日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 2 号《短2012 年（平成 24 年）4 月 27 日報》

企業内診療所における禁煙外来の有用性について
吉野友祐 1, 2 、田中理恵子 1 、岡田随象 1 、北沢貴利 1, 2 、太田康男 1, 2 、根本
1．

博1

株式会社日立製作所 日立健康管理センタ 、2．帝京大学医学部内科学講座【概 要】 我々が行った企業内診療所における禁煙治療は成功率が 71.4 ％と高く 、一般の禁煙外来と比べ非常に良好な成績であった。企業内診療所に禁煙外来を設置することは 、禁煙者数を増やすために非常に有効な手段と考えられた。
キーワード：企業内診療所 、禁煙外来 、企業内電子メール

序文のような施設での禁煙外来の設置が受診率や成功率

2005 年に禁煙関連 9 学会による「禁煙ガイドライ向上の点で望ましいかについて、これまでほとんどン」が公開され、「喫煙者は “積極的禁煙治療” を必検討されていない。

要とする患者である」という認識が示されるように

今回我々は企業内の診療所での禁煙外来の価値に1）なった 。また、薬剤を用いた禁煙外来は、2006 年

ついて評価を行った。また、禁煙成功者、失敗者のより一定の条件を満たした施設で保険適用となり、比較や失敗理由を調査し、あわせて検討を行った。

以後各地で禁煙外来が設置されてきている。加え方て、昨今の健康志向から、禁煙治療の必要性が高法

2009 年 5 月 1 日から 2011 年 4 月 30 日までに日立まっていることは事実である。
厚生労働省がまとめた実態調査では、2009 年時、健康管理センタ大森診療所・新川崎診療所禁煙外来保険適用となる 3 か月間・全 5 回の受診を基本としを受診した全 42 名を調査した。本研究は 2 か所のたカリキュラム中、すべて受診できた割合は 35.5％

就業者向け内科外来で行われた。内科外来は、合計であった。また全 5 回受診患者で、最終受診より 1でおよそ 2,600 名・喫煙率 32％（2009 年 社内アンか月前までに禁煙ができていた割合は 78.5％であっケート調べ）の就業者のために設置されているもの

2）

た 。この結果から、全受診者の 27.9％が禁煙に成であった。また、就業者の多くは主にデスクワー功していることとなる。禁煙保険治療は一定の成果カー（営業職、システムエンジニアなどを含む）でを上げていると評価をされているが、一方、成功者あった。禁煙外来は、各内科外来において週 1 回、数増加のため、受診率や禁煙成功率を向上させる手30 分間枠の特殊外来として、2009 年 5 月 1 日より段を検討する必要があるとされている。

開始された。

禁煙外来は、大規模病院から、クリニックに至る受診時年齢・性別・Brinkman Index（以下 BI）・まで、様々な施設で開設されており、受診者数やそTDS スコア・呼気一酸化炭素濃度（以下 CO 値）
・禁煙経験日数、禁煙外来受診率（5 回受診達成率）、禁の背景、成果も施設ごとに様々である。しかし、ど3）

煙成功率について調査した 。呼気一酸化炭素濃度
連絡先〒 173-8605
東京都板橋区加賀 2-11-1
帝京大学医学部内科学講座

TEL: 03-3964-1211
e-mail:測定には、マイクロ CO モニター ®（フクダ電子）を用いた。治療方法は、「禁煙治療のための標準手順4）書」に準じた 。また、禁煙成功者と失敗者を比較

吉野友祐

し、各々の特徴を調べた。失敗者については、失敗

FAX: 03-3579-6310

理由についてまとめた。なお、禁煙外来受診を開始した全患者に対し、残り 4 回の外来受診予定につい受付日 2011 年 10 月 21 日 採用日 2012 年 3 月 2 日

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2012 年（平成 24 年）4 月 27 日て、各々予約日前日あるいは当日に受診予定日時をは、禁煙外来受診率・禁煙成功率ともにこれまでの企業内電子メールを用いて知らせ、受診を促した。

一般的な結果と比較し、非常に高率であった 。診2）

統計解析は StatFlex Ver. 6.0 を用いて検討した。

療所が企業内にあり、アクセスが良好な点がこの結2

2 群 間の比 較には、Student t 検 定、 χ 乗 検 定、フィッシャーの直接確率検定を用いた。有意差は p＜ 0.05 を有意差ありとした。

果に寄与していると予想された。また、当診療所での試みとして、企業内電子メールを利用し、受診を促した点も結果に寄与していると考えられた。
また、一般に、失敗者群と比較し成功者群におい結果て、BI が低値で、ニコチン依存度も低く、酒石酸受診患者の特徴

バレニクリン使用が多く、性別として男性が多いと

全 42 名の特徴を表 1 に示す。禁煙外来 5 回達成はされる34 人（81.0％）であり、禁煙成功者は 30 人（71.4％）であった。5 回受診した患者における禁煙成功率は88.2％であった。

