検閲と娯楽——1930 年代のラジオ番組をめぐる制作・統制・報道のインタラクショ
ン——

毛里

裕一

検閲に代表されるような、マス・コミュニケーションを対象とした言論統制策は、合法／非合法というコードを外挿することにより日常的な価値判断を組織化しなおす契機となることもあれば、規制を課すことによって新たな内容の考案を賦活し、水路づけることもある。本研
究では、まず、草創期から 1930 年代半ばごろまでの日本におけるラジオ放送に合焦して、番組の制作とそれに対する検閲、さらには新聞での両者の動向の報道という３つの実践が相互をどのように規定し、影響しあっていたかを検討した。その上で、この時期に放送された２つの娯楽番組をとりあげ、「時事的話題に触れる即興的な娯楽番組」という新機軸が、同時代の検閲実践をいかに意識しながら制作され、喧伝されたかを分析した。

1 はじめに1–1 研究の目的 ——ラジオに対する検閲を相互作用の相で捉えること検閲に代表される、マス・コミュニケーションを対象とした言論統制策は、公私いずれの主体によるものであっても、メディア文化のありようにさまざまなかたちで影響を及ぼしてきた。それは単に、特定の内容や形式が規制の対象となり、その公表・流通が公然とであれ暗黙裡にであれ抑止されるというにとどまらない。たとえば、合法／非合法というコードが外挿されることによって、特定の表現内容に対する一般的な評価が下がることもあれば、「非合法」であることそれ自体が一種顚倒的な価値を帯びることもある。時には、規制の存在それ自体が、新たな内容や形式の考案を賦活しそれを水路づけるようなことさえ起こりうる。
Ｒ・ダーントンは、「国家はいかに文学をかたちづくったか」なる副題をもつその著書『検閲の現場 Censors at Work』において、18 世紀フランスのブルボン朝支配、19 世紀の英国によるインド統治、20 世紀東ドイツの共産党独裁という 3 つの権威主義的体制を比較検討し、そこでの国家による文学への介入が単に「文字に朱を入れること the blue-penciling of texts」にとどまらなかったと指摘している（Darnton 2014: 20）。
「共謀や協働、協議といったものが、作家と検閲者のやりとりのなかに行きわたっていたのであって、少なくともここで検討した
三つのシステムに関していえば、検閲を単に創造と抑圧との闘争などと特徴づけたのでは見誤ることになる」（Darnton 2014: 234）。イデオロギーの水準から具体的な実践の水準へと眼を移すならば、ときに検閲は、趣味に適った作品に対する批評の役割を果たしたり、異文化に対する人類学的な好奇心に駆動されたり、あるいは本来の趣旨を逸脱して政争の手段として用いられたりすることさえあったのである。
日本のラジオ草創期、特に 1930 年代における放送に対する公権力の介入を検討する本研究もまた、検閲を、その存在を前提にした相互作用の相のもとにおいて再検討するものと位置づけることができる。具体的には、検閲実践を種々の行為者間の交渉の性質をも含んだもの
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として捉え直すことで、放送関係者、規制当局、さらには両者の動向を報じる新聞社などのあいだでいかなる相互作用がはたらくことになったか、またそれらの積み重ねの偶有的な結果として放送界において「娯楽」を中心としたジャンル相互の界面調整がいかにして生じることになったか、その一端を明らかにすることが本研究の課題となる。

1–2 研究の方法——「消極的規制」の下での相互作用への注目と新聞報道の位置づけ
戦前の公権力による言論統制について、実践の水準に焦点を当てて追跡する作業には、資料の制約という問題がついてまわる。規制根拠となる法令や、立件された事案についての裁判資料などは当然参照の対象となるが、検閲のような個々の行政措置の実態への接近はよ
り困難な作業となる。この点、活字媒体については、従来より伏字や未回収の発禁本などといった、検閲実践の痕跡がうかがえる資料が注目されてきたが、近年では、たとえば浅岡邦雄（2008）や辻田真佐憲（2018）など、内務省警保局に代表される規制当局の内部資料を用いた研究も進んでいる。また、発行部数の急増と文芸作品などへの検閲対象の拡大、内閲など検閲手段の多様化が並行して進んだ 1920 年代に焦点を当て、作家と編集者、検閲者のあい
だの交渉過程を検討した紅野謙介（2009）や牧義之（2014）らの研究も出てきている。
一方、放送媒体の場合、統制側の資料の制約に加えて、そもそも検閲の対象となる番組それ自体が、録音などのかたちで残りにくいという問題がある。日本放送協会がまとめた『日本放送史』（1965）などの先行研究が、政府による統制の状況を検討するに当たって、法令・通達の検討に重きを置いた背景には、こうした事情も影響していると考えられる。そうしたなかでも竹山昭子は、日本放送協会が戦前から発行していた雑誌の記述に注目することで、統制の実態の一端に迫っている（竹山 1987, 2005）。また「ＮＨＫ報道の記録」刊行委員会（1988）や柳澤恭雄（1995）といった放送関係者の回顧や証言も、事後的なものとはいえ、当時の統制状況を知る上で重要である。
こうした戦前のラジオ放送に対する規制について、近年もっとも包括的な検討を加えているのが村上聖一（2020）である。放送内容の規制に直接関連する法規ばかりでなく、理事会などの組織構成やその番組編成への影響関係、さらには監督官庁である逓信省の報告書に記載された検閲事例などを精査した上で、村上は、ラジオ放送の開始から敗戦までの規制状況
を３期に大別している。すなわち、日本放送協会の機構改革が行われた 1934 年と日中戦争が開戦する 1937 年を２つの画期ととらえ、前者によって中央集権的な統制が制度的に準備され、後者によって総力戦体制が呼号され当局がより積極的な番組指導に乗り出したと位置づけるのである。
種々の行為者のあいだの相互作用として検閲を捉える本研究が主に合焦するのはおおよそ村上のいう２つ目の画期まで、すなわち企画・制作段階への当局の介入がまだ限定的なものに留まり、放送局との一体化が十分には進行していない 1935～36 年ごろまでである。村上は「1930 年代中ごろまでは、検閲は放送局によって提出された原稿に基づいて放送の可否の判断を行うという、消極的規制にとどまっ」ており、「監督当局が積極的に番組指導を行い、国策に沿った番組を放送させる、といった統制のあり方が全面化していたわけではなかった」（村上 2020: 295）と評価する。とはいえ、「積極的」「消極的」という形容に引きずられて、こ60

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の時期の統制が、番組の企画・制作に対して後年よりも弱い影響しか与えなかった、と解す
るならばやや早計である。当局による恒常的な事後評価や対応をつねに予期しながらの番組
制作は、直接的な指示・指導を事前に受けながらのそれとは異質な文脈のもとで行われていた。詳しくは後述するが、35～36 年ごろまでの番組制作と当局による検閲は、生放送を前提とするとともに企画・制作段階での関係官庁の関与が限定的なものに留まっていたからこそ、
２つの実践それぞれが「相手の行動を予期しそれに対応する」という性質を色濃く帯びていたのである。
さらに言えば、この「消極的規制」のもとで制作者・監督者双方が予期を形成する際に、同時代の新聞報道が特異な役割を果たしていたことも注目に値する。自らも別種の統制に服していた新聞は、この時期、番組制作とそれにたいする検閲という２種の実践を選択的に記述し、公表する立場にあった。放送局・検閲当局のいずれにとっても、新聞記事は、相手の動向を観測しうるという意味でも、また自己の動向が（第三者を含めて）開示されるという意
味でも重要な経路となっていたのである。こうして新聞報道は、いわば第三の実践として、
この時期、番組制作とそれに対する検閲の双方に無視しえない影響を与えることになる 1 。
とりわけ重要となるのは、「ラジオ欄」や「ラジオ版」などと呼ばれた、放送内容の紹介に特化した紙面の存在である。1925 年３月から東京を皮切りに大阪・名古屋で順次ラジオ放送が開始された当初、新聞は、日々の番組について簡便な時間割を掲載するにとどまっていた。
しかし、同年 6 月に夕刊紙の東京毎夕新聞が新規事業として『日刊ラヂオ新聞』を刊行し、同年 11 月に読売新聞がラジオ版として朝刊に専用紙面を設けると、折からの販売競争で増加していくページを埋める恰好の題材として競合他社も徐々に追随し、1931 年に東京朝日、東
京日日、時事新報がそろって同欄を新設・拡充するころには、毎日のラジオ番組の内容紹介に主要紙が軒並み１～２面を充てる状況が生まれていた（土屋 2010: 50-51）。
注目すべきは、同欄ではその日の番組が幾つか選ばれ、演芸番組であれば展開や台詞運び
が、講演番組であればその梗概が、相当詳細に—-しばしば番組終盤の落ちや結論に至るまで—-記載されていたことである 2 。同時代の各国の紙面と比較しても、この時期の日本の新聞による番組紹介の充実ぶりはきわだっていたといえる 3 。記事内容がかくも詳細なものとなった理由の一端は、まずは想定されていた読者像に求められよう。1931 年に受信契約数が100 万を超えたとはいえ、新聞購読層に比べればラジオの普及世帯はいまだかぎられていた。
そのため、ラジオ面については「ラヂオを聴取してゐない家庭にも読みものとしての面白さと利益とを与へることの出来るやう」（坂崎 1931: 217）な編集方針が採用されることになった。とはいえ、検閲をめぐる相互作用に合焦する本研究にとってより重要となるのは、ラジオ番組の内容の詳細を新聞が事前に報じることを可能にした条件の方である。
ラジオ放送にレコード録音が用いられるようになったのは 1935 年からであり、本格的な磁気録音機が導入されたのは翌 36 年からである（日本放送協会放送史編修室編 1965: 461; 大森 2017: 5）。しかしそれらの利用は、観艦式など屋外の模様を番組中に挿入するなど、演出として部分的に使われることが一般的で、30 年代を通じてラジオはなお生放送が原則であった。かかる制作体制の下で、放送前にもかかわらず新聞が任意の番組の内容を仔細に掲載し

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えたのはなぜか。
たしかに、ラジオ関連の記事の増加に伴い、各新聞社は専門記者を置きその取材体制を整えていく 4 。たとえばラジオ欄で先行した読売新聞の社史には、放送前に出演者から演目の内
容を聞き出すことの難しさが、取材上の苦労や失敗談なども交えて記されている（読売新聞
社社史編纂室 1955: 273-274）。とはいえ、番組情報の紙面への定常的な掲載を可能にした条件としてより重要と思われるのは、取材対象たる放送協会の側にも、実はすでにして番組内
容を第三者に提供する用意が十二分に整っていたと考えられる点である。すなわち、逓信省による事前検閲への対応がそれにあたる。後述するように、戦前放送局には、すべての番組について台本ないしは梗概を逓信省に事前に提出することが義務づけられていた。したがって、同じように放送前に新聞社の取材を受ける際にも、番組制作者の手許には放送内容を文書化したものがすでに用意されていたことになる 5 。
その意味では、日々の番組について詳細に掲載する新聞のラジオ欄という存在そのものが、規制実践との相互作用を念頭にあらためて検討されるべきものといえる。さらに言えば、こうした紙面での恒常的な言及が前提となっていればこそ、予告と異なる放送内容の差し替え
や、緊急時の停波措置といった当局による検閲実践が、ニュースバリューをもつものとしてより尖鋭に前景化されることになる。このように、日々の番組制作とそれに対する統制との双方に対して感応的であった当時の新聞は、監督当局によるラジオの統制が消極的・受動的なものにとどまった 1930 年代半ばごろまでは、検閲をめぐる相互作用のなかで主要な行為者の一角を占めていたといえる。
本稿の前半では、その独特の性質に鑑みて、ラジオ放送やそれに対する検閲について触れた新聞記事に注目し、そこに記述されている各行為者—-そこには新聞社自身も含まれる—のやりとりを分析する。それは、記事のなかで番組制作者や規制当局の動向が記述されているからというばかりでなく、そのように記事にすること自体が制作側・統制側双方の動向への新聞社の反応にもなっており、かつそれが前二者のさらなる応酬を促す呼び水ともなっていたからである。もちろん、こうした応酬の文脈を追跡するために、制作者や出演者の日記・回想録といった新聞記事以外の周辺資料も必要に応じて適宜利用する。

