精神医学のフロンティア：精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴
精 神 神 経 学 雑 誌 第 115 巻 第 9 号（2013） 923 932923
頁

精神医学のフロンティア
精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴：
心理学的剖検による 76 事例の検討
廣川聖子1），松本俊彦2,3），勝又陽太郎4），木谷雅彦5），赤澤正人6），
亀山晶子7），高橋祥友8），川上憲人9），渡邉直樹10），平山正実11），
竹島 正2,3）
Seiko Hirokawa, Toshihiko Matsumoto, Yotaro Katsumata, Masahiko Kitani,
Masato Akazawa, Akiko Kameyama, Yoshitomo Takahashi, Norito Kawakami,
Naoki Watanabe, Masami Hirayama, Tadashi Takeshima

本研究では心理学的剖検の手法を用いた自殺の実態調査において情報収集がなされた自殺既遂事例のうち，死亡前 1 年内に精神科受診行動がみられた一群の臨床的特徴について明らかにした．
調査によって情報収集がなされた 76 事例を対象として，死亡前 1 年間に精神科受診歴があった者（精神科受診群）と非受診者（非受診群）の 2 群に分類し，心理社会的特徴および精神医学的診断について比較を行った．また精神科受診群については，その受療状況などの臨床的特徴についての分析を行った．精神科受診群と非受診群の割合は，同率の 38 例（50.0％）であった．受診
群でやや女性が多く，39 歳以下の者が 65.8％を占めており，非受診群に比べ有意に若年であった．また，非受診群に比べ，受診群では自殺時の向精神薬の過量摂取，死亡前の自傷・自殺未遂
経験が有意に高率であった．精神医学的診断では，共通して最も多かった診断名は気分障害（63.5％）であったが，受診群で統合失調症の割合が非受診群に比べ高く，非受診群では適応障害が高いという傾向がみられた．受診群の精神科受療状況をみると，90％近くが死亡前 1 ヵ月内という自殺の直近に受診をしており，65.7％が 1 年以上の治療期間を有していた．さらに，受診群を男女で比較すると，女性で有意に若年であり（平均年齢 30.1 歳；SD＝12.3），また死亡前の自傷・自殺未遂歴については女性患者において 80％以上の経験率を有していた．これらの結果から，今後の自殺対策の方向性として，若年成人への対策，特に，統合失調症に罹患した者への対策，精神科治療薬の過量服薬を防止するための対策，さらに自傷行為がみられる女性患者への対策を講じる必要性があると考えられた．
＜索引用語：自殺，心理学的剖検，若年成人，過量服薬，自傷行為＞

著者所属：1）埼玉県立大学保健医療福祉学部看護学科 2）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所3）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センター

4）新潟県立大学人間生活学部子ども学科 5）元独立行政法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所

6）兵庫県こころのケアセンター 7）日本大学文理学部人文科学研究所 8）筑波大学医学医療系災害精神支援学 9）東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野 10）関西国際大学人間科学部人間心理学科

11）聖学院大学総合研究所
本論文は，PCN 誌に掲載された最新の研究論文16）を編集委員会の依頼により，著者の 1 人が日本語で書き改め，その意
義と展望などにつき加筆したものである．

精 神 経 誌（2013）115 巻 9 号

924

は じ め に

1 月から 2009 年 12 月に死亡した 76 事例である．

わが国の年間自殺者数は，長きにわたり 3 万人

基礎調査では，遺族に対し，独自に作成された以上という水準のまま推移してきた．先ごろ発表

面接票17,26）に準拠した半構造化面接を行う．面接

された警察庁の自殺統計によれば，2012 年の自殺は，原則として精神科医と保健師などから構成さ

者数は 15 年振りに 3 万人を下回り，これまでの自れる 2 名の調査員によって行われる．各事例の精殺対策による一定の成果が示されたとも考えられ

神医学的診断については，調査員を務めた精神科る．とはいえ，世界的にみても日本の自殺死亡率

医が，遺族からの聞き取りによって得られた全て

は 8 位と依然高い水準にあり ，さらなる対策のの情報を用いて DSM Ⅳ1）に準拠した臨床診断を充実を目指し，昨年，自殺総合対策大綱の見直し

行う．

22）

が行われた．

なお，調査は国立精神・神経医療研究センター

自殺の背景にあるとされる経済・生活問題な倫理委員会の承認を得て実施されている．

ど，複雑多岐な要因の中でも，特に重要な要因であるのは，精神障害の存在である6,9）．事実，これ

2．分析方法までに多くの先行研究にて，自殺者の 90％以上が研究対象の 76 事例において，「死亡前 1 年間に自殺直前に何らかの精神障害に罹患した状態における精神科もしくは心療内科への受診歴の有あったことが報告されている4,8）．こうしたことか無」に着目して分析を行った．死亡前に受診行動

