ISSN 2185-887X

Vol.28 No.1 Sep. 2022
第28回 日本女性医学学会ワークショップを2023年3月18

構のMindsや、各種EBM・診療ガイドラインにおける厚生労日（土）に、獨協医科大学 産科婦人科学教室で主催させてい働科学研究にも深く携わっておられ、日本の医療情報の分野

ただきます。会場は本年（2022年）11月末に完成予定で、においても大きな影響力をもたれている先生です。女性医学

JR宇都宮駅東口直結の新規コンベンションセンターである

学会から多く策定されている各種ガイドラインにおいて、今「ライトキューブ宇都宮」になります。ホテルや商業施設も

回はその質の担保のために大切な点の解説をお願いしたいと併設され、1階には新交通システムである次世代型路面電車

考えています。

（LRT）のターミナル開設が予定されていますが、そちらの開3年ほど前から拡大しているCOVID-19の緊急対応として、業は何度か繰り下げられ2023年8月となったため、今回はワクチンを含めた各種薬剤の急速な進歩には、目を見張るもの

おそらく工事中と思われます。

があります。創薬の視点ではクラシカルな物質の探索にかかっていた新薬の開発時間が著しく短縮され、2019年末に確認さプログラムの紹介

れたCOVID-19のワクチン創薬は、一躍脚光を浴びたmRNA医

今回のメインテーマは「薬物治療の新たな展開」といたしま

薬品であることもあり、ウイルス・スパイクに対する塩基配列した。女性医学の臨床現場での目処は数十時間でたてられ、はホルモン剤を含めた多くの約1年間で臨床応用まで展開さ薬が日々使用されており、新しい知見を利用した新しい製法の薬剤が、急速に治療における選択肢となっています。

第28回 日本女性医学学会
ワークショップのご案内

れています。従来型の創薬とはかけ離れた時間軸の短縮は
まさに驚異的であるといえます。これらのお話を、ファイザー

そして、その原理や作製のメR&D合同会社ワクチン・リサー

ソッドをキャッチアップする

チ部の小河原先生 他にお願いことは、臨床に関わる者としし、諸外国と本邦との対応の違て不可避であると考えていま

いや今後の創薬の展開についす。この執筆時においてですてご講演していただく予定です。

が、今回は頭痛症状、ガイド
ラインの成り立ち、更に新たなワクチン製造について、そ獨協医科大学 産科婦人科学教室 教授

尾林聡

れぞれご専門の先生方にお話

その他ランチョンセミナー
も含めて幾つか予定していますが、具体的な内容は決まり
次第お知らせいたします。

を伺う予定です。
閉経前後に生じる頭痛は、日本における更年期の女性に高おわりにい頻度で認められる症状です。ホルモンの漸減による影響が来年3月のCOVID-19感染状況は予測ができませんが、質ありますが、今回は頭痛への一般的な対応と、今年に入っ疑応答ができる現地開催を可能な限り行いたいと考えていまて数社から一斉に発売が開始されたCGRP（calcitonin gene-

す。但し、感染の拡大状況に応じて、オンライン形式や、現

related peptide）抑制作用を用いた偏頭痛治療薬のお話を、地とweb開催併用のハイブリッド形式も行えるような準備を特別講演として本学副学長、脳神経内科名誉教授で、日本頭しております。

痛学会代表理事も務められている平田幸一先生にお願いしています。
もう一つ特別講演として、京都大学大学院医学研究科 社
会健康医学系専攻健康情報学 教授の中山健夫先生にお願いをしています。ご専門は健康情報学で、日本医療機能評価機

現地開催が叶う際は、季節も梅から桜へのタイミングで、
宇都宮二荒山神社、県庁の北側の祥雲寺などの名所も会場近隣にあり、過ごしやすい時期かと思っております。
皆様が安心してご参加いただけるよう最大限努力いたしま
すので、スケジュールをご調整いただければ幸いです。
1

産婦人科医にとっての働き方改革
愛知医科大学産婦人科 教授

はじめにこれまで我が国の医療は医師の長時間労働に支えられてきに従事する業務は、一般の宿直業務以外には特殊の措置を必要としない軽度又は短時間の業務に限る。③宿直の場合は、夜間に十分睡眠を取ることが必要】などの条件が必要となる。

