日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

《巻頭言》

医学研究の転換点とタバコ問題
岡山大学大学院環境生命科学研究科、日本禁煙学会理事

津田敏秀

はじめに
19 世紀、解剖学発達の後を受けた医学研究は、
1）

ルワイスによる手術前の手洗い法を用いた介入による感染予防（ゼンメルワイスが直接おこなったの『実験医学序説』 を著したクロード・ベルナールは産褥熱予防）であり、スノーによる観察に基づくの登場で新たな段階を迎えた。ベルナールは、物

コレラの予防などの、人間を対象とする研究であ理学や化学の考え方を非常に強く意識し、デカルる 。 リンドは、 ビタミン C が発 見される約 170

トによりもたらされた機械論（メカニズム論）が、年前に、ゼンメルワイスとスノーは、コッホらに物理学や化学だけでなく医学生物学にも決定論的より次々と病原菌が発見される数十年前に、病気（デテルミニスム）に持ち込めると考えた。そして、の予防法を発見していたのである。彼らの用いた動物モデルを用いて実験室の医学を推し進め、生方法論が今日の疫学であり、リンドは EBM の創理学という分野を確立した。

始者、スノーは疫学の父と呼ばれている。

3）

ベルナールにやや遅れて、 19 世紀の後半に今度ところで、この動物モデルやミクロレベルの探は、コッホやパスツールらが動物モデルを用いて求を行う医学研究のやり方と、人間を直接研究対

細菌の同定・分離・再発症・再分離を示す方法を象とする医学研究のやり方の違いを、タバコ会社確立した。コッホが 1892 年にベルリンの国際学

は 20 世紀半ば以降に巧みに利用した。疫学方法

会で発表した 4 原則（ヘンレ・コッホの 4 原則）は論を医学における因果関係の証明の方法とは認め有名で、この 4 原則がベルナールのメカニズム論ず、その一方でタバコ煙に発がん物質が含まれてと同様に決定論に基づいているのは明らかである。

いることに対しては、動物モデルは人間が実際にこの動物モデルに基づいた 4 原則は、この 4 つ

発がんするのとは異なるとし、「まだまだタバコ喫の原則のいずれをも満たされなければ病因物質と煙と肺がんの因果関係の証明はなされていない」と認められない。 それぞれの原 則は英 訳で見ると主張し続けた。その間に、ニコチンの依存性をフ

2）

must が助動詞で入っており 、決定論に基づいてルに利用してタバコの販売を伸ばし、人々に害のいることが分かる。 しかし、 今 日の感 染 症は、認識をさせないようにし、公衆衛生当局の対策を

コッホの 4 原則を満たさないものが知られている。

遅らせてきた。タバコ会社が大きな財産を築き、

例えば、20 世紀に入ってから研究が始まりだした

タバコ病が世界に蔓延するきっかけは、19 世紀のウイルスは、コッホの 4 原則を満たさないことで終わり頃、アメリカ合衆国で、紙巻きタバコの自有名である。もちろん生物学的曝露ではない化学

動紙巻き機が発明され、紙巻きタバコが世界的に物質も当てはまらない。ただ、コッホの 4 原則の販売され流行したのが端緒であった。

歴史的意義としては、これが人類の歴史上初め

20 世紀を迎えた後、疫学方法論は、感染症対て、一般論として、人体以外に病気の原因が存在

策や栄養欠乏症の研究の方法論として知られるよすることを証明する方式を提示したことである。

うになる。そして、疫学が医学一般の方法論とし一方すでにこのとき、人体以外の病気の原因は、て飛躍的に理論が発達するのは、第二次世界大戦

動物モデルではなく人体において直接いくつか特後である。そのきっかけとなったのは、アメリカ

定・証明され、その結果は応用されて成功してい合衆国・ボストン郊外で 1948 年に始まった大規模た。それが、リンドによる調査対象者を 6 群に分追跡研究であるフラミンガム研究 と、アメリカ、

けた壊血病予防に関する実証研究であり、ゼンメ

イギリス、ドイツなどから一斉に症例対照研究の4）

医学研究の転換点とタバコ問題

58

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

5）2012 年（平成 24 年）6 月 29 日
11）

発表が行われた のをきっかけとして 1950 年代にたのは、1951 年の統計学者 Cornfield の論文

盛んに行われるようになったタバコ肺がん研究である。症例対照研究で得られるオッズ比が、疾患ある。

の発生リスクがまれである場合（およそ 10% 以下で

本巻頭言は、今日、人間を対象とした研究方法

なのでほとんどの疾患がこれに当てはまる）、コ論として、あるいは EBM の基本的方法論としてホート研究でのリスク比を近似推定することが示用いられる疫学の発達の歴史と、それに大きな影された。
その後、タバコと肺がんおよび肺気腫に関する響を与えたタバコの害の研究の歴史を絡めて簡潔

