日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 1 号《原2013 年（平成 25 年）3 月 4 日著》

大学病院の敷地内禁煙前後における喫煙状況および禁煙動機の解析
髙井雄二郎 1 、髙木啓吾 2 、盛田俊介 3 、本間栄1

1．東邦大学医療センター大森病院呼吸器内科 、2．東邦大学医療センター大森病院呼吸器外科
3．東邦大学医学部医学科臨床検査医学部門【目 的】 敷地内禁煙前後での喫煙行動の変化や禁煙動機を検討することにより、敷地内禁煙の意義や禁煙推進に関連する要因について明らかにする。
【方 法】 東邦大学医療センター大森病院に勤務する職員にアンケート調査を行い回収できた 2010 年の1,340 名と、2012 年の 1,071 名を対象とした。
【結 果】 2 年間で喫煙率、1 日の喫煙本数は有意に低下していた。禁煙についての関心では、喫煙者の25% が禁煙準備状態であった。禁煙の動機については、タバコの値上げ、家族のすすめ、敷地内禁煙を挙げた割合が多く、敷地内禁煙は特に 2 年以内に禁煙した職員の理由として有意に多かった。
【考 察】 喫煙率低下および喫煙行動の改善は、敷地内禁煙以外にもタバコ税の値上げや家庭での喫煙に対する認識の変化が影響していることが推測された。
【結 論】 医学部附属病院における敷地内禁煙は、職員の喫煙率低下をもたらしたが、まだ喫煙者が多いため、さらなる対策が必要である。
キーワード：喫煙率、禁煙、敷地内禁煙、受動喫煙、病院職員

はじめに

6）

対策のあり方に関する検討会報告書」 が取りまと

近年受動喫煙が、大きな健康被害をもたらすことめられ、受動喫煙防止対策の基本的な方向性として

1 〜 3）。そのた「多数の者が利用する公共的な空間については、原め世界的には、世界保健機関の「たばこ規制に関す則として全面禁煙であるべきである」とされた。こる枠組み条約」により、受動喫煙を防止することは締れを踏まえて 2010 年に、「受動喫煙防止対策についが科学的証拠により明らかになっている

4）約国の義務であるとされた 。我が国においては 2003て」に関する健康局長通知を都道府県等向けに発出

年に健康増進法が施行され、第 25 条では病院など、している 。禁煙推進に関連する学会は、2003 年

不特定多数の人が利用する施設においては受動喫煙に合同で禁煙宣言 を発表しており、日本医師会もを防止するため、施設管理者が必要な措置を講じる

2008 年に禁煙に関する声明文 を発表している。日7）

8）

9）

5）

ように努めなければならないとされている 。 また

本評価機構が行っている病院機能評価においても、2006 年には禁煙治療が保険適応となり、その施設基準として「敷地内が禁煙であること」が盛り込まver.5.0 での「 禁 煙に取り組んでいる 」から最 新の10）
ver.6.0 では「禁煙が徹底されている」に変更され 、れた。厚生労働省からは、2009 年に「受動喫煙防止敷地内禁煙が重視されるようになった。
このように年々医療機関が敷地内禁煙を導入し連絡先〒 143-8541
東京都大田区大森西 6-11-1
東邦大学医療センター大森病院
髙井雄二郎

なければならない情勢になっていく中で、大学附属病院の本院である当院においては、病院機能評価

ver.6.0 の受審を契機として、2011 年 1 月より病院を敷地内禁煙とし、また同年 4 月より隣接する医学呼吸器内科部においても敷地内を禁煙とした。

TEL: 03-3762-4151 FAX: 03-3766-3551
e-mail: ytakai@med.toho-u.ac.jp

河邊らが大学および附属病院において行った敷地内禁煙後のアンケート調査では、喫煙者 265 人のう

受付日 2012 年 10 月 1 日 採用日 2013 年 2 月 28 日

敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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ち喫煙本数が減ったと答えた割合が 36.6 ％であった 2010 年の 1,340 名（回収率約 71％）と、2012 年のたが、敷地内禁煙をきっかけに禁煙したのは 4 名（1.4 ％）のみであった 。また小牧らは医療系大学

1,071 名（回収率約 56％）を対象とした。調査方法は
院内ネットワークの WEB 上で質問に回答する方法の敷地内禁煙前後における 5 年間の学生の喫煙率をで行った。院内ネットワーク環境のない部署では、調査したところ、禁煙前の 2005 年が 15.2％であり、を報告している 。しかし、大学附属病院の敷地内WEB と同じ内容の質問を記載したアンケート用紙を用いて調査した。調査期間は、第 1 回目は 2010
年 9 月 13〜24 日、第 2 回目は 2012 年 3 月 12〜31 日