たが、今後はさらなる少子化により医師個人へのより一層の産婦人科領域における非常勤医師の業務が、果たして宿日負担が危惧されている。こうした中、環境を整備することで、直として許可されるか否かが重要なポイントである。愛知県

医療の質と安全を確保して持続可能な医療提供体制の維持を

では分娩数が多く、非常勤医師の雇用のある幾つかの診療所

目的に、2021年5月に医師の働き方改革関連法として、長が宿日直許可について労働基準監督署に申請中であり、その時間労働の医師の労働時間短縮及び健康確保のための措置の結果が注目されている。

整備等（医療法）が成立した。これにより2024年4月からは連続勤務時間制限について調査した明確なデータはない

医師についても罰則付き時間外労働上限規制が適用されるこが、施設内にかなり多くの医師が配置されてないとこの条件とになった。

はクリアできない。従って、連続勤務時間が制限されると大長時間労働規制とその取り組み

半の施設では日常診療に支障をきたすことが予想される。仮にこのまま何の対策もなく、また非常勤医師の宿日直が許可

時間外労働時間の上限規制には、A、連携B、B、C1、C2

されないまま現在の働き方改革が実行されれば、2036年にという水準が設けられており、2024年からは1860時間で、は非常勤医師確保は困難となり、全国で半数以上の妊婦の出3年ごとに短縮し、2036年からは960時間までに制限されて産場所が失われ、確実に周産期医療の崩壊につながると考えいる。また、連続勤務時間制限もあり、労働基準法上の宿日られる。

直許可を受けている場合を除き、28時間までとされている。

先日、我々の大学で全ての診療科の医師に時間外労働時間

勤務間インターバルについては、当直及び当直明けの日を除の調査があった。1週間で2回調査をして１年間での時間外

き、24時間の中で通常の日勤後の次の勤務までに9時間のイ

労働時間を推定する方法で行ったのだが、その結果、産婦人

ンターバルを確保することとされており、当直明けの日（宿科を含めた2〜3の診療科で1860時間を超える医師が存在し日直許可がない場合）については、連続勤務時間制限を28時た。学内でのヒアリングを受け、時間外労働時間を1860時間とした上で勤務間インターバルは18時間とされている。

間以内にする具体的対策について議論があり、非常勤医師と長時間労働を生む構造的な問題への取り組みとして、医療しての業務が宿日直として許可されるか否かが重要であると施設の適正配置、医師偏在の是正、適切な受診の推進を行うの結論に達した。産婦人科で長時間の時間外労働となるのことがあげられている。

は、他の診療科に比較して過酷な労働条件があるためである。

また、医療機関内での医師の働き方改革の推進として、適

しかしそれ故に、施設経営のみならず地域医療に貢献してい切な労務管理やタスク・シフト／シェアの推進などが掲げらるのも事実である。一生懸命頑張ることで長時間労働を課されている。

れてきた産婦人科医師が、働き方改革からみて時間外労働の周産期医療崩壊の危惧
働き方改革の実施により、産婦人科領域で最も危惧されるのは、周産期医療の崩壊である。2021年の日本産婦人科医会の調査によると、総合、地域の周産期母子医療センターでは、医師不足により10％超が時間外労働時間の上限1860時間で

2

若槻明彦

上限時間を超えているという理由で異端視されることに極めて違和感を覚えるとともに、学会の努力でやっと500名超となった産婦人科専攻医の数が、今後減少する可能性もあると危機感を覚える。

おわりにあるB・C水準を超えることが報告されている。また、非常

2019年5月の「地域医療構想に関するワーキンググルー

勤医師の雇用頻度は、総合・地域周産期母子医療センターでプ」において、厚生労働省は「地域医療構想」、「医師の働き方

60%以上、分娩取扱数の多い一般病院と診療所でも50%以上改革」と「医師偏在対策」は相互に関連があるため、3施策をと多く、非常勤医師への依存度が高い。時間外労働時間を考総合的に進めていく必要があることを提案した。しかし、医える上で極めて重要なのが非常勤医師の「宿日直許可」である。