コホート研究に紹介する。

12）などの発表と同じ頃に、疫学や統計学の理論および因果推論の論文が次々と発表さ

タバコと肺がん論争からの発展－ 1950 年代から 1960 年代れた。イギリスの Hill は、実験と観察研究に関する総説を示し、社会を実験室のように見立てて観13）

タバコと肺がんの因果関係に関する記述や医学察研究を行う考え方や意義を強調した 。Mantel

論文あるいは疫学論文が、最初に記載もしくは出& Haenszel に始まる重みづけ平均法は、今日の版されたのがいつかに関しては、いまだに議論さメタ分析や層別分析の基本的方法論の一つとして

14）

6）

れることがある 。対策が遅れた環境汚染等の歴汎用されている。これらの統計学や疫学の代表的史上の事例を振り返ることにより特集し、予防原研究者も、否応なくタバコ肺がん論争に巻き込ま則についての考え方を深めるために編 纂されたれた。タバコと肺がんの因果関係を否定する側に“Late Lessons” というヨーロッパ環境省の企画の回ったのが、Fisher、Berkson であり、肯定する側「環境タバコ喫煙に関するタバコ会社の研究操作」に回ったのが Cornfield、Haenszel、Hammond、

7）5）という章 において、Bero は能動喫煙と二次喫煙

Lilienfeld らであった 。

（受動喫煙）による害が認識された時期を一覧表に

タバコ肺がん論争は英語医学雑誌上で行われた

まとめている（表 1）。

ので、これを直接読んでいたイギリスの医師たち

この表の中で、 能 動 喫 煙に関して特 筆すべきにおいては、喫煙率が 1950 年代に激減することには、1950 年にタバコの害を示す論文が 5 編一斉になったことが、1962 年に出されたイギリス王立医

5）

15）

出版されていることである。特に、Wynder が示師会報告書「喫煙か健康か？」に示されている 。

すように、タバコ喫煙の肺がんへの影響を示す論

すでに、1960 年に行われた The Great Debate の

16）

8）

文が、Hill & Doll による症例対照研究 がイギリ頃には多くの公的機関の長がタバコと肺がんの因ス医学雑誌 BMJ に、Wynder & Graham による症

果関係を認めていた。この年、世界で初めての包

9）

10）

括 的 な 疫 学 テ キ スト が、 ハ ー バ ー ド 大 学 のとが、アメリカ医師会雑誌 JAMA に掲載されたことである。三つの論文の研究デザインが症例対照

MacMahon らにより出版された 。そして、1964
年には、政府機関であるアメリカ Surgeon General

研究であったことは、症例対照研究が現代疫学のが報告書「喫煙と健康」を出した 。

例対照研究 と、Levin らによる症例対照研究

17）

18）

特徴の一つであることを考えると、疫学の歴史でこの流れにより、がんや慢性疾患の原因の研究

象徴的な出来事である。しかし、この時、その研が一気に進むことになる。タバコによる肺がんや究結果が非常にはっきりとタバコ喫煙による肺が肺気腫の研究だけでなく心筋梗塞への影響が発表

ん発症の影響を示しているにもかかわらず、医学されたり 、あるいは、今度はがんや心臓疾患の的権威からは「大いに疑いの目を向けられ、一般原因がタバコ喫煙以外にも明らかにされたりする

的には無視された（largely doubted and generally

ようになった 。フラミンガム研究による研究成

19）

20）

7）

4）

果もこの時期かなり出そろってきていた 。

ignored）」 という事実も、今日、タバコ喫煙と肺がんの因果関係が確立されている事実から見るとこれらの慢性疾患の原因の研究を突き止めるに印象深いものである。

は、多くの変数の調整が求められることが多いが、症例対照研究から得られるデータと、コホート研

1968 年にはフラミンガムで、初めてロジスティッ

究から得られる相対危険度（今日ではリスク比 Risk

ク回帰分析が用いられた 。これは数理モデルやRatio と呼ばれる）との関係を理論的に明らかにし電子計算機の発達に支えられている。

21）

医学研究の転換点とタバコ問題

59

日本禁煙学会雑誌表1

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

能動喫煙と二次喫煙（受動喫煙）による害に関する知見の重要年次に関する年表

1604 年

イングランド王ジェームス 1 世は「タバコに対する警鐘」と記し、タバコ、特に喫煙への嫌悪感を表現した。これは、最も早期の反タバコに関する出版物の一つである。

1903 年－ 1908 年

イギリスにおいて、ボーア戦争徴兵保健レポートは、16 歳未満の子供に対するタバコの販売を制限するように促した。そして警察に公共の場での子供の喫煙に対してタバコを没収するよう権限を与えた。

1931 年

アルゼンチンの腫瘍学者であるアンジェル・ロッフォは、陰のう癌と煙突掃除夫のパーシバル・ポットの研究（1775）に始まるタールと皮膚癌に関する研究を元に、タバコのタールでウサギに皮膚癌を生成させた。

1936 年

アメリカの医師、アルトン・オシュナーは、これまでの 20 年間に 1 例も見なかった肺がん患者を、直近の 6 ヶ月で 9 例も診察した。この全ての患者が第 1 次世界大戦の間に喫煙を始めていたことを記し、喫煙がその原因であることを示唆した。

