精神神経学雑誌

第 110 巻 第 9 号（2008) 731‑738 頁

精神医学のフロンティア

健康教育と集団援助を用いた地域介入による高齢者自殺予防活動の効果評価
大山博史 ，渡邉直樹 ，大野 裕 ，坂下智恵
Hirofumi Oyama, Naoki Watanabe, Yutaka Ono, Tomoe Sakashita

高齢者自殺の危険因子には，うつ病の罹患と並び，ソーシャルサポートの不足が重視されているが，後者の拡充を図る一次予防戦略が高齢者自殺の低減に寄与したことを示す報告は少ない．秋田県（旧）由利町（人口 6617名，65歳以上自殺死亡率［10万対］291.4；5年間平均値）では 65歳以上住民を対象として，1995年より自殺対策のためのうつ病健康教育と高齢者集団援助を主要なプログラムとする一次予防戦略による介入が実施されており，そこでは，スクリーニングなどのリスク評価は一切行われなかった．今回紹介する著者らの論文 ʻCommunity‑based suicide prevention throughでは，8年間group activity for the elderly successfully reduced the high suicide rate for femalesʼに及ぶ同町の地域介入について，近隣対照（人口 8136名，65歳以上自殺死亡率 216.5；5年間平均値）を設定した準実験的デザインにより，プログラム実績と 65歳以上自殺死亡率を指標とする効果評価を行った．その結果，介入はヘルスプロモーション・アプローチにより展開され，評価終了時には介入地域の 68％ の区域において，高齢住民のおよそ 3人に 1人が何れかのプログラムに参加していたと推定された．介入地域の高齢女性では介入前後 8年間で自殺死亡率が 76％ 減少していたが（65歳以上自殺死亡率比 0.24，95％ 信頼区間 0.10〜0.58；修正 M antel‑Haenszelχ 値 10.0，p＝0.002），介入地域の高齢男性と対照地域の高齢男女の自殺死亡率に有意な変化はみられなかった．介
入地域と秋田県全域の 65歳以上女性粗自殺死亡率比の比率は 0.35（95％ 信頼区間 0.14〜0.84）であり，介入地域の女性自殺死亡率は県域の時勢トレンドを越えた減少を示した．健康教育と集団援助から構成された一次予防戦略による地域介入は，郡部の自殺多発地域で高い参加率を確保できた場合，ソーシャルサポートの増大をもたらすと推察され，従来のうつ状態スクリーニングによる二次予防戦略を含む介入と同等の自殺率低減効果を高齢女性に生じさせうるが，男性における効果は不明である．
索引用語：地域介入，高齢者，集団援助，一次予防，自殺予防．研究の位置づけ

危険因子として，うつ病などの精神障害の罹患と老年期における心理的危機の最も深刻な帰結は並んでソーシャルサポートの不足が重視されてい自殺であるが，本邦の高齢者自殺死亡率は諸外国る．また，高齢者自殺の予防に成功した最に比べて高い水準で推移している．高齢者自殺の近の報告は，地域においてうつ病管理の改善とソ

著者所属：1）青森県立保健大学健康科学部，2）関西国際大学人間科学部，3）慶應義塾大学保健管理センター
Community‑based suicide prevention through group activity for the elderly successfully reduced the high suicide
rate for females.
Hirofumi Oyama, M D, PhD, Naoki Watanabe, MD, PhD, Yutaka Ono, MD, PhD, Tomoe Sakashita, M A, Yuka
Takenoshita, M A, Manabu Taguchi, MA, Tohru Takizawa, M A, Reiko M iura, and Keiko Kumagai
Psychiatry and Clinical Neurosciences, Volume 59, Number 3, p.337‑344, 2005

精神経誌（2008）110 巻 9 号

732

ーシャルサポートの拡充を図る介入を実施していを受けて，1995年より高齢者自殺予防対策が事たものが多い．国外では，一般医による構造的な業化され，後述する介入プログラムが実施されるうつ病管理と専門職によるケアマネジメントが高こととなった．同町は，2005年 3月に鳥海町を齢者の自殺観念を減少させたとする報告

はじめとする 8市町村と合併し，新設の由利本荘や，社会的孤立のリスクのある高齢者に対して，電話市となった．

によるリスク評価とサポートが高齢女性の自殺を(旧）由利町の介入前 5年間の人口動態的背景減少させたとする報告 があり，また，国内では，は，1990年から 1994年の 5年間平均人口が 6816