1–3 研究の焦点 ——娯楽番組の新機軸という指し手
一方本稿の後半では、1931 年と翌 32 年に放送された２つの娯楽番組—-「軟尖問答」と「一九三二年風景」—-に合焦して、それらの番組制作や新聞での報道が、検閲という実践とどのように相互に影響を与えながらなされたか、より詳細に検討する。
日本のラジオ放送においては、その草創期から、番組を報道・教養（教育）・娯楽（慰安）のおおよそ三種に分類して編成する方針がとられた。もともと、逓信省から東京放送局の常務理事に転じた新名直和が、開局前の欧米視察から帰朝した時点で「放送の目的は、教養ということと報道ということ娯楽ということ」であり「この鼎の三本足が相候ってやっていくべき」との印象を得て、その構想が同局初代総裁である後藤新平の開局時の演説にも影響を与えたとの指摘がある（太田 2005: 48）。実際、日本放送協会が毎年編集していたラジオ年鑑
でも、「我国に於ける各放送局のプログラム編成方法が、報道と慰安と教育の三大綱領の実践

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にあること」（日本放送協会編 1931: 167）、「ラヂオの放送が、報道、教育、娯楽の三要素を主として居ること」（日本放送協会編 1932: 148）などと位置づけられ、延べ放送時間の統計においてもそれぞれが独立した放送事項として扱われている 6 。組織面でも、たとえば 1934
年には東京本部の業務局のもとに報道課・教養課・文芸課（娯楽番組を担当）が置かれ、それぞれが番組を分担して企画・制作する体制となっている。
ニュースや市況、天気、実況放送などが「報道」に、講演・講座番組などが「教養（教育）」に分類されたのに対し、和楽、洋楽といった音楽や演劇、演芸が「娯楽（慰安）」に分類された。本稿が主に扱う 30 年代半ばまでについていえば、実放送時間は３種の番組のなかで最も少なかったが（1932 年で報道が 41 ％、教養が 31 ％に対し、慰安は 22 ％）、視聴者の期待は高かった。たとえば、同年 5 月に実施された「第一回全国ラヂオ調査報告」によれば、日本放送協会や逓信省に対する希望事項の相当部分を放送プログラムに対するものが占めたが、そのうち 48 ％は慰安番組に関わるものであった（日本放送協会編 1933: 64）。とりわけ、浪花節や落語に代表される伝統的な演芸への人気・期待が高く、対照的に洋楽に対しては否定的な意見が多かったことは従来から注目されてきたが、全体としての「慰安放送回数並時間」
や「演芸演劇ノ回数並時間」の増加を希望する意見も多く寄せられている。（日本放送協会編

1933: 65）
後述するように、こうした娯楽（慰安）番組もまた、報道番組や教養番組と同様に検閲の対象となり、その影響を受けることになる。なかでも、聴取者の人気も高い既存の大衆演芸を放送で取り上げる場合について、尾原宏之は「吉原、博打、やくざが出てくる演目など、公序良俗に有害または家族団欒で聴くには不適当と考えられる作品が多」く、「事前に問題のな
さそうな演目を選ぶか、内容を修正する作業が必要になる」と、その独特な困難を指摘している（尾原 2016: 142）。
とはいえ、本稿後半で特定の娯楽番組を特にとりあげる理由は、制作者側の対応を「創造と抑圧の闘争」（Darnton 2014: 234）として記述するためばかりではない。先に引用した尾原は、戦前から戦後にかけて日本放送協会に属し主に娯楽番組の制作に携わった丸山鐵雄を組織に属しながら一定の主体性を模索する「サラリーマン表現者」の原型として捉え、その成立の経緯と限界を検討している。本稿との関連で注目されるのは、尾原が、この時期の検閲の存在によって娯楽番組に課された制約を、放送局という組織が既存の演目ではない独自の「ラヂオ芸術」を考案するにいたるひとつのきっかけとして捉えている点である。修正の必要性もまた、「『既成芸術』を一度解体し、それをラジオにあわせて再構成する作業」（尾原2016: 141）へと促す動因となりうる。そうした見通しのもとに、尾原は、丸山が 1940 年に文芸部に異動して以降制作に携わった娯楽番組を、戦後まで連綿とつづく「総合バラエティ」の原型と位置づける。日中戦争が長期化するなか、個々の番組にまで国策への貢献が求められるようになった当時の状況は、時事歌謡の創作や司会者を配した総合演出など新しい試みのきっかけとなるとともに、その表現の幅におのずから限界を画すことにもなったのである。
本稿後半でとりあげる２つの番組もまた、検閲による制約を動因として考案された「ラヂオ芸術」、既成の演目の枠を超えようとする娯楽番組の新機軸と捉えることができる。尾原のソシオロゴス NO.45 ／ 202163

問題設定や論旨は、扱う時期こそ前後するが、1930 年代の状況に注目する本研究のそれと重なるところが少なくない。とはいえ、30 年代前半に制作された「軟尖問答」や「一九三二年風景」と、40 年代以降のバラエティ番組とのあいだには、前節でとりあげた村上が指摘する
ラジオの統制体制の画期—-消極的規制から積極的規制への転換—-がはさまることも影響して、新機軸の内容に微妙だが無視しえない相違点も存在する。ラジオ番組を制作すること、それを検閲すること、そして両者を新聞紙上で報じることという諸実践の相互作用が、こうした新機軸の考案にどのような影響を与えたかを追跡するため、ここでも新聞紙面の記述を主たる検討対象とすることになる。

2 ラジオへの検閲が新聞で報道されるということ
2–1 放送に対する検閲
1925 年の本放送の開始から 1950 年の電波三法の制定をみるまでの時期、法令面から見て、
日本のラジオ放送は他のメディアに比しても厳しい統制を課されてきた（日本放送協会放送史編修室 1965; 竹山 1987）。
本論が中心的に扱う戦前に議論をかぎれば、まず他メディアについては基本的に私企業による運営に委ねられていたのに対し、ラジオについては、官営こそ排されたものの、早い段階から社団法人による独占事業と位置づけられ、その経営には監督官庁である逓信省が強く関与することになった 7 。
また内容に対する規制をみると、誕生間もないラジオ放送に対しては、竹山が「三重苦」と形容するほど厳重な規制が課せられた（竹山 1987: 347）。たとえば新聞・雑誌であれば（内閲のごとき非公式な事前検閲の機会が設けられることもあったにせよ）納本制度と事後的な発禁処分が根幹となっており、また映画の場合は興行形式の規制や弁士の免許制と並んで事前のフィルム検閲が中心であった。これに対してラジオ放送には、特定の事件・事象についての放送を政府通達によって禁ずる放送禁止命令、あらゆる番組の放送原稿の提出を要求す
る事前検閲、さらには放送中に係官が問題ありと判断した場合に電波を切る遮断という三種の措置が用意されたのである。
事前検閲については、「プログラムは放送前日までに逓信局長に届け出ること」が原則として定められていた（日本放送協会放送史編修室 1965: 78-79）。その事前検閲における審査の基準であり、また放送中に該当する内容があれば電波が遮断されることにもなる放送禁止事項については、基本的には先行する「新聞紙法」「出版法」などでの扱いに準じて規定された 8 。たとえば 1925 年、本放送開始直前に逓信省電務局長名で出された通達では、放送禁止事項として「安寧秩序を害し又は風俗を乱す事項」「外交又は軍事の機密に関する事項」「官署、公署または法令を以て組織したる議会に於て公にせざる事項」「検事其の他主管の官憲に於て新聞紙又は出版物に掲載又は制限したる旨官憲より通知を受けたる事項」などが挙げられている（竹山 1987: 350; 津金沢 1991: 887）。
ただし、そこには放送に固有の内容規制も重ねて課されている。ひとつは広告放送の禁止である。逓信省では、放送開始前の調査段階から、広告が必ずしも聴取者一般の利益に適わ64

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ず、また無線電信法にも違背する（私設無線電話に対する第三者の依頼）として、これを認めない方針をとった。加えて、いまひとつ規制の対象となったのが、政治にかかわる講演・論議である。この時期、出版物の場合であれば、たとえば新聞紙法の適用を受けて時事を扱う雑誌である旨を内務省に届出、保証金を納めることで、政治にかかわる記事を掲載する方途が用意されていた。しかしながら、放送については、1925 年に所轄逓信局長が各放送局への通達のなかで指令して以来、一貫して「政治に関する講演論議の放送」は禁じられたのである（日本放送協会放送史編修室 1965: 87-88; 竹山 1987: 350; 津金沢 1991: 887-888）。
こうした放送に特有の 2 つの禁止事項については、翌 1926 年の逓信当局からの通達においても、「講演放送の内容中、政治的色彩を帯びたものがあり、また広告放送に類するものが見受けられる。これに対し、発言または放送中止の措置を取っていない事実があるのは遺憾であるから、今後充分注意されたい」と、あらためて特記されていることからも、それが重視されていたことがうかがわれる（日本放送協会放送史編修室 1965: 189-190）。とはいえ、かかる通達が出されたこと自体、上記の禁止が貫徹されなかったこと、検閲に脱漏があったことをも同時に示唆している。そしてこの状況でこそ、ラジオの検閲をめぐる実践のなかに新聞が行為者として登場する余地が生まれる。

2–2 検閲の失敗と成功
内川芳美と香内三郎は、放送が他メディアに比してもことのほか警戒され、厳しい統制が課された理由を、伝達の同時性や大量性、不可逆性といった電波の技術的特性に求めている（内川・香内 1961: 840f）。だが逆にいえば、そうした技術的特性があればこそ、たとえ統制のための方策を何重に講じても、禁止事項にあたる内容が放送されてしまうことを完全には防ぎえなかった。
前述の通り生放送を基本とした当時の状況では、脚本や梗概の事前提出を義務づけそれを検閲したとしても、提出内容と実際の放送とが乖離する可能性がつねに存在した 9 。そしてひとたび放送されてしまえば、出版物と異なり、回収などによって事後的にその伝達範囲を限定することも難しい。結果として、ときに、規制の対象となるはずの内容が放送されてしまい、それがなにがしかの「逸脱」なり、誰がしかの「失敗」なりとして、耳目をひくことになる。1930 年代において、放送に対する検閲が一種独特のニュースバリューを帯びた背景には、まずはこうした「失敗」の可能性が、一般にも認知されていたという事情があった。
たとえば、1931 年 12 月 29 日の東京朝日新聞朝刊は「『来年の景気？』の座談会 政府、政策反対で怒る」という記事を掲載している。これは、同月 23 日にＡＫ（日本放送協会東京放送局）が放送した座談会番組のなかで、ときの犬養内閣・高橋蔵相の金輸出再禁止（金本位制停止）の方針に反して、金本位制維持の立場をとる意見が放送され、この点が 26 日の閣議で問題視されたことを伝えるものであった。
「政治に関する講演論議の放送」が禁止されていたことは前述の通りだが、政府の既定方針に沿う内容についてはその例外とされていた。しかし、番組企画後の同月 13 日に若槻礼次郎から犬養毅への政権交代があり、金本位制をめぐる政策転換が行われたため、結果的に座談会では政府の新方針に沿わぬ意見が多数派を占める事態となった。記事は、当該放送に対する調査と取締が逓相に一任されたことを伝えるとソシオロゴス NO.45 ／ 2021