ら，これまで自殺リスクの高い者をいかにして精が認められた者を「精神科受診群」，それ以外の者

神科治療につなぐかが，自殺対策における重要なを「精神科非受診群」と分類し，以下に挙げる変課題とされてきた．

数について，2 群間で比較を行った．また，精神

しかしその一方で，精神科治療に結びついてい

科受診群については男女間での比較分析を行った．

ながらも，自殺既遂に至ってしまった事例も存在

比較に用いた変数は，調査票の項目のうち，①する．このような，精神科治療を受けながらも自人口動態的変数（性別，年齢，年齢階級，職業），殺既遂に至った者の臨床的特徴と問題の焦点を明②一般医学的問題（死亡 1 年前の重症の身体疾患，

らかにすることは，よりよい精神科医療の追求

死亡 1 年前の一般診療科受診歴，自殺の状況，自と，自殺対策の発展に資するものと期待される．

殺関連行動の既往），③社会的背景（家族構成，幼本研究では，心理学的剖検の手法を用いて死亡

少期における被虐待経験や親との離別，死亡 1 年前に精神科治療を受けていた自殺既遂者の臨床的前の離婚，死亡 1 年前の転職・失職・休職歴，死特徴を明らかにし，今後のわが国における自殺予

亡時点の返済困難な借金），および④DSM Ⅳに防対策の課題について検討した．

基づく精神医学的診断である．さらに，精神科受診群については，その受療状況（最終受診時期，Ⅰ．研 究 方 法
1．対象および調査方法

精神科通院期間，薬物療法の状況，入院治療の有無）についても分析を行った．

本研究は，国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺予防総合対策センターにて実施
している，心理学的剖検の手法を用いた「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」（以下，基礎調査）をもとにしている．調査対象の選定基準など，基礎調査の詳細については，我々のこれまでの報

Ⅱ．結果

1．死亡 1 年前の精神科受療行動の有無による心理社会的特徴
死亡 1 年前の精神科受診行動の有無による心理
社会的特徴について，表 1 に示す．

告 を参照していただきたい．本研究で扱う自殺対象者 76 事例において，精神科受診者と非受診事例は，基礎調査におけるデータのうち，2006 年者の割合は，同数の 38 例（50.0％）であった．性26）