主にうつ状態スクリーニングと健康教育から成る名（男性 3291名，女性 3525名），同平均 65歳以地域介入により，高齢男女もしくは女性のみの自上老年人口比は 19.1％ であり，同平均 65歳以殺死亡率が減少したとする一連の報告があ上 自 殺 死 亡 率（男 性 女 性）は 187.4 363.4（10る．以上の報告は，いずれもリスク評価と万比）を示す高齢者自殺死亡率の高い地域であっ高リスク者のサポートを主要なプログラムに位置た．自殺予防の介入対象者は同町に在住する 65づけており，国際的に慣用されている自殺の予防歳以上の高齢者に設定された．また，対照地域を戦略の分類 に従うと，二次予防戦略に力点が置管轄の保健所管内 10市町村のうち，介入地域とかれた介入といえる．

類似する社会人口動態的背景を有し，高齢者自殺

秋田県（旧）由利町（現：由利本荘市）では，予防に特化した活動が未実施である地域に設定し高齢者自殺予防対策として住民のソーシャルサポたところ，（旧）鳥海町のみが該当した〔1990年

ートの拡充をねらい，1995年から啓発・健康教から 1994年の平均人口：8136名；同平均 65歳

育と集団援助を主要なプログラムとした一次予防以上老年人口比：19.4％；同平均 65歳以上自殺戦略による介入が展開されており，そこではスク死亡率（男性 女性)：209.9 221.4（10万比）〕．

リーニングなどのリスク評価は一切行われなかっ

2. 介入プログラム

た．自殺の一次予防戦略主体の介入による自殺死(旧）由利町では，心の健康づくり事業，高齢亡率への影響を検討した報告は稀であり，同町の者の生きがいと健康づくり推進のための事業，老介入の効果評価を行う意義は大きい．本研究では人クラブ活動事業などを活用して，高齢者自殺予8年間に及ぶ同町の介入について，近隣対照を設防対策として各種のプログラムが実施された．地定した準実験的デザインにより自殺死亡率を指標

域診断に基づき，利用可能な資源を活用して保健とする効果評価を行った．

福祉ニーズに対応するプログラムを企画するという段階的方式で実践されており，その過程は他報．研究方法および結果で詳述したとおりである．介入期間中に実施

A. 研究方法

されたプログラムは，いずれも全高齢住民を対象

1. 対象とした健康教育や集団援助に限定された一次予防介入地域となった秋田県（旧）由利町は，秋田戦略に属するものであり，二次予防戦略としての県の南西部内陸に位置する面積 96.53km の 47

リスク評価や高リスク者のサポート，あるいは他行政区域からなる農山地であった．介入当初のの予防戦略としての専門家教育や致死性手段の制

1995年には過疎・高齢化が進んでおり，また，限は含まれていなかった．これらは大別すると，同町に精神科医療機関はなく，1996年に特別養以下のごとく分類された．

護老人ホーム，1998年に老人デイサービスセン

1）策定委員会の設置

ターが開設された．1980年代半ばより高齢者自1995年，（旧）由利町は，高齢者自殺予防対策殺が増加の一途をたどり，1994年には相次ぐ高を推進する目的で，地域保健福祉関係者，一般開齢者自殺に住民側から危機感が表明された．これ

業医，看護師，民生委員および老人クラブ代表者

精神医学のフロンティア：健康教育と集団援助を用いた地域介入による高齢者自殺予防活動の効果評価より構成された策定委員会を設置し，1996年に733評価した．

は著者のうち渡邉が専門家として加わっている．

1）介入前後の自殺死亡率の変化

本委員会では予防対策の目標，行動計画とその実性と年代による自殺死亡率への交絡の影響を排績評価等について定期的に協議がなされ，これに除するため，年代層（65〜74歳，75〜84歳，85基づいて同町担当部署が主導して以下のプログラ歳以降）で調整した介入前後の 65歳以上自殺死ムが実施された．

亡率比（rate ratio）を男女別に算出した．自殺

2）啓発・健康教育プログラム

死亡率は 1％ を下回ることから，同率比は相対住民を対象とした啓発・健康教育が，1995年

危険率に近似する．同率比の年代層の均一性をより全町民による大規模な集会や，1996年よりBreslow‑Day検定により確認し，次いで，修正各行政区域の住民による小規模な集会で実施されMantel‑Haenszel（M ‑H）法により年代層で調た．集会では，うつ病に関する健康教育が心理教整した共通率比の推定値と 95％ 信頼区間を算出育的アプローチにより実施され，また，対人交流した．の重要性や高齢者の生きがいに関する啓発が講演

