精神経誌（2008）110 巻 7 号

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第回日本精神神経学会総会

シ ⃞ン ⃞ポ ⃞ジ ⃞ウ ⃞ム⃞

日本における女性医師の現状について
小 泉

弥 生

(日本若手精神科医の会（JYPO)，東北大学大学院医学系研究科精神神経学分野，有恒会こだまホスピタル)

は じ め にり組みが進められてきた．1999年には男女共同

近年，世界的に女性医師数は増えている．日本

参画社会基本法が制定され，更に働く女性の職場においても女性医師数は年々増加し，2002年に環境を考える動きが活発となった．

おいて総医師数の 15.7％ を占め，2005年度医師

男女共同参画基本法は，わが国の社会経済情勢

国家試験合格者の 33.7％ が女性と報告されておの急激な変化に対応していくために，男女がお互り，女性医師の中でも特に若手が占める割合が多

いにその人権を尊重しながら責任も分かち合い，いと考えられる．さらに，その中で精神科を性別にかかわりなく，その個性と能力を充分に発専門に選ぶ女性医師の割合は増加傾向にあり，揮できる社会「男女共同参画社会」の形成を推進

2002年精神科医の約 15％ が女性であると報告さするための法的根拠となっている．この基本法でれているは次の 5つの基本的理念を定めている．それらは，．今回は，このように若い女性医師が増加し，そのなかで精神科を専門とする女性医①男女の人権の尊重，②社会における制度または師が増加している中で，日本における女性医師の慣行についての配慮，③政策等の立案および決定

現状を国際的な観点からの比 や国内の政策的背への共同参画，④家庭生活における活動と他の活景などを踏まえ報告する．

動の両立，⑤国際的協力の 5つである．
ところで，わが国の医学・医療分野においても，背景先に述べた男女共同参画社会基本法の 5つの理念

歴史的な背景として，1972年第 27回国連総会に基づき様々なフォーラムなどの企画，現状調査において，性差別撤廃に世界的規模の行動で取り報告，労働環境に関するシステム作りがこれまで組むために，1975年を「国際婦人年」とするこ行われてきた．精神科分野においては，欧米諸国と が 決 議 さ れ た．こ れ に 基 づ き，1976年 か らなどで女性精神科医の意識調査や男性医師と女性

1985年の 10年間を国際婦人年の「平等・発展・医師との職場における勤務形態や意識の違いに関平和」の理念，および世界行動計画の目標達成のする調査報告はあるが，アジア諸国においてほとため，「国際婦人の 10年」と定めた．これをうけんど報告がない．わが国においても，精神科分野て国連を中心とし，婦人の地位向上や性差差別撤におけるこのような調査報告はほとんどないのが廃に向けてのさまざまな活動が開始された．

現状である．

日本国内の政策については，1975年の国際婦本報告では，世界の医師数の変遷や日本の医師人年以降，これまで 1985年女子差別撤廃条約，数の変遷について提示し，国際比 するとともに，1986年男女雇用機会均等法，1992年育児休業法

日本における医師の労働環境を総括する．また，が制定され，男女共同参画社会実現に向けての取男性医師と女性医師の勤務状況や職業に対する意シンポジウム：各国の状況：女性医師の状況を中心に

図 1 人口 1000人あたり医師数の国際比549（OECD Health Data，2006年)

識の違いなどに関する先行研究や，日本の各医人口 1000人に占める総医師数は少ないことがわ

学・医療分野における男女共同参画に関する取りかる（図 1参照）．

組みを紹介しながら，現在の女性医師をとりまく労働環境について検討する．

次に，2000年における世界の女性医師数（臨床医）を総医師数に占める割合で国際比 する．
ポーランド，チェコ，フィンランドでは女性が医師数の変遷と職場環境50％ を超えている．OECD ヘルスケアに関する世界各国の医師数と，女性医師の占める割合を，統計資料では，ポーランドでは 55％ が女性医師

経済協力開発機構ヘルスデータに基づき示す．経であると報告されている．イギリス，フランス，

済協力開発機構（Organization for Economic

ドイツ，スペイン，オランダ，イタリアなどは次Cooperation and Development，略 称

以下に続き，約 35％ 以上が女性医師である．アメリ

OECD）とは，ヨーロッパ，北米などの 30カ国

カは 22％ である．これらの国と比べ，日本は女の先進国（2004年 4月現在）によって，国際経性医師の数は 15.7％ であり，割合が少ないこと済全般について協議することを目的とした国際機がわかる（図 2参照）．