師の働き方改革だけが実行された場合、地域医療は維持でき

宿日直が許可された施設であれば、原則、宿直中の時間は労ず、医師偏在はむしろ現在より悪化する可能性が危惧される。

働時間から除外されるからである。宿日直許可は労働基準監

厚生労働省は現在の地域医療構想や医師偏在対策が不十分で督署が行い、その基準を満たすには、【①通常の勤務時間のあることは当然把握しているはずなので、現実に即した三位

拘束から完全に解放された後である必要がある。②宿日直中一体の対策を講じてほしいと願うばかりである。

産婦人科領域のリフィル処方箋と今後の可能性
特定非営利活動法人Healthy Aging Projects For Women（NPO法人HAP）理事長

宮原富士子

あります。患者側の理解度やセルフマネジメントの能力にもはじめによると思われます。導入時よりはむしろ安定した頃からのリ産婦人科領域で特に女性のヘルスケア領域において、地域
包括ケアの在り方が注目されています。今回、リフィル処方

フィル処方箋は可能性が大きいと思われます。
【HRT／更年期】

箋という切り口から、患者参加型の医療協働を考えます。ま

更年期世代の女性の場合は、「医師との面談・対話」も重要ず、リフィル処方箋の説明に続き、本領域における今後の可になります。落ち着いた信頼関係ができた段階で、同じく信能性について言及しました。限られた産婦人科医療資源をい頼のおける “かかりつけ薬剤師” がいる場合は、医師と薬剤師

かに多くの日本に住む女性の恩恵に繋げるか、そのヒントのが同じスタンスでお話を伺えるということで「傾聴」なども含ひとつに “リフィル処方箋” があるのかもしれません。

めてかかりつけ薬剤師が月に一度面談し、その内容を医師に伝えることを前提にリフィル処方箋が役立つようになる可能

リフィル処方箋について性があります。

リフィル処方箋は反復利用ができる処方箋を意味し、1枚の【骨粗鬆症】

処方箋で最大3回まで繰り返し利用できるものです。リフィル

骨折以外の急変への対応も含め、コンプライアンス、アド

処方箋を発行するかどうかは医師の判断になります。医師

ヒアランスをあげるために、かかりつけ薬剤師が対応するメと患 者 が 十 分 な 情 報 を 共 有し、相 談して決 められます。

リットはあると思います。90日処方よりは、1ヶ月に一度、確

但し、日数に制限が定められている医薬品及び湿布薬などは、認し合うという意味でのメリットになります。自己注射の場合

リフィル処方箋が利用できないことになっているなど、制限

は都度、使い終わった自己注射器を回収することもできます。

も当然あります。
リフィル処方箋の対象として想定されるのは、生活習慣病

おわりにを含めた慢性疾患で長く症状が安定している患者とされてお今後、産婦人科を主治医とする女性が増えてくることがり、高血圧、脂質異常症、糖尿病、骨粗鬆症の治療などが想予測されます。一方で、産婦人科医師の数は限られており、定できます。注射などの対応で毎月医療施設を受診すること

女性のヘルスケア全体の医療資源も限られています。現在のを阻むものでもありません。あくまで患者の希望や生活上の医療機関数・医師数では賄いきれないくらいの女性に対応

必要性、病状と医師の判断、そしてかかりつけ薬剤師を持っするために、リフィル処方箋を活用した3ヶ月に一度の受診ていることなど、安全性が担保されている場合ということにと、その間の女性（患者）自身の自己観察記録と地域のかかなります。

りつけ薬剤師との協働アセスメントが、医師に報告され、次女性のヘルスケア領域のリフィル処方箋の今後の可能性について本題の産婦人科とリフィル処方箋について、今回はまず治の受診でその内容が継続療養に繋がっていくという仕組みは有用性が高いと思われます。「リフィル処方箋」を活用し、医療安全・女性（患者）の満足度が高められる方法が活用されると良いと思っています。また。患者自身の理解等も重要

療方法別（製品領域別）で考えます。

なので、それらの啓発も医師・薬剤師からできると良いと考【OC／LEP】

えています。

学生や若年で働いている世代の女性だと、受診回数が少な

一人でも多くの日本在住の女性が、女性のヘルスケア領域くなる利点が大きいです。一方で、出血や静脈血栓等の初期の医療を継続的に活用できる仕組みの構築が求められてい症状のリスクの管理を考えると、長期には出しにくい場合もます。