2）自殺死亡率の変化と時勢トレンドの比方式で実施された．

介入地域の自殺死亡率の変化に対する時勢トレ

3）高齢者集団援助プログラム

ンド効果の影響を評価するため，県域と介入地域

1995年より，各行政区域の高齢住民を対象との 65歳以上粗自殺死亡率比を比した．各層がして，主に公民館において保健師や老人クラブに2水準より成る 3因子一般飽和対数線型モデルでよりレクリエーションや生涯学習のプログラムがは，ポアソン分布を仮定して各層の第 1水準のパ任意参加のもとに実施された．生涯学習ではうつラメーターを 0に固定したとき，その 3因子交互病と自殺の予防に関するテーマが含まれていた．

作用項は発生率比の比率（対数値）に等しい ．

また，地域のボランティア活動や世代間交流活動

これより，最尤法 によって秋田県全域と（旧）への参加が勧められた．

由利町の同率比の比と 95％ 信頼区間を算出した．

4）行政区域別心理社会調査
1996年より，抑うつ症状，生きがい，ソーシ

統計解析には SPSS10.0J for Windows を用いた．

ャルサポートなどに関する自記式アンケートをおよそ 8割の行政区域の 65歳以上住民に 実 施 しB. 結 果た1. 介入プログラムの過程評価．これらの地域調査の結果を地域診断に活用するとともに，各区域の集会で住民に伝え，ま介入開始後 8年間にわたる介入プログラムの年

た，抑うつ症状アンケートの自己判定法を説明し次実績を表 1に示す．策定委員会は，開始後 3年た．希望者には相談に応じることとした．

間に集中的に開催され，その後は隔年で行われた．

3. 統計学的分析

啓発・健康教育プログラムのうち，大規模な全町

本研究の対象は 2つの動的コホートから成り，域集会は，年 1〜2回実施され，行政区域別の小このうち，介入コホートは介入前の 1987年 1月

規模な集会は開始後 4年間のうちに全区域で実施

から 1994年 12月（ベースライン期）と介入後のされた．集会では，ストレス状態やうつ病のサイ

1995年 1月 か ら 2002年 12月（介 入 期）の 各 8ン，ストレス対処法と相談機関の利用方法，近隣年間における（旧）由利町の 65歳以上住民であ者と相互に相談することの重要性とその方法等にり，また，対照コホートは同時期の（旧）鳥海町ついて，心理教育的アプローチにより説明がなさの 65歳以上住民である．介入効果は，2つの期れた．自殺を抑止する価値観の強調は行わなかっ間の平均 65歳以上自殺死亡率比（自殺死亡の発た．

生率比：incidence rate）を用いて，次のとおり

高齢者集団援助プログラムを実施した行政区域

精神経誌（2008）110 巻 9 号734

表 1 介入地域 における高齢者自殺予防活動の年次実績（1995〜2002年)
介入プログラム/年

1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002

65歳以上人口数策定委員会開催回数
啓発・健康教育プログラム
全域集会
実施回数
延べ参加者数
行政区域別小集会
実施区域数
延べ参加者数高齢者集団援助プログラム
実施区域数
実施回数
延べ参加者人数
行政区域別心理社会調査
実施区域数
回答者数