2, 5, 6）。しかし、本研究ではいずれにも差を認めなかった。一方、CO 値が成功者群でより低値であった。CO 値は、半減期が 3 ～ 5 時間で、直前の禁煙時間や本数に左右され、およそ 1 日の喫煙本数と相関する。普段の喫煙本数と比較し CO 値が低い

禁煙成功者群と失敗者群の比較患者のなかには、徐々に喫煙本数を減量した、ある次に、成功患者と失敗患者を比較した（表 1）。受いは禁煙を既に開始していた患者が複数いることを診時 CO 値は成功者で低値を認め、有意差が認めら受診時に確認しており、CO 値低値は禁煙への意欲れた。その他に明らかな違いは認めなかった。

や取り組みと関連していると考えられた。
また、 失 敗 原 因に関し、 失 敗 者 12 人のうち禁煙失敗理由91.7％（11 人）で理由が特定できた。多忙、飲酒とまた、失敗患者において、その失敗理由を評価しの関連が主な原因であった。その理由として、本研た。多忙が 5 人（41.7％）で多数を占め、また飲酒時究の対象はデスクワーカーが中心であり、多忙の結に再開したのは 3 人（25.0％）であった。その他、薬果、精神的ストレスが加わる状況が多く、また仕事剤使用を忘れてしまった、うつ病の状態が増悪しがら従業員間や顧客との間での飲酒の機会が多い、た、天災によるストレス、不明が各 1 人（8.33％）でといったことが考えられた。また、この結果より、あった。

同様の労働条件の患者における失敗原因として、多忙・飲酒という 2 つの要素は、治療開始時に配慮す考察る必要があると考えられた。

我々が経験した企業内診療所における禁煙外来で!

今回の研究は規模が小さく、2 年間での合計受診?DYX-RG,IB=:EJ=-OZ
表 1 全受診者の特徴と成功例・失敗例の比較
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第 7 巻第 2 号

者数は 42 名と限られていた。禁煙外来の設置に関2012 年（平成 24 年）4 月 27 日

えて、さらに評価していく必要があると考える。

しては、社内イントラネットのウェブサイト上で外文 献
1） 日本循環器学会等合同研究班：禁煙ガイドライ
ン . Circ J 2005；69（Suppl Ⅳ）：1006-1103.
2） 診療報酬改定結果検証に係る特別調査（平成 21 年度調査）「ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査報告書」. 2010.
3） Kawakami N, Takatsuka N, Inaba S, et al: Deve-

来開設情報の公開、また外来においてパンフレットや掲示物での告示を行っていたが、禁煙外来開設の事実が十分周知されていない可能性が高く、受診者数が少なかった一因と考えられる。今後ヘルスケアプロモーションの一環として、講演会や健康診断時のカウンセリングなどを利用し、積極的な情報提

lopment of a screening questionnaire for tobacco
nicotine dependence according to ICD-10, DSMIII-R, and DSM-IV. Addict Behav 1999; 24（2）:155-166.

供、周知に努めるといった、受診率向上のための方策を検討すべきであろう。また、外来の日程や時間も、 週 1 回 30 分と限られており、より多くの受診

4） 日本循環器学会，日本肺癌学会，日本癌学会編：
禁煙治療のための標準手順書（第 3 版）. 2008.
5） 谷口千枝 , 田中英夫 , 板倉安希ほか : 禁煙治療終了前 4 週間の禁煙継続に関連する要因 . 禁煙会誌
2011; 6（3）: 34-40.
6） 内田和宏 : 内田クリニックの禁煙外来の状況と禁煙成功率の検討，女性の禁煙成功率が低い理由 .
日呼吸会誌 2007; 45（9）: 673-678.

機会を得るために外来開設時間を増やす必要もあると考えられる。
本研究は、規模も小さく参加者数も少ないが、今回示した結果より、企業内診療所に禁煙外来を設置することは、今後の禁煙治療において、受診率・成功率向上の点で有効な手段と考えられた。今後は当施設での症例数を増やし、また他施設での症例を加Evaluation of a smoking cessation program at occupational health clinicin the company
Yusuke Yoshino1, 2, Rieko Tanaka1, Yukinori Okada1, Takatoshi Kitazawa1, 2, Yasuo Ota1, 2, Hiroshi Nemoto1
Abstract
Our study result showed that the percentage of patients who quitted smoking after joining a smoking cessation
program at our occupational health clinic in the company, was 71.4% and it was much higher than those at generalclinics and hospitals. It might be a good plan to apply this program at occupational health clinics in the companies toencourage more number of employees to quit smoking.
Key words
occupational health clinic in the company, smoking cessation program, Intranet Email1.
2.

Hitachi Health Care Center
Department of Internal Medicine, Teikyo University School of Medicine

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