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ともに、統制側の当事者たる逓信省放送局長と制作側の放送部長代理のコメントも併載している。
また、1932 年 4 月 22 日の東京朝日新聞朝刊は、「大谷松竹社長が露骨な宣伝放送」という題名で、「歌舞伎は絶対に滅びるものではない、歌舞伎座へ行って見て下さい」「松竹は今度満洲進出を始め城戸四郎が新京にいって大劇場こしらへますからどうぞよろしく」といった番組中の発言が放送後に問題視されたことを報じている。同様に、1933 年 1 月 28 日の読売
新聞朝刊に掲載された「放送中止間に合はず／エロな『世之介狂想曲』」という記事にあるよ
うに、『好色一代男』を翻案した舞踏音楽について、元人妻のかつが世之介にかける恨み言の歌詞が淫猥と判断され中止が命じられたにもかかわらず、そのまま放送されてしまった例もある。
では、放送に対する検閲が「成功」した場合には、当該事象はニュースバリューをもたなかったか。実は放送中の電波の遮断や、事前検閲による番組内容の差し替えなどにより、禁止とされた事項が放送に上らなかった場合でも、検閲という実践が新聞種となった例が少なからず見られる。まず、放送中に当局なり放送局なりがその内容を問題視し電波を遮断した
場合、当該内容が聴取者にそのまま伝わる事態は回避されることになる。しかしながら放送の中絶は、ときに活字メディアの伏字以上に、検閲の介在を露わにすることになる。
放送中の電波の遮断という検閲の「成功」が聴取者に対して喚起した印象を活写するのが、1932 年 1 月 18 日に放送されたある番組をめぐる新聞記事である。翌 19 日の読売新聞朝刊の記事「難色の『掛合漫談』果して中断頻り」が焦点を当てたのは、前夜放送された徳川夢声・
古川緑波出演の「一九三二年風景」という番組であった。３日間にわたり銀座・新宿・浅草という「帝都の盛り場三カ所を訪問して、漫才的対談をやらかす」（徳川 1951: 33）という趣旨の番組であったが、記事によれば「第一に緑波が伊藤屋のパーラーへステツキマダムに誘はれて行き之を夢声に報告しようと『伊藤屋の地下室⋯⋯』としやべりだすと、パツとラヂオが止まつた」。その後も、松坂屋、松屋、白木屋、高島屋等々のデパートの店名がでる箇所
や、夜見世の草加煎餅売りの箇所、新橋の芸妓学校の箇所などが、広告放送や風紀上の問題を指摘されて、数十秒から最長 3 分半強にわたって断続的に電波が遮断されたと伝えている。
一方、同じ 19 日の東京朝日新聞朝刊の記事「とがったＡＫの神経、一晩に七回スヰッチを切る」は、より長期的な文脈と関連づけることによって、前夜の出来事にニュースバリューを認める。すなわち、前述した前年末の「景気はどうなる座談会」以来の逓信局と放送局との統制をめぐる緊張関係を紹介した上で、二人漫談と同日の講演番組「ウインタースポーツ」
でも広告宣伝に該たるとして中断があったこと、さらにはそれに先立つ過去二週間のあいだにも、複数の講演番組で、政党を馬賊にたとえた箇所で遮断され、また「満洲の三頭政治、四頭政治」といった表現の削除が求められたことを伝えている。この例からも示唆されるように、電波遮断という直接的な統制手段は、たとえ当局が問題とする内容の放送を防止できたとしても、検閲の存在それ自体についてはことさらに可視化し、却ってその含意の読み取りを刺激するような側面をもっていた。
では、ある意味で検閲がより十全に成功した場合、すなわち内容の事前検閲により、問題

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事項に該たる放送が未然に防がれた場合はどうであったか。放送間際に中止命令が出され、編成に完全に穴が空くような場合を除けば、一部削除であれ、番組の完全な差し替えであれ、
検閲実践の介在は後景化するとも考えられる。だが実際には、事前検閲によって当局が問題とみなす事項の放送中止に「成功」した場合でも、当局の介入にニュースバリューが認められ、その含意の解釈とともに新聞紙面に掲載されることがしばしばあった。
たとえば『読売新聞』1930 年 2 月 14 日朝刊に掲載された「待ちぼけ喰った昨夜の放送／
野村博士の『総選挙』講演／放送間際に改変命令」という記事は、普選実現以来二度目となる目前の衆院選について野村淳治東大教授が展望するという講演番組が、逓信省からの命令によって放送中止となるまでの経緯を詳細に伝えている。記事によれば、放送の 4 日前にまず講演内容の梗概が放送局から逓信省側に届けられているが、この時点でその内容が「政党政策の批判であり政治的論議に亘る事は明らか」として逓信省は放送局にすでに注意を発している。その後、放送当日になって提出された講演原稿のなかで、金解禁後の政策を選挙の争点として指摘した箇所について逓信省があらためて改変を命令し、講演者である野村が修正を諒とせず出演を拒否したため、番組の放送自体が中止される顛末となった。
事前検閲の結果、政治問題に触れるとして講演番組が中止された例は、その後も新聞に間歇的に登場する。1932 年 2 月 16 日には、やはり総選挙を控えて東京放送局で予定されていた永田秀次郎東京市長の講演が議会政治批判に該たるとされて中止を命じられ、急遽同時刻に大阪放送局から放送される入江真太郎京大教授の講演に差し替えられた。同年 5 月 21 日には、米雑誌コスモポリタン誌主筆のフレジア・ハントが日本とアメリカ両国に向けて中継放送を予定していた講演番組も、直前に起きた五・一五事件に言及する箇所が時節柄機微に触れるとして、逓信省が中止命令を下している。また 1936 年 7 月 30 日に主要 5 政党党首を招いた番組「政治家の夕」においても、社会大衆党党首であった安部磯雄の講演部分のみ政治批判に該たるとして放送中止となっている。これらの例のいずれも翌日の新聞各紙は「事件」として取り扱い、関係者への周辺取材を行って記事化している。
一方、政治を扱った講演以外でも放送中止は新聞種となる。1931 年 5 月 26 日に若槻礼次郎首相が従来からの懸案である官吏減俸を表明した際、人心動揺を恐れた逓信省は定時ニュースでこれに触れることを禁じたが、この際は規制の根拠規定がないとして放送協会側が後日抗議したことまで含めて報じられている。また同年 10 月 6 日には毎夕の定期番組であった「こどもの時間」に台湾の少年歌手を出演させる予定だったが、前年に起こった霧社
事件以降総督府が現地で民謡の公演を禁じていることを受けて、警視庁からの通達により見送られたと伝えている。さらに 1933 年 12 月 9 日には 1 日に 2 度の放送中止命令を受けたことが記事となっており、映画評論家森岩雄の講演「一九三三年の映画界展望」は同年に公開された映画作品の宣伝に該たるとされ、磯部貞子の講演「現代の若人は源氏物語をどう見る」
は当時原作自体の上演が禁止されるなか風俗上芳しくないとの判断が逓信省により下されたとされる。なかには、過去に警視庁検閲係も経験したことのある橘高広掘留署長が、1931 年

9 月 25 日より全 10 回に渡って「常識の映画」と題する連続講演番組への出演を予定したところ、職務に差し障りがあるとして当時の警視総監の命令で中止となったことを「珍令」とソシオロゴス NO.45 ／ 2021

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して紹介する記事が出た例まである。
以上見てきたように、1930 年代には、当局の検閲が想定通りに機能し、問題視された番組の放送が事前に抑止せられた場合でも、しばしば新聞記事に取りあげられている。では当時の新聞は、ラジオ番組の内容の変更に、なぜかくも感応的でありえたか。あらためて指摘すれば、その原因の一端は、ラジオの放送予定の内容を事前にかつ恒常的に観察していた、当時の新聞の特異な立場に求められる。すなわち、当局の事前検閲に対する放送局側の用意があればこそ各新聞はラジオ欄の制作が容易になっているという事情がまずあり、その上で、同欄で詳細な番組内容を恒常的に予告していればこそ、当局の容喙で放送当日に内容の変更が生じればそれに敏感に反応することになるのである。
実際、「ラジオに対する検閲」を報じる新聞記事でとりあげられた番組の多くは、放送当日の朝にすでにラジオ欄にてその内容が詳細に告知されていた。1931 年から第二放送が開始されたとはいえ、協会のみが放送を独占していたこの時期、新聞ラジオ欄でその内容が紹介される番組の比率は相当に高いものとなっていたからである。結果として、放送中の中断にしろ、番組全体の放送中止にしろ、あるいは番組内容の差し替えにしろ、それらを伝える記事
は、先行するラジオ欄での紹介記事の「続報」としての意味合いも帯びることになった。すなわち、毎日のラジオ欄ですでになされた内容紹介が一種の「前振り」として機能することで、その後の放送内容の変更に対しても、新聞社はなにがしかの反応を促されたのである。

3 ニュースバリューを生む構図
では、「ラジオに対する検閲」の成功なり失敗なりが新聞に認知されえたとして、それらはいかなる構図の下でニュースバリューを認められ、具体的に記述されたのであろうか。新聞
紙上における実際の言及は、概ね「規律違反」と「対立・抗争」という二様の構図に即してなされる傾向がみられた。

3–1 規律違反
検閲という対象の性質上、まず目につくのは、「規律違反」という構図のもとでの言及である。前節で列挙してきた新聞記事からも確認できるように、本来規制対象となる内容が放送されてしまった場合でも、あるいは中断や中止、差し替えといったかたちで当該内容の放送が抑止されえた場合でも、問題となった放送内容の細目とそれが抵触したとされる個々の規律とを対応させて逐一言挙げされる。
ここであらためて確認しておくべきは、そうした個々の「規律違反」の発生を報じる記事のなかでは、当の「規律」それ自体の検討は後景化することである。侵害され壊乱されたとされる安寧秩序や風俗なるものの内包が問われたり、あるいは広告や政治論議が規制の対象となることの当否が記事のなかで俎上にのせられたりすることはほぼない。もっぱら個別事
例の具体性に合焦し、違反・侵犯の存否に記述を集中させることで、当該規範の妥当性は宙吊りにされたまま、それが確かにいまそこで機能しているという有効性が現実味をもって強化されていくことになる。