リフィル処方箋の患者、医師、薬剤師に求められる想定要件【患者】
・かかりつけ薬剤師を持っている（他の診療科の処方箋も同じかかりつけ薬剤師が調剤）
・リフィル処方箋の意味を理解している（医師と薬剤師の連携により3者協働での治療）
・体 調変化が心配されるときは、必ず医師か薬剤師に相談し、受診することを理解して
いる

【薬剤師】
「保険薬局の保険薬剤師は、リフィル処方箋により調剤を行うに当たって、患者の服薬状況等の確認を行い、リフィル処方箋により調剤を行うことが不適切と判断した場合には、調剤を行わず、受診勧奨を行うとともに、処方医に情報提供を行うこと。また、
リフィル処方箋により調剤した場合は、調剤した内容、患者の服薬状況等について必【医師】
要に応じ処方医へ情報提供を行うこと。」と・リフィル処方箋の意義を理解している（患者されている。
にかかりつけ薬剤師がいることを確認する）
・当該患者から、かかりつけ薬剤師の同意を・か かりつけ薬剤師の制度に理解があり、か得ている業務を行っている
かりつけ薬剤師との間で診療情報提供書、
・産婦人科領域の薬効評価ができる薬剤師が服薬情報提供書等をやり取りする体制が整
対応する体制が整っている
備されている。患者（お薬手帳に挟むなど）
・服薬情報提供書の記載／提出等を作成するを通じて、診療情報を共有することも重要
体制が整い、担当医師と連携をとっている
3

骨への影響を考慮しながら、各世代でLEP製剤を使用する意義を再考する
東京歯科大学市川総合病院産婦人科

女性の各ライフステージにおけるOC・LEPの骨
への影響

小川真里子

骨端線の閉鎖は、女性の場合エストロゲンの急速な分泌により惹起されるが、これは初経より前に起こるため骨成長への影響を懸念してLEP処方をためらう必要はない。

骨密度は思春期に上昇し、およそ20歳で最大値に達し、骨密度に関しては、思春期初期から中期は骨量獲得におけ40歳代前半までそれが持続し、女性ではその後閉経前よりるcritical windowとも呼ばれる重要な時期である。思春期のも低下することが明らかになっている。そのため骨粗鬆症のOC・LEP投与により、無投与の女性と比較し投与中に獲得発症予防には、若年期に高い最大骨量（PBM）を獲得するこする骨量が減少することが、コクラン・レビューを含む幾つとと、閉経後に必発する骨密度低下を抑制することが重要でかの論文で示唆されており4）、またエチニルエストラジオー

ある 。

ル（EE）の含有量として低用量より超低用量（EE 30μg 未満）

1）OC（低用量経口避妊薬）・LEP（低用量エストロゲン・プロ

でこの影響が大きいという報告もある5）。

ゲスチン配合薬）はエストロゲンとプロゲスチンの合剤であ

但し、OC・LEPによる獲得骨量減少の程度は小さく、将り、そのうち月経困難症などの治療目的で保険適用を受けて来の骨折リスクへの影響は明らかでない。また、骨量獲得にいる製剤を日本国内ではLEPと呼称している 。

係る因子はエストロゲン以外にも多岐にわたっている。

2）

OC・LEPの使用により、内因性のエストロゲン分泌が抑2016年 に 発 表 さ れ たNational Osteoporosis Foundationの制されるため、内服中の血液中のエストラジオールは、非内ポジションステートメントでは、小児期後期及び思春期に服時と比較し低値となることから、骨への影響が懸念される

PBMを得るための推奨として、カルシウム、ビタミンD、乳ことがある。OC・LEPは、成人女性の骨量や骨代謝マーカー、製品の摂取、及び運動をGrade A（強いエビデンス）またはB

