地球温暖化と熱中症
Global warming and heat disorders
小野 雅司

＊

Masaji ONO＊

独立行政法人 国立環境研究所
National Institute for Environmental Studies

摘

要

東京都および全国政令市消防局の救急搬送データ、並びに沖縄県の熱中症患者デー
タに基づいて、我が国における熱中症の実態およびリスク要因について検討した。
・近年熱中症患者は増加傾向にあり、2007 年は東京都、全国政令市、沖縄県合計で5,678 名の患者が救急車で搬送（沖縄県は救急搬送以外を含む）されており、多くの都市で過去最多の患者数を記録した。
・熱中症患者は男性に多く全患者の 2/3 を超えていた。
・年齢についてみると、男性では 19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳、65 歳以上の占める割合がそれぞれ 30％前後であるのに対し、女性では 65 歳以上が過半数を占めていた。
・発生（覚知）時刻についてみると、大半が日昼に発生しているが、夜間（午後 8 時～
午前 7 時）の発生も 1 割程度を占めていた。
・18 歳以下では 8 割前後が軽症者であるが、年齢が高くなるにつれて中等症、重症の患者の割合が増加し、65 歳以上では中等症 53.0％、重症・重篤・死亡 8.9％であった。
・発生場所についてみると、19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳では作業中、屋外、運動中、公衆の出入り場所、自宅（居室）など比較的多様な場所で発生しているのに対し、7 ～18 歳は運動中 52.7％、学校 15.2％、65 歳以上は自宅（居室）51.7％、屋外 26.9％と、それぞれのライフスタイルを反映する結果であった。
・日最高気温の上昇に伴って患者発生が増加する。小中高生、青壮年では、最高気温
が 35℃を超えるあたりから上昇の程度が緩やかになるが、高齢者では著しい高温（35℃超）
においても発生率が単調に上昇し、適応策がとられていないと考えられた。

キーワード：運動、屋外作業、高齢者、熱中症、予防対策
Key words：sports, outdoor work, aged people, heat disorder, preventive measure
1．はじめに近年、世界各地で異常気象が相次ぎ、地球温暖化が原因ではないかとの議論が盛んである。中でも2003 年夏のヨーロッパにおける熱波は、フランスの約 1 万 5 千人を筆頭にヨーロッパ各地で総計 3 万
注 1）
5 千人を超える超過死亡 を引き起こしたと言われ
1），2）
ている
。その後も毎年世界各地（2008 年 6 月ニューヨーク、他）で熱波とそれによる超過死亡が報告されるなど、大きな問題となっている。熱波の影
響、特に超過死亡に関する研究も 2003 年夏のヨー
ロッパにおける熱波を大きな契機として以前にも増3）－ 7）
して数多くの研究成果が報告されている。我が国においては、2003 年夏のヨーロッパのような熱波は報告されていないものの、2007 年 8 月には埼

玉県熊谷市と岐阜県多治見市で 40.9℃の国内最高気温を記録するなど、各地で連日の真夏日、猛暑日が報告され、人口動態統計（厚生労働省）によれば熱中症による 2007 年の死亡者は 904 名と過去最多を記録した。
熱中症とは、高温環境に曝されることによって、あるいは激しい労働や運動によって体温が上昇し、同時に、体内の水分や塩分のバランスが崩れ、体内に備わった体温調節機能（皮膚に血液を集める、あるいは汗をかくなどして体温を下げる）
が破綻する、などの原因で起きる症状である。対応を誤ると死に至る危険性もあるが、予防法を知っていれば防ぐことも可能である。ところで、2007 年の熱中症死亡
者数は 904 名であるが、同年に全国で救急搬送され8）
た熱中症患者数は消防庁の調べ によれば 2 万 3 千

受付；2009 年 2 月 18 日，受理：2009 年 4 月 27 日＊
〒 305-8506 茨城県つくば市小野川 16-2，e-mail：onomasaj@nies.go.jp
2009 AIRIES