禁煙化が、職員の喫煙状況や禁煙動機にどのようにに行った。

11）

禁煙 5 年後の 2010 年は 9.2％と有意に減少したこと12）

質問内容は 1 回目と 2 回目の共通項目として、職影響しているか、統計学的に検討した結果は殆ど報

種、喫煙の有無、その内容、禁煙に対する意識につ告されていない。
そこで本調査では、敷地内禁煙の施行前と施行 1いて、2 回目の調査では共通項目に加えて、性別、年後に全病院職員を対象にしたアンケート調査を行

年齢層、非喫煙者については、過去の喫煙歴や禁煙い、敷地内禁煙前後での喫煙行動の変化について比期間を 3 群（2 年未満、2 〜 5 年、5 年以上）に分類較検討した。また前喫煙者においては、禁煙動機にし、禁煙動機についても調査した（表 1）。

ついて検討することにより、敷地内禁煙の意義や禁当院の敷地内禁煙は、2010 年に病院執行部主導

煙推進に関連する要因について明らかにすることをのもとに開始が決定された。まず禁煙プロジェクト目的とした。

チームを立ち上げ、入院誓約書を改訂、病院ホームページで告知するなどの広報を開始した。敷地内

対象と方法

禁煙開始時には、病院敷地内各所の道路や掲示板、東邦大学医療センター大森病院に勤務する職員入り口などに敷地内禁煙の表示を行い、喫煙所を撤（医師、看護師、薬剤師、技術職員、事務職員な去した。また併設している医学部も連動して、2011

ど）約 1,900 名のうち、アンケート調査を回収でき

年 4 月より敷地内禁煙を開始した。

表 1 質問内容
共通項目として職種、喫煙の有無、その内容、禁煙に対する意識について、2 回目の調査では共通項目に加えて性別、年齢層、非喫煙者については過去の喫煙歴や禁煙期間、禁煙動機についても調査した。
R1bV#12F

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2FX_FdNJed-e1{&c
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dIBz$r.Te]+kfrmzwIBqtg]+kfkIBqhx|,ygs{}jD!d)a%e20<
30<
40<
50<
60<
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敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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2

統計処理は、群間比較にχ 検定を用いた。敷地

2013 年（平成 25 年）3 月 4 日名、無回答 6 名であった。

内禁煙の問題点についてはロジスティック回帰分析

2）喫煙率（表 2）を用いた。いずれも p ＜ 0.05 を有意差ありと判定した。解析ソフトは SPSS for Windows 11.01J を使用

全 職 員 の 喫 煙 率 は、2010 年 23.1 ％、2012 年18.3 ％と有意に減少した（p ＝ 0.005）。職種別に見した。

ると、一部の職種をのぞいて喫煙率は低下傾向を

倫理的配慮としては、調査は無記名で個人が特定示し、性別も調査した 2012 年では男性が女性よりできないように回収および処理を行った。

有意に高かった（p ＜ 0.001）。また、看護師におい結果て 21.6％ vs 17.2％と喫煙率は有意に低下した（p ＝1）職種背景0.038）（図 2a、b）。2012 年の喫煙状況を年齢階級アンケートに回答した職種の分布としては、2 回

別・性別に見ると、全体、男性、女性ともに若いともに看護師の回答数が最も多く、各職種の分布に階級の非喫煙者が有意に増加していた（p ＜ 0.001）。

ついては 2010 年と 2012 年の 2 群間で有意差があっ男性では年齢層が上がるにつれて前喫煙者が増えて。 個 別にみると、2010 年 対た（p ＜ 0.001）（ 図 1）

いたが、喫煙者の割合は年齢層間で差が無かった

2012 年の比率で助教以上の医師（11.6 ％ vs 7.0 ％ ,p ＜ 0.001）、レジデント・シニアレジデント（4.3％vs 2.2％ , p ＝ 0.005）、前期研修医（1.7％ vs 0.7％ ,p ＝ 0.044）が有 意に少なく、 看 護 師（54.2 ％ vs60.3％ , p ＝ 0.003）が有意に多かった。2 回目のアン
ケートの性別は男性 272 名、女性 793 名、無回答 6名であり、年齢構成は 20 歳代 476 名、30 歳代 282名、40 歳代 173 名、50 歳代 105 名、60 歳代以上 29（図 3a ～ c）。