骨折リスクには影響を与えないことが『OC・LEPガイドライ（中等度のエビデンス）と記載しており、OC・LEPの使用を

ン2020年度版』に記されており 、性成熟期以降の女性の使避けることはGrade D（不適切なエビデンス）としている6）。

用は骨量に関する懸念はないと考えて良い。一方、初経後早『骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版』でも、「栄養期の若年女性の場合では、PBMの獲得にOC・LEPが影響すが充足している場合、少なくとも18歳以前に強度のある運るかが議論となることがある。

動を行うことが、骨粗鬆症の発症予防に最も効果的である

2）

若年女性における骨密度の変化とLEP製剤の影響
1．若年女性の月経困難症に対するLEP使用の意義（グレードB：行うよう勧められる）と記載しており1）、若年女性の骨量獲得に最も重要なのは適切な栄養と運動であることは論をまたない。

OC・LEPなどのホルモン製剤は、主として排卵と子宮内膜の肥厚を抑制することによってプロスタグランジンとロイ

各世代における骨量を考慮したLEP使用の意義とは？

コトリエンの産生を減少させ、月経痛を軽減させると考えらここまで示した通り、骨量への影響という点では成人女性れている。若年女性の月経困難症は器質的疾患を伴わない機におけるLEPの使用の妨げにはならない。若年女性に対して能性月経困難症がほとんどと考えられてきたが、最近の報告

は獲得骨量を少し減少させる可能性はあるが、その一方で若では若年女性の月経困難症と子宮内膜症との関連が指摘され

年女性のLEP使用における利点として、にきびなどの軽減やており、子宮内膜症予防及び治療の観点からもLEPの使用が月経調節、避妊効果といったQOLに大きく関わる事項も多い

勧められる。

ため7）、個別的な対応を行うことが重要である。

2．若年女性におけるLEPの骨への影響
世界保健機関（WHO）の医学的適格基準によるOCとLEPの各年齢の推奨度は、初経後40歳まではカテゴリー 1（制限なく使用できる）で 3）、日本国内でもそれに準じている。一方、『OC・LEPガイドライン2020年度版』で、「CQ118：初経発
来後から開始できるが、骨成長、骨密度への影響を考慮する必要がある」、「CQ304：思春期女性においては、獲得骨量が低下する可能性がある」といった記載があることから2）、
思春期の月経困難症女性へのLEP使用に対する骨への影響を心配する声が聞かれることがある。
しかしながら、初経後における骨への影響として、骨成長に関して、OC・LEPの使用で阻害されるという報告はない。
4

参考文献
1）骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会編: 骨粗鬆症の予防と治療ガイ
ドライン2015年版.
2）日本産科婦人科学会・日本女性医学学会: OC・LEPガイドライン2020 年度版 .
3）WHO: Medical eligibility criteria for contraceptive use fifth edition. 20154）Nappi C, et al: Hormonal contraception and bone metabolism: a systematic
review. Contraception 86(6):606-621, 20125）Cibula D, et al: Low-dose estrogen combined oral contraceptives may
negatively influence physiological bone mineral density acquisition duringadolescence. Eur J Endocrinol 166(6):1003-1011, 20126）W eaver CM, et al: The National Osteoporosis Foundation's position
statement on peak bone mass development and lifestyle factors: asystematic review and implementation recommendations. Osteoporos Int
27(4):1281-1386, 2016
7）Bachrach LK: Hormonal Contraception and Bone Health in Adolescents.
Front Endocrinol (Lausanne) 11:603, 2020

日本人月経困難症患者を対象とした
QOL・労働生産性に関するePRO研究吉野修 1） 吉原圭亮 2） 鈴鴨よしみ 3）
山梨大学医学部産婦人科 1）、バイエル薬品株式会社 マーケットアクセス本部 2）東北大学大学院医学系研究科障害科学専攻肢体不自由学分野 3）

はじめに
日本人女性の約75％が痛み、頭痛等の月経随伴症状を経験

目に大幅に減少していたことから、LEP治療は、月経由来の様々な不快症状の軽減に対する効果を有することが示唆された。一方、non-LEP群では治療120日間でスコア変化を認めし、健康に関連したQOL（健康関連QOL）や労働生産性への悪なかった。