1938 年

アメリカの統計学者レイモンド・パールは、保険記録を使って、喫煙者に死亡率が増加していることを示した。

1939 年

フランツ・ミュラーは 86 例の肺がん患者を対照と比較することにより、非喫煙者より重度喫煙者では 16 倍肺がん死亡が多いことを示した。そして「百万回に 1 回しか偶然では起こらない」知見から、タバコは「肺がん多発の、単一の最も重要な原因」であるという結論を導いた。

1930 年－ 1941 年

シャイアーとショニガーは 195 例の肺がん症例と 2 群の対照（他のがんの症例と疾病がない人）を使って研究し、肺がんでは 3 例しか非喫煙者がいなかったこと、タバコと肺がんの統計学的関連が「尤もらしい」ことを示した。

1942 年－ 1944 年

イェーナのドイツ国立科学研究所のタバコに関する研究で、タバコと健康影響に関して、7 つの学位論文が発表された。

1946 年

イギリスの総合統計機関の主任医学統計学者であるパーシー・ストックスは、1934 年から 1944 年の間に男性の肺がんが 6 倍も跳ね上がっていることを記載した。

1947 年

イギリスの医学研究機構（MRC）は対策を議論するために会議を招集した。ブラッドフォード・ヒル、アリス・スチュワート、アーネスト・ケンナウェイらが参加した。肺がんの 7 つの原因候補が検討された。すなわち、道路からのタール、都市の大気汚染、交通排ガス、および喫煙であった。これらは全て「種をまくというより土壌を準備する要因」とされた。

1948 年

ドールとブラッドフォード・ヒルによる MRC の研究において、吸入とがんの結びつきがないことは「驚くべきこと」だけれども、156 名の患者からの聞き取りの予備調査の結果は、肺がんと喫煙の間の「明確な関連」を示していた。これは、長年に渡り、著名な統計学者であるロナルド・フィッシャー卿が喫煙と肺がんの関連を否定することにつながった 2。

1950 年

喫煙の危険性を示す 5 つの論文が出版された。ワインダーとグラハム（アメリカの退役軍人に関する）、および
ドールとブラッドフォード・ヒル（イギリスの入院患者に関する）は、「肺がんの導入と生成」において喫煙が「重要な要因」であると結論づけた。ドールとブラッドフォード・ヒルの研究における 647 例の症例のうち、0.3% のみが非喫煙者であった。これは偶然では「百万回に 1 回」にしか起こらないことであった。重度喫煙者は非喫煙者より 16 倍肺がんで死んでいた。しかし、この結果は医学の権威により「だいたいは疑いの目を向けられ、ほとんど無視された」。

1953 年

イギリス政府顧問委員会は、この「関連が因果関係」であり、「若い人々に対して警告すべきだ」と結論した。

1954 年

がんとその他の疾患におけるタバコの役割を報告した科学論文の出版と、それに伴うメディアの報道および売り上げの減少はタバコ産業の内部文書では「1954 年の緊急事態」と呼ばれている。タバコ産業は、実際にこれを否定するのではなく、ヒルとノールトンによる「でっち上げの疑い」があるとして表向きの説明をするキャンペー
ンで対応した。

1964 年

29 の研究に基づいたアメリカ・サージャン・ジェネラル『喫煙と健康』は、「過剰な喫煙と肺がんの間に因果関係がある」と結論した。

1970 年－ 1980 年代 二次喫煙と肺がんの関連を示した最初の研究が発表された。1986 年のアメリカ・サージャン・ジェネラルの報
告は、この関連には因果関係があると結論づけた。

1993 年－ 1998 年

タバコ産業は、国際がん研究機関（IARC）の研究と、二次喫煙がヒトにおける発がん物質であるという評価を妨害した 3。

表の注記： 1）Late Lessons 2 の Bero による 7 章の表 7.2 より訳出。年表の原文献は、Bero の表を参照していただきたい。Bero は以
下の二文献を参照して本表を作成したとしている。
1．Keating C: Smoking Kills. The Revolutionary Life of Richard Doll, Signal Books Limited, Oxford, 2009.
2．Ong EK and Grantz SA: Constructing “Sound Science” and “Good Epidemiology” : tobacco, lawyers, and public
relations firms. Tobacco Control 2001; 91（11）: 1-9.
2）統計学者フィッシャーの誤りは有名で、彼がなぜこのような誤りをしたのかに関しては、疫学や統計学の専門誌の特集などでしばしば議論されている。例えば、Vandenbrouke JP: Those who were wrong. Am. J. Epidemiol. 1989;
130: 3-5. もしくは、Stolley PD: When genius errs: R. A. Fisher and the lung cancer controversy. Am. J. Epidemiol.
1991; 133: 416-425.。
3）この妨害は結局失敗した。
医学研究の転換点とタバコ問題

