日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日《原著論文》

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連
鈴木史明 1、笠松隆洋 2
1．

谷口病院産婦人科、2．神戸市看護大学健康科学分野

妊婦に対する効果的なタバコ対策を検討する資料を得るために、妊婦の喫煙状況を調査した。調査対象は 2008
年 1 月〜 10 月の間に当院で出産した妊婦 955 名のうち、本調査に協力・回答が得られた 885 名である。妊娠判明時に妊婦の 23 ％は喫煙していた。妊婦のほぼ全員が、能動喫煙や受動喫煙による健康被害を知っていたが、「健康増進法」や「タバコ規制枠組み条約」といったタバコによる被害を防止するための法律や条約が制定されていることを知らなかった。タバコの害に対する認知の歪みを判定する調査である KTSND 調査で、妊婦の約 70 ％が異常値を示したことから、タバコに寛容な者が多く、タバコによる被害が存在する社会を容認している者が多いことが示唆された。また、妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関連を検討した結果、非喫煙群に比べ、前喫煙群のオッズ比は 2.08（95 ％信頼区間： 1.50 〜 2.90）、喫煙群のオッズ比は 6.99（95 ％信頼区間： 2.48 〜 19.71）と増加しており、量・反応関係が認められた。このことから、認知の歪みを是正することが喫煙率を低下させることにつながると期待された。
今回の調査結果から、妊婦は喫煙や環境タバコ煙の有害性を概念的に認識しているが、有害性についての正確な知識が不十分であることが推測された。

キーワード：妊婦、社会的ニコチン依存度、喫煙状況、タバコの害、認知の歪み

はじめに

1．対象と方法
2008 年 1 月 1 日〜 10 月 31 日の間に、当院で出産し能動喫煙や受動喫煙に害があることは明らかであ1, 2）、長年にわたり禁煙支援、防煙教育、法規などにた妊婦 955 名を対象として、対象者が出産のため入院よるタバコ対策がとられてきた。しかし、依然として中に、能動・受動喫煙に関する無記名自記式質問票を能動・受動喫煙による被害は生じている。タバコによ配布した。調査項目は、妊娠中の喫煙の有無、喫煙家る被害が存続するのは、タバコ対策が不十分、適切で族の有無、職場での喫煙環境、能動・受動喫煙の害のないこと、あるいはタバコ対策をより強力に推し進め認識、「健康増進法」および「WHO タバコ規制枠組みる必要のあることなどが考えられる。タバコがもたら条約（Framework Convention on Tobacco Control ：す影響は、妊娠成立や胎生期にすでに始まっている。

FCTC）」の認知度、加濃式社会的ニコチン依存度（The命の始まりから一生を通じてタバコの害が及ばないこ

Kano Test for Social Nicotine Dependence ： KTSND）調とが切望される。妊婦に対する効果的なタバコ対策を査 3）である。KTSND は、喫煙者・非喫煙者の社会的検討する資料を得るため、妊婦とその家族への能動・ニコチン依存を評価する簡易質問票で 10 項目からな

受動喫煙状況調査を行い、妊婦を取り巻くタバコ煙環り、タバコに対する認知の歪みを判定する。点数が高境の実態を把握することを試みた。

いほど、喫煙を美化、合理化し、害を否定する意識がり

強く、30 点満点で 0 〜 9 点が正常、10 点以上が異常と連絡先〒 598-0043
大阪府泉佐野市大西 1-5-20
医療法人定生会谷口病院 鈴木史明
TEL : 072-463-3232
FAX : 072-463-0686
e-mail :判定される。妊婦を喫煙習慣によって次の 3 群に分けた。もともと喫煙習慣のない妊婦を非喫煙群、妊娠前または妊娠中に禁煙した妊婦を前喫煙群、妊娠中も喫煙を継続した妊婦を喫煙群とした。
質問票には本研究の趣旨、研究への協力は自由で協