影響を及ぼしている1）。一方で月経困難症の治療薬として使２．健康関連QOL

用される低用量エストロゲン ・ プロゲスチン配合剤（LEP）

LEP群のSF-36v2において、治療60、120日目で精神的サの服用が健康関連QOLや労働生産性に与える影響を明らかに

マリースコアと身体機能以外の7サブスケール（身体的日常した研究は非常に少ない。今回、webを介した患者アンケー

役割機能、体の痛み、全体的健康感、活力、社会生活機能、ト調査研究（ePRO：electronic Patient-Reported Outcome）と精神的日常役割機能、心の健康）で改善を認めた。すなわち、

して、LEP服用による月経困難症患者の月経随伴症状、健康

LEP治療は、痛みと精神面の改善に大きく寄与していること

関連QOLおよび労働生産性の変化について調査を行った。

が示唆された。今回の検討で、LEPが精神的QOLの改善に寄また、LEP以外の薬剤で治療された月経困難症患者における効果についても検討を行った2）。

研究デザイン

与することは特筆すべき効果と思われた。一方でnon-LEP群
では治療120日間でスコア変化を認めなかった。
３．労働生産性
LEP群では治療60、120日目にmWPAIのすべての項目（ア対象は22施設において2020年9月〜12月に原発性またはブセンティーズム、プレゼンティーズム、全労働への障害率、続発性月経困難症と診断された患者のうち、インフォームド

活動性障害）でスコアの改善が認められ、LEP治療は労働生産

コンセントで同意取得が得られた患者に対し、webを介して性の低下を改善させる効果を有することが示唆された。non-

調査票への回答をお願いした。倫理的承認は中央IRB方式にLEP群では治療120日目の評価で活動障害性のスコア改善をおいて取得した。研究デザインは前向き、非介入であり、使認めた。またサブグループ解析においてLEP製剤の28日周期用する薬剤に関しては主治医、患者の意向により決定された。

処方と連続処方を比較したところ、連続投与群にのみアブセ

LEP群の患者数は251名、LEPの種類に関しては特に分類はンティーズム（健康問題による欠勤）の改善を認めた（図）。

行わず、またnon-LEP群146名への治療薬にはNSAIDs・漢方

今回の検討においてLEP製剤は月経随伴症状および健康関

薬が含まれ、LEP以外のホルモン剤は含まなかった。なお、

連QOL、労働生産性の改善を示し、月経随伴症状および健康

LEP治療群および非LEP治療群における治療開始前の患者背関連QOLの改善は、労働生産性の改善とも相関していた。

景情報には月経痛による日常生活の制限度等含め、差を認めなかった。月経随伴症状、健康関連QOLおよび労働生産性に図

28日周期処方 vs. 連続処方

ついて、それぞれmMDQ（月経前、中、後の不快症状の質問

アブセンティーズム
mWPAI score (%)

表）、SF-36v2（代表的なQOL評価法で、身体的・精神的・社25

会的評価を行う）、およびmWPAI-GH（就労不能状態である

20

アブセンティーズムや、質が落ちている状況での勤労を示す
プレゼンティーズムなどを評価する質問表）にて評価を行った。治療開始前と治療60日目・120日目のこれら指標の変化を比較検討した。LEP群 対 non-LEP群の直接の比較では5ないことを留意されたい。

0

結果の要点を表に示す。
表

結果のまとめ1．月経随伴症状（mMDQ スコア）
・LEP治療は、月経由来の様々な不快症状の軽減作用を示した。
2．健康関連 QOL（SF-36v2）
・LEP治療は、痛みだけでなく精神面のスコア改善に寄与した。
3．労働生産性（mWPAI-GH）・LEP治療は、月経中の労働生産性低下を改善させる効果を示した。
・LEP連続投与群のみ、アブセンティーズム（健康問題による欠勤）の改善を認めた。

１．月経随伴症状
LEP群では、mMDQスコア（月経前/中）が治療60、120日■ 28日周期処方■ 連続処方15
10

結果* < 0 .05 (vs. Day 1)

*
*

Day 1

Day 60Day 120

観察期間※スコアが低いほど、状態が良いことを示す

まとめ
LEP療法は月経随伴症状および健康関連QOLの改善とともに、労働生産性も改善することが示唆された。LEP治療は月経困難症の患者において、身体的・精神的、および社会的な側面を改善するための患者ベネフィット（日常生活の改善）が大きく、患者にとって有益な治療法となる可能性をePRO研究で明らかにすることができた。
参考文献
1）Tanaka E, et al: J Med Econ 16(11):1255-1266, 20132）Yoshino O, et al: Adv Ther 39(6):2562-2577, 20225