60

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日
27）

1960 年代の後半には、WHO の下部機関である
国際がん研究機関 IARC が、ヒトにおける発がんとを示した 。これはすでに 1962 年に Sheehe に分類の作業を始め、その検討結果が出てくるよう生に重要な役割を果たす時間の概念を多変量解析になった。この IARC の発がん分類では疫学研究に導入した比例ハザードモデル

での結果が十分に発がん性を示していれば（ある発Erander-Johnson が 1975 年、リスク比（一定期間

がん物質に曝露された人々にがんが多発しているの観察結果として時間の概念が入らない）と発生ことが十分に示されていれば）、その物質（後に工率比（時間の概念が入る）を区別していた

程や発がん行動）は、ヒトにおける発がん物質としけており、症例対照研究に重要な理論を与える。

28）より示されていたが 、1972 年に Cox が病 気 発

22）

29）

を示したのち、30）のを受て分類される 。昨年、IARC は、この分類の報

1978 年 Freiman らが、薬効治験において有意告書である Monograph の第 100 巻を記念出版し差検定のみで研究結果を示した場合、研究結果がた。数多くの発がん物質が、その分類時点までの

実際は効果があることを示していても効果がない

根拠と共に、Monograph に記載され、インターとして判 断されてしまう危 険 性（ いわゆる β エ

23）

ネットで公 開されている 。Tobacco smoking

ラーの話）を、71 の治験結果から示した論文を発も、その後の論文も紹介しながら、第 100E 巻に表した 。これを受けて、古い統計学の考え方に収録されている。

支配されていた医学の世界でも、論文では有意差31）

検定結果のみを示すことから、リスク比、発生率

疫学理論の飛躍－ 1970 年代から 1980 年代
1970 年代は、今日の疫学理論や因果関係論の比、オッズ比などの指標を定め、これらの点推定コアとなる考え方が提示された時期である。フィ

稿規定にも反映されて推奨されるようになった。

ンランドの循環器内科医の Miettinen（後にハー1981 年、国立がんセンターの平山が、受動喫

バード大学などを歴任）や、アメリカの歯科医の煙により非喫煙者（喫煙者の配偶者）に肺がん死亡

Rothman（後にボストン大学）らが、疫学の曖昧なが発生することを示す、世界で初めての疫学研究点をシャープに詰めるための基本的理論を次々にを発表した 。この論文は、それゆえに、タバコ発表する。

会社やタバコ会社から研究費を受給した研究者の値と区間推定値を示すべきことが、医学雑誌の投32）

すでに症例対照研究におけるマッチングデータ
から交絡を起こさずにオッズ比が推定できる方法

標的となった。1992 年にアメリカ環境保護局が出24）

した受動喫煙による健康影響に関する報告書

33）

では、平山研究を巡る論争の歴史が詳細に記載されを発表していた Miettinen は、1974 年に交絡要因25）の定義（条件）を発表する 。今日、3 条件としてている。しかし、平山研究の発表を受けて、そのテキストに記 載される条 件は、 この時 5 条 件で後に数多くの受動喫煙と肺がんを巡る論文が出さあった。タバコ喫煙は、その強力な発がん性ゆえれ、その中に質の高い疫学研究が数多く含まれ、に、他の発がん物質の研究において、交絡要因とそれらの結果は平山研究の結果が妥当なものであして調整すべきなのだが、タバコ喫煙の存在だけることを明 瞭に示していた。 国 際がん研 究 機 関

では交絡バイアスは成立せず、他の条件も成り立IARC は、2004 年、モノグラフ 83 を発表し、自たなければならないことが示された。

発的タバコ喫煙だけでなく受動喫煙（非自発喫煙）34）

1976 年、Rothman は今日の因果論のメカニズにも発がん性があると分類した。したがって、平ムモデルである因果パイモデル（十分原因構成原山研究を攻撃すること自体に、もはやほとんど学

26）

因モデル）を発表した 。カットしたパイに見える

問的意味はなくなっている。平山研究のタバコ研

構成原因の集まりが病気の成立に結びつくという究における歴史的重要性は大きいものの、いまだのを簡単な図で示したので因果パイモデルと呼ばに、平山研究を批判すれば受動喫煙の問題（肺がれる。 このモデルを用いて、 相 乗 作 用や拮 抗 作

ん以外の病気も含めて！）がなくなると信じている

用、あるいは潜伏期間と呼ばれるものまで後に説批判者（タバコ擁護者がほとんど）をしばしば見つ

明されるようになる。同じ 1976 年、Miettinen は、

ける 。しかし、この的外れな批判自体も、タバ

症例対照研究によるオッズ比が、リスク比の近似

コの害に関する知識や疫学方法論の普及が遅れて推定だけでなく、発生率比の一致推定を与えるこいる点であるとも言えよう。

7）

医学研究の転換点とタバコ問題

61

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

盛んに行われているメタ分析の手法を用いた早期

1981 年、Greenland は症例対照研究において必の文献として現在では紹介されている。

要であるとされてきた「 まれな疾 患の仮 定 」がこの頃、アメリカは EPA の計画的な調査研究もMiettinen の考え方に基づいた発生率比の推定では35）不要であることを示した 。Greenland はこれ以あり、大気汚染、タバコ喫煙による室内汚染な降、疫学理論や因果関係論の発達に決定的な影響