3）喫煙状況の比較（図 4a ～ d）
喫煙期間については 2 群間で有意差を認めなかった。1 日の喫 煙 本 数については、2010 年に比 較して、2012 年で有意な減少を認めた（p ＝ 0.012）。喫
煙の時間帯についても、勤務時間帯に喫煙しない割合が有意に増加した（p ＜ 0.001）。禁煙に対する意1   

P < 0.001



図 1 対象背景（職種）
2 回ともに看護師の回答数が最も多く、各職種の分布については 2 群間で有意差があった。
敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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表 2 職種別喫煙率
職種別の喫煙率は、看護師において 2010 年に比較して 2012 年では有意に低下してい*2 '$ 2012た。男女別の年の喫煙率は、男性が女性に比較して多かった。
&/,&/%n-(: %)--------
2010 (totalnumber = 1,340)

2012 (total number = 1,071)
total

!(n = 272)

(n = 793)

P value(2010 total
vs2012 total)

/

39/116/0 (25.2)

14/61/0 (18.7)

14/50/0 (21.9)

0/11/0 (0.0)

0.426

73485926173485

12/46/0 (20.7)

6/18/0 (25.0)

6/9/0 (40.0)

0/9/0 (0.0)

0.668

#

5/18/0 (21.7)

1/7/0 (12.5)

0/4/0 (0.0)

1/3/0 (25.0)

0.569

,

1/13/0 (7.1)

2/5/0 (28.6)

2/3/0 (40.0)

0/2/0 (0.0)

0.186

157/569/0 (21.6)

111/535/0 (17.2)

14/37/0 (27.5)

97/497/0 (16.3)

0.038( 

2/31/0 (6.1)

0/17/0 (0.0)

0/6/0 (0.0)

0/11/0 (0.0)

0.300)'

35/100/0 (25.9)

20/83/0 (19.4)

18/45/0 (28.6)

2/38/0 (5.0)

0.238

'

28/75/0 (27.2)

21/82/0 (20.4)

12/28/0 (30.0)

9/54/0 (14.3)

0.252

./

31/62/0 (33.3)

21/61/6 (23.9)

5/19/0 (20.8)

16/42/1 (27.1)

0.265

"+:9

0;

310/1,030/0 (23.1) 196/869/6 (18.3) 71/201/0 (26.1) 125/667/1 (15.8)



2 a. 

23.1%

b.

p = 0.001

p = 0.005

18.3%

26.1%

15.8%

 2012 

図 2 喫煙率2010 年 23.1%、2012 年 18.3% と有意に減少した。

敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

310.0053 



第 8 巻第 1 号 2013 年（平成 25 年）3 月 4 日
2012

日本禁煙学会雑誌

a. 

p < 0.001

b.

c. 

p < 0.001

p < 0.001

図 3 年齢階級別喫煙状況（2012 年）
全体、男性、女性ともに若い階級の非喫煙者が有意に増加していた。男性では年齢層が上がるにつれて前喫煙者が増えていた。喫煙者の割合は、年齢層間であまり差が無かった。

4 a. 

c. 



p = NSb. 1

p < 0.001

d.  p = NSp = 0.012





図 4 喫煙状況および禁煙意識（喫煙者）
喫煙期間については 2 群間で有意差を認めなかった。1 日の喫煙本数については、2012 年で有意な減少を認めた。喫煙の時間帯についても、勤務時間帯に喫煙しない割合が有意に増加した。禁煙に対する意識については有意差がなかったが、2012 年で禁煙に関心がある割合が77.8% を占めていた。
敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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第 8 巻第 1 号

2013 年（平成 25 年）3 月 4 日

5）敷地内禁煙に対する職員の意識（表 3）

識については有意差がなかったが、2012 年において今すぐにでも禁煙したい禁煙準備状態に相当する

敷地内禁煙を肯定するが問題がある、敷地内禁煙職員が 25.0 ％存在した。関心がある喫煙者の割合に否定的であるなど、敷地内禁煙に何らかの問題点は、「関心があるが禁煙しようと思わない」と合わせがあるかどうかについての回答は、ある 446 名、なると 77.8％を占めていた。