精神医学のフロンティア：精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴
表1925

死亡前 1 年間の精神科受療行動の有無による心理社会的特徴の比較（N＝76）
精神科受診群（N＝38）

性別＊＊

男性
女性

33（86.8％）5（13.2％）36.8（SD＝13.9）

46.3（SD＝17.2）

25（65.8％）
11（28.9％）2（5.3％）

14（36.8％）
15（39.5％）9（23.7％）

死亡時点の有職者

21（55.3％）

27（71.1％）

死亡前 1 年間の重症疾患あり

9（23.7％）8（21.1％）

死亡前 1 年間の一般診療科受診あり

24（63.2％）30（78.9％）30（78.9％）17（44.7％）22（57.9％）10（26.3％）

薬物；向精神薬（重複回答あり）睡眠薬＊＊＊
抗精神病薬＊
安定剤＊
抗うつ薬＊＊

19（50.0％）2（5.3％）

15
7
6
8

2
0
0
0

アルコール

7（18.4％）4（10.5％）

鎮痛剤

1（2.6％）

1（2.6％）

01（2.6％）

03（7.9％）

平均年齢＊＊
人口動態的変数 年齢別階級＊

かかりつけ医あり

若年群（39 歳以下）
中年群（40〜59 歳）
高齢群（60 歳以上）＊＊

既遂時の過量服用あり

＊＊

＊＊＊

医学的問題

農薬
その他有害物質
自傷・自殺未遂経験あり＊＊

20（52.6％）

7（18.4％）3.0（SD＝1.2）

2.8（SD＝1.2）

幼少時の被虐待経験あり

7（18.4％）3（7.9％）＊＊

17（44.7％）

29（76.3％）

離婚歴あり

1（2.6％）

5（13.2％）

両親との離別経験あり

8（21.1％）6（15.8％）

死亡前 1 年間の転職経験あり

9（23.7％）4（10.5％）6（15.8％）3（7.9％）

4（10.5％）13（34.2％）

平均同居家族数
婚姻歴あり
社会的背景

死亡前 1 年間の休職経験あり
死亡前 1 年間の返済困難な借金経験あり＊＊＊

p＜0.05，

精神科非受診群（N＝38）

22（57.9％）16（42.1％）＊＊＊

p＜0.01，＊p＜0.001

別は，受診群でやや女性が多く，平均年齢は受診代別で分類すると，精神科受診群では若年群が群で 36.8 歳（SD＝13.9）であり，非受診群の平均65.8％とその大半を占めていた．

年齢 46.3 歳（SD＝17.2）と比べて有意に若年で自殺時の物質使用については，死亡時に向精神あった．対象者を若年群（39 歳以下）
，中年群

薬を過量に服用していた者が受診群で有意に高率（40〜59 歳），高齢群（60 歳以上）という 3 つの年であり（p＜0.001），特に若年層で多く認められ

926

精 神 経 誌（2013）115 巻 9 号

た．自殺以前の自傷・自殺未遂の経験については法を受けていた者は 30 名（78.9％）であり，その受診群で有意に高く，半数以上の者が自傷・自殺

うち治療中断もしくは服薬の自己中断・怠薬が認未遂を経験していた．

められたのは 8 名（21.1％）であった．

なお，死亡時に居住していた地域ブロックの内訳は，東海北陸・近畿地域が 25 名（32.9％），次

4．精神科受診群における性差による比較

いで関東・信越地域が 24 名（31.6％），北海道・受診群 38 名について，男女間にて心理社会的特東北地域が 13 名（17.1％），中国・四国地域が 8

徴，精神医学的診断，精神科受療状況に関して比名（10.5％），九州地域が 6 名（7.9％）であり，本研較を行った（表 3，4）．受診群においては男性に究の対象の中で多くの割合を占めていたのは，首比べ女性で有意に若年であり，その平均年齢は都圏を含む関東甲信越・中部近畿の比較的都市部

30.1 歳（SD＝12.3）であった．年齢層別でみても，であった．また，人口動態的変数について本研究

男性では若年群と中年群がほぼ同数であったのにの対象をわが国における自殺者の全数統計と比較

対し，女性ではその 90％近くが 30 代以下の若年した場合，やや男性，若年層，有職者の割合が高群であった．この他，特に男女間で相違がみられ

いものの，ほぼ一致する集団であると推測された．

たのは自殺既遂以前の自傷・自殺未遂経験の有無
であり，女性の精神科患者においての経験率は2．精神医学的診断による精神障害の内容

81.3％と，顕著に高いものであった．

対象 76 事例のうち，精神科医の判断がつかな
かった 2 名を除く 74 名を精神医学的診断の分析対Ⅲ．考察象とした．74 事例のうち，66 名（89.2％）が，死

1．自殺既遂者の精神科受診率

亡時点で何らかの精神障害に罹患していたことが本研究では，自殺既遂者の約 90％が自殺直前に推測された（表 2）．最も多くみられた診断名は両何らかの精神疾患に罹患した状態にあったと推測

群とも気分障害であり，全対象者の 63.5％に認めされ，国内外の先行研究とほぼ一致する結果でられた．精神科受診群では，非受診群に比べ統合あった4,5）．だが，既遂者における精神科受診率に失調症に罹患していたと推測される者の割合が有ついては，諸外国における先行研究3,7,12）ではいず

意に高く（p＜0.05），また非受診群では受診群にれも 30％前後であるのに対し，我々が得た数値は比べ適応障害の診断がつく者の割合が有意に高い

50％と高いものであった．この結果は，精神科医という傾向がみられた（p＜0.05）．

療につながっていた既遂者の家族ほど，精神科医療につながっていたにもかかわらず何故自殺を防3．精神科受診に関する状況

ぐことができなかったのかという思いから，本研

死亡前に精神科を受診していた 38 名について，究に積極的に参加した可能性があるとも推測でき

その受療状況を整理した（表 3）．

る．しかしその一方で，本研究の結果を支持する

38 名のうち，最後に受診した診療科が精神科で知見もある．張らが東京都内で実施した心理学的あった者は 32 名（84.2％）であった．最終受診か剖検調査10）や，東京都福祉保健局が実施した自死