受付日 2009 年 6 月 25 日 採用日 2009 年 8 月 31 日

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連119日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

力しなくても不利益を被らないこと、研究結果は医療や研究の場で役立てていくことを記載した。また、調査票への記入と回収ボックスへの投函をもって本研究に同意したものとみなした。
統計解析においては、χ 2 検定およびオッズ比とその信頼区間を算出した。

2．結果
調査対象妊婦 955 名のうち、885 名から回答が得られた（回収率 92.7 ％）。今回、この 885 名の妊婦について検討を行った。885 名の喫煙状況は、非喫煙群 565名（63.8 ％）、前喫煙群 271 名（30.6 ％）、喫煙群 49 名（5.5 ％）であった。
前喫煙群の禁煙時期は、妊娠前が 105 名、妊娠中が図1152 名、時期不明が 14 名であった。妊娠判明時には喫妊婦の家庭内での受動喫煙率

煙群 49 名と前喫煙群での妊娠中禁煙者 152 名をあわせた 201 名が喫煙しており、妊婦全体の 22.7 ％であった。

婦は 15.3 ％、建物内禁煙と回答した妊婦は 20.0 ％で家庭内で受動喫煙がある妊婦は、53.9 ％（477 ／ 885あった。一方、職場はどこでも喫煙可能であると回答名）であった。喫煙状況別にみた家庭内受動喫煙率をした妊婦は 29.1 ％であり、喫煙室や喫煙コーナーが図 1 に示した。非喫煙群は 43.4 ％（245 ／ 565 名）、前あると回答した者も含めると 64.7 ％（291 ／ 450 名）

喫煙群は 68.6 ％（186 ／ 271 名）であり、喫煙群ではの妊婦が受動喫煙を受けている可能性があることが示93.9 ％（46 ／ 49 名）にも達していており、各群間で有唆された。

意差（ p ＜ 0.01）を認めた。

妊婦の能動喫煙および受動喫煙に対する害の認識度

次に、有職妊婦 450 名について、職場でのタバコ煙結果を表 2 に示す。総数でみると、妊婦の約 99 ％が環境を表 1 に示した。職場が敷地内禁煙と回答した妊能動喫煙や受動喫煙に害があると回答しており、喫煙

表1

有職妊婦が働く職場でのタバコ煙環境

表2

妊婦の能動喫煙および受動喫煙に関する害の認識度

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

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状況別の検討では、認知度に違いはみられなかった。

認識している妊婦は半数以下であった。産科領域の疾

次に、能動喫煙や受動喫煙がどのような疾病異常に患では、能動喫煙が低出生体重児（ 74.0 ％）や流産影響を及ぼすと考えるかの認知度調査を行い、能動喫（56.0 ％）に関係することを認識する妊婦が多いが、常煙が及ぼす結果を表 3 に、受動喫煙が及ぼす結果を表位胎盤早期剥離（20.0 ％）や前置胎盤（10.6 ％）などを4 に示した。能動喫煙の影響では、肺癌 96.9 ％、喉頭認識する妊婦は少なかった。一方、受動喫煙の影響と癌 63.3 ％と呼吸器系の癌を認識している妊婦が多く、しては、肺癌（91.4 ％）、気管支喘息（70.4 ％）、妊娠呼吸器疾患についても 58.0 ％と高かったが、食道癌への影響（ 92.0 ％）を認識している妊婦が多かった。

37.7 ％、胃癌 29.4 ％、腎臓癌 14.6 ％、子宮癌 13.3 ％なお、能動喫煙、受動喫煙ともに、喫煙状況別での検であり、消化器系や泌尿生殖器系の癌に対する影響を討では、認知度に相違はみられなかった。

表3

表4

能動喫煙により生じる疾病異常の認識度

受動喫煙により生じる疾病異常の認識度

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

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日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日「健康増進法」の制定および「FCTC」の発効の認知しており、量・反応関係が認められた。また、これら度を表 5 に示した。「健康増進法」が制定されているの 3 群において、KTSND の総合点が異常と判定されことを知っている妊婦は 20.5 ％であった。同法で、た妊婦の割合は、家庭内や職場での受動喫煙の暴露の「多くの人が利用する施設では、利用者の受動喫煙を有無によって差を認めなかった。