1407 1500 1550 1581 1636 1692 1705 1739
322010
102
114

2250

1332
173

1402462161

1390035
530

0047
641

00000000510232

714371

7184971215182432
32
73 108 140 179913 1791 2283 2433 3051

005826110

6128

00599006134

介入地域は 47の行政区域に分割されている．

表 2 対象地域における介入前後の性・年代別 65歳以上自殺率の変化
対象
男性
介入地域

対照地域

女性
介入地域

対照地域

ベースライン期
年代(歳) (1987‑1994年)
自殺者数 年

介入期(1995‑2002年)
自殺者数 年

Breslow‑Day検定χ

自由度 p 値

65‑7475‑8485‑
65‑74
75‑8485‑6315412760
1146
236
3293
1462
252

640
5
903250 1.46
1591
413
4205 2.78
1829
416

20.48

2

65‑74
75‑84
85‑
65‑74
75‑8485‑6948823545
1908516
4263
1949
438

2313924075 0.1926678145380 1.292910
720

χ

修正 M antel‑Haenszel 検定
年齢調整自殺率比
自由度 p 値 推計値 95％信頼区間

0.10

10.76 0.79

0.18‑3.52

0.25 ＜0.001

10.99 0.92

0.49‑2.45

20.91

10.0

10.002 0.24

0.10‑0.58

20.53

2.39

1

0.12 0.54

0.27‑1.10

は，5カ所から 32カ所に増加しており，各区域れた．これらはスクリーニングを目的とせず，地の公民館で 2〜4ヶ月に 1度開催されていた．参域診断と住民啓発のみに活用された．

加者は女性が多く，2000年以降には，平均する2. 結果評価と実施区域の高齢住民のおよそ 3名に 1人が，少1）介入前後の自殺死亡率の変化なくとも年 1回参加していたと推定される．行政対象（旧）2町の介入前後 8年間における 65

区域別心理社会調査は，毎年，5〜6カ所の異な歳以上自殺死亡者総数と観察人年を性・年代別にる行政区域で実施され，およそ 50〜60％ 回収さ

表 2に示す．介入前後の同自殺率死亡率比につい精神医学のフロンティア：健康教育と集団援助を用いた地域介入による高齢者自殺予防活動の効果評価735

表 3 (旧）由利町と秋田県における介入前後の 65歳以上女性粗自殺率比の比
地域

ベースライン期(1987‑1994年)
介入期(1995‑2002年)
自殺率比
自殺率比の比自殺者数 観察人年 自殺率(/10 ) 自殺者数 観察人年 自殺率(/10 ) 推計値 95％信頼区間 推計値 95％信頼区間(旧)由利町
秋田県

19596

5969
937076

318.3
63.6

6616

7556
1270634

79.4
48.5

0.25
0.76

0.10‑0.63
0.68‑0.85

0.35

0.14‑0.84

ポアソン分布を仮定した一般対数線型モデル分析における 3因子交互作用項により推計した．
セルの度数が 10未満のものがあるため，度数に 0.5を加えて算出した．
χ 検定（自由度 1）により推計した．て，いずれも年代層の均一性の仮定は棄却されなモデル，または，心の健康増進を目指すヘルスプかった．介入地域の男性では，ベースライン期とロモーションモデルが適用できる ．

介入期の自殺者数に変化はなく，2つの期間の同今回介入した地域には精神科医療資源がなく，率比が 0.79であり，自殺死亡率に有意な変化が自殺の二次予防戦略を展開することが困難であっ認められなかった．一方，女性では自殺者数が大たものの，高齢者の保健福祉事業の実績が豊富に

幅 に 減 少 し，同 率 比 は 0.24（95％ 信 頼 区 間：あり，地域保健福祉関係者と住民のネットワーク0.10〜0.58；修 正 M ‑Hχ 値＝10.0，p＝0.002）が緊密であった．このような地域では，ヘルスプと有意であり，介入後の自殺死亡率に 76％ の減ロモーションモデルによるアプローチが比 的容少が認められた．また，対照地域では女性の自殺易であり，これによって住民が主体的に相互支援者数が減少していたものの，男女とも同率比は有に参加することが期待できるため，専門家のサポ意ではなかった．

ート資源の乏しい環境でも，ソーシャルサポート

2）介入地域の自殺死亡率の変化と時勢トレンドの比の拡充を図ることが可能となる．今回の地域介入
では，次の展開過程にヘルスプロモーションモデ

介入地域の 65歳以上女性自殺死亡率にみられルの特性が認められた．すなわち，⑴（旧）

た有意な減少量に対する秋田県全域の時勢トレン

由利町担当部署の主導のもと，委員会の設置や対ド効果の影響を評価した（表 3）．秋田県全域の策の実施と評価が行われたこと，⑵策定委員会が介 入 前 後 65歳 以 上 女 性 粗 自 殺 死 亡 率 比 は設置され，そこで目標として高齢者自殺死亡の減0.76（95％ 信頼区間：0.68〜0.85）であ り，同少が設定されたこと，また，具体的な行動計画の死亡率に 34％ の自然減少がみられた．これに対企画や立案が検討されたこと，⑶地域診断が実施して介入地域の同率比は 0.25（95％ 信頼区間：され，明らかにされたニーズに対して既存の保健0.14〜0.84）であり，粗死亡率でみると 75％ の福祉事業を適用した行動計画が策定されていたこ