関であり，加盟国による様々なヘルスケアリソー
スに関する統計資料を提供している．
まず，2006年における世界各国における人口1000人に対する医師数を国際比

わが国の現状についてであるが，まず 1966年から 2002年までの医師数の変遷について提示する（図 3参照）．1966年以降，わが国の医師数はする．ギリシ

漸 増 し 続 け て い る こ と が わ か る．1966年 は 約

ャ，イタリア，ベルギーは 4人以上である．スイ

110,000人であったが，2002年では 2倍以上増加

ス，オランダ，アイスランド，ノルウェー，チェ

し約 260,000人となっている．この中で，女性医コ，オーストリア，ポルトガル，フランス，ドイ師の割合に注目すると，1966年女性医師は約 9ツ，スペインなどのヨーロッパ諸国が 3.4人以上％ を占めていたのに対し，2002年では約 15％であり，アメリカは 2.4人である．これらの国とにまで増加していることがわかる．

比べて，日本は 2.0人であり，他の先進国に比べ，そこで，次に女性医師の増加率について焦点を精神経誌（2008）110 巻 7 号

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図 2 女性医師の占める割合（OECD Health Data，2000年)

図 3 医師数の変遷（厚生労働省統計，2002年)

あてる．まず，年度別の新規医師免許取得者にお41.9％，女性は 42.1％ でありほとんど同じであける女性医師の増加の推移について示す（図 4参る．大学などの医育機関に勤務している医師は，照）．ここ 10年の間に新規医師免許取得者に占め

男性 15.8％，女性 20％ で女性のほうが多く，る女性医師の割合は漸増し続けている．1995年

診療所に勤務している医師は，男性 6％，女性は約 24％ であったのに対し，2000年には約 3015％ で同様に女性のほうが多い．一方，診療所％，2005年には約 34％ に増加していることがわの開設者あるいは代表者は，男性が 28.6％，女かる．つまり，2005年以降は新しく医師になる性が 16.2％ で男性のほうが多く，病院の開設者者の 3分の 1が女性ということがわかる．

は男性 2.5％，女性 0.5％ で同様に男性のほう

次に，勤務場所について男性医師と女性医師の相違をみる（図 5参照）．病院勤務医師は男性がが多かった．
また，新規医師免許取得者が，専門として選ぶ

シンポジウム：各国の状況：女性医師の状況を中心に

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図 4 医師国家試験合格者における男女比の年次推移（厚生労働省統計，2005年）

図 5 勤務場所の男女の相違（日本医師会男女共同参画企画フォーラム記録，2005年）

科についての割合を示す（図 6参照）
．2002年の以上のように女性医師の増加が著しい状況の中

厚生労働省による統計を参照すると，男性では一で，男性と女性の間では働く場や選ぶ専門分野の番多いのが内科を選択した割合であり 31％ を占傾向が違うことがわかってきた．これらは労働条める．次に外科 11.3％，整形外科 8.3％ と続く．

件や労働環境などが影響していると思われる．そ一方女性では一番多いのが男性同様に内科を選択

こで，わが国の女性の労働状況を把握するため，した割合であり，28.4％ であるが，眼科 12.3％，女性医師の労働力率について考えてみる（図 7参

小児科 11.9％ が次に続いている．

照）．女性医師の労働力率は，一般女性労働者に各々の専門科における女性医師の比率について比べて高いことが明らかである．しかし，男性医

は，女性医師の占める割合が一番高いのは，眼科師に比べると 20歳代後半から 30歳代にかけて，36.5％ であり，皮膚科 22.7％，麻酔科 21.7％，労働力率が低下している．これは子育てなどによ

産婦人科 20.4％，小児科 20％ と続く．精神科

り一時期，女性が仕事から離れることを意味してはこれらの後に続き，耳鼻咽喉科，心療内科，形いる．全国平均の女性のみならず，女性医師にお成外科とほぼ同様に 15％ 前後の割合である．

いても，わが国では男性に比べて女性のほうが育精神経誌（2008）110 巻 7 号

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図 6 新規医師免許取得者が選ぶ専門診療科（厚生労働省統計，2002年)

図 7 男女における労働力率の相違（総務庁統計局統計，1999年)

