Journal of Life Science Research
9Online ISSN 2186-5809

J Life Sci Res 2017; 15:9-12Ⓒ 2017 Osaka Prefecture University

短報

大学生における精神的健康状態と学生支援体制へのアクセス（第 1 報）
加藤ちえ＊，大関知子†
大阪府立大学，583-8555 羽曳野市はびきの3-7-30
現所属：北海道大学病院，060-8648 札幌市北区北14条西5丁目＊

受付：2017年10月18日，受理：2017年11月19日

Mental health and access to student support system in university students − 1st report −Chie KATO,＊ and Tomoko OZEKI†
College of Health and Human Sciences, Osaka Prefecture University, 3-7-30 Habikino, Habikino-City, Osaka 583-8555, Japan.
Present address: Hokkaido University Hospital, North 14 West 5-chome Kita-ku Sapporo City, Hokkaido 060-8648, Japan.

＊

Received 18 October 2017; accepted 19 November 2017
Key words : 大学生; 精神的健康状態; 支援体制; 学内施設

１

はじめに

日頃から，学生生活を支え相談窓口にもなる様々な支援と大学生は，生活環境や人間関係が変化する中で，悩みやストレスを抱えやすく，青年期は，心理社会的に成長する学生相談室が連携していくことが望ましいのではないかと考えられている．

時期であるとともに，精神疾患の好発年齢にもあたる．

これらの現状より，現行の支援体制に加えて，更なる支

国立大学法人における休学，退学，死亡実態調査に関す援の構築が必要であり，学生にとって敷居が低くなるようる調査では，精神疾患による休学・退学者の存在や，死因な支援方法や学内における連携を考案していきたいと考えの第一位が自殺であること，保健管理センターが関与してる．しかし，各大学においても支援者側からの実践報告はいない事例もあること，などが報告されている ．

あるものの，学生が学内でどのように過ごしているかその

1, 2

このような現状に対して，各大学では，メンタルヘルス実態はみえておらず，有用な支援方法は明らかではない．

支援体制の整備強化が進められており，取り組みの一つとそこで本研究では，学内メンタルヘルス支援体制整備を目して，新入生を対象とした精神的健康状態のスクリーニン

指し，大学生の精神的健康状態と学内における学生支援体

グと呼び出しによる支援を実施している大学もある．しか制への認知およびアクセスの実態を明らかにすることを試し，よりリスクの高い学生が呼び出しに応じないなどの課みた．

題もある ．本学においては，健康管理センターを中心に，
3

学生の多様なニーズに応じた相談支援体制を整え支援を

２

方法行っている．しかし，平成26年度における本学学生相談室

2.1

対象

利用状況は，工学域および地域保健学域の相談件数が多い

平成26年度に本学学生相談室の利用件数が多かった4，

ものの，利用実人数は横ばいであり，利用していない学生

工学域（工学部），地域保健学域（人間社会学部）の，電の中にも心の問題を抱える学生が存在しているものと思わ

気電子系学類，機械系学類，教育福祉学類，総合リハビリれる ．そして，利用率が横ばいの要因の一つとして，学テーション学類の 1 年生 456 名（2016年 5 月現在の学生数）

生相談室は，敷居が高い側面があることが考えられている．

を対象とした．

他方で，心に問題を抱えた学生は，学生生活上の様々な不2.2

4安から，複数の相談窓口を利用することが想定されており ，4

アンケート調査

調査には，「学生精神的健康調査（University PersonalityInventory：UPI）5」と「学内環境・情報アクセスと悩みに連絡著者†

E-mail: ozekit@rehab.osakafu-u.ac.jp

ついての調査」の 2 種類を使用した．

10

UPI は，大学で新入生を対象としてメンタルヘルススク

χ2 乗検定を用いた．有意水準は 5 % とした．

リーニングとして広く用いられている質問紙で「身体的訴2.4

倫理的配慮え」16項目，「抑うつ傾向」20項目，「対人不安」10項目，対象者には，調査時に研究の趣旨と内容について口頭お「強迫傾向」 5 項目，「関係念慮」 5 項目，健康尺度・検証よび書面で行った．アンケートは無記名とし，アンケート尺度の機能を持つ「陽性項目」 4 項目の計60項目で構成さ用紙の提出をもって同意を得たものとした．なお，本研究れている．UPI 得点は，各項目に該当するとして○印をつは，大阪府立大学総合リハビリテーション学研究科研究倫