減少を示した．10未満の観測度数があったため，と，⑷地域の多くの人的資源を活用しており，住各度数に 0.5を加えて算出した結果，両者の比率民が相互に参加を促し，また，地域福祉関係者がは 0.35（95％ 信頼区間：0.14〜0.84）と推計さプログラムの一部を管理していたことである．

れ，介入地域の減少量が県域の時勢トレンドを上回っていた．

このような展開に伴い，介入地域の住民には自殺問題を共有する傾向が増大し，福祉活動としての声掛けや訪問に関心が高まっていた．公民館に．研究過程上の工夫

おける集団援助プログラムにも多くの高齢住民が

1. 介入方法における工夫参加した．これら以外にも，介入地域の高齢住民

自殺予防対策の展開にはうつ病予防を主眼とすには介入を反映した心理行動面の変化が認められる医学モデル，生活問題の解決を主眼とする生活た ．

精神経誌（2008）110 巻 9 号736

2. 結果評価における工夫

自殺死亡率の前後比

では年代による調整が不可

今回の地域介入研究では自殺予防プログラムの欠となる．また，高齢者の自殺死亡率低減は女性効果評価を行うため，準実験的デザインのもと，に効果が現れやすく，地域介入の効果発現に性差真のエンドポイントである自殺死亡率を結果評価が存在する．本研究では年代調整済みの性別自殺の指標として用いた．自殺死亡率の分析に際し，死亡率比に基づいて結果評価を行っており，性とデザインと評価指標に起因する交絡に対処するた

年齢による交絡の影響が制御されていた．

め，以下の工夫が施された．
1）研究デザインに起因する交絡への対処
長期観察を要する地域介入研究では介入の割付．本論文の意義
1. 介入プログラムの効果を無作為に行うことが困難であるが，その中で，本研究は，啓発・健康教育と集団援助を主要な

前後比 と群間比 が混在する本デザインは比プログラムとする自殺の一次予防戦略による地域的厳密である．しかし，前後比 の大きな欠点と介入が及ぼす高齢者自殺予防効果を評価したもの

して時間依存性の交絡が生じうる ．自殺死亡率である．今回，本邦郡部の 65歳以上住民を対象は時勢トレンドによって時代とともに変動する．

として 8年間の地域介入を行った結果，高齢女性

また，高自殺死亡率を示す地域では，平均値へのの高い自殺死亡率が 76％ 減少していた．一方，回帰現象のために同死亡率が再測定時に低下する高齢男性の自殺者数に減少はみられなかった．高可能性がある．本研究のように，ベースラインで齢者の自殺死亡率低減に成功した本邦の地域介入

既に高い自殺死亡率を示す地域で長期間観察を行

では，うつ状態スクリーニングを主要なプログラった場合，時勢トレンドと平均値への回帰現象にムとする二次予防主体の戦略によって，高い自殺よる交絡によって，自殺死亡率の変化には介入と死亡率が 10年間で 70％ 前後減少していた無関係な変動が混入している可能性が非常に高く啓発・健康教育と集団援助から成る一次予防戦略なる．

でも高い参加率が得られた場合，これと同等の効

今回，対数線型モデル分析により，介入地域の高齢女性自殺死亡率の低減に，県域の時勢トレン．

果が高齢女性に生じることを厳密なデザインにより示すことができた．

ド効果以外の要因が寄与していたことを示すことができた．また，介入地域の高齢女性自殺死亡率に平均値への回帰現象が生じていたならば，同じ2. ヘルスプロモーションモデルに沿った介入の展開地域の男性や近隣対照の高齢者にも回帰がみられ今回の地域介入の展開過程は，多くの段階でヘるはずであるが，これらの自殺死亡率には有意なルスプロモーションモデルの特性を有していた．

変化が認められなかった．すなわち，観察期間中，この結果，多数の住民がプログラムに参加し，ま介入地域の高齢女性にみられた自殺死亡率の減少た，その運営の一部を住民が担うことにみられるには，デザインに起因する交絡要因では説明できように，住民による参加の主体性に高まりがみらない変動が存在しており，その原因は介入プログれている．介入地域の高齢住民には，趣味を楽しラムの実施以外には考えがたい．