ら自殺までの期間をみると，自殺から 3 日以内の遺族からの聞き取り調査27）では，いずれも自殺者

受診（入院中も含む）が 16 名（42.1％）で，1 ヵの約 50％が自殺時に精神科治療継続状態にあっ

月以内という直近の受診は 90％近くに及んだ．治た．これらの調査はいずれも東京都内で実施され療歴については，死亡直前に初診だけを受けた者たものであることから，自殺既遂者における高精が 2 名（5.3％），1 年未満の通院が 5 名（13.2％）

神科受診率という特徴は，本研究においても対象であり，25 名（65.7％）が 1 年以上の精神科治療の多くを占めていた，首都圏を含む都市部在住者歴を有していた．死亡前の 1 年間に精神科薬物療における特徴と理解することもできる．

精神医学のフロンティア：精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴
表2927

死亡時に罹患していたと推測される精神医学的診断（重複診断あり）（N＝74a））
精神科受診群（N＝37）

精神科非受診群（N＝37）

36（97.3％）30（81.1％）

通常，幼児期，小児期，または青年期に初めて診断される障害
広汎性発達障害
知的障害

2（5.4％）
1（2.7％）
1（2.7％）

000

せん妄，認知症，健忘性障害，および他の認知障害
認知症

1（2.7％）
1（2.7％）

00

物質関連性障害アルコール使用障害
アルコール依存アルコール乱用6（16.2％）4（10.8％）3（8.1％）
1（2.7％）

9（24.3％）9（24.3％）6（16.2％）3（8.1％）

薬物使用障害
薬物依存
ニコチン依存2（5.4％）
2（5.4％）
01（2.7％）
01（2.7％）

統合失調症および他の精神病性障害＊
統合失調症＊

7（18.9％）7（18.9％）00

気分障害
大うつ病性障害
気分変調性障害
双極Ⅰ型障害双極Ⅱ型障害27（73.0％）21（56.8％）
8（21.6％）2（5.4％）
1（2.7％）

20（54.1％）
18（48.6％）5（13.5％）01（2.7％）

不安障害
全般性不安障害
強迫性障害
パニック障害7（18.9％）5（13.5％）2（5.4％）
1（2.7％）

4（10.8％）3（8.1％）
02（5.4％）

001（2.7％）
1（2.7％）

解離性障害

1（2.7％）

0

摂食障害
神経性無食欲症
神経性大食症1（2.7％）
1（2.7％）
02（5.4％）
1（2.7％）
1（2.7％）

他のどこにも分類されない衝動制御の障害
病的賭博

0
0

3（8.1％）
3（8.1％）

適応障害＊

06（16.2％）4（10.8％）3（8.1％）

精神疾患の有無

身体表現性障害
心気症

パーソナリティ障害＊

p＜0.05a）2 名の対象者については精神科医師の判断がつかなかったため N＝74 とした．

2．死亡 1 年以内に精神科受診歴のある自殺既遂者の特徴
本研究では，精神科受診歴のある自殺既遂者において，以下の 4 つの特徴が認められた．

1）向精神薬の過量服用
本研究における精神科受診群では，自殺既遂時に向精神薬の過量服用が多く認められていた．向精神薬の過量摂取自体は飛び降りや縊首などに比精 神 経 誌（2013）115 巻 9 号928
表3

死亡前 1 年間の精神科受診の状況
全体（N＝38）

男性（N＝22）

女性（N＝16）

最期 1 年間に精神科治療を受けていた

36（94.7％）21（95.5％）15（93.8％）

最期の受診科は精神科

32（84.2％）

18（81.8％）

14（87.5％）

精神科受診から自殺までの期間〜3 日以内（入院中含む）〜1 ヵ月内〜3 ヵ月内
3 ヵ月〜
不明

16（42.1％）
18（47.4％）2（5.3％）
1（2.6％）
1（2.6％）

10（45.5％）8（36.4％）2（9.1％）
1（4.5％）
1（4.5％）

6（37.5％）10（62.5％）000

受診から死亡までの平均日数（日）21.3（SD＝53.7）

30.1（SD＝70.6）

10.0（SD＝10.5）

精神科初診から最終受診までの期間
死亡直前に初診のみ
1 年未満
1 年〜5 年未満
5 年以上
不明

2（5.3％）
5（13.2％）11（28.9％）
14（36.8％）6（15.8％）1（4.5％）
3（13.6％）4（18.2％）11（50.0％）3（13.6％）1（6.3％）
2（12.5％）7（43.8％）3（18.8％）3（18.8％）