女性のヘルスケア

閉経関連泌尿生殖器症候群（GSM）の病態とマネジメント
社会福祉法人三井記念病院産婦人科 医長

閉経関連泌尿生殖器症候群（GSM）とはずつ腟前庭に放出された尿の一部が腟に入り込み、尿中の活性成分や塩分の作用により粘膜が炎症を起こす。腟壁の炎症

2014年米国において、北米閉経学会と国際女性性機能学会

は尿道の機能不全を引き起こすため、閉経した女性の腹圧性が2年越しの検討を経て外陰腟萎縮（vulvovaginal atrophy：

尿失禁は長期的に混合性尿失禁に移行していくことが多い。

以下、VVA）に替わるgenitourinary syndrome of menopause

出産後の尿もれを減らすことはGSM予防の一端である。近（以下、GSM）なる用語の導入を提唱した。VVAに新しい呼年では人工的に尿中にブドウ糖を排出させる薬剤が開発され名が必要な理由は、VVAは局所の痒みや痛みなどの不快な症（SGLT2阻害薬）、糖尿病や腎不全・心疾患の治療に使用され状を引き起こし、性生活を難しくし、頻尿、尿もれ、尿意切ている。糖尿病については、主として閉経後のBMIの高い人

迫感など下部尿路症状の原因にもなるなど、複数の機序によが対象となる（女性の場合）。SGLT2阻害薬の服用により、り閉経後女性のQOLを低下させており倍旧の取り組みが求めGSMの局所症状や尿道刺激症状が顕在化し、局所の痒みやられるためである1）。この運動には上記2学会の他、有力な痛み、尿もれを経験する症例は多い。副障害で苦しむ女性に

2学会（欧州更年期医学会、国際閉経学会）が加わった。

ついてはSGLT2阻害薬を中止する必要がある。

このように、GSMという用語の真髄は「unmet needsへの② 腟粘膜の防御能を高める

エストロゲン補充

医学的対応」にある。GSMの診断には格式ばった診断基準は

閉経後のエストロゲン補充療法は、腟の防御能を高め、腟

要らず、症候性のVVAはGSMと呼んでよい。また、GSMへ

腔と腟前庭から腸内細菌や有害な皮膚常在菌を減らすのに役の介入は更年期の不定愁訴対応に留まってはならず、VVAの立つ。エストロゲンにより、腟粘膜は新陳代謝が盛んになり、病態に即して行われるべきとされている。

粘液の産生が増加し、性的能力も向上する。エストロゲンの投与法には全身投与と腟内投与があり、年齢や状況により使GSMの病態

い分ける。性生活の維持を含め長期に腟を守りたい場合は、GSMは「閉経関連」とも称され閉経によって加速されるが、全身的な補充療法が適する。子宮を有する女性ではプロゲス

体表構造の老化という性格も有する複合的な病態である。

チン作用が不可欠であるが、消退出血を頻繁に起こすと腟腔

GSMの重要な変化は、3つのポイントに集約される。

をおりる血液によってGSMは一次的にも悪化する。GSMへ①上皮基底層の介入では消退出血の機会を減らすことが必要である。高齢腟は角化傾向のない重層扁平上皮に覆われ、深部の基底層

者の萎縮性腟炎やペッサリー使用者の腟障害などには、E3製で上皮が新生されている。基底層には水平・垂直に再生可能剤の腟内投与が繁用されている。E3製剤の腟内投与は一般的な基底細胞が豊富に準備されているが、加齢により再生可能に奏効するが、高齢者ではかえって痛みや痒みが増悪し、あな細胞の数は減少し、個々の細胞の機能も低下する。

るいは分泌物の増加を本人が許容しないことも経験する。こ②固有層の場合も少ない量による全身投与法への切り換えを検討す

基底層の下に位置する中胚葉由来の固有層は、疎性結合組る。GSMに適応を持つ粘膜修復薬が販売されていない実情

織の中に毛細血管、リンパ系組織、線維芽細胞などを容れてではあるが、イルソグラジンマレイン酸塩は粘膜の上皮細胞いる。上皮には血管がないため、入り組んだ境界面を介して間接合を強化、レバミピドはPG生成促進と水酸化ラジカル