むことや他人に悩みを打ち明ける習慣を持つ者が2）評価指標に起因する交絡への対処少ないこと，また，特に女性では，家族以外の者自殺死亡率は性別と年齢による交絡の影響を大による情緒的ソーシャルサポートが抑うつ症状ときく受ける．本邦の高齢者自殺死亡率は 75歳以関連が深いことが生態学的研究により指摘されて降に急激に上昇する傾向があり，特に女性でこのいる ．これらの保健福祉ニーズに対して，多数傾向が著しい．近年の高齢化に伴って老年人口構の参加者を得た集団援助プログラムはネットワー成が大きく変化していることから，年余にわたるクの形成と家族外ソーシャルサポートの増大を高精神医学のフロンティア：健康教育と集団援助を用いた地域介入による高齢者自殺予防活動の効果評価

737

齢住民にもたらしていたと推察され，また，啓行われていない．これらの研究をはじめ，一次予発・健康教育プログラムは参加や相互支援を促進

防戦略による介入研究は過程評価が難しく，他地したに違いない．さらに，自記式心理アンケート

域における追試が困難となりやすい．自殺予防のの参加者や周囲の者に，自己の心理状態を観察さための地域介入研究では，前述したごとく，結果れている感覚，すなわち，ホーソン効果が生じて評価に関与する交絡要因を制御することが必要でいた可能性もあり，このため，高リスク者の自殺あり，また，詳細な過程評価や追試などにより再が抑止されていたのかもしれない．

現性を確保することが求められる．さらに，住民の参加状況と行動・心理的変容の関連性を検討す

3. 予防効果の性差ること，他の地域介入と比することなどをとお本邦で二次予防戦略主体の介入を行った先行研

して，男性にまで効果を及ぼすことが可能なプロ

究では，うつ状態スクリーニングのフォローアッグラム要素を特定し，同時にプログラムの展開にプを専門医か一般医が担うことにより，それぞれ，必要な地域社会資源を明らかにしていくことも求

高齢男女または女性のみに自殺死亡率低減効果がめられる．

認められていた ．この効果発現の性差は，抑う高齢女性のみならず男性にまで自殺予防効果をつから自殺に至る心理的過程のうち ，男性脆弱及ぼすためには，男性脆弱性を有する自殺計画や性を有する自殺計画や自殺衝動に直接作用するプ

自殺衝動に直接作用するプログラムが有用と考え

ログラム を有するか否かの違いによるものと説られる．一次予防戦略のうち，「自殺を抑止する明されている ．

価値観」を強調する啓発はこれらに直接作用する

今回，一次予防戦略による介入で高齢女性のみとの考え もあり，高齢男性にまで予防効果を及に予防効果が認められたが，この理由として，⑴ぼすことが期待されるが，今回の介入ではこのア本プログラムはいずれも抑うつの誘発を直接抑止プローチは実施されなかった．保健福祉の立場かする作用を有していたものの，男性脆弱性をもつら，これについて科学的に適正で，文化的に容認心理的段階に直接作用するものが含まれていなかされ，かつ自殺者の尊厳を損なうことのない価値ったこと ，⑵プログラムの参加が女性でより高観を具現化することが望まれる．

率であったこと，⑶介入地域の高齢男性に統計学的検出力が不足していたことが考えられた．しか文しながら，介入地域の高齢男性では自殺者数が大きいまま経過していたことから，仮に⑶の影響がWiley & Sons, New York, p.143‑150, 1990
2）Bruce, M . L., Ten Have, T. R.,Reynolds,C.F.

あったとしても，男性における効果は女性に比べて大幅に小さかったものと推察される．
．今後の研究課題および方向性

献1）Agresti, A.: Categorical Data Analysis. John

3rd., et al.: Reducing suicidal ideation and depressive
symptoms in depressed older primary care patients. A
randomized controlled trial. JAM A, 291; 1081‑1091,
2004

自殺の一次予防戦略による地域介入プログラム

3）De Leo,D.,Scocco,P.: Treatment and preven-

は，二次予防に比べると大規模な対象人口でも実tion of suicidal behaviour in the elderly. The Interna-施可能であり，住民にも受け入れられやすいもの

tional Handbook of Suicide and Attempted Suicide（ed.