死亡前 1 年間の投薬30（78.9％）18（81.8％）

12（75.0％）

死亡前 1 年間の治療の中断・怠薬8（21.1％）5（22.7％）3（18.8％）

死亡前 1 年間の治療効果良くなっていた
安定していた
変化なし
悪化していた不明

10（26.3％）
2（5.3％）
7（18.4％）17（44.7％）2（5.3％）

6（27.3％）05（22.7％）10（45.5％）1（4.5％）

4（25.0％）2（12.5％）2（12.5％）7（43.8％）1（6.3％）

死亡前 1 年間に精神科への入院経験あり

7（18.4％）2（9.1％）

3（18.8％）

べ致死性の低い手段であるが29），自殺の意図の有ることは既知のとおりであるが23），精神科受診群

無に関わらず不安解消のために用いていた場合でで有意に既遂以前に自傷・自殺未遂を経験していあっても，その脱抑制効果により結果として致死たという本研究の結果は，その行為により精神科的な自殺行動を促進することが知られている11）．

治療に結びつくことができた可能性もある一方

本研究の結果も，治療の目的で処方された向精神で，精神科医療の現場で自傷・自殺未遂者へのケ薬が，不適切な使用方法により自殺行動を促進しアが看過されがちである可能性を示唆している．

てしまった可能性を示唆している．さらに今回の特に本研究の精神科受診群においては， 若年の対象においては，向精神薬の過量服用は若年群に女性多く認められており，若年者への処方に際しては著であり，また女性患者では最終受診から平均 10より慎重に処方薬の服用状況や個人の衝動性，対日という短期間で既遂に至っていた．この結果か

処行動の傾向などの把握に努める必要があると考ら，特に若い女性患者において，自傷行為の内容えられる．

が致死性の低いものである場合や行為が反復的なで既遂前の自傷・自殺未遂の経験がより顕2）自傷・自殺未遂経験

場合に，その自殺リスクが過小に評価される傾向

自傷・自殺未遂が自殺のリスクファクターであがあることが推測される．

精神医学のフロンティア：精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴
表4

精神科受診群における男女間の比較（N＝38）
男性（N＝22）

女性（N＝16）41.7（SD＝13.1）

30.1（SD＝12.3）

11（50.0％）10（45.5％）1（4.5％）
15（68.2％）

14（87.5％）1（6.3％）
1（6.3％）
6（37.5％）

自殺時の過量摂取あり

14（63.6％）8（50.0％）

薬物；向精神薬（重複回答あり）
睡眠薬
抗精神病薬
安定剤
抗うつ薬

12（54.5％）7（43.8％）9（40.9％）4（18.2％）5（22.7％）4（18.2％）6（37.5％）3（18.8％）1（6.3％）
4（25.0％）

自傷・自殺未遂経験あり＊＊

7（31.8％）13（81.3％）

結婚歴あり

13（59.1％）

4（25.0％）

死亡前 1 年間の転職経験あり

4（18.2％）5（31.3％）

死亡前 1 年間の休職経験あり

5（22.7％）1（6.3％）

死亡前 1 年間の返済困難な借金経験あり

4（18.2％）05（22.7％）4（18.2％）15（68.2％）
5（22.7％）3（13.6％）1（6.7％）
3（20.0％）12（80.0％）2（13.3％）2（13.3％）

平均年齢＊＊
人口動態的変数

年齢別階級＊

死亡時点の有職者

医学的問題

社会的背景

929

若年群（39 歳以下）
中年群（40〜59 歳）
高齢群（60 歳以上）

物質関連性障害
統合失調症
精神医学的診断 a） 気分障害
不安障害
パーソナリティ障害＊
p＜0.05，＊＊p＜0.01a）精神科医の判断がつかなかった 1 名を除したため，精神医学的診断のみ女性 N＝15 とした．