けたものを 1 点，×印を 0 点として，その個人の合計得点

理委員会による承認（2016-304）を得た後に実施した．

を求めたもので，得点が高いほど精神的健康状態は良くないことを示している．

３

結果「学内環境・情報アクセスと悩みについての調査」は，3.1

対象者の属性

今回の調査に際して作成したオリジナルの質問紙で，属性，アンケート用紙は420名に配布し，回収は354名分で回収

学内施設の利用状況（週 4 日以上・週 3 ～ 2 日・週 1 日以

率は 84.3 %，対象学生数の 77.6 % であった．HR 群該当者下・利用したことがないは45名（12.7 %）であった．HR 群の UPI 結果は，UPI 30の選択肢より択一式），支援体制の認知（知っている・知らないより択一式）および利点以上かつ25番該当の学生が 9 名（20.0 %），UPI 30点以上

用状況（知っていると回答したものを対象に，週 1 日以上・かつ25番非該当の学生は 9 名（20.0 %），30点未満かつ25番

月 3 ～ 2 日・月 1 日以下・利用したことがないの選択肢

該 当 の 学 生 は27名（60.0 %） で あ り，25番 該 当 者 は36名

より択一式），そして悩みについては，学業・進路・就職・（10.2 %）で HR 群の 80 % を占めた．群別の平均年齢，性別，日常生活・人間関係・健康・経済面・特にない，の 8 項目

UPI 合計平均点を Table 1 に示した．各群の男女比率に差について複数回答可とする,選択式の質問項目で構成した．

は認められなかった（p＝0.21）．

調査は，2016年10月下旬，学類ごと必修科目授業後に実3.2

悩みの有無と内容施した．当日は，筆者らが研究の趣旨と内容について書面「悩みがある」と回答したのは HR 群のうち40名（88.9 ％）および口頭にて説明を行い，アンケート用紙を配布し，そおよび対照群のうち203名（65.7 ％）であり，対照群に比の場で回答し提出，または数日以内に回収ボックスにて回べて，HR 群の回答割合が高かった（p＝0.005）．悩みの内収した．

容（複数回答）は，多い順に，HR 群では，人間関係 51.1 %，2.3

分析方法

学業および進路がそれぞれ 42.2 % と続き，対照群では，学UPI 60項目について一項目 1 点として，UPI 30点以上お業 29.4 %，進路 24.3 %，経済面 20.1 % であった（Table 2）．

よび25番（死にたくなる）に〇のついている学生を「ハイ3.3

学内支援体制の認知率と利用状況リスク群（以下，HR 群）」，それ以外を「対照群」として，Table 3 に，学内支援体制の認知率と利用状況を示した．

支援体制の認知率および利用率，学内施設の利用状況につ認知率が最も高かったのは，両群ともに「学生なんでもいて比較した．群間の回答分布の差の検定については，相談室」で，最も低かったのは，
HR 群では「学生相談室」，

Table 1

対象者の属性性別人数

UPI 合計

平均年齢

男女

無回答

平均点

HR 群

45 名

19.1 歳

25 名（55.6%）

19 名（42.2%） 1 名（2.2%）

25.4 点対照群

309 名

19.0 歳

205 名（66.3%）

104 名（33.7%） 0 名（0.0%）

8.0 点

Table 2

対象者の悩みの内容

学業

進路

就職

日常生活

人間関係

健康経済面

その他

HR 群

19名

19名

11名14名

23名

11名

15名

5名

(n=45)(42.2%)(42.2%)(24.4%)(31.1%)(51.1%)(24.4%)(33.3%)(11.1%)

対照群

91名

75名

51名

45名

60名

40名

62名

8名

(n=309)(29.4%)(24.3%)(16.5%)(14.6%)(19.4%)(12.9%)(20.1%)(2.6%)

11

学内支援体制の認知率と利用率

Table 3

HR 群(n=45)

対照群(n=309)

認知率(%)

利用率(%)

認知率(%)

利用率(%)