が多い．今回，一次予防戦略による介入効果が男by Hawton,K.,van Heeringen,K.）.John Wiley& Sons,性まで及ぶことは確認できなかった．近年，一次New York, p.555‑570, 2000

予防主体の複合的介入がより大きな規模で秋田県の他地域やドイツで実施され ，自殺死亡率の低下が報告されているが，性・年代層別の評価は

4）Hegerl, U., David, A., Schmidtke, A., et al.:The alliance against depression : 2‑year evaluation of acommunity‑based intervention to reduce suicidality.

Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

精神経誌（2008）110 巻 9 号

738
Psychol Med, 36; 1225‑1233, 2006
5）広津千尋 : 実験データの解析―分散分析を超えて―．共立出版，東京，p.219 ‑280, 1992

screening and follow‑up. Community M ent Health J,40; 249 ‑263, 200415）Oyama, H., Ono, Y., Watanabe, N., et al.:

6）Hulley,S.B.,Cummings,S.R.,Browner,W.S.,

Local community intervention through depression

et al.: Designing Clinical Research : An Epidemiologic

screening and group activity for elderly suicide preven-Approach, 2nd ed. Lippincott Williams & Wilkins,tion. Psychiatry Clin Neurosci, 60; 110‑114, 200616）大山博史，坂下智恵 : 高齢者のうつ病と自殺―予Philadelphia, 2001
7）Jenkins, R., Singh, B.: General population
strategies of suicide prevention. The International

防と地域介入の観点から―．ストレス科学，19 ; 61‑69,
2004

Handbook of Suicide and Attempted Suicide（ed. by17）Prince, M.J., Harwood, R.H., Thomas, A., etHawton, K., van Heeringen, K.）. John Wiley & Sons,al.: A prospective population‑based cohort study of theNew York, p.597‑615, 2000

eﬀects of disablement and social milieu on the onset and8）Mann, J. J., Waternaux, C.,Haas,G.L.,et al.:Toward a clinical model of suicidal behavior and psy-

maintenance of late‑life depression. The Gospel Oak
Project VII. Psychol Med, 28; 337‑350, 1998

chiatric patients. Am J Psychiatry, 156; 181‑189, 199918）高橋邦明，内藤明彦，森田昌宏ほか : 新潟県東頸9）三浦令子 : 高齢者自殺予防活動の事例⑷―秋田県

城郡松之山町における老人自殺予防活動―老年期うつ病を由利町における取り組み―．高齢者自殺予防マニュアル（大山博史編）．診断と治療社，東京，p.216‑233, 2003

中心に―．精神経誌，100; 469 ‑485, 199819）Turvey,C.L.,Conwell,Y.,Jones,M .P.,et al.:10）Motohashi, Y., Kaneko, Y., Sasaki, H., et al.:Risk factors for late‑life suicide: a prospective, com-A decrease in suicide rate in Japanese rural towns after

munity‑based study.Am J Geriatr Psychiatry,10; 398‑

community‑based intervention by the health promotion

406, 2002

approach.Suicide Life Threat Behav,37; 593‑599,2007
11）本橋豊 : 市町村における自殺予防対策の進め方．

自殺は予防できる（本橋豊，渡邉直樹編）．すぴか書房，

埼玉，p.135‑191, 200520）Unutzer,J.,Tang,L.,Oishi,S.,et al.: Reducing
suicidal ideation in depressed older primary care patients. J Am Geriatr Soc, 54; 1550‑1556, 200621）渡邉直樹，田口学，竹之下由香 : 高齢者自殺予12）Oyama, H., Fujita, M., Goto, M ., et al.: Out-

防への介入―秋田県由利町の活動にみる地域診断と活動計

comes of community‑based screening for depression

画―．高齢者自殺予防マニュアル（大山博史編）．診断とand suicide prevention among Japanese elders. Ger-治療社，東京，p.130‑142, 2003

ontologist, 46; 821‑826, 200613）Oyama, H., Goto, M., Fujita, M., et al.:Preventing elderly suicide through primary care bycommunity‑based screening for depression in rural
Japan. Crisis, 27; 58‑65, 200614）Oyama, H., Koita, J., Sakashita, T., et al.:Community‑based prevention for suicide in elderly by22）渡邉直樹，竹之下由香，田口学ほか : 老人の生きがい調査―ストレスと自殺の視点から―．ストレス科学，
14; 275‑284, 2000
23）Weyerer, S., Hafner, H., M ann, A.H., et al.:Prevalence and course of depression among elderly
residential home admissions in M annheim and Camden,London. Int Psychogeriatr, 7; 479 ‑493, 1995