smoke_std_rev5.pdf (2014 年 9 月 20 日 )5) 谷口千枝，日比野福代，南美知子他：がん専門病院における看護師の禁煙支援の現状と意識に関する要因の分析 . 日がん看会誌 2010；24：236-239.
11) 日本禁煙学会禁煙専門・認定指導者：http://www.
kinen-map.jp/hoken/nintei.php (2013 年 3 月 30 日 )12) 作田学：5A，5R などの指 導 法 . 日本 禁 煙 学 会・編 : 禁煙学第 2 版 . 南山堂，東京，2011；p148-151.
13) 尾崎フサ子，忠政敏子：看護婦の職務満足度尺度
1998，宮本聡介・編：心理測定尺度集Ⅴ . サイエンス社，東京，2011；p69-77.
14) Yamashita M：Job satisfaction in Japanese nurses.
J Adv Nurs22 1995；1：158-164.
15) 岩本幹子：看護婦の職場満足度：いかに組織は看護婦を定着させるか . 北海道大学医療技術短期大学部紀要 1998；p69-77.
16) 原善子，中谷淳子，飯野直子他：特定健診・特定保健指導における保健師のコンピテンシー . 日本看護学会論文集 地域看護 2010；41：231-236.

院における看護師の禁煙支援の現状と意識に関する要因の分析 . 日がん看会誌 2010；24：236-239.
6) 臼井洋介：タバコの依存性 . 日本禁煙学会・編 . 禁煙学第 2 版 . 南山堂，東京，2011；p96-99.

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

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日本禁煙学会雑誌

第 10 巻第 2 号

2015 年（平成 27 年）5 月 19 日

The current state of smoking cessation support provided by nurses
Naoko Yano
Abstract
Abstract: This survey described smoking cessation support conducted by nurses. Then, it clarified the rela-tionship between satisfaction and success rates.
Method: We conducted a self-administered questionnaire survey of 84 female nurses working in smoking cessation .
Result: Smoking cessation support skills were completed through visual media and communication. “Sense offulfillment” was associated with continuous years of employment and “reasons for engaging in smoking cessation treatment.” The results indicated a significant difference for the presence or absence of an appointment
system for patients. The percentage of smokers in nurses’ families was 23.8% and there were differences in“sense of fulfillment” and their support. Of the nurses, 95.2% wanted to attend workshops.
Discussion: This study suggested that taking advantage of their experience led to satisfaction in smoking cessation. This study also suggested that continuous training and supporting the nurse was necessary if there wasa smoking family member.
Conclusion: Experience, reasons for engaging in smoking cessation treatment, and non-smoking family members were factors significantly related to nursing skill in smoking cessation support. They also related to job
satisfaction.
Key words

smoking cessation clinic, smoking cessation support, nurse, job satisfaction
Japanese Red Cross Medical Center

禁煙外来専任看護師の禁煙支援の実態

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第 10 巻第 2 号

2015 年（平成 27 年）5 月 19 日

日本禁煙学会の対外活動記録（2015 年 2 月〜 3 月）
2 月 28 日 「国の行政に関する御意見・御提案の募集」へタバコ対策関連の提案・要望を提出
3 月 10 日 参議院議員会館で開催された WHO Dr.Bettcher 部長の講演会「世界は東京オリパラ大会までに受動喫煙防止法を求めている」に参加

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2015 年 5 月 19 日発行（五十音順）

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