学生なんでも相談室

35.6

22.2

33.3

17.5

キャリアサポート室

20.0

4.4

22.3

2.6

健康管理センター

17.8

8.9

8.4

2.9

学生相談室

15.6

6.7

22.3

2.9

学生アドバイザー

33.3

6.7

32.0

4.9

WEBSC お問い合わせ22.2

2.2

12.9

4.5

WEBSC 心の相談

28.9

6.7

12.00.0

学内施設の利用状況

Table 4

HR 群(n=45)

対照群(n=309)

利用率(%)

週複数回利用率(%)

利用率(%)

週複数回
利用率(%)

生協食堂

95.6

71.1

96.1

66.3

生協購買食品部

97.8

68.9

95.5

70.9

学術情報センター図書館

97.8

28.9

91.6

32.0

対照群では「健康管理センター」であった． 1 回以上利用回った．しかし精神的健康度が高いとは断定することはでしたことがある割合（以下，利用率）は，両群ともに「学きない．UPI 総得点が逆に低得点，特に 5 点以下の者には，生なんでも相談室」が最も高く，その他の支援は， 1 割に拒否・警戒的姿勢がうかがえ， 0 点の者には統合失調症の満たなかった．「WEBSC 心の相談」の認知率は，HR 群で疑いのある者など問題学生が多いという指摘もある5．そ対照群に比べて高かった（p＝0.002）．のため今後，低得点の者についても検討することが必要で3.4ある．今回の調査は，健康診断等で行ったものではないた

学内施設の利用状況

Table 4 に学内施設の利用状況を示した．90 % 以上の学め，拒否や警戒感の強弱に影響した可能性もある．

生が，「学術情報センター図書館」，「生協食堂」，そして「生UPI 25番「死にたくなる」に該当するとして〇印をつけ協購買部食品コーナー」を利用したことがあると回答した．

たものの割合は，学生で平均 3.5 % がほぼ妥当な値5とされそして，「生協食堂」および「生協購買部食品コーナー」は，ている．25番については，「ふと思ったことがある」など週に複数利用している学生の割合が高かった．生協食堂と軽い気持ちでチェックすることも少なくないが，中には深生協購買食品部の少なくとも一方を週に複数回利用してい刻な場合もあり，チェック率が高くなるほど深刻な学生がる学生は，HR 群 91.1 %，対照群 87.4 % であった．

含まれる可能性も高まると考えられ，支援や見守り体制の確立が求められる．

４考察

4.1

UPI 結果4.2

学内支援体制の認知度と利用状況

学内支援体制の認知度は，そのほとんどにおいて半数をUPI の手引き」では，学生下回っており，学生の認知度の低さが明らかとなった．本の UPI 総得点平均17.9点，30点以上出現頻度分布 13.5 %，9

学支援体制の利用者が少ない背景として，支援者側の報告4点以下出現頻度数分布 23.6 % とされている．UPI 総得点がでは，相談支援に対する敷居の高さが考察されているが，高得点，特に30点以上の者には，不安や強迫症状を主徴とこれに加えて学生の認知度の低さも重要な要因のひとつとする神経症が多く含まれるなどの問題があるとして 2 次面考えられる．学業や進路，人間関係など，悩みを抱えてい接の対象とすることとされている．本研究結果では，UPIる割合が高い HR 群でも，「なんでも相談室」や「学生アド平均総得点および30点以上の者の出現頻度は上記の値を下バイザー」，「WEBSC 心の相談」では 6 割以上，
「キャリア

「大学のメンタルヘルス管理12サポート室」は 7 割以上，「学生相談室」は 8 割以上の学生するなど，ポピュレーションアプローチを展開することが，が「知らない」と回答しており，結果として利用率の低さ

既存の支援に何らかの抵抗を感じる学生や，自ら心身の不にもつながっていると考えられる．支援者側は，これらの調に気付かない学生への支援につながり，結果としてハイ支援体制について，新入生対象のオリエンテーションや冊リスクアプローチにもつながるのではないかと考える．さ子の配布，学生教職員ポータルサイト，SNS など，複数のらに，これらの場所を利用する教職員も含めた周囲の理解手段を用いて積極的に情報提供が行っており，学生は，入を促進し連携していくことが，より良い学生支援体制の構学してからの半年間に少なくとも一度はそれらの情報に触築につながると考える．