3）統合失調症

本人が自殺念慮を訴えていない場合であっても，また，本研究の受診群では非受診群に比べ，統客観的なモニタリングに伴い，随時自殺のリスク

合失調症患者の割合が有意に高く，また，統合失評価を実施することが予防につながる可能性があ調症では他の精神疾患に比べより精神科受診率がると考えられる．

高いという結果であった．統合失調症は，うつ病

4）若年やアルコール依存症とともに自殺に密接に関連す本研究では，精神科受診・非受診で精神障害のる精神障害であり，自殺の相対危険率は一般罹患率に差がないにもかかわらず，受診群は非受15,31）

人口の 8 倍以上にも及ぶ ．だが，統合失調症に

診 群 に 比 べ 有 意 に 年 齢 が 低 か っ た． こ れ は，罹患していた自殺者の約 80％は精神科治療中でLuoma19）の指摘同様，わが国でも，メンタルヘル

自殺直前まで規則的に通院していたとの報告もあス問題に関する啓発活動の結果，若年層では精神り

14），このことは統合失調症が自殺リスクの高科受診に対する抵抗感が軽減していることが推察い疾患でありながら，その予測が治療者をはじめされる．また，本研究では，受診群の約 70％が 1

周囲にとって非常に困難であることを示してい年以上に及ぶ精神科治療歴をもっていた．しかもる．このような患者では急性症状の悪化が自殺のそのほとんどが薬物療法を受けており，治療中断

リスクと並行することも知られており ，たとえや服薬の自己中断・怠薬が認められたのは 20％ほ

13,30）

31）

精 神 経 誌（2013）115 巻 9 号

930

どにとどまっていた．この結果は，精神科受診群

剤師を活用するなどの通達が出されていることもの多くが継続した薬物療法を受けていたにもかか併せて述べておきたい．

わらず，自殺既遂に至ったという可能性を示唆しそして最後は，自傷行為のみられる若年者，特ており，薬物療法中心になりがちな治療構造・治に若い女性精神科患者への対応能力の向上であ療関係では，自殺予防の目的に十分に機能しきれる．警察庁の自殺統計においても，自殺者におけていない可能性がある．若年群をはじめとする精る既遂前の自殺未遂歴については 20 代で最も多神科受診につながったハイリスク者に対しては，く認められており，また全ての年齢階級で女性の適切な薬物療法に加え，患者が精神科治療に何を割合が多いことが示されている21）．過量服薬やリ望んでいるか，家族環境の調整を含めた社会的支

ストカットなどの一見致死性の低い自傷行為は，援のニーズに敏感である姿勢，社会的支援につな

ややもすると単なるアピールとして受け取られ，げていく態勢を精神科医療がもつことが求められ医療者からも否定的な感情を向けられがちであているのではないだろうか．

る．だが自傷・自殺未遂者に対しては身体的治療を施して終わりではなく，自殺既遂のハイリスク

3．自殺予防の課題と提言者であるという意識をもち，より注意を向けて支本研究から得られた知見から，20〜30 代の若年援をしていく必要がある．

成人，特に都市部在住の若年成人においては，す

自殺対策においては，全体的予防介入（全集でに精神科受診のハードルは低く比較的治療につ団），選択的予防介入（リスク集団），個別的予防

ながりやすいにもかかわらず，その自殺を阻止し介入（ハイリスクな特定個人）の 3 つを組み合わきれていないという可能性が示唆された．実際，

せた対策が効果的であるとされ，昨年行われた自

わが国の自殺者数において，この十数年で確実に殺総合対策大綱の見直しの中では，今後は特に選増加し続けている年代は 20 代，30 代である ．

択的予防介入，個別的予防介入を強化する必要性

本研究結果から示唆された，若年成人の自殺対策があることが述べられている．また，同見直しのを進める上でのポイントを以下に示す．

中では，精神保健的な視点だけでなく，社会・経

20）

1 つは統合失調症患者に焦点をあてた自殺予防済的視点を含む包括的な取り組みの重要性も示さ対策である．2008 年の自殺総合対策大綱の一部改れている．自殺の問題とも絡む生活困窮，児童虐