ど、空気汚染に関する疫学研究がますます盛んにを与える論文を数多く発表することになる。1981なった。ハーバード大学の Schwartz は、大気汚

年、Miettinen は、症例対照研究において「研究当染による短期影響を測定する画期的なデザインを

該疾病にまだかかっていない人」だけでなく、当ロンドンスモッグ事件の時系列解析にヒントを得

該疾病以外の疾病にかかっている患者も対照として開発した。これにより 1 立方メートル中の大気て用いることが出来ることを、その条件と共に示中の粒子状物質が 10 マイクログラム程度上昇する

36）

した 。1982 年、Kreinbaum らが包括的な疫学研
究 方 法 論 の テ キ スト

37）

ことによる死亡率の上昇が感知できるようになり、を 出 版 し、 同 じ 年、
38）

47）

タバコ研 究にも大きな影 響があっ た 。 そして48）

Schlesselman は初の症例対照研究のテキスト を出39）版した。1985 年 Miettinen が理論疫学のテキストを示し、1986 年 Rothman が、包括的な現代理論疫

1996 年の新しい大気汚染基準の勧告 へとつな
がっていった。これをきっかけに、21 世紀に入って、EU でも大気汚染ガイドラインが作られ、国レ40）

学に基づいたテキストを『現代疫学』 として発表しベルだけでなく、国を超えた地域的な環境汚染へた。これ以降、医学の様々な分野での、疫学理論の取り組みが、感染症対策と同様に始まっている。

41）の発達を反映したテキストが発表され 、1990 年代

1990 年 代 半ばは、 タバコ会 社の内 部 文 書がに EBM が広まる基礎が築かれた。この間、疫学理次々と明るみにされ、タバコ会社が、早くからニ論 を 巡 る 激 し い 議 論 が、American Journal of

コチンの依存性を認識し、それを利用して青少年

Epidemiology や Journal of Clinical Epidemiology（当時は Journal of Chronic Disease）などの疫学専をターゲットとして販売をのばしていたことや、肺がんの死亡増加を見越して販売戦略を立ててい門誌で繰り広げられ、疫学概念や理論の形成や浸たこと、あるいは、依存しやすくするためだけに透が加速していった。また、1980 年代は、バイア

アンモニアを添加していたことなど、多くの事実

42）

49 ～ 51）スに関する実証的定量的研究が数多く行われた 。

が明らかになった

1986 年、IARC が遅ればせながらタバコ喫煙を
43）
人体のがんの原因としてグループ 1 に分類した 。

聴会でタバコ会社社長が尋問を受け偽証した 。

これを受けて、日本の厚生省も『喫煙と健康』の初

タバコ喫煙と肺がんなどのがんとの因果関係に関版

44）。そしてアメリカ議会の公51）

長 年、 日 本の JT を含む世 界のタバコ会 社は、して、「メカニズムがまだ証明されていない」と、を出し、日本国内においてタバコの発がん影

人間を直接対象とした医学研究の証拠や証明方法

響が本格的に議論されるようになった。

を認めない態度を取ってきた。これは人間の発が1990 年以降－ EBM の登場と疫学の普及－
1992 年、Guyatt らは、疫学方法論に基づいた医学研究とその応用を、Evidence Based Medicine

ん性に関して人 間を対 象とした医 学 研 究の方 法が、疫学以外にないのにもかかわらず、まるであるかのように思わせる作戦である。そして、具体45）（科学的根拠に基づいた医学）と名付け 、普及を的で科学的な議論をそらすことによって因果関係促進した。元々は、Science Based Medicine やを認めないという戦術である。しかし、1996 年に46）

Scientific Medicine だったようだ 。
1992 年末、アメリカ環境保護庁 EPA は受動喫

は、ヒトの細胞である標準培養細胞（HeLa 細胞）

煙の健康影響に関するこの時点までの疫学研究を

抑制遺伝子にタバコに含まれている発がん物質ベ

まとめて、受動喫煙による肺がん、喘息の増悪、ンツピレンが作用して、p53 遺伝子の変異が 157、

下気道感染、上気道感染への定量的影響（リスク248、273 のコドンに生じることが示された 。また、この 3 カ所の肺がん変異の大部分は、デオキ
シリボ核酸 DNA のうち、グアニン（G）からチミ
ジン（T）へ変化することであるとも示された。まと気管支上皮細胞を用いて、p53 と言われるがん52）

アセスメント）を行い、受動喫煙をヒトにおける発がん性があるとして GroupA に分類した。そし33）て報告書として出版した 。この報告書は、現在医学研究の転換点とタバコ問題