い 594 名、無回答 31 名であった。敷地内禁煙に問題があるかどうかを従属変数とした分析において、

4）禁煙の期間とその動機（前喫煙者）

喫煙状況では、非喫煙者と比較して前喫煙者にお前 喫 煙 者 214 名における禁 煙 期 間は、2 年 未 満いて有意に高値であった（オッズ比 1.81）。性差にが 35.0 ％、2 〜 5 年が 16.8 ％、5 年以上が 48.1 ％でおいては、男性が女性に比較して有意に高値であっあった。禁煙の動機については、もっとも多く挙げた（オッズ比 1.49）。年齢階級では 20 歳代と比較られたのがタバコの値上げ（29 名、13.6％）であり、して、30 歳代（オッズ比 1.96）、40 歳代（オッズ比、敷地内禁その次に家族のすすめ（27 名、12.6 ％）2.33）、50 歳代（オッズ比 2.18）のいずれも有意に、自身の病気（21 名、9.8 ％）の煙（26 名、12.1 ％）高値であった。看護師と比較して、助教以上の医師順番であった。敷地内禁煙を動機として挙げたも（オッズ比 2.01）と技術職員（オッズ比 1.73）におい、2 〜 5 年でのは、2 年 未 満の群で 20.0 ％（15 名 ）て有意に高値であった。

16.7％（6 名）、5 年以上で 4.9％（5 名）と近年にな考るにつれて多くなっていた。禁煙動機として敷地内察禁煙、タバコの値上げ、家族のすすめを挙げたもの

本調査は、敷地内禁煙前後において統計学的に、は 5 年以上群より 2〜5 年群および 2 年未満群で有意喫煙率の低下に対する敷地内禁煙の影響や、敷地内に多く、妊娠・出産を挙げたものは 2 年未満群にお禁煙に関わる特徴を検討した初めての報告である。

いて有意に少なかった。無回答は禁煙期間が長くな

現在ではほとんどの医学部附属病院が敷地内禁煙。
るに従って多かった（図 5）を行っており、2011 年 3 月時点で本院 80 施設のうち 74 施設では敷地内禁煙が実施あるいは決定され5  

n = 75n = 36n = 103n = 214

: p < 0.05**: p < 0.01

図 5 禁煙の動機（前喫煙者 、複数回答可）
敷地内禁煙、タバコの値上げ、家族のすすめを挙げたものは 5 年以上群より 2 ～ 5 年群および2 年未満群で有意に多く、妊娠・出産を挙げたものは 2 年未満群において有意に少なかった。
無回答は禁煙期間が長くなるに従って多かった。
敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

33

日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 1 号ているが、一部の施設では喫煙室が未だ残っている13）ことが問題になっている 。
橋本らの報告によれば 2009 年で男性 26.4 ％、女性 17.0 ％であったが、2010 年の敷地内禁煙後には男性 31.0 ％、女性 14.4 ％と、男性の喫煙率はむし14）ろ増加していた 。また産業医科大学では、男性教職員の喫煙率の変化において、敷地内禁煙前の%3

2007 年に 19 ％であったものが、2008 年に 16 ％、213）年後に 13 ％と低下していた 。これに対して本調
査では、1,000 名以上の病院全職員のアンケート結2013 年（平成 25 年）3 月 4 日

表 3 敷地内禁煙に対する職員の意識
敷地内禁煙に何らかの問題点があるかどうかを従属変数とした分析において、喫煙状況では、非喫煙者と比較して前喫煙者において有意にオッズ比が高値であった。性差においては、男性が女性に比較して有意にオッズ比が高値であった。年齢階級では 20歳代と比較して、30 歳代、40 歳代、50 歳代のいずれも有意にオッズ比が高値であった。職種では、看護師と比較して、助教以上の医師と技術職員におい  て有意にオッズ比が高値であった。

CharacteristicOR (95% CIl)



果において、敷地内禁煙化後で喫煙率が有意に低下(!

1 [Reference]

した。職種別にみると、もっとも人数の多い看護師!

1.81 (1.33-2.47)

のみ有意に低下した。

!