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3–1–1 制作者のみならず検閲者にも向かう帰責
その上であらためて注目すべきは、ラジオに対する検閲の「成功」のみならず「失敗」もまたしばしば新聞紙上でニュースとして取りあげられていた点である。なぜならば、検閲の「失敗」が報じられる際には、問題視される内容を制作した放送局側ばかりではなく、その放送を十全に抑止し得なかった規制当局の側の「規律違反」もまた主題化されることがあるからである。すなわち、ラジオ局が放送してはならない「放送実践に関する規律」は、ほぼそのまま、当局が看過してはならない「規制実践に関する規律」の意味もあわせもつことになる。
この点を象徴するのは、記事中でとりあげられる検閲担当者のコメントである。この時期の新聞では、あたかもそれが出来事の具象性を証しだてる最良の策であるかのように、記事の後半で「関係者」のコメントを個人名を挙げて直接話法で引用する形式が多用されている。
「ラジオの検閲」に関する新聞記事の場合であれば、この「関係者」には番組制作者ばかりでなくしばしば検閲当局の担当者までが含まれることになる。興味深いのは、こうした逓信省の担当者ら検閲の当事者のコメントが、ともすれば弁明なり反論なりの色彩を帯びたことである。
すでに紹介した記事でいえば、たとえば、「『来年の景気？』の座談会 政府、政策反対で怒る」（東京朝日新聞 1931 年 12 月 29 日朝刊）は、直接の監督当局に該たる波多野逓信局長の談話を掲載しているが、そこでは「別に再禁止反対とかあるひは違反と思はれる節はなかつ
たが何しろ座談会ですから要旨以外にいろいろ話があった事と思ふ」と、書面による事前統制の限界を半ば認めるかたちとなっている。同様に、「大谷松竹社長が露骨な宣伝放送」（東京朝日新聞 1932 年 4 月 22 日朝刊）という記事においても、前田逓信局長の談話は、より直接的な統制の必要性を説く上での前段としてではあるが、「放送の差止めもすこぶる主観的な問題でどの程度までを宣伝と認めるかと云ふことによつて当事者の態度がそれぞれ変つてくるわけです」と判断基準の相対性を指摘している。
検閲担当者のコメントが、弁明にしろ反論にしろ、「反応」「応答」の様相を帯びるのは、彼らもまた「第三者」による視線に強く枠づけられていたからである。実際、同時代の機関誌に掲載された、逓信省関係者によるものと思しき匿名記事によれば、当時は、さまざまな番組の放送後に電話にて「大小有名無名の申告」が「毎日頻繁に逓信局に這入つて来る」という状態であった（山翁 1932: 52）。検閲の制度化は、統制の対象ばかりでなくその直接の担当者をも「当事者」と位置づけ、それ以外の「第三者」による観察を促すことがある。とりわけラジオの場合は、そのメディアとしての特性上、一般視聴者や政治家、他省庁といった「横からの入力」を受けやすいため、ひとたび放送に問題ありとなれば、その責めは番組制作者ばかりでなく、規制当局の側にも容易に向かいうる。
「規律違反」という構図の下に統制側の動向をもニュースとして記述していく恰好の舞台を提供したのが、当時の新聞であった。そして、こうした逓信省への帰責可能性の主題化は、後述する「紛争・対立」という別なる構
図を用意することにもなる。

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3–1–2 放送と新聞とのあいだの規範の二重構造
このように 1930 年代において、ラジオの制作者側・規制者側双方の「規律違反」について
新聞での積極的な言及が可能になった条件の一つとして、ラジオと新聞とのあいだに存在した検閲基準の格差、規範の「二重構造」を挙げることができる。
前述の通り、ラジオに対しては、従来から活字メディアに課されてきた朝憲紊乱や風俗壊
乱などの内容規制に加えて、政治論議や広告の禁止といった規制が重課されていた。これは別言すれば、ラジオであれば規制対象となる内容についても、新聞などの活字メディアであれば規範に抵触することなく言及しうる余地があったことを意味する。
たとえば、この時期の新聞記事が、書籍や雑誌、同業他紙など活字メディアに対する検閲を報じる場合には、当局が問題視した内容そのものへの言及は、抽象的で簡潔なものにとどまる傾向がみられた。なぜならば、元の事案で問題視された内容を同じ印刷メディアである新聞が詳細に再記述すれば、そのこと自体が新たな「規律違反」となりかねないからである 10 。
これに対して、ラジオで規制対象となる企業活動への言及や政治向きの時事的話題であれば、新聞紙法の適用を受ける活字媒体が言及してもそれ自体としては問題とならない。であればこそ、当時の新聞は、ラジオに対する検閲について、その個別具体的な内容にまで踏み込んで安んじて報道しえた。
前述したとおり、この時代の放送に対する統制の特徴として、そのメディア特性への警戒から広告や時事などへの規制が重課されたこと、そしてそれらが法令に拠らずもっぱら監督官庁たる逓信省の通達や内規によって規定されていたことの２点を指摘できる。しかしそうした放送固有の特徴があればこそ、そこでの抵触事例や規制の実態について、新聞という別メディアが間歇的に報じる状況が生まれていたともいえるのである。それは同時に、「ある媒体での言及は規制されるが別の媒体での言及は違法とされない」程度には相対的な規制領域
がグラデーション状に広がっていることを、可視化することにもなった。この規制の相対性という感覚も、それが「見解の相違」を許容する自由度と解しうるがゆえに、次節で述べる「紛争・対立」という構図の成立に影響してくる。

3–2 紛争・対立
3–2–1 官対民
1930 年代前半のラジオ検閲をめぐる新聞記事では、時に、個々の検閲の妥当性をめぐって「関係者」が異なる見解を示す紙面構成が採用された。前述の通り、そこでは検閲制度の是非そのものが正面きって俎上にのせられることはなく、個々の放送内容がその基準に違背しているか否かをめぐって異なる判断が並置されるかたちをとる。
違背の有無が問題になる以上、記事のなかで対置されることが多いのは、出演者や制作者の側と検閲当局の側のそれぞれの見解ということになる。たとえば、検閲の失敗に関連して、政府の方針と異なる意見が出た座談会をとりあげた 1931 年 12 月 29 日の東京朝日新聞朝刊の記事や、広告に該たると問題視された松竹社長の講演番組に触れた 1932 年 4 月 22 日の同紙朝刊の記事をすでに紹介したが、そのいずれにおいても当時の検閲の責任者である逓信局
長のコメントの直後に、放送局側の責任者のコメントが配される。そしてそこでは「しかし70

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決して違則してゐるものとは考へて居ません」（葭村放送部長代理）「あの程度のものなら差し支へないと思ふ」（矢部放送部長）など、当局側とは異なる見解が示されている。
こうした関係者間の見解の相違について、新聞紙面の上で何らかの落着をみることはまずない。「相当処罰は免れぬ」などという観測が示された記事についてさえ、その実際の帰結
までは後日追跡されないことがほとんどである。これは、当事者のあいだで判断の主観性・相対性があらかじめ織り込まれていることに加えて、ラジオに対する統制が事前の審査と放送時の介入を中心に設計されており、組織内部での処分を除けば、事後的な裁定の場面がほぼ想定されていなかったことも影響している。結果として、ラジオの統制について報じる
新聞記事は、「誰が勝ち誰が負けたかという情報の確定は、将来決まることとして先延ばしされる。紛争は興奮を生み、コミュニケーションの受け手に当て推量をさせる」ものとなる（Luhmann 1996=2005: 49、引用者一部改訳）。
紛争・対立の構図のもとでの当て推量という点に関しては、個別の検閲事案の背景・原因として、放送局と規制当局のあいだのより制度的・構造的な対立関係に焦点を当てる記事もみられる。1926 年 8 月に従来の東京・大阪・名古屋 3 局が日本放送協会へと統合され、逓信省が協会の役職員の人事に強い影響力を発揮するようになって以降、新聞は、逓信省出身者と非出身者との「派閥争い」をしばしばゴシップ記事に近い筆致も交えて取りあげてきた。
そうしたなか、個別の検閲がこうした「派閥争い」の一環として記述されることもあったのである。
たとえば、1930 年 8 月 4 日の読売新聞夕刊に掲載された「監察官乗り込みで露骨となる反目／逓信省の干渉を憤慨する一派／放送局にお家騒動？」という記事は、東京逓信局内から監督員が放送内容を審査する従来の体制に代わり、新たに放送局内に逓信省の監察官が常駐するようになったことを伝えるものだった。そうした動向は「従来から放送局内で相反目してゐた逓信畑出身者と非出身者との抗争」の延長上に位置づけられる。「逓信省古手役人の姨捨山」と位置づけられ、それら幹部が「余生の隠居仕事として御身大切に逓信省当事者の命令には唯々諾々と服従」するという従来からの傾向が、監察官の着任によって番組編成にまで及びかねないとして、「逓信畑出身でない放送局員は悉くフンガイしてゐる」とされる。ここでは、検閲の当否より、異なる勢力間の対立により高いニュース・バリューが認められている。

3–2–2 省庁間の所管争い
一方、ラジオの検閲をめぐって紛争がみてとられるのは、制作者と当局とのあいだにかぎらない。当局の内部、すなわち官庁間の所管争いに合焦されることもある。そもそも、本放送が始まって間もない 1925 年 9 月 27 日付の東京朝日新聞朝刊に掲載された「各方面のお叱言に驚いた放送局の係員」という記事は、作家長田幹彦や小山内薫らが中心の「ラヂオ・ド
ラマ研究会」が企画していた「盲目の高利貸」についてその内容の陰惨さが問題視されたことを伝えているが、そこに規制者側として登場するのは直接の監督官庁たる逓信省だけではない。むしろこの放送内容についての批判的な談話は、文部省普通学務局長や警視庁関係者、

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内務省図書課長らによるものであり、逓信省は「各方面の注意に驚」いて放送局側に内訓する存在として描かれる。文部省、内務省はともに、談話のなかで取締への将来的な関与の可能性についても言及しており、記事全体としては個別の事案への言及の域を超えて、諸官庁の動向に視野を向けたものとなっている。
その後も、新聞紙上には、放送の統制の所管換えをめぐる観測記事が間歇的に掲載されている。たとえば、内務省の動向を伝える記事としては、「内務省でも取締まるラジオ放送」（読売新聞 1925 年 10 月 8 日朝刊）、「放送のニュースと講演を内務所管に移す案」（読売新聞

1927 年 9 月 18 日朝刊）、「ラジオ監督権分割問題／政務官会議に希望意見」（読売新聞 1931
年 5 月 14 日朝刊）などがある。また、第二放送が開始される 1931 年 4 月の前後からは、文部省の動きもあらためて活発になり、「教育放送所管争ひ／刧を煮した文部省逓信省へ交渉開始」（読売新聞 1930 年 9 月 11 日朝刊）、
「水入らずの仲で円く手打ちへ／教育放送の縺れに一肌脱ぐ両政務次官」（読売新聞 1931 年 7 月 26 日朝刊）などと記事化されている。
このような文脈があればこそ、個別の番組に対する検閲が報じられる際に、記事中で、逓信省以外の「当局者」のコメントが併記される事例が出てくる。前述したように、読売新聞