62

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

たこの変異は、実際のヒト肺がんの p53 遺伝子でで予防可能な死亡原因の第 1 位であるタバコといも通常の位置でも発見された。

う甚大な環境曝露の蔓延のなかで、疫学は、タバ

この証拠でも、JT 日本たばこを含むタバコ会社

コ問題の影響も受けながら、この半世紀の間にめの多くは、その主張を一向に変えなかった。従っ

ざましく発達してきた 。そして疫学の発達は、て「メカニズムがまだ証明されていないから」といタバコの人体影響をさらに詳細に広範に明らかにうのが先延ばしの口実であることが明白になった。

することに寄与してきたし、また他の予防可能な

海外のタバコ会社は、この論文を目立たない一意

疾病の原因を明らかにしてきた。タバコをはじめ、見に過ぎないというふうにすべく、Mutagenesis

様々な環境曝露による人体影響は疫学によって直というある国際的医学雑誌の編集委員と組んで接検証され、我々の予防知識、疾病対策、疾病治様々な論文を出そうとした。これがタバコ会社か療など医学知識の源泉となっている。

59）

53）

らの内部文書で 2005 年に明らかになった 。

ヒトにおける因果関係の方法論（疫学）そのものを否定されれば、ヒトにおける因果関係は永久に1996 年、アメリカ・カリフォルニア大学ロサンゼルス校 UCLA で、世界最初の因果関係論の講立証されないことになりかねない。これは裁判等

54）

義が始まった 。因果関係に関する科学理論としで人体被害を追及される被告にとっては非常に手ての取り組みをほとんど放 棄していた 20 世 紀か

軽で効 果 的な方 法である。JT はじめタバコ会 社

ら、人類は大きく踏み出したことになる。因果関は、したがって、タバコと様々なタバコ関連疾患

係論の発達には疫学の発達が大きく影響を与えての因果関係を否定する以上に、疫学方法論やそのいるが、その一方で、因果関係論の発達は、疫学

目的自体を否定にかかった。そして、日本の裁判を大きく変えようとしている。

所は一連のたばこ病訴訟において、それまでの判

1996 年のランダム比較試験 RCT を改善するた
めに最初の CONSORT（Consolidated Standardsof Reporting Trials：臨床試験報告に関する統合例を踏襲せずに 、判決において被告 JT の戦略を60）採用した。しかし、それは製薬事業も行う JT にとっては諸刃の剣である。疫学により人体での因55）が発表された。続いて、臨床研究、果関係が認められないのであれば、論理上、自社

環境疫学研究を含む、コホート研究、症例対照研

関係の製薬は認可されなくても、あるいは患者に

究、 横 断 研 究などの観 察 研 究の改 善を目 指す

対して使用されなくても文句は言えないのである。

STROBE（ STrengthening the Reporting of56）
OBservational studies in Epidemiology）声明 、
病気の診断に関する研究の改善を目指す STARD（STAndards for the Reporting of Diagnostic
57）
accuracy studies）声明 が発表され、疫学研究の新薬は、治験という疫学方法論により、有効性やされないからだ。

普及が進んでいる。

て、世界的あるいは地域的ネットワークのなかで1999 年には、ハンガリー・ブダペストで開かれた 21 世紀における科学のあり方を議論する世界科

疫学を研修する仕組みが形成されつつある

予防可能な人体影響を及ぼす原因を究明し特定学会議において、これまでの「知識のための科学

し、対策を立てるだけでなく、社会が人体に悪影－進歩のための知識」の他に、「（持続可能な）開発

響を及ぼす原因に関してスムーズに情報を交換でのための科学」、「平和のための科学」、そして「社きるというリスクコミュニケーションの役割も疫会のための科学、社会における科学」を目指すこ