正でも「うつ病以外の精神疾患等によるハイリス

待，性暴力被害，ひきこもり，性的マイノリティ

ク者対策の推進」として統合失調症が取り上げらなどの関連分野との連携支援についても体制を整れたが，その実態と危険因子の解明が急がれる．

え，今後展開を進める必要がある．本研究から得もう 1 つは，向精神薬の乱用の予防である．向

られた知見が，従来の自殺に関する啓発活動，精精神薬の過量服用により救急医療機関に搬送され

神科受診促進に加え，今後の選択的，個別的介入

る自殺未遂患者の数は年々増加している ．そのの発展の資料となることを期待したい．

2）

背景に，2008 年の診療報酬改定に伴う向精神薬の
長期処方の認可や，重複受診，インターネットな

お わ り にどによる違法入手が影響している可能性も危惧さ―今後の展望―れている18,28）．向精神薬の処方・入手ルートに係

本研究は，心理学的剖検の手法により，死亡前

る課題の実態把握を進め，アクセスの制限などその精神科受診の有無によって自殺既遂者の一部のの実態に則した対策を講じる必要があるという臨床像の違いを検討したわが国最初の研究として

我々の提言に基づき，厚生労働省では向精神薬・の意義があると思われる．しかし，本研究には，

過量服薬対策ワーキングチームが発足し，2010 年

対象の代表性や情報収集方法など，いくつか限界

9 月には向精神薬乱用・過量服薬防止のために薬があり，本研究の結果をただちにわが国における

精神医学のフロンティア：精神科治療を受けていた自殺既遂者の心理社会的特徴

自殺既遂者の一般的特徴として受け止めることはできない．
心理学的剖検調査は，米国やフィンランドではその協力依頼に対する応諾率は 80％以上であり24），当然，応諾率が高いほど，より詳細で現実的な自殺の全体像に迫ることが可能となる．また，心理学的剖検には，調査という要素だけでな
く，遺族・関係者のケアもその重要な目的として含まれる．しかし我々が実施している基礎調査で931

相違．精神医学，51；749 759，20093）Appleby, L., Shaw, J., Amos, T., et al,：Suicide
within 12 months of contact with mental health service：national clinical survey. Br Med J, 318；1235 1239, 19994）Arsenault Lapierre, G., Kim, C., Turecki, G.：
Psychiatric diagnoses in 3275 suicides：a meta analysis.
BMC Psychiatry, 4；37, 2004
5）飛鳥井望：自殺の危険因子としての精神障害―生命的危険性の高い企図手段をもちいた自殺失敗者の診断学的検討―．精神経誌，96；415 443，1994

は，応諾を得ることはもとより，遺族にアクセス

6）Barraclough, B., Bunch, J., Nelson, B., et al.：Aする段階で非常に苦慮しているのが実情である．

hundred cases of suicide：clinical aspects. Br J Psychia-

わが国においてはいまだ自殺や自殺に至った要因が不名誉で恥ずかしいものであるという誤った社
会通念が根強く，身近な者を自殺で失った家族が積極的に調査に協力することは容易でないことが推測できる．遺族へのアクセスの観点からも，多機関での心理学的剖検の実施可能性を検討した研究結果25）からは，監察医務機関や救命救急セン
ターなどといった，遺族と接する機会の多い機関を拠点とすることが必要との考え方が示されている．個別的な要素に照らした対策を講じるためにも，また遺族ケアの目的からも，これらの調査体制の整備を図り，わが国での心理学的剖検の普及を目指したいと考えている．
本研究は，平成 20 年度厚生労働科学研究費補助金（こころの健康科学研究事業）「心理学的剖検データベースを活用
した自殺の原因分析に関する研究（主任研究者：加我牧

try, 125；355 373, 1974
7）Boardman, A. P., Grimbaldeston, A. H., Handley,C., et al.：The North Staffordshire suicide study：a casecontrol study of suicide in one health district. Psychol
Med, 29；27 33, 1999
8）Cavanagh, J. T., Carson, A. J., Sharpe, M., et al.：
Psychological autopsy studies of suicide：a systematic
review. Psychol Med, 33；395 405, 2003
9）Cheng, A. T.：Mental illness and suicide. ArchGen Psychiatry, 52；594 603, 1995
10）張賢徳：人はなぜ自殺するのか

心理学的剖検調査から見えてくるもの．勉誠出版，東京，p.113 137，
200611）De Leo, D., Evans, R.：The impact of substanceabuse policies on suicide mortality, International Suicide
Rates and Prevention Strategies（ed. by De Leo, D.,
Evans, R.）. Hogrefe & Huber, Cambridge, p.101 112, 2004
12）Foster, T., Gllespie, K., McClelland, R.：Mental子）」の分担研究「心理学的剖検の実施および体制に関するdisorders and suicide in Northern Ireland. Br J Psychia-