防止するために必要な措置を講ずるよう努めなけれ3．考察ばならない」と定められていることを知っている妊婦は 5.4 ％にすぎなかった。また、「FCTC」が発効され喫煙が肺癌など多くの疾病発生に関連していることたことを知っていると回答した妊婦も 5.2 ％にすぎは、1954 年に英国の Doll ら 4）が世界で初めて報告してず、その内容を大体知っていると回答した妊婦はわ

以来、数多くの疫学的研究や実験的研究がその証拠をずか 1.2 ％であった。

提供しており、喫煙が健康被害と強く関連しているこ

次に、KTSND については、妊婦 885 名のうち 599とは明白である。喫煙は能動喫煙のみならず、受動喫名（67.7 ％）が異常と判定された。この異常者割合を煙も肺癌や虚血性心疾患のリスクを高めることが知ら

喫煙状況別にみると、非喫煙群では 346 名（61.2 ％）、れている 1）。厚生省（現・厚生労働省）が行った喫煙と前喫煙群では 208 名（ 76.8 ％）、喫煙群では 45 名

健康問題に関する調査 5）によると、能動喫煙により生（91.8 ％）と増加しており、各群間で有意差（ p ＜ 0.01）じる疾患として、「肺癌」が 84.5 ％、「妊娠への影響」が認められた。妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関が 79.6 ％の人に認識されている。また、受動喫煙が健連を表 6 に示した。非喫煙群に比べて前喫煙群のオッ康に与える影響として、「肺癌」が 75.4 ％、「妊娠へのズ比は 2.08（95 ％信頼区間： 1.50 〜 2.90）、喫煙群の影響」が 71.4 ％の人に認識されていた。今回の著者らオッズ比は 6.99（95 ％信頼区間： 2.48 〜 19.71）と増加の調査でも、妊婦のほぼ全員が能動喫煙および受動喫

表 5 「健康増進法」制定および「FCTC」発効の認知度

表6

妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関連

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

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煙に害があることを知っていた。さらに、能動喫煙やを吸う群で総合点が高く、非喫煙者のタバコに関する受動喫煙が具体的に、肺癌、呼吸器疾患、低出生体重意識に対して周囲の喫煙者が影響を及ぼすことが報告

児などに影響を及ぼすことをよく認識していた。しかされている 8）。病院職員を対象とした調査において、し、それら以外の疾患については認知度が低かった。

喫煙者が前喫煙者、非喫煙者と比較して KTSND の総2006 年に全国 344 の医療機関で行われた妊産婦の喫合点が有意に高いことが報告されている 9）。今回の妊煙・飲酒調査 6）によると、妊婦の喫煙率は 7.8 ％であり、婦を対象とした調査結果でも同様の結果であった。

今回の調査では 5.5 ％であった。近年の出生数は約 110

KTSND 調査の結果から、喫煙妊婦はもちろんのこ万人である 7）ことから、多くの妊婦が妊娠中も喫煙をと喫煙しない妊婦でもタバコに寛容な妊婦が多く、タ継続している可能性のあることが伺えた。今回の調査

バコによる被害が存在する社会を容認していることがで妊娠判明時に 22.7 ％の妊婦が喫煙していたことから示唆された。妊婦は喫煙や環境タバコ煙の有害性につ推測すれば、妊娠初期には、さらに多くの妊婦が喫煙いて概念的に認識しているものの、有害性についてのしている可能性がある。これだけ多くの妊婦が喫煙し正確な知識が不十分で自らの問題として捉えていない