1933 年 1 月 28 日朝刊の記事「放送中止間に合はず／エロな『狂想曲』」は、放送された曲の歌詞について夫を毒殺して情夫になびくという内容が問題視されたことを伝えるが、文末で、「将来注意する」という逓信省監督課長の守勢のコメントとともに、「逓信当局に注意するつもり」という文部省社会教育課長のコメントを併載しており、省庁間の対立の構図を強調している。

3–2–3 新聞の当事者性
こうした紛争・対立の構図の下での記事化について考える上で、事態をさらに複雑にするのは、本稿がここまで半ば「中立的な記述者」として取り扱ってきた新聞社もまた、視点を変えればラジオ検閲に関わる利害関係者の一面を有していた点である。
日本においてラジオ放送の機運が高まる 1920 年代前半から、大手新聞社は、無線機器メー
カーなどと並んで、放送事業への参入に積極的な姿勢を示していた。実験放送にも関与し、また当初逓信省が民営での運営を前提にしていた時期には、単独で、あるいは他企業との共同で事業認可の出願を行っていた。その後逓信省は、各地方ごとに設立する社団法人に独占的に放送事業の運営を認める方針に転じ、出願者の集約を促したが、この際にも、既存の報道機関として新聞社は大きな影響力を確保することになる。実際 1924 年から 25 年にかけて、東京・名古屋・大阪の 3 箇所で先行して社団法人が設立された際、新聞社は理事の構成や出資などによりそれぞれの経営に強く関与した。
前述の通り、翌 1926 年 8 月には、逓信省の再度の方針転換により既存 3 局は解散、社団法人日本放送協会の支部として統合され、以後組織運営に対する逓信省の影響力が強化されるが、この時期、新聞社の利害とも関係する、放送へのある検閲事例が新聞記事となっている。
日本放送協会の設立にあたって逓信大臣は初代役員に同省官吏を多数選任したが、これについて、東京放送局の理事会は解散直前の同年 8 月 18 日に抗議声明を公表する。この声明を72

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通信社が夕刻 7 時のラジオニュース向けの原稿でとりあげたが、検閲当局はその内容を不穏当として一旦は放送中止を命じる。しかし東京放送局側がこれに反発し、当該ニュースが禁止事項にあたるものではないとして当局に抗議した結果、最終的に命令は取り消され、同夜の演芸放送の中途で号外ニュースとして声明の内容が放送されることになった。一度発出された中止命令の撤回に追い込まれたという意味では、ラジオ草創期における官民の力関係をもうかがわせる、重大な検閲の「失敗」ともいえる。
その一連の顛末を報じたのが、翌 19 日の東京朝日新聞朝刊である。「昨夜ニュース放送に干渉して大失態」と題された記事は、「大失態」「大周章」などという厳しい言葉づかいを用いて事実関係を記述した上で、東京逓信局の監督課係長、逓信省電務局長、逓信大臣からそれぞれ「弁明」をとり、さらに東京放送局理事会の声明をあらためて掲載している。ただしそこでは、たとえば当の理事会に朝日新聞出身の石井光次郎が含まれていることなど、放送
局と新聞社との関係を示す事実には言及されない。
前述の通り、日本放送協会への合同後、新聞が放送への検閲をとりあげる際にも、局内の派閥争いと関連づけて記述する記事がしばしば見られた。しかし、そのなかでたとえば「逓信畑出身者と非出身者との抗争」が焦点化される際には、その後者には、役員にしろ制作者にしろ、なお新聞出身者が少なからず含まれていたにもかかわらず、そのことが紙面の上で明記されることはなかったのである。
その一方で、先行する新聞社と新興メディアである放送局とのあいだでは、利害が競合・対立する場面も存在した。海外では、速報性に勝るとみられたラジオに対する新聞側の警戒感は相当強く、たとえばイギリスでは主要紙に番組の時間表の掲載をボイコットされたため、BBC は 1928 年に自社で週刊紙『Radio Times』を創刊しなければならない事態にまで至っていた（BBC 2009: 3）。これに対し、最終的には主流紙が挙ってラジオ欄を設けたように、放送との相乗効果が重視された日本の新聞業界においても、潜在的にはメディア間の競争関係は常に意識されていたといえる。たとえば、東京にくらべて大阪ではラジオ欄の掲載が遅かっ
たが、大朝・大毎両紙がラジオ欄を掲載するようになる 1931 年には、『新聞之新聞』に「果然表面化したラジオ版更新運動」（6 月 23 日）という記事が掲載されている。そこでは、「大阪の二流紙」の主張として、放送局が「現に立派に生育し年々少なからぬ利益をあげるまでに立ち至つてゐる」ことを理由に「新聞紙は従来放送局に対しとつてきた態度をここで更新しなければならない」との訴えがとりあげられ、具体的には番組の時間表や紹介記事を広告と捉えて掲載料を徴収することが提唱されていることを伝えており、新聞業界において放送との緊張関係が漸次強まりつつあったことを示唆するものとなっている。
このような新聞業界と放送局との利益相反関係が、後者の番組内容との関係で特に問題となったのは、速報性が重要となる時事的話題の取扱である。東京・大阪・名古屋の三局併立時代には、いずれの放送局においても、ニュースは地元の新聞社・通信社から無償提供された原稿を編集なしに読み上げるかたちがとられていた（日本放送協会放送史編修室編 1965:

98-100）。日本放送協会への合同後、1930 年 11 月からは「放送局編集ニュース」として、通信社から購入した原稿を東京中央放送局の全国ニュース編集係が取捨選択する体制へと移行

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し、放送回数・時間ともに拡充されたが、この頃より新聞社との対立がより顕在化するようになる。たとえば、翌 1931 年の満州事変の勃発以降増加する臨時ニュースについては、新聞社幹部が抗議・申し入れを行った他、新聞社選出の協会理事を通じた働きかけや、通信社への規定配送時間外のニュース提供の停止要求なども行ったとされる（同: 230-231）。なかでも注目されるのは、放送の速報性を掣肘する手段の一つとして、新聞社幹部の親睦団体である二十一日会から逓信当局に大してラジオニュースの検閲に時間をかけるよう申し入れがなされたとされる点である（同:231）。
すでに述べたように、ラジオ放送の開始から 1930 年代半ばごろにかけて、新聞は、時事的な話題を扱うラジオ番組に対する当局の検閲について幾度も報じているが、それらの記事か
ら上記のような二つのメディアに存在した緊張関係を直接見てとることは難しい。規律の是非自体には合焦されず、個々の事例における違背の存否や関係者の対立にひきつけた記事となっていることは前述のとおりだが、記事のなかで当の新聞社がその「関係者」に数えられ、その立場が明示的に示されることはなかった。逆にいえば、ラジオに対する検閲制度それ自体を俎上に乗せず、自己の利害関係を後景化させるという「沈黙」の姿勢こそが、この問題に対する新聞社の当事者性をわずかに浮き彫りにしているともいえる。放送–検閲–報道という相互作用は、このようにそれぞれの行為者の動向を文脈づけ、またそれらによって更新されていくものだったのである。

4 禁忌としての時事と媒介としての娯楽以上検討してきたように、1930 年代の新聞制作という実践は、日々のラジオ欄の編集を重要な契機として、番組制作と検閲という実践の応酬に文脈づけられたものとなっていた。そしてそうした文脈に組み込まれていること自体、番組制作者や直接の検閲担当者のみならず、新聞記者や編集者、さらには政治家や他省庁、一般読者にまで認知されていることが前提とされていた。かかる構図が成立していればこそ、この新聞紙上を舞台にして制作者や検閲者の「指し手」が展開されることになる。すなわち、ラジオ制作者と検閲者の双方が、新聞紙面—-検閲を直接扱った記事ばかりでなく平常時のラジオ欄をも含めて—-から相手の意向を読みとろうとし、またそこに自己のさまざまな意向を滑り込ませようとするようになるのである。結果として、時に、新聞への情報提供が番組制作という実践のなかで重要な位置づけを与えられることになったり、あるいは新聞記事が検閲という実践に大きな影響を及ぼしたりすることも起こったのである。
そうした「指し手」の応酬とその帰結をより具体的に検討するために、以下では 1930 年代初頭に相前後して制作・放送された２つの娯楽番組に注目する。一つは 1931 年 6 月 1～7 日
放送の『軟尖問答』であり、もう一つは、電波遮断が実施された例としてもすでに採りあげた 1932 年 1 月 18～20 日放送の『一九三二年風景』である。後者が検閲担当者の容喙を直接に被ったのに対し、 前者への検閲の影響は少なくとも事件性のあるものとしては表面化していない。にもかかわらず、いずれの番組の制作ともに当時先在していた検閲実践に強く規定されており、と同時にそうした検閲に対する制作側の「指し手」の色彩もまた色濃く帯びて74

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いた。すなわちこの 2 つの番組は、当時の放送に対する検閲実践の重要な構成要素たる「政治に関する講演論議の禁止」というコードを前提にした上で、「時事的な話題もとりあげる即興的な娯楽番組」という新機軸として企画されたものだったのである。そして、こうした番組が企画・制作されることにより、検閲担当者の側も新たな対応を迫られることになる。そこで起きた制作実践と検閲実践との相互作用の一端は、放送前後の新聞紙面からも、ある程度までは 事後的に辿りなおすことができる。以下では順を追って、それぞれの番組が放送された前後の状況を追うとともに、実際の新聞紙面の上で制作者・検閲者双方の「指し手」がどのようなかたちで展開されたか検討する。

4–1 「軟尖問答」という指し手「軟尖問答」は 1931 年 6 月 1 日から 7 日にかけての 1 週間、毎夜の最終番組である定時ニュースの直前、午後 9 時 20 分ごろからおよそ 20 分間放送されたとみられる 11 。出演者
は、ともに映画説明者から漫談家に転じた徳川夢声と大辻司郎である。そもそもこの 1 週間連続放送という形式自体が、当時としては異例であった。前述の通り、いまだ定時放送や帯番組といった概念が確立していなかったため、ニュースや「こどもの時間」といった一部の例外を除けば、当時の番組は一日限りの単発のものとして企画されることがほとんどであった。そうしたなかで、同一の出演者で内容も連続した番組を数日間に渡り放送するというのは、それだけでも目新しい試みだったのである 12 。実際、東京朝日新聞、東京日日新聞、読売新聞、時事新報、国民新聞、日刊ラヂオ新聞といった主要紙や業界紙が挙って紙面を大きく割いてこの番組を紹介していることからも、その注目度の高さがうかがわれる。
なかでも読売新聞の取り扱いはきわだっている。放送より 1 週間近く早い 1931 年 5 月 26
日の朝刊で、しかもラジオ欄ではなく社会面の記事としてとりあげたのである。「法度の時事問題漫談化して放送」と題された記事は、まず政治批判にあたる番組、時事問題に触れる番
組が一律に禁止されており、その点に聴取者から批判が寄せられていると現状を確認した上で、そうした批判に応えるために東京放送局が「政治的な時事問題をも巧みにナンセンス・
ドラマとして」「世相を諷した対話漫談を」放送すると報じている。続けて強調されるのは欧米での先例の存在であり、「時事問題を捉へてはそれぞれの放送会社専属の声優がこれを劇化してラヂオ大衆の常識の糧としてゐる」とされる。そして記事の末尾は東京放送局側の「どの程度まで逓信局が許して呉れるかは疑問ですがＡＫとしては出来るだけラヂオ大衆の常識
涵養に資するものを放送したいと折角計画を樹てゝいます」というコメントで結ばれる。記事が合焦するのはもっぱら制作者たるＡＫ関係者の企画意図であり、出演者名などを除けば具体的な番組内容にはほとんど触れられない。既存の検閲方針との緊張関係に合焦することで、番組の新奇性を強調する内容となっている。
実は娯楽番組、なかんずく演芸番組という枠組みのもとで、時事的話題や風俗をとりあげるという点だけにかぎっていえば、「軟尖問答」は純然たる新機軸とはいいきれない。既存の演目とは異なる「ラジオ芸術」を考案する試みとして、各放送局は、「景物詩」や「ラジオ風景」などと呼ばれる作品を、その草創期から企画し放送していた経緯があるからである。
「『ラヂオ風景』とは世相や風俗をスケッチ的に描いたラジオドラマの一種」（尾原 2016: 140）
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であり、池辺鈞、岡本一平、水島爾保布、北沢楽天といった漫画家なども登用しながら制作されていた。「所謂時事的興味」の導入も図られつつあり、各種記念日や博覧会にあわせて特別番組や、金解禁に因んだ「金貨の旅」といった番組まで制作されていた（日本放送協会