研究」によるものである．

try, 170；447 452, 1997

なお，本発表に関連して開示すべき利益相反はない．
謝辞

調査にご協力いただいたご遺族の方々，ならびに調査員としてご協力いただいた各都道府県政令指定都市
職員の方々に心より御礼申し上げます．

13）舟橋龍秀：精神分裂病者における自殺について
その実態と危険因子および予防．医療，55；159 163，2001
14）Harris, E. C., Barraclough, B.：Suicide as an outcome for mental disorders. A meta analysis. Br J Psychiatry, 170；205 228, 1997

文

献1）American Psychiatric Association：Diagnostic
and Statistical Manual of Mental Disorders, 4th ed.
American Psychiatric Association, Washington, D. C.,

15）Hawton, K., Sutton, L., Haw, C., et al.：Schizophrenia and suicide：systematic review of risk factors. Br J
Psychiatry, 187；9 20, 200516）Hirokawa, S., Matsumoto, T., Katsumata, Y., etal.：Psychosocial and psychiatric characteristics of suicide

19942）安藤俊太郎，松本俊彦，重家里映ほか：気分障害

completers with psychiatric treatment before death：A

患者とパーソナリティ障害患者における過量服薬の臨床的psychological autopsy study of 76 cases. Psychiatry ClinPowered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精 神 経 誌（2013）115 巻 9 号

932
Neurosci, 66；292 302, 2012

助金（障害者対策総合研究事業）「自殺の原因分析に基づく

正，高橋祥友ほか：心理学的剖

効果的な自殺防止対策の確立に関する研究」総括・分担研

検のパイロットスタディに関する研究：症例・対照研究に究報告書．国立精神・神経医療研究センター精神保健研究よる自殺関連要因の分析．平成 18 年度厚生労働科学研究費所，東京，p.13 23，201217）川上憲人，竹島

補助金（こころの健康科学研究事業）「自殺の実態に基づく

26）竹島正，松本俊彦，勝又陽太郎ほか：心理学的予防対策の推進に関する研究」総括・分担研究報告書．国

剖検の実施および体制に関する研究．平成 19 年度厚生労働

立精神・神経センター精神保健研究所，東京，p.7 26，2007

科学研究費補助金（こころの健康科学研究事業）
「心理学的

18）窪田

彰：診療報酬改定と精神科医療への影響．

精神科治療学，24；1007 1010，200919）Luoma, J. B., Martin, C. E., Pearson, J. L.：Contact
with mental health and primary care providers before
suicide：A review of the evidence. Am J Psychiatry,
159；909 916, 2002

剖検データベースを活用した自殺の原因分析に関する研究」総括・分担研究報告書．国立精神・神経センター精神保健研究所，東京，p.7 41，2008
27）東京都福祉保健局編：自殺実態調査報告書―自死
遺族からの聞き取り調査―．p.41 44，2009
28）東京都薬事審議会部会：都における薬物乱用対策

20）内閣府：平成 24 年版 自殺対策白書．p.7 11，2012

をより効果的に推進するための基本的な考え方． 200721）同書．p.32（http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kenkou/kenkou̲22）同書．p.34

anzen/shingikai/kakoshingikai/shingikai191023/files/

23）高橋祥友：自殺のリスクマネジメント 第 2 版．医3siryo191023.pdf#search＝ ʼ インターネット %20 向精神薬学書院，東京，p.14 37，2006

入手 ʼ）24）高橋祥友：自殺の精神医学的背景に関する研究：

29）Walsh, B. W., Rosen, P. M.：Self Mutilation：

心理学的剖検の成立過程とわが国における調査事例が増加

Theory, Research, and Treatment. Guilford Press, New

しない点に関する考察．平成 19 年度厚生労働科学研究費補York, 1988

助金（こころの健康科学研究事業）「心理学的剖検データ
ベースを活用した自殺の原因分析に関する研究」総括・分担研究報告書．国立精神・神経センター精神保健研究所，
東京，p.57 66，200825）竹島正，大類真嗣，廣川聖子ほか：自殺の心理学的剖検に関する研究．平成 23 年度厚生労働科学研究費補30）安田泰次：精神分裂病患者の自殺企図について．
精神経誌，94；135 170，1992
31）Zisook, S., Byrd, D., Kuck, J., et al.：Command hallucination in outpatients with schizophrenia. J Clin Psychiatry, 56；462 465, 1995