1.29 (0.92-1.79)

2012 年の年齢階級別の喫煙状況において、喫煙

者および前喫煙者の割合は、年齢階級が上がるごとに概ね増加しており、20 歳代が最も喫煙者の割合が1 [Reference]



低かった。厚生労働省の調査によれば、2010 年の1.49 (1.12-1.97)

)'

成人喫煙率では 30 歳から 40 歳代が多く男性 42 ％、女性 14 ％程度であり、50 歳代以降は年齢階級が上15）

がるにつれて喫 煙 率が低 下しており 、 本 調 査と分布がまったく異なっていた。宮川らの報告では年
齢階級別の喫煙状況は、若年者での現喫煙者が多16）

く 、Amagai らの報告でも男女別の年齢階級別の20

1 [Reference]

30

1.96 (1.44-2.66)

40

2.33 (1.63-3.34)

50

2.18 (1.41-3.35)

60

0.79 (0.34-1.83)

"

17）

喫煙率は、若年層で多く 50 歳以上で少なかった 。

1 [Reference]

&

このことより病院職員の特徴ではなく、当院特有の特徴であったことが伺えた。また職種別の喫煙率においては、日本医師会員の 2012 年の喫煙率

18）が男0,-1.2+/*0,-1.

1.11 (0.48-2.58)





2.41 (0.57-10.19)



1.45 (0.29-7.23)

(性 12.5％、女性 2.9％と比較して、当院での医師全体の喫煙率が男性 25.0 ％、女性 3.8 ％であり、特に男性において高値であった。男性の看護師、技術職員、事務職員の喫煙率も 25 ％以上であり、これらの職員に対する介入が急務と思われた。
また 2 回目の調査では休憩時や勤務終了時の喫煙

2.01 (1.23-3.27)

#

1.29 (0.49-3.38)

$"

1.73 (1.14-2.64)



1.15 (0.74-1.77)

"OR = Odds ratio, CI = Confidence Interval

および喫煙本数が減少していた。これは敷地内禁煙により喫煙場所が撤去され、喫煙機会が減ったた

挙げた前喫煙者の割合は、禁煙期間が 2 年未満の群めであると推測された。更に禁煙意識の調査においが、それ以上の群と比較して多かった。また禁煙動て、喫煙者が減少したにもかかわらず禁煙について機全体の 12 ％を占めていることからも、敷地内禁の関心で有意差がなかった。これは喫煙率にかかわ煙は職員の禁煙推進において一定の役割を果たしてらず常に一定数の職員が禁煙準備状態にあり、これいた。このことから、一部の施設で問題になっていらの職員に対する介入が必要と考える。また 2 回目

る喫煙室を残すことについては、禁煙推進の観点かの調査で禁煙準備状態の喫煙者職員が 1/4 存在してらも到底容認できないと結論する。また敷地内禁煙おり、今後も徐々に喫煙率が低下していくことが見と同等の役割を果たしていたのがタバコの値上げで込まれる。

あった。近年のたばこ税は、2003 年（0.82 円 / 本）、2 回目の調査では、禁煙動機として敷地内禁煙を2006 年（0.852 円 / 本 ）と段 階 的に引き上げられ、敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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第 8 巻第 1 号

参考文献
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（http://jcqhc.or.jp/pdf/works/renew_v6.pdf）（ 閲覧日 2012 年 11 月 26 日 ）11）河邊眞好、小嶋雅代、永谷照男、ほか：大学おた家族のすすめが自身の病気や健康よりも、先の 2
つの動機と同等の役割を果たしており、家庭での喫煙者に対する意識が、近年になって大きく変化していることがうかがわれた。これらのことより禁煙推進の施策としては、本人だけでなく家族を含めた禁煙教育、生活環境の禁煙化やたばこの値上げがより有効であることが示唆された。
敷地内禁煙について肯定的・否定的問わず何らかの問題点があると回答したのは、前喫煙者、男性、30 歳代から 50 歳代、助教以上の医師、技術職員で多かった。これに当てはまる 30 歳代から 50 歳代男
性の喫煙状況において、前喫煙者の割合が約 3 割から 5 割を占めていた。したがって、病院職員の指導・運営・管理の中心となる中間層以上の医師が多く含まれていることが推測された。この職員の意識が敷地内禁煙導入に対する抵抗と仮定した場合、当院の敷地内禁煙の開始が全国でも遅かった原因の一つであったことが示唆された。
本調査の限界としては、1 回目のアンケート調査において男女別に集計していないことがあり、先に15）述べたように喫煙率には性差があるため 、性差を含めた検討ができなかった。また 1 回目のアンケー
ト調査に比較して 2 回目のアンケート調査の回収率が大幅に低下していることがある。これは敷地内禁煙に対しての職員の関心が低下し、敷地内禁煙が日常化してきた現れとも解釈できる。ただしその結果