1931: 237-238）。ただしそうした先行の番組については、検閲コードとの関係がことさらに強調された様子はない。
それに関連して、新聞紙面での報道において即興性が前景化されたことも「軟尖問答」の新機軸としての特性といえる。すでに述べたとおり、当時のラジオ欄での番組紹介は、放送の梗概や台本をほぼそのまま掲載することが常であったが、『軟尖問答』の場合、記事の扱いこそ大きいものの、その具体的な放送内容については必ずしも詳らかにされていない。より正確にいえば、その番組の特性を理由として、通例のような詳細な紹介が困難であること自体が大きく喧伝されたのである。たとえば、東京朝日新聞、東京日日新聞、時事新報、日刊ラヂオ新聞の各紙の記事は、出演者たる徳川夢声と大辻司郎へのインタビューを中心に構成されたもので、台本や梗概の体裁をとる他の番組紹介に比して異彩を放つ。その内容も、読売
新聞の記事と同様、制作者たる放送局側の発意を強調しながら、「別に当もありません」「新聞を二三定めて置いて、その日の記事を元にして何か話をやらう」（東京朝日新聞）、「其日其日に生きた材料でやるんですから、予め筋書きは出来ませんよ」（時事新報）、「毎日電話でプランを届けて勝手な脱線をしようてな訳ですな」（日刊ラヂオ新聞）などと談話体で、もっぱ
ら番組の即興性を強調するものとなっており、具体的な内容には触れていない。
しかしあらためて考えれば、取材後に生放送として実演される番組内容をあらかじめ詳細に記述できる状況の方が、本来は「起こりがたい」「説明を要する」事態ともいえる。内容紹介や梗概としてみれば不十分な「軟尖問答」についての記事が、それでもこのようなかたち
で惹句たりえたということ自体、この時期の「通常」のラジオ面記事の存立条件がいかに特殊なものだったかを逆に示唆している。と同時に、今回、紙面で前景化された「時事問題を扱う即興的な娯楽番組」という制作意図の表明は、先在する検閲実践に対する制作者の「指し手」という意味を負わされてもいたのである。

4–2 「軟尖問答」の制作「軟尖問答」については、同時代の記事であれ、関係者の回想であれ、番組企画が制作者の発意から生まれたことを強調する者が多い。出演者の一人である徳川夢声によれば、時事新報の事業部長から放送協会の放送部長に転じた矢部謙次郎が、欧米視察旅行からの帰国後、アメリカで流行していたニュースを題材にした娯楽番組に想を得て、この企画を持ち込んだとされる（徳川 1951: 29）。前述の通り、尾原は、放送の外部で考案され享受されていたコン
テンツをラジオへと移植する「既成芸術」から、放送制作者の創意・独自性の比重がより強まる「ラヂオ芸術」への変化が、1925 年の放送開始当初から模索され、30 年代半ばより本格化していくとするが（尾原 2016: 139-144）、「軟尖問答」もまたそうした流れの一環として位置づけうる。
ただし、そうした放送局の主導のもとに制作された「軟尖問答」の放送内容の実際は、台本や筋立てが事前に新聞紙上で公表されなかったがゆえに、同時代の他の番組に比して把握

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しにくい。連続七日間に及んだ放送内容について、レビュー記事などのかたちで放送後に追跡できる部分は限られている。たとえば、1931 年 6 月 3 日の東京朝日新聞朝刊に掲載された
コラム「こぼればなし」は第一日目の放送内容にわずかに触れているが、そこには、「円タク問題」（前日に起きたタクシー強盗事件か）などに加えて、多年政治課題となっていた官吏減俸が同日実行されたことに言及して、「『政治問題は罷り成らぬ』というオキテに気がついて『オツトツト』『アワワワ』と両人周章して口をふさ」ぐというくだりがあったと記録されており、実際の放送でも、検閲の存在を意識させる場面が設けられていたことはうかがわれる。
ただし、番組を通してこうした「検閲のコードとその侵犯」が、事前の惹句で喧伝されたほど充分に主題化されていたかは議論の余地がある 13 。演者のひとりである徳川の戦後の回想によれば、放送六日目は徳川が泥酔し眠りこみ、最終日は徳川と大辻が大喧嘩になるという筋書きでそれぞれエンディングを迎えていることから（徳川 1951: 30-31）、「検閲コードの侵犯」もそうしたナンセンス、横紙破りのバリエーションの一つという扱いにとどまった可能性もある。

4–3 「軟尖問答」への検閲
一方、放送禁止事項とされた「時事への論説」に踏み込みかねない（そしてその可能性をあまつさえ惹句にまでした）同番組に対する検閲の実際はどのようなものであったか。出演
者両名は監督機関である逓信省の事務官と事前に面談の機会を持っている。検閲に最も詳しい 1931 年 6 月 1 日の日刊ラヂオ新聞の記事には、徳川の談話として「生々しい政治問題や、ストライキがどうのエロ事件のと、あまりに公安風俗を害するものは常識に訴へてお前達
しゃべらんであらうと」という面談の模様が引かれている。その上で、通常の番組であれば放送前日までに内容梗概を同省逓信局に書面にて届けるところ、「軟尖問答」については「その上当日午後まで差し支へなく、プランが立つたら電話で知らせて許可を受ける方法」が採られた。これは、放送 1 時間前までに題目や内容について直通電話にて検閲を受けることとされたニュース番組の特例に準じたものと考えられる（日本放送協会放送史編修室編 1965:

100-101）。その上で、実際の放送で話題が放送禁止事項に及んだ場合は、通例通り電波遮断の措置が講じられることになっていた。とはいえ、たとえば前述の日刊ラヂオ新聞の記事中で、徳川が「しやべつた時にはドシドシスヰツチを切つて貰ふ、毎日電話でプランを届けて勝手な脱線をしようてな訳」と煽るなど、事前の新聞紙上では検閲基準の侵犯の可能性が示唆されたにもかかわらず、放送後の記事や当事者の回想を見るかぎりでは放送中に電波遮断などが実施された記録は確認できない。この点は、後述するラヂオ番組「一九三二年風景」と対照的である。
では、放送禁止事項に抵触しかねない「時事」への言及を謳い、即興性を理由に事前検閲をより困難にする「軟尖問答」の企画を、検閲当局たる逓信省はそもそもなぜ認めたのか。あくまで推測の域を出ないが、その過激な外貌に反して、当該企画にはいくつかの点から「リスク・コントロール」が見込めたことを理由として指摘できるかもしれない。第一に、海外の先例が存在すること。前述の通り、ラジオ欄の紹介記事でも、欧米諸国にて同趣旨の番組が人気を博していることが言及されていた。こうした先例の存在は、新企画の内容やその影
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響を第三者が推測する上で、一定の参照枠として機能しうる。第二に、舞台芸としての漫談、人物類型としての漫談家がすでに存在していたこと。既存の演目がそのまま放送されるわけではないにしても、落語などに比して即興性が高い漫談というジャンルが舞台ではすでに成立しており、その演者がそのままラジオに出演するという事実もまた、そこで展開される「逸脱」の度合いの推定を容易にしうる。前述した徳川との面談時の逓信省事務官の「常識に訴えてしゃべらんであらう」という反応は、同じ日刊ラヂオ新聞の記事中にある「『軟尖問答』とはこれ尖端を行つてしかも骨抜きにして見せますといふ監督官庁へ対する匙加減を表示したもの」「これによつて時事問題の御法度が解けたなどと云つたらお笑ひ草」という記者の評価とともに、「安全なる逸脱」とも形容すべき機微な感覚を象徴している。さらに言えば、そもそも「時事」への言及があくまで「演芸」「芸能」の相でなされることそれ自体が、論説としての真正さについて予め留保を差し挟むかたちになっている。「本気ではない」「演じただけ」といった弁明の余地がつねに・すでに用意されているという事態は、検閲・統制の切実性・切迫性を緩和する一面も持っていた。

4–4 指し手としての「軟尖問答」の意義
逆に言えば、そうした新機軸・新企画におけるリスク・コントロールの方途としても、あるいは論説として取り扱われることへの留保としても機能しうる見込みが立てばこそ、「演芸」や「娯楽」といったカテゴライズは、制作者である放送局にとっても独特の意義をもつことになる。時事のとり扱いについて、あらかじめ新聞のような印刷媒体とのあいだに落差が設けられ、より強い統制に服していたラジオにとって、制作実践の自由度を新たに確保するための突破口なり梃子なりとして利用する余地が生まれるからである。
たとえば、「軟尖問答」の直接の発案者と目される放送部長の矢部謙次郎は、この時期、ラジオでの「時事」の取り扱いをめぐって注目すべき動きを見せている。前述の通り、「軟尖問答」放送の前年の 1930 年 11 月に、日本放送協会は従来の新聞社・通信社からの原稿提供を改め「放送局編集ニュース」への切り替えを行っているが、それを主導した人物が新聞社出身の矢部だったのである（日本放送協会放送史編修室編 1965: 227; 「ＮＨＫ報道の記録」刊
行委員会 1988: 24）。
ニュースの改革から程なくして放送された「軟尖問答」もまた、新興メディアであるラジオが「時事」の分野へと展開していくために、矢部が企画した方策の一つととらえることができる。そして「時事」への進出の手立てとして、「放送局編集ニュース」よりも「軟尖問答」の方が有利な点があったとすれば、それが前述した「演芸」や「娯楽」へのカテゴライズだったのである。
「演芸」や「娯楽」の態での「時事」への言及は、矩を越えぬことを予期させる「リスクコントロール」や論評の真剣味を宙吊りにする「留保」といったその性質ゆえに、番組制作者の側から見れば、周囲の利害関係者からの反応を過度に昂進させないという効果が期待できた。
さらに「演芸」「娯楽」の枠組みには、正規のニュース番組よりも、社会ダネと形容されるような「やわらかいニュース」を扱いやすくするという長所もあった。『日本放送史』は、初期のラジオ・ニュースに対して、政治や経済、海外ニュースといった「かたいニュース」が78

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もっぱら求められる風潮があったことを指摘している（日本放送協会放送史編修室編 1965:

227-228）。ラジオのニュースに新聞以上の正確さや信頼性を求める傾向は強く、聴取者のなかには、放送局を役所と捉えてそこから発せられるニュースには誤りがないと信じた層もいたとされる。その結果、社会ダネは新聞に任せておけばよいという空気が放送局にも監督官
庁にも蔓延し、「ニュース係は新聞に大きく扱われた社会記事をみては、放送にとり上げられないことを嘆くありさまであった」（日本放送協会放送史編修室編 1965: 227）
。放送局内や監
督官庁のみならず、聴取者にももっぱら「かたいニュース」を求める趣味嗜好があると想定されていたのである。こうした場面において、正規のニュースとは区別され、むしろ「かたいニュース」を正面から扱う論評たることを警戒された「軟尖問答」の番組としての位置づけは有利に働きうる。実際、国民新聞の 1931 年 6 月 6 日朝刊に掲載された記事によれば、自動車強盗や追いはぎ事件といったいわゆる社会ダネにも触れ、その模様を再現する場面さえ設けられたとされる。このように、ラジオが扱うべき「時事」のバリエーションを拡張するという意味でも、「演芸」「娯楽」という体裁は、積極的な意義をもったのである。
以上見てきたように、「軟尖問答」という番組は、時事への論評を禁じる検閲の存在を前提にした上で、「娯楽」「演芸」の体裁をとることでそれを戦略的に迂回することを主題とした企画であったと位置づけられる。すなわち、検閲当局やその他の利害関係者による警戒感を過度に昂進させることなく、同時にラジオによる時事への言及の可能性を拡張する方策として、「芸にすぎないこと」と「芸として巧みであること」の両面性が積極的に利用された。注
目すべきは、統制という文脈のもとで自由度を拡げんとするこの制作者側の「指し手」が、番組の制作それ自体で完結することなく、放送に先立つ新聞紙上での記述においても展開されていることである。もとより、記事それ自体の「書き手」は記者である。しかしながら、取材への応答を通じて、制作者は番組内容の記述に間接的なかたちで関与し、かつそれによって「検閲コードの侵犯」という状況をつくりだしてもいる。しかも、そこでなされた番組内
容の記述とは、表面的には「事前には記述できない」という言明のかたちでなされた。通常の詳細な番組内容の記述可能性が検閲の存在に担保されていたという当時の状況があればこそ、「記述できない」旨の言明にはより強い実践的意味合いが読み込まれることになった。
とはいえ、かかる新機軸は「矩を越えない侵犯」という微妙なバランスの下で初めて成立するものである。そのバランスの危うさを端的に示す結果となったのが、ほぼ半年後に放送された「一九三二年風景」に対する放送遮断であった。

4–5 「一九三二年風景」における齟齬「検閲の失敗と成功」の項で述べたように、1932 年 1 月 18 日に放送された徳川夢声・古川
緑波の「一九三二年風景」第一夜は、広告や風紀上の問題によって、当時でも類例がないほど、その放送を遮断されることになった。検閲基準をめぐっては、それ以前から制作者と当局とのあいだで見解の相違があったことも前述の通りだが、この番組に限っていえば、当時としては例外的に即興性の高い娯楽番組として、前年の「軟尖問答」の後に制作されたことも検閲発動の遠因となったと考えられる。
この番組は、1932 年 1 月 18～20 日の 3 日間、午後 9 時～9 時 40 分に放送されたもので、ソシオロゴス NO.45 ／ 2021

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漫談家の徳川夢声と古川緑波が銀座・浅草・渋谷の風景を時事的話題も絡めてスケッチするという企画であった。番組内容それ自体としてみれば、前述のラジオ草創期から制作されてきた「ラジオ風景」の系譜に位置づけられるような、より穏当なものにも思える。たとえば、

1 月 18 日の日刊ラヂオ新聞の記事には「逓信省御免の政治問題でない、そして風壊ならざる、
ナンセンス問答」なる惹句が挟みこまれている。
とはいえ、出演者の人選からもうかがわれるように、「一九三二年風景」は前年の「軟尖問答」の続編的性格も帯びていたといえる。実際、同番組を紹介した 18 日の読売新聞の記事
は、「昨夏はじめて大辻司郎と組んで連続放送漫談なるものを試みた。彼氏（徳川: 引用者註）に云はせると『台本なしでやつたので』とあるが、これは贔屓眼で見てもチト難物だつたと云ふ評判が甚だ多い」と、前年の番組にわざわざ言及している。主要紙が挙って紹介記事を掲載している点、その際に即興性が強調された点も「軟尖問答」との共通点といえる。出演
者の一人の古川が前日まで大阪で公演のため、各紙の取材には睡眠薬の過剰服用で朦朧とした徳川が応じているが、「まだ打合せも出来ず、従つて十分な腹案もない」（時事新報）「蓋をあけて、いやスヰッチをつなぐまでのお楽しみと云ふことにお願ひしたい」（国民新聞）などと台本が前日までに確定していないことが繰り返し強調されている。
ただし、前年と比較すると、検閲制度の下での即興に対する緊張感は僅かに弛んでいる。

18 日の東京朝日新聞の記事には「私はいつも放送のプランを前から立てゝおく事は少いんでね、なんでも良いから良い加減に書いておいてくれませんか、その日のラヂオ版を見てそれに書いてある通りなんでも良いからしゃべっちまひますから」といった弁がそのまま掲載されている。逆に、前回とは異なり、逓信省との事前交渉の存在をうかがわせる記事は見当たらない。
さらにいえば、番組の具体的内容についてはほとんど触れられなかった「軟尖問答」とは異なり、「一九三二年風景」の紹介記事は、各紙ともひとまずは内容紹介の体裁をなしている。たとえば 18 日の国民新聞は、「初日が銀ブラ、二日目が浅草、三日目が新宿と舗道を散歩し、カフェーでよたらせ夜店を素見し往来の人物を批評させてゴーゴーと流れる近代都市の中心地、盛り場の情景をまのあたり諸君の前へ展開させて３２年風景を現出させようと云ふのだ」と 3 日間の基本的な内容を予告している。同日の時事新報もより詳細に、銀座では前に云つた様にカフエーに二三軒入つて見て、それから夜のデパートを覗き、銀座の例の紳士的な夜店をひやかし、其処へ緑波得意の声帯模写を所々入れ、又此の数歩の間に今年あつたナンセンスな問題を入れて一九三二年の銀座を描き出すといふ積りです浅草は今の處見当がつかぬが、まあ二人で夜の観音様、六区を見たり、二分くらいですむ寸劇などをやる積り、新宿へ行つたら、色色緑波を煩はして曾我廼家のバナナ屋などもやらし、自分も新宿は縁が深いから何か一つ面白いことを語つて見度いと思つてゐる。
と、大まかな構成まで示している。とはいえこうした箇所は、同時代の他の番組紹介記事のように台本と見まごうような「紙上での再現」の域には達していない。

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番組初日の各紙の記事で、分量的にもっとも多く筆が割かれ、独立した読みものとしての価値を備えているように映るのは、銀座・浅草・新宿のカフェでの徳川の体験談にかかわる部分である。
「ところで銀座つていふとデパート、夜店、カフエーの話になるんですが、およ
そ私くらゐ銀座のカフエーに行つて持てない男はありませんな」（東京朝日新聞）、「なぜ夢声
は銀座を好まぬか？ 夫れは銀座のカフエーに行くと、山野一郎古川緑波が女にもてるにも拘はらず女給なる新人種は夢声を歓迎して呉れぬからだ」（日刊ラヂオ新聞）と、直接話法・間接話法のいずれを採用するかは各紙によって分かれているが、内容的には重複する部分が多いことから、いずれも徳川へのインタビューに基づいているものと推測される。ただし、台本が用意できていないという先の文言を信じれば、こうした内容が実際の番組内容に対応した「予告」となっている保証はない。
にもかかわらず、初日放送時の電波遮断について伝える翌 19 日の新聞記事は、実際の放送以前に、この新聞での「予告」こそが規制当局を刺激した可能性を示唆している。たとえば同日の東京朝日新聞の記事は「夢声が『その日のラヂオ版を見て、それに書いてある通りなんでも良いからしやべつちまひます』と発表した」ために、特に同記事にあったカフェに関する記述を問題視した管轄の逓信局が急遽梗概の提出を要求、「政治問題と宣伝は絶対にいかぬ、風俗には殊に注意せよ」と厳命したために、中断が数次に及んだと指摘する。ここでは、ラジオに対する検閲という実践が、あらかじめ新聞紙上の予告によって水路づけられるという特異な関係性が露わになっている。
また、新聞を巻き込んだ相互作用という観点からみると、そこで問題視されたカフェという主題は、前節で指摘した「放送と新聞とのあいだの規範の二重構造」が検閲という実践に影響する可能性をあらためて浮き彫りにするものとなっている。そうした話題は新聞上では風俗記事的読みものとして問題なく掲載しうるものであるが、そこで「ラジオ版に書いてある通りにしゃべる」と予告されることで、より規制の強い放送において「矩を越えない侵犯」を成立させること、「逓信省御免の政治問題でない、そして風壊ならざる、ナンセンス問答」（日刊ラヂオ新聞）という微妙な均衡をとることを格段に困難にするためである。
その意味ではこの事案もまた、「消極的規制」のもとで、番組制作—-その検閲—-その報道という実践がそれぞれを相互に規定しあっていたことを端的に示す例となっている。

5 小括
ここまで検討してきたように、ラジオ放送の開始から 1935～36 年ごろにかけて、放送に対する統制がおおむね「消極的規制」（村上 2020: 295）の水準に留まっていたことによって、番組の企画・制作、その検閲、さらには両者についての新聞紙上での報道という３つの実践
は、それぞれ独特の屈曲を被ることになった。総力戦体制への移行はいまだ将来のことであり、関係当局がラジオを国策の宣伝機関と位置づけ、番組の企画段階から積極的に指導・関与するような状況にはなかった。この時期のラジオの統制は、生放送を前提として「放送局側が企画・制作した番組を当局が評価する」という構図を基調としていたのである。だから
こそ、番組制作に際しても、その検閲に際しても、相手側の動向の予期がきわめて重要な意
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味をもつことになる。そして、実際に放送された番組とは別に、制作側・検閲側の双方の予期のために独自の材料を提供していたのが新聞報道であった。
事前に準備された梗概や台本にもとづいて、放送に先立ち番組内容を日々予告しつづけていた当時の新聞報道にとっては、間歇的に生じる当局の検閲事例もまた独特のニュースバ
リューを帯びたトピックとして現れる。そして、そうした介入の事例が新聞紙上で報じられる可能性も意識すればこそ、番組制作も検閲もその状況に即した対応を迫られることになった。その意味では、番組制作とそれに対する検閲という実践ばかりでなく、「両者を新聞紙面の上で（事前に／事後に）どう言及し公示するか」という第三の実践も含めて、それぞれが相互の動向を予期しながら、それに反応するかたちで組織化されていたといえる。
本研究後半で注目した２つの娯楽番組の制作は、かかる相互行為的な状況に置かれていることを十分に了解した上で、その構図そのものを主題化し、ある種のスリルとして演出に活用しようとした実践だったと位置づけることができる。
「消極的」な規制状況のもとで予期の形成が大きな役割を果たしている以上、制作にあたって、実際の番組内容ばかりでなく、新聞を通じた告知が重要な意味をもったこと——しかもそれが「予告できないという予告」のかたちをとったこと——も、また当然のことといえた。この時代のラジオに対する検閲は、それが遂行されていることが第三者も含めて広く認知されていたからこそ、ときには番組を制作する上でそこから享楽性を引き出すことができる資源にさえなりえたのである。
このように、ラジオに対する「消極的規制」下における諸実践の相互作用のありようを把握することで、日中戦争以降の「積極的指導」下の状況との継受関係や異同へとさらに問いをすすめることもできよう。また、本稿で明らかにした、戦前の放送を条件づけていた規範の二重構造について、たとえば戦後の放送と比較し、それぞれが同時代の放送表現にあたえた影響について考察することも可能となろう。ただし、それらはいずれも今後の課題となる。