れる機会があったと思われる．しかしながらそれらの情報

4.4

本研究の限界と課題は，届いていない，記憶に残っていない，どのような目的今回の回収率は，在籍数の8割弱であり，約 2 割の学生で利用できるのかなど，その詳細を知らない学生が多いのの実態は把握できていない．また，対象とした学類が限らが現状ではないかと考えられる．HR 群だけではなく，1 年れており，学生全体の実態を把握できているわけではない．

生の後期が始まった時期において，学業や進路，就職活動，アンケート未提出の学生の中には，抵抗感などを抱く学生人間関係などに関する悩みを抱えている学生が存在しておが含まれることも予測され，何らかの精神的葛藤を有するり，相談窓口に対するニーズはあると思われる．また，現学生やより支援を要する学生の実態が把握できていない可

段階では必要がないと感じている学生も，学年が上がり，能性もある．また，アンケート調査は，専門員が行う支援様々な問題に直面したときに，支援体制に関する知識やつを前提としたものではないので，実際のスクリーニングとながりがあることは，援助要請行動につながりやすいと考は自己開示に違いがみられる可能性もある．

える．したがって，現行の周知方法に加え，情報提供の時UPI 総得点については男女で差があるとされている．生期やタイミング，場所や場面，伝える人と対象とする学生，活環境によっても抱える悩みが異なる可能性も考えられ伝達方法，情報内容などを考慮した，新たな手段や内容のる．今後，性別，学域・学類，住居，部活，アルバイトな充足により，学生の認知度向上が期待できると考える．

どの生活環境を考慮した詳細な分析が必要である．

支援体制の利用状況は，「何でも相談室」が最も高い結また，たとえ支援体制が整備され，情報提供等が充実し果となった．
「なんでも」という名称が与える敷居の低さや，ても，支援に対して何らかの抵抗を感じる学生や自ら心身相談室の立地場所など，利用し易い側面があると思われる．の不調に気付かない学生の利用には繋がらない可能性もあ

よって，気軽な相談窓口や，より専門的な支援を要する学

る．支援体制の構築の際には，学生が信頼感や安心感を寄生の早期発見，早期対応につなげる連携の要として，重要せられ，また拒否感や警戒感を解くような支援体制のありな役割を果たせる機関であり，認知度向上が望まれる．ま方も考慮していく必要がある．

た，「WEBSC お問い合わせ」についても，利用者が限られるものの，認知している学生では利用がみられており，文献認知度が上がることでさらに活用されることが期待できる．

1 布施泰子（2016）大学における休・退学，留年学生

メンタルヘルス相談機関である「学生相談室」は，全体に 関 す る 調 査 第36報（ 平 成25年 度 分 集 計 結 果 ）．の利用率は低いものの，対照群，HR 群いずれの群にも利CAMPUS HEALTH, 53: 341.

用している学生が存在した．また，認知している学生にお2 丸山俊之（2016）大学院における休学・退学，留年ける利用の割合は，HR 群で高い傾向にあった．認知して学生に関する調査－第12報（平成25年度集計結果）－．

いるが利用していない学生については，今回のデータから

CAMPUS HEALTH, 53: 342.

は要因を分析できず，この点に関しては，今後更なる調査

3 堀田亮（2015）K10 と UPI の関連の健康－より簡便なや分析が必要である．
「WEBSC 心の相談」についての認ス ク リ ー ニ ン グ テ ス ト 実 施 の た め に －．CAMPUS

知度は HR 群で高く，さらに利用は HR 群に限られた．利HEALTH, 52: 119-124.

用率は高くないが，より深刻な悩みを相談できる窓口として重要な役割を果たせるのではないかと考えられる．
4.3

学内施設の活用

学内施設については，対照群，HR 群ともに，「生協食堂」

4 大阪府立大学健康管理センター（2015）大阪府立大学健康管理センター平成26年度年報, 20-27.
5 平山皓（2011）UPI 利用の手引き．全国大学メンタ
ルヘルス．

や「生協購買部食品コーナー」を利用する頻度が高いこと

6 大沼真紀代，他（2015）大学健康調査による最近のが明らかとなった．多くの学生が日常的にまた気軽に利用

医 学 生 と 看 護 学 生 に お け る 気 質 の 検 討．CAMPUS

できるこれらの場所を活用し，情報提供やイベントを開催

HEALTH, 52: 387.