児や出産などのため，職場を離れる傾向があるこ

学生や女性勤務医の現状や役割，課題などについとを示していると思われる．このことが，少子高て話し合われた．翌年の 2006年のフォーラムで齢化問題などの社会問題，ひいては本報告の趣旨

は，「女性医師に関わる問題に関する取り組みやである男女共同参画社会に向けての課題に関係し女性医師バンクに関する問題」に焦点をあて，具てくると考えられる．

体的に各地方医師会や各大学，学会においてどのような対策や取り組みをしているのか紹介した．

男女共同参画に対する取り組み

このように日本医師会を中心に，男女共同参画企1999年の男女共同参画基本法をうけて，日本画や働きやすい職場環境作りへの対策がなされて医師会では 2005年，2006年の 2年にわたり男女きている．しかし，これまで日本においては，精共同参画フォーラムを開催した．2005年のフ神科分野におけるこのような取り組みの報告は未ォーラムでは，「女性医師は何を求め，何を求めだなされていない．そこで，海外における先行研られているか」ということに焦点をあて，女子医究を紹介する．

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シンポジウム：各国の状況：女性医師の状況を中心に553

海外において，精神科分野では医師の性差での結語

職場環境の相違に関する報告は 1990年よりなさ

本報告は，年々増加傾向にある女性の精神科医れてきている．1990年以降の先行研究では主ににとって働きやすい職場環境を作るために，精神欧米諸国のものであり，精神科医の仕事内容，仕科医の職業観，勤務形態などに関する性差の違い事への満足度，レジデントに対する教育，治療方があるかどうかの現状調査の必要性を提言した．

針などに関して，医師の性別により違いが生じるかどうかを調査した報告である．先行研究では，女性精神科医のほうが男性に比べ，研究職や役職にはつく割合は少なく，薬物療法より精神療法に興味があり ，教育に重点をおいており，勤務時間は短かったり，収入が低かったり，受け持ち患者数が少ないことが報告されていた．

しかし，日本のみならず，アジア諸国の精神科

文献1）De Groot,J.,Brunet,A.,Kaplan,A.S.,et al.: A
comparison of evaluations of male and female psychiatry supervisors. Acad Psychiatry, 27（1）; 39 ‑43, 2003
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3）Garﬁnkel, P.E., Bagby, R.M ., Schuller, D.R., et

医に関する同様な調査研究は皆無であり，今後増al.: Gender diﬀerences in the practice characteristics

加していく日本を含めたアジアの精神科医としてand career satisfaction of psychiatrists in Ontario.Acad

働く女性医師の，労働環境調査や意識調査をしてPsychiatry, 28（4）; 310‑320, 2004

いく必要性があると思われる．

4）Goerg, D., Fischer, W., Zbinden, E., et al.:Proﬀessional practice and theoretical orientation of

精神科分野における研究の意義と役割
精神科分野では，欧米諸国において，女性精神科医の実態調査や男性医師と女性医師との違いに関する調査報告はあるが，アジア諸国においてほとんど報告がないのが現状である．日本においてwomen and men psychiatrisits. Schweiz M ed Wochenschr, 129（6）; 225‑234, 1999
5）Leibenluft, E., Dial, T.H., Haviland, M .G., etal.: Sex diﬀerences in rank attainment and research
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Psychiatry, 50（11）; 896‑904, 1993

も女性医師は増加し，精神科を選択する若い精神

6）藤井美穂，清水美津子，大川玲子ほか : 日本医師

科医が増加する可能性もいっそう増していると思会第 1回男女共同参画フォーラム記録．日本医師会，2005

われるが，そのような調査報告はほとんどない．

7）中川やよい，羽生田俊，秋葉則子ほか : 日本医師

そこで，日本の精神科医療分野でも女性医師の現会第 2回男女共同参画フォーラム記録．日本医師会，2006

状を調査検討する必要性を提言する．これらを調

8）Reise, L.W., Sledge, W.H., Fenton, W., et al.:

査検討することで，日本の精神科医の現状を国際Beginning careers in academic psychiatry for women的観点から比 検討できるとともに，国内において将来若手医師が専門分野として働きやすい科として選択できるような卒後研修システム作りへの参考となると思われる．

“Bermuda triangle”?Am J Psychiatry, 150（9 ）; 1392‑1397, 19939）植松治雄，保坂シゲリ，柳田喜美子ほか : 平成
16,17年女性会員懇談会報告書．日本医師会，2006