注
1 たとえば前述の村上も、当時の新聞や雑誌記事のなかに逓信省の動向など「公式の資料には記述されていない側面」を伝えるものがあること、また放送との検閲制度の相違を浮き彫りにする場合があることを理由に、「規制の実態を知るうえで有用」（村上 2020: 239）と評価している。後述するように、本研究の場合は、それに加えて新聞がラジオ欄というかたちで毎日番組内容を報じていた点も検閲との関係で重視する。
2 東京毎夕新聞において『日刊ラヂオ新聞』の起ち上げに携わり、その後読売新聞に転ずる谷孫六（矢野正世）によれば、「ラヂオというものも語る方に台本があつて、聴く方に台本がないといふことはない」（谷 1934: 28）というのがその企画の趣旨であった。
3 網羅的な検討は機会を譲るが、例えば同時期の英米の有力紙では、各局のタイムテーブルを掲載する程度が一般的で、特定の番組内容が紹介されることは稀であった。本稿 3-2-2 にで紹介する、BBCによる『Radio Times』創刊の経緯も参照。一方、日本では、1932 年 10 月 22 日の読売新聞朝刊に、当時、東京放送局放送部長であった矢部謙次郎が、「我新聞界をリードせる読売のラジオ版–第二万号の祝辞にかへて」と題する記事を寄せている。そのなかで、矢部は「ほとんど一頁にも近き欄を提供し日々の放送プログラム及び其内容を詳報する」日本のラジオ欄が、欧米各国に比しても「特殊な形式」であると指摘している。
4 たとえば 1931 年 6 月 1 日の『新聞之新聞』の記事は、既存の二つの記者会を改組して「東京ラヂオ

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記者会」が結成されたことを伝えているが、その加盟社は東京の主要十二紙を網羅している。その一方で、従来から放送局に詰めていた小規模新聞・雑誌の社会部記者は同会から排除されたとされる。
5 前述した記事（「我新聞界をリードせる読売のラジオ版–第二万号の祝辞にかへて」読売新聞朝刊
1932 年 10 月 22 日）のなかで、矢部は「ラヂオ版に載せられる材料はほとんど放送局の提供にかゝるもの」と指摘している。
6 ３種の番組の分類のなかで、「報道」以外の２項目については、時期や論者によって呼称に揺れが見られる。
「教育」ではなく「教養」の語が選択される理由として、「その事業主体の法的性質」によって「直接に公の教育組織に於ける一部局を担うものではない」ことが一因として挙げられることがあり（日本放送協会編 1933: 160）、文部省との所管の兼ね合いが意識された可能性もある。一方、「その大部分が所謂『娯楽』とも認められる」としながらあえて「慰安」の語が選好される理由について
は、「レクリエーションの効果を期待せんとする目的意識に従ふ積極的企図の表明」（日本放送協会
編 1933: 280）であるとしており、前者が与える享楽的な印象を減じ、その社会的な有用性・機能性を強調する含意が籠められたことを示唆している。ただしいずれの場合についても、放送に言及される際に同一文中でも「教育」と「教養」、「慰安」と「娯楽」がそれぞれ置換されたり、「慰安娯楽番組」のごとく併記されたりすることも少なくなく、どこまで厳密に使い分けられていたかは判然としない。しかしながら、このように術語に揺れがあるにもかかわらず、おおむね 1930 年代を通じて、この３種の分類が、担当部署の割り振りなども含めて実務上一定のレリバンシーを有していたように見うけられる。
7 加藤元宣によれば、監督官庁である逓信省は、放送事業の開始が視野に入った 1923 年の時点では、ラジオの経営主体として営利事業者を想定していたが、出願者の殺到を受けて、翌 24 年逓信大臣犬養毅は、公益社団法人にのみ経営を認めるよう方針を転換したとされる（加藤 2011: 59-64）。これ以降、制度の細目が定められていくなかで、放送事業を国家の強い監督・統制のもとに置く方針が貫徹されていくことになる。
8 「放送差止事項と新聞紙・出版物等の掲載差止事項とが密接に関連している」ことを理由として、東京放送局の仮放送が開始された 1925 年に内務省警保局と東京逓信局との間に直通電話が設置されたことからもうかがわれるように（日本放送協会放送史編修室 1965: 60）、先行する出版の統制内容との整合性は、放送統制の初期から常に意識されていた。
9 生放送を基本とした当時のラジオと異なり、あらかじめ撮影・編集された映像を再生する映画であれ
ば、事前検閲が効果的に機能するようにも思える。しかし長谷正人（2010）によれば、トーキー以前の大正期初頭においては、映画もまた、興行的な猥雑さに富んだ舞台空間のなかで弁士が躍動するというライブ・パフォーマンスの性質を色濃くもつものであった。そのため、内容規制が強化される映画法（1939 年制定）とは異なり、それに先立つ活動写真興行取締規則（1917 年制定）の時点では、まずは上演の「形式」を規制対象とし、そのライブ性を抑圧することが旨とされた。
10 業界紙『新聞之新聞』1931 年 6 月 5 日付の記事は、この時期、同じ検閲事件を報じる際にも、出版媒体に対する刑事事件の場合は一般紙の記述がいかに「慎重」なものになるかを示唆している。同年
6 月 3 日に『中央公論』4 月号掲載の片山潜の論考「大戦に於ける日本の階級運動の批判的総観」が朝憲紊乱に該たるとして、同社社長嶋中雄作が新聞紙法違反の嫌疑で起訴されたが、「朝憲紊乱の廉は不穏当な書き方／嶋中氏起訴事件の真相．五社は記事黙殺」という『新聞之新聞』の見出しにもあるように、都内有力紙のうち東日、国民、中外、読売、二六の各紙は紙面でこれを報じなかった。東朝、報知、時事ら事件を伝えたものも、その記述は「極めて簡単」と評されており、朝憲紊乱という罪状にすら触れないものもみられた。
11 定時放送が厳守されていなかった戦前のラジオ番組の常で、実際の放送時間の確定には困難が伴う。
各新聞に掲載された番組表の表記に従えば、午後 8 時から放送されていた演芸番組の後、午後 9 時
40 分から放送されていた時報、気象通報、ニュースなどの前の、午後 9 時 20 分～40 分の 20 分番組ということになる。しかし紹介記事のなかには「卅分間」とする読売新聞や「毎夜九時十分もしくは二十分頃より、三十分間」とする日刊ラヂオ新聞の例もある。一方、翌年の『ラヂオ年鑑』には「一ソシオロゴス NO.45 ／ 2021

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週間毎夜十八分宛放送」（日本放送協会 1932: 259）との紹介があり、また出演者の一人であった徳川夢声の回顧録では「毎日十分間宛」と記載されている（徳川 1951: 29）。
12 前述の徳川の回顧録には、「何しろ月に一回以上出演すると、諸方から文句が出た時代」とある（徳川 1951: 29）。
13 紹介記事の多さが示した放送前の期待に比して、放送後の評に総じて厳しいものが多いことも、その不徹底さの傍証と解せるかもしれない。たとえば 1931 年 6 月 6 日の国民新聞朝刊掲載の「ナンセンスとは果たして何を指す」という表題のコラムは、「どこにナンセンスが、尖端があるのか」と酷評しており、また同年 12 月 25 日の読売新聞朝刊でも、泰豊吉が「漫談家に『時代を要求する』」と題した記事の第一回で、同番組を「出来事の選択と、批評の不用意から」失敗と断じている。出演者である徳川自身、後年、「実に散々の首尾」と当時を振り返っているが、その理由を、共演した大辻との相性に加えて、米国に比してはるかに統制が厳しい日本の「国柄」に求めている（徳川 1951:
29-30）。

文献
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ソシオロゴス

NO.45 ／ 2021

大森淳郎，2017，「前線と銃後を結べ——戦時録音放送を聴く（前編）」『放送研究と調査』

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————， 2018，「踏みにじられた声——『戦時ラジオ放送』への道」『放送研究と調査』
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太田昌宏，2005，「放送 80 年ラジオ放送草創期の諸論議——新聞界、実業界、逓信省の確執」『放送研究と調査』55(4): 42–51．
坂崎坦, 1931, 「学芸部の組織と活動」内外社編『綜合ヂャーナリズム講座第十二巻』内外社,

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山翁生，1932，「放送監督漫談——第・二・放・送」『逓信協会雑誌』282: 52．
竹山昭子，1987，「放送——『政府之ヲ管掌ス』」南博・社会心理研究所『昭和文化——1925～1945』勁草書房, 321-57．
竹山昭子，2005，『史料が語る太平洋戦争下の放送』世界思想社．
谷孫六，1934，「新聞の臍」新聞之新聞社編『「ジャーナリズム講演会」集』新聞之新聞社，

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徳川夢声，1951，『放送話術二十七年』白揚社．
土屋礼子，2010，「大正期の夕刊紙『東京毎夕新聞』にみる新聞の大衆化」吉見俊哉・土屋礼子責任編集『大衆文化とメディア——叢書現代のメディアとジャーナリズム第四巻』ミネルヴァ書房，31–61．
津金沢聡広，1991，「初期普及段階における放送統制とラジオ論」『関西学院大学社会学部紀要』63: 885–912．
辻田真佐憲，2018，『空気の検閲——大日本帝国の表現規制』光文社．
内川芳美・香内三郎，1961，「日本ファシズム形成期のマス・メディア統制（一）——マス・メディア組織化の政策および機構とその変容」『思想』445: 23–40．
柳澤恭雄，1995，『検閲放送——戦時ジャーナリズム私史』けやき出版．
読売新聞社社史編纂室編，1955，『読売新聞八十年史』読売新聞社．
（もうり

ひろかず、所属先なし、mourihrkz@gmail.com）（査読者

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NO.45 ／ 2021

長谷正人、飯田豊）

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Censorship and Entertainment:
An Interaction Analysis of Three Practices Related to Radio Programs in the
1930s: Producing, Regulating, and Reporting
MOURI, Hirokazu
Speech control measures targeting mass communication, such as censorship, may provide an
opportunity to reorganize layperson’s value judgments by extrapolating legal/illegal codes or toactivate and direct new content ideas by imposing regulations. In this study, we ﬁrst focused on radio
broadcasting in Japan from the 1920s to the mid-1930s, examining how the three practices, suchas program production and related censorship and newspaper reporting on both trends, regulated
and inﬂuenced each other. Subsequently, we took two entertainment programs as examples andanalyzed how the innovation of "improvisational entertainment programs referring to current news"
was produced and publicized with an awareness of the censorship practices.

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