学研究者は担っている。

基準）声明

58）

安全性が確かめられない限り、市場での販売が許そして、今日では、疫学は疾病のアウトブレイ
クや災害を含む健康危機管理の基本的方法論とし
61, 62）。

とが提唱された 。社会は科学の目的にもなって

Bero による『受動喫煙に関する研究のタバコ産業きている。21 世紀の今、医学研究者を含む科学者

による操作』 には、タバコ産業によるリスクデーには、社会の役に立つ研究を行うことが求められタの操作戦略が、①タバコ産業利害関係者のポジているのである。

ションをサポートするための研究資金、②研究へ

7）の産業の関与を隠す、③タバコ産業利害関係者のまとめ

ポジションを支えるための研究を発表する、④タバ
コ産業利害関係者のポジションをサポートしない研

人体に大変な被害をもたらし、多くの先進諸国

医学研究の転換点とタバコ問題

63

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

Med. 1953; 248: 995-1001.
14）Mantel N and Haenszel W: Statistical aspects of
the analysis of data from retrospective studies of
disease. J. Natl. Cancer Instit. 1959; 22: 719-748.
15）Royal College of Physicians: Smoking or health?
London: Pitman Medical Publishers, 1962.
16）The Great Debate.（Editorial）. N. Engl. J. Med.
1961; 264: 1266.
17）MacMahon B, Pugh TF, and Ipsen J: Epidemiologic Methods. Little Brown, Boston, 1960.
18）US Public Health Service: Smoking and health. A
report of the Surgeon General.（PHS Publication
no. 1103）. Washington, DC: US GPO, 1964.
19）Doll R and Hill AB: Mortality of British doctors
in relation to smoking; observations on coronary
thrombosis. In: Haenszel W ed. Epidemiologicalapproaches to the study of cancer and otherchronic diseases. Natl. Cancer Inst. Mono. 1966;
19: 205-268.
20）Mann JI, Inman WHW, and Thorogood M: Oralcontraceptive use in older women and fatal
myocardial infarction. Br. Med. J. 1968; 2: 193199.
21）Hosmer DW, Lemeshow S: Applied Logistic
Regression. Wiley, New York, 1989.
22）IARC: Capter 4. Defining causes. Cancer:
Causes, occurrence and disease. IARC publication No. 100, Lyon, 1990.
23）http://monographs.iarc.fr/ENG/Monographs/
vol100E/index.php で無料公開
24）Miettinen OS: Individual matching with multiple
controls in the case of all-or-none responses.
Biometrics 1969; 25: 339-355.
25）Miettinen OS: Confounding and effect modification. Am. J. Epidemiol. 1974; 100: 350-353.
26）Rothman KJ: Causes. Am. J. Epidemiol. 1976;
104: 587-592.
27）Mittinen OS: Estimability and estimation in casereferent studies. Am. J. Epidemiol. 1976; 103:226-235.
28）Sheehe PR: Dynamic risk analysis in retrospective matched pair studies of disease. Biometrics
1962; 18: 323-341.
29）Cox D R: Regression models and life tables. J. R.
Stat. Soc. 1972；34 :187 - 220.
30）Elandt-Johnson RC: Definition of rates: Someremarks on their use and misuse. Am. J.
Epidemiol. 1975; 102: 267-271
31）Freiman JA, Chalmers TC, Smith H, et al. : The
importance of beta, the Type II error and sample
size in the design and interpretation of therandomized control data. N. Engl. J. Med. 1978;
299: 690-694.
32）Hirayama T: Non-smoking wives of heavy

究を抑える、⑤タバコ産業利害関係者のポジショ
ンをサポートしない研究を批判する、⑥何も知らないメディアで、タバコ産業利害関係者のデータかリスクの解 釈をばらまく、 ⑦ 政 策 決 定 者に直接、タバコ産業利害関係者のデータかリスクの解釈をばらまく、であることとまとめられている。
読 者の皆さんも、 タバコの害をさらに多くの人々に知らせるだけでなく、現代医学の基本的研究方法論としてあるいはコミュニケーションツー
ルとして疫学方法論を理解していただき、タバコ
産業の操作をどんどん見破っていただくことを期待してやまない。
参考文献
1） クロード・ベルナール、三浦岱栄訳：実験医学序説．岩波文庫、東京、1970（原書は 1865）.
2） Porta M ed. Dictionary of Epidemiology. 5thedition. Oxford Uniersity Press, New York, 2008.
3） 津田敏秀：医学と仮説．－原因と結果の科学を考える－．岩波書店、東京、2011．
4） Gordis L: Epidemiology．Saunders Elsevier,Philadelphia, 2009.
5） Wynder EL: Tobacco as a cause of lung cancer:
some reflections. Am. J. Epidemiol. 1998; 146:
687-694.
6） Smith GD: Smoking and lung cancer: causality,
Cornfield and an early observational metaanalysis. Int. J. Epidemiol. 2009; 38: 1169-1171.
7）Bero LA: 7. Tobacco industry manipulation ofresearch on environmental tobacco smoke. In:
Late lessons from early warnings: science,
precaution, innovation, Europe on Environmental
Agency, Copenhagen, 2012, pp.114-141.
8） Doll R, Hill AB. Smoking and carcinoma of thelung. A prelininary report. Br. Med. J. 1950; 2:739-748.
9） Wynder EL, Graham EA. Tobacco smoking as apossible etiological factor in bronchiogenic
carcinoma. JAMA 1950; 143: 329-336.（のちにランドマーク研究として JAMA に 1985 年に再掲）
10）Levin M, Goldstein H, Gerhardt PR: Cancer andtobacco smoking; Preliminary report. JAMA
1950; 143: 336-338.
11）Cornfield J: A method of estimating comparative
rates from clinical data. Applications to cancer oflung, breast, and cervix. J. of Natl. Cancer
Instit.1951; 11: 1269-1275.
12）Doll R and Hill AB: The mortality of doctors in
relation to their smoking habits- A preliminary
report. BMJ 228（i）: 1451-1455.
13）Hill AB: Observation and experiment. N. Engl. J.