物質やガスを上皮へ送り届けるのは固有層の役割である。加を捕捉する作用を持ち、局所投与により腟壁の炎症を鎮静す

齢により、固有層にも線維化や毛細血管の減少など器官の老る効果をあらわす（適応外使用）。

化が進み、免疫能の低下も起こる。

③ 腟リサーフェシング（resurfacing）③エストロゲン

エルビウムヤグレーザーやCO2レーザーなど、物理的手段

生殖活動期にはエストロゲンの作用により腟上皮の増殖・で腟粘膜（上皮層、固有層）に微小損傷を与え、創傷治癒とと分化は促進され、グリコーゲンを豊富に含む厚い上皮細胞層

もに湧き上がる組織の再生能力により粘膜の活力を取り戻そ

では嫌気的解糖により乳酸が作られる。これによって腟内はうとする治療法である（薬事未承認）。同様のレーザー照射に酸性になり安定した微生物環境が維持される。思春期発動前よる皮膚のリサーフェシングには光老化へのすぐれた整容効と閉経後にはエストロゲンの作用が乏しく、外界からの化学果が知られているが、反復使用には限界があり、基底細胞の的・生物学的侵襲に対して抵抗力が低い。

予備能を超えて繰り返せば取り返しのつかない皮膚の劣化を招く。蒸散や凝固により基底細胞が失われるとき再生可能なGSMの予防と治療① 全年齢に共通する課題

細胞の数は減っている。また、損傷を作ることにより細胞老腟と外陰部の衛生管理

GSMが問題化するのはほとんどの場合に閉経後であるが、腟の老化や劣化は閉経前から始まっている。閉経前から細菌性腟症や腟炎を繰り返していた人は40歳前後から乾燥感など腟の違和感を自覚し始める。腟の衛生管理に気を配り、排泄物や微生物による侵襲を減らすことは、閉経前からの有力なGSM予防策である。腹圧性尿失禁を有する女性では少量
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中田真木化と細胞老化随伴分泌現象が惹起されることもまた、避けられない2）。
おことわり）誌面の関係で、腟潤滑剤については説明を割愛させていただいた。
参考文献
1）Portman DJ, et al: Menopause 21(10):1063-1068, 20142）大谷直子: 阪市医誌 66: 1-6, 2017

革」について、2024年4月より適応されことを解説して頂きました。吉野修先生

る働き方改革により、地域医療構想やには「日本人月経困難症患者を対象と医師偏在対策が不十分な状況では周産したQOL・労働 生 産 性に関するePRO

期医療崩壊を招く危惧があることを解研究 」について、LEP療法は月経随伴

残暑が残り、COVID-19感染の蔓延

説して頂きました。宮原富士子先生に症状および健康関連QOLの改善と共にがやや落ち着いてきた中で、ニューズ

は「産婦人科領域のリフィル処方箋と今

労働生産性も改善することを解説してレターの第28巻1号をお届けします。

後の可能性」について、女性ヘルスケア

頂きました。

今回は巻頭で尾林 聡先 生に、第28回

領域医師と薬剤師連携の重要性を解説

中田真木先生には「閉経関連泌尿生

日本 女 性 医学 学 会ワークショップのして頂きました。小川真里子先生には殖器 症候群（GSM）の病態とマネジメ

テーマである「薬物治療の新たな展開」「骨への影響を考慮しながら、各世代ント」について、GSMの用語導入の経緯について、頭痛症状、ガイドラインのでLEP製剤を使用する意義を再考する」

から、その病態、予防と治療に至るま

成り立ち、新たなワクチン製造などのにて、若年女性では獲得骨量が少し減での解説をして頂きました。

講 演 紹介を頂きました。 若槻 明彦 先

少する可能性はあるがQOLに関わる利生には「産婦人科医にとっての働き方改点も多く、個別的な対応が重要である

編 集後記（編集担当 橋本 和法 2022 年 9月12日 記）

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