受動喫煙を受けることによって、流早産、常位胎盤早と推測される。また、KTSND 異常者割合を喫煙状況期剥離、低出生体重児、周産期死亡、乳幼児死亡など別にみると、非喫煙群で 61.2 ％、前喫煙群で 76.8 ％、が増加すると考えられる。タバコが原因の疾患による喫煙群で 91.8 ％と増加し、認知の歪みの割合が高くな

超過死亡は、原因を取り除くことにより予防が可能でっていること、さらに、非喫煙群に比べて前喫煙群やあることから、タバコは多くの疾患の原因になり得る

喫煙群のオッズ比は有意に高く、量・反応関係も認めことを教育することが重要であると考えられた。

られたことから、認知の歪みを是正することが喫煙率厚生省（現・厚生労働省）が行った喫煙と健康問題を低下させることにつながると期待できることが示唆

5）に関する調査 によると、毎日受動喫煙を受けているされた。ただし、喫煙が習慣化されたことによりタバ人の割合は、家庭では男性 38.7 ％、女性 50.9 ％で女性コに対する認知に歪みが生じた可能性も考えられた。のほうが多い。職場や学校では男性 72.1 ％で、女性

また、受動喫煙の有無によって KTSND の総合点に差40.3 ％で男性のほうが多い。また、妊産婦の喫煙・飲を認めなかったことから、現在のタバコ煙環境より、

6）によると、妊娠中の受動喫煙は 2002 年に幼少期から現在に至るまでのタバコ煙環境が KTSND63.1 ％、2006 年に 52.7 ％であった。今回の調査でも、の総合点の増加に関与している可能性も考えられた。

妊婦の 54 ％の家庭で受動喫煙が存在し、有職妊婦のただし、今回の調査では妊婦の両親の喫煙状況を調査

多くは受動喫煙の被害を受けていた。仮に、喫煙妊婦しておらず、検討すべき課題と考えられた。

酒調査

全員が禁煙に成功したとしても、喫煙群の家庭ではタバコの害は明白であり、タバコの害をほとんどの93.9 ％に受動喫煙が存在する。また、妊婦の働く職場人が知り、タバコの害を防ぐために種々の法規が制定の 64.7 ％で受動喫煙が存在している。喫煙者に対するされている。それにもかかわらず、今回の調査を通じ禁煙支援は、喫煙者中心になされることが多い。妊婦て、ほとんどの妊婦はタバコによる健康被害を防止すのみならず、胎児への影響も考えれば、喫煙妊婦に禁るための法律があることを知らないこと、能動喫煙や煙支援を行うだけでなく、家族や周囲の人を含めた禁受動喫煙が多く存在していることが、明らかになった。

煙支援や受動喫煙防止のための支援が必要である。そタバコによる健康被害を防止するためにも、国民一人のため、家族も交えて禁煙支援を行うのがよいと考え一人がタバコの害を概念的に捉えるのではなく、能られる。家族が来院できない場合は、文書や電話等の動・受動喫煙は健康被害をもたらすという正確な知識手段を用いて、タバコ煙環境の改善を伝えることも 1を身につけることができるよう支援していくことが重つの方法である。また、妊婦の勤務する職場や周囲の要であると考えられた。

人にも同様の働きかけが必要である。さらに、国民全4．まとめ

員に能動・受動喫煙の害を周知させ、タバコ煙環境を改善していくことも必要であると考える。

妊婦を対象に喫煙習慣、能動・受動喫煙による被害女子大生の喫煙状況別の調査で、KTSND の総合点の認識度、タバコによる健康被害防止関連法規の認知は、非喫煙群に比べ、喫煙群、前喫煙群で有意に高得状況などについて無記名自記式質問票調査を実施し点であること、非喫煙者において友人や恋人がタバコた。その結果、妊娠判明時に妊婦の 23 ％は喫煙して妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