医学研究の転換点とタバコ問題

64

日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 3 号

2012 年（平成 24 年）6 月 29 日

Based Medicine Working Groupʼ ] "Evidencebased medicine. A new approach to teaching thepractice of medicine." JAMA 1992;268:2420-5.
46）Ghaemi SN: A clinician's guide to statistics andepidemiology in mental health. Measuring truth
and uncertainty. Cambridge University Press,
New York, 2009.
47）Schwartz J: Air Pollution and Daily Mortality in
Birmingham, Alabama. Am. J. Epidemiol. 1993;
137: 1136-1147.
48）United States Environmental Protection Agency:
Air quality criteria for particulate matter. Officeof Research and Development, Washington D.C.,
1996.
49）Glantz S, Slade J, Bero L, and Hanauer P: The
Cigarette Papers, UC Press, Berkeley, CA, 1996.
50）ASH 編、切明義孝、上野陽子、津田敏秀訳：悪smokers have a higher risk of lung cancer: astudy from Japan. BMJ 1981;282（6259）:183185.
33）United States Environmental Protection Agency:
Respiratory health effects of passive smoking.
Lung cancer and other disorders. United States
Environmental Protection Agency, Washington
D.C., 1992.
34）International Agency for Research on Cancer:
Tobacco Smoke and Involuntary Smoking. IARC
Monographs on the Evaluation of Carcinogenic
Risks to Human, IARC Monographs, Volume 83,
IARC, Lyon, 2004.
35）Greenland S: On the need for the rare disease
assumption in case-control studies. Am. J.
Epidemiol. 1982; 116: 547-553.
36）Miettinen O and Wang JD: An alternative to the
proportionate mortality ratio. Am. J. Epidemiol.
1981; 114: 144-148.
37）Kleinbaum DG, Kupper LL, Morgenstern H:
Epidemiologic research: Principle andquantitative methods. Van Nostrand Reinhold,
New York, 1982.
38）Schlesselman JJ: Case-control studies: Design,
conduct, analysis. Oxford University Press, New
York, 1982.
39）Miettinen O: Theoretical epidemiology. Principles
of occurrence research in medicine. John Wiley& Sons Inc, New York, 1985.
40）Rothman KJ: Modern epidemiology. 1st ed. Little
Brown & Co,. Boston, 1986.
41）職 業 病 の 疫 学 で は Checkoway H, Pearce N,
Crawford-Brown DJ: Research Methods in occupational Epidemiology（Monographs in Epidemiology and Biostatistics）Oxford University
Press, New York, 1989（第 2 版は、2004 年）. 薬剤 疫 学では Strom BL, Kimmel SE, Hennessy
Seds.: Pharmacoepidemiology. Wiley-Blackwell,
Hoboken, 2012.（第 1 版は、1986 年）. 応用疫学、Brownson RC and Petitti DB eds. Applied
epidemiology. Theory to practice. Oxford
University Press, New York, 1998（第 2 版は 2006年）. などで、他に、災害疫学、栄養疫学、がんの魔のマーケティング－タバコ産業が語った真実．
日経 BP 社、東京、2005．
51）フィリップ・ヒルツ、小林薫訳：タバコ・ウォー
ズ－米タバコ帝国の栄光と崩壊．早川書房、東京、1998．
52）Denissenko, M F, Pao, A, Tang MS, et al: Prefe-rential formation of benzo[a]-pyrene adducts at
l u n g c a n c e r m u t a t i o n a l h o t s p o t s i n P53.
Science1996; 274: 430-432.
53）Bitton A, Neuman MD, Barnoya J, et al: The p53
tumour suppressor gene and the tobacco industry:
research, debate, and conflict of interest. Lancet
2005; 365: 531-540
54）Pearl J:Causality 1st edition. Models, reasoning,
and inference, Cambridge University Press,
2000.
55）CONSORT： http://www.consort-statement.org/
home/56）STROBE：http://www.strobe-statement.org/
57）STARD：http://www.stard-statement.org/
58）石黒武彦：『科学の社会化シンドローム』岩波科学ライブラリー 131、岩波書店、2007．
59）津田敏秀：医学における因果関係の推論－疫学での歴史的流れ－．日本衛生学雑誌 1996；51：558568．
60）渡邉知行：因果関係論の到達点と現代的課題．In:

疫学、周産期の疫学、など多数のテキストがある。

公害環境訴訟の新たな展開 権利救済から政策形
成へ．淡路剛久、寺西俊一、吉村良一、大久保規子編、日本評論社、東京、2012．p.107-120.
61）Gregg MB: Field epidemiology. 3rd edition.

42）Norell SE：Workbook of epidemiology. Oxford
University Press, New York, 1995.
43）International Agency for Research on Cancer:
Tobacco Smoking. IARC Monographs on the
Evaluation of Carcinogenic Risks to Humans
IARC Monographs Vol. 38, IARC, Lyon, 1986.
44）厚生省：喫煙と健康－喫煙と健康問題に関する報告書．健康づくり財団、東京、1987．
45）Guyatt G, Cairns J, Churchill D, et al. [ ʻEvidence-

Oxford University Press, New York, 2008.
62）Kramer A, Kretzschmar M, Krickeberg K eds.:
Modern Infectious disease epidemiology.
Concepts, methods, mathematical models, andpublic health. Springer, New York, 2010.

医学研究の転換点とタバコ問題

65