よび附属病院の全面禁煙実施による施設利用者の意識・行動への影響．日本公衛誌 2011; 58: 266-

として、アンケート調査に回答した職種の分布で、273.
12）小牧宏一、鈴木幸子、吉田由紀、ほか：大学における 5 年間の敷地内全面禁煙化が喫煙率に与える影響．禁煙科学 2010; 4: 1-5.
13）禁煙推進学術ネットワーク：すべての医学系大学

特に医師の回答が減少している。また同様に前喫煙者の禁煙期間が、より長くなるにつれて禁煙動機に対する回答率が低く、これらにより職員全体の喫煙状況や禁煙動機を正確に把握できなかった可能性が

病院敷地内を全面禁煙とすることの要望書．
（http://tobacco-control-research-net.jp/（閲documents/1108-request-med-univ-hosp.pdf）
覧日 2012 年 11 月 26 日）
14）橋本佳明、丸岡由和子、大川秀子、ほか：敷地内
禁煙移行後の喫煙率と禁煙意識．埼玉県医学会雑誌 2011; 45: 352-354.
15）厚生労働省：平成 21 年 国民健康の現状．（http://ある。また職員の喫煙に与える要因として、敷地内禁煙以外にも先に述べたようにたばこ税の値上げが大きな因子となっており、喫煙率やニコチン依存度17）に地域差もあることから 、調査の地域や時期が異なれば全く異なる結果が出る可能性がある。

結2013 年（平成 25 年）3 月 4 日

語www.health-net.or.jp/tobacco/product/pd100000.
html）（閲覧日 2012 年 11 月 26 日 ）医学部附属病院における敷地内禁煙は、職員の禁

16）宮川比佐子、溝部孝則、和田正文、ほか：当院と煙動機に対して一定の役割を果たし喫煙率を減少さ

関連施設の職員の施設に関する意識調査．天草医学会雑誌 2010 24; 11-16.

せた。当院職員の喫煙率はまだ理想より高いため、さらに禁煙を推進する必要がある。

敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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日本禁煙学会雑誌

第 8 巻第 1 号17）Amagai K, Nakamura Y, Yoshii C, et al:
Smoking status and the Kano Test for Social Nicotine Dependence（KTSND）in employees of aregional cancer center in Japan. JJTC 2011; 6: 7184.
18）日本医師会：第 4 回（2012 年）日本医師会員喫煙意識調査報告．2012.

2013 年（平成 25 年）3 月 4 日（ http://dl.med.or.jp/dl - med/teireikaiken/20120829_3.pdf）（閲覧日 2012 年 11 月 26 日）
19）ファイザー株式会社：「日本全国の “ニコチン依存度チェック” 2010」参考資料．2010.（http://www.pfizer.

co.jp/pfizer/company/press/2010/documents/100916.pdf）（閲覧日 2012 年 11 月 26 日）

Analysis of smoking status and motivation for smoking cessation before andafter establishment of a tobacco-free campus at a university hospital
Yujiro Takai1, Keigo Takagi2, Toshisuke Morita3 and Sakae Homma1
Objectives
We examined the changes in smoking behavior and motivations for smoking cessation before and after establishmentof a tobacco-free campus at a university hospital.
Methods
Surveys were conducted among staff at the Toho University Medical Center Omori Hospital. Included in this study
were 1,340 subjects in 2010 and 1,071 subjects in 2012 who responded to the survey.
Results
The percentage of staff who smoked (smoking rate) and number of cigarettes smoked per day decreased significantlyin the two years. As for interest in smoking cessation, 25% of the smokers were ready to quit. Regarding motivation forsmoking cessation, the percentages were high for the following categories: ‘tobacco price increase’, ‘recommended byfamily’, and ‘tobacco-free campus’. In particular, the motivation of ‘tobacco-free campus’ was indicated significantly
more often by the staff who quit smoking within the two years.
Discussion
Our results suggest that the decline in smoking rate and the changes in smoking behavior are influenced by a tobaccofree campus, an increase in the tobacco tax and a change in the perception of smoking in the family.
Conclusions
Although establishment of a tobacco-free hospital campus had a significant effect in reducing the smoking rate among
the staff, further measures should be taken to reduce the number of current smokers.
Key words
smoking rate, smoking cessation, tobacco-free campus, second hand smoke, hospital staff
Department of Respiratory Medicine, Toho University Omori Medical Center
Department of Chest Surgery, Toho University Omori Medical Center3.
Department of Laboratory Medicine, Toho University School of Medicine
1.
2.

敷地内禁煙前後での喫煙状況および禁煙動機の解析

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