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日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日（KTSND） . J UOEH 2006; 28: 45-55.
4） Doll R, Hill AB: The mortality of doctors in relation totheir smoking habits; a preliminary report. Br Med J
1954; 1; 1451-1455.
5） 厚生省保健医療局地域保健・健康増進栄養課: 平成
10 年度喫煙と健康問題に関する実態調査報告書,
1999.
6） 林 謙治, 大井田隆, 尾崎米厚, ほか: わが国における妊産婦の喫煙・飲酒に関する疫学的研究. 平成17-18 年度厚生科学研究費補助金（健康科学総合研究事業）研究報告書, 2006.
7） 厚生労働省大臣官房統計情報部: 平成 19 年人口動態
統計（下巻）. 厚生統計協会, 東京, 2009.
8） 栗岡成人, 稲垣幸司, 吉井千春, ほか: 加濃式社会的ニコチン依存度調査票による女子学生のタバコに対する意識調査（2006 年度）. 禁煙会誌 2007; 2（5）;3-6.
9） 吉井千春, 加濃正人, 稲垣幸司, ほか: 加濃式社会的ニコチン依存度調査票を用いた病院職員（福岡県内3 病院）における社会的ニコチン依存の評価. 禁煙会
誌 2007; 2（1）; 6-9.

いた。能動・受動喫煙による健康被害をほとんどの妊婦は知っていたが、「健康増進法」や「FCTC」といったタバコによる被害防止のための法律や条約が制定されていることをほとんどの妊婦は知らなかった。タバコに対する認知の歪みを判定する KTSND 調査の結果より、喫煙および非喫煙妊婦においてタバコに寛容な者が多く、タバコによる被害が存在する社会を容認していることが示唆された。

参考文献
1） 厚 生 労 働 省 喫 煙 と 健 康 問 題 に 関 す る 検 討 会（編）: 新版「喫煙と健康」. 保健同人社, 東京, 2002.
2） IARC Working Group on the Evaluation of CarcinogenicRisks to Humans: Tobacco Smoke and Involuntary
Smoking. In IARC Monographs on the Evaluation ofCarcinogenic Risks to Humans; 83, Lyon, 2004.
3） Yoshii C, Kano M, Isomura T, et al.:An innovative questionnaire examining psychological nicotine dependence,
The Kano Test for Social Nicotine Dependence

Relation between smoking status and the recognition of harmfrom smoking in pregnant women
Fumiaki Suzuki1, Takahiro Kasamatsu2
In order to gather information for establishing effective anti-smoking measures for pregnant women, the present
study investigated the conditions of active and passive smoking among pregnant women.
All women who gave birth at our hospital from January 2008 to October 2008 were asked to participate in the present study. From these 955 women, 885 agreed to complete a questionnaire.
The results of the questionnaire revealed that 23 ％ of the pregnant women smoked when the pregnancy turned out.
While most of these women were aware of the health hazards of active and passive smoking, many did not know
about the existence of laws and treaties for preventing such hazards, such as the Health Promotion Act and the WHO
Framework Convention on Tobacco Control. In addition, approximately 70 ％ of pregnant women had abnormalscores on the Kano Test for Social Nicotine Dependence（KTSND）, which assesses attitudes toward smoking, indicating that many of these women were tolerant of smoking and approved of a society in which its hazards were present. Moreover, abnormal scores on the KTSND were associated with smoking status. Specifically, compared to nonsmokers, ex-smokers and smokers showed increased odds ratios of 2.08（95 ％ confidence interval: 1.50 〜 2.09）and6.99（95 ％ confidence interval: 2.48 〜 19.71）, respectively.
The present findings indicate that rectifying the distortion in pregnant women's recognition of the danger of smoking could lead to a decrease in the smoking rate. Furthermore, although the pregnant women recognized the healthhazards of active and passive smoking, these findings suggest that their knowledge about health hazards is inadequate.
Key Words
pregnant women, social nicotine dependence, smoking status, harm of smoking, distortion of recognition
1．
2．

Division of Obstetrics and Gynecology, Taniguchi Hospital, Izumisano, Japan
Department of Health Science, Kobe City College of Nursing, Kobe, Japan
妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

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