263

小野：地球温暖化と熱中症

名を超える。熱中症の実態を正しく理解するためには、死亡だけでなく熱中症患者の発生を正確に把握することが重要となる。
本稿では、国立環境研究所が 2003 年より全国政
令市の消防局の協力を得て収集してきた救急搬送熱中症患者データを用いて、我が国おける熱中症の実
態と熱中症発生要因を明らかにするとともに、熱中症の予防策等について考え、さらに地球温暖化との関連を考察する。
2．資料と方法
2.1 資料表 1 に調査対象地域と解析に用いた気象観測局を示した。
熱中症患者データには、東京都および全国政令指定都市（以下、政令市）において救急車で搬送された
熱中症患者（熱中症の疑いを含む）のデータを用いた。その他、沖縄県については県内 23 定点医療機
関から報告された熱中症患者のデータ（救急搬送以外の自力受診者を含む）を用いた。データ収集期間
は 5 月 1 日～ 9 月 30 日（札幌市と仙台市は 7 月 1 日～ 8 月 31 日、沖縄県は 6 月 1 日～ 9 月 30 日）である。解析に用いた項目は、患者の性別、年齢、発生日、覚知時刻、発生場所（市区町村）、発生場所の種
類、傷病名、重症度である。
気象データについては、気象庁の了解を得て各地
気象台のデータから気温、相対湿度、全天日射量を9）利用した 。
表1

調査対象地域および気象観測局．

対象地域

気象観測局

札幌市

札幌

仙台市

仙台

さいたま市

さいたま

千葉市

千葉

東京都

千代田（23 区）
・八王子（都下市町村）

横浜市

横浜

川崎市

国設川崎
（大気汚染常時監視局）

新潟市

新潟

静岡市

静岡

浜松市

浜松

名古屋市

名古屋

京都市

京都

大阪市

大阪

堺市・高石市

堺

神戸市

神戸

広島市

広島

北九州市

北九州（大気汚染常時監視局）

福岡市

福岡

沖縄県

名護，那覇，宮古島，石垣島

264

対象地域の人口については、平成 17 年度国勢調
査データ（2005 年 10 月 1 日現在）を用いた。
2.2 方法解析には、年次推移を除き、原則として過去最多を記録した 2007 年データを用いた。
熱中症発生率の算定にあたっては、
対象者を性別、
年齢階級別に比較した。なお、年齢区分については、
5 歳階級別の解析に加えて、生活形態を考慮して 0～6歳（未就学児）、7 ～ 18 歳
（就学児）
、19 ～ 39 歳、
40 ～ 64 歳、65 歳以上に分けて検討した。
発生場所の種類については、地域により分類方法に相違があることから、できるだけ多くの都市の比較が可能となるよう緩やかな分類を用いた。
熱中症発生の最大要因である温度指標には日最高気温を用いた。併せて、熱中症など暑熱障害（熱ス
トレス）の良好な指標とされる湿球黒球温度（Wet注 2）
bulb Globe Temperature, WBGT ）についても検討した。WBGT は気温、相対湿度、全天日射量より10）推定した 。
3．結果
3.1 地域別患者数
表 2 に東京都と 17 政令市、および沖縄県における過去の救急搬送熱中症患者数（5 月～ 9 月、札幌市、仙台市は 7 月と 8 月、沖縄県は 6 月～ 9 月）を示した。2000 年からの地域が千葉市、東京都、横浜市、川崎市、名古屋市、広島市、2007 年から新しく開始した地域が新潟市、静岡市、浜松市、沖縄県である。
2007 年は合計で 5,678 名の患者が救急車で搬送されており（沖縄県は救急搬送以外の救急外来受診を含む）、多くの都市で過去最多の患者数を記録した。
2000 年から 2008 年までのデータがそろっている
6 都市に限ってみると、多くの地域で熱中症患者は増加傾向にあり、2007 年が 2,494 名で最も多く、次いで 2008 年が 2,145 名であった。
3.2 男女別・年齢階級別患者数（2007 年）
男女別患者数を比較すると、男性患者の割合は地
域別では仙台市の 60.0％から沖縄県の 84.5％であり、全地域合計では男性が全患者の 70.7％を占めていた（表 3）。年齢についてみると、男性では 19 ～39 歳、40 ～ 64 歳、65 歳以上の占める割合がそれ
ぞれ全地域合計の 30％前後であるのに対し、女性
では、多くの都市で 65 歳以上が半数を超えており、
全地域合計では 53.0％であった。一方、未就学児（0～ 6 歳）
は全地域合計で 55 名 1.0％であった。
3.3 発生（覚知）時刻別患者数（2007 年）発生（覚知）時刻別の患者数（割合）についてみると、年齢により若干の違いが見られた。いずれの年齢においても、大半が日昼に発生しているが、65歳以上では 10 時～ 16 時台を中心に発生しているの地球環境 Vol.14 No.2

表2263－270（2009）

地域別・年次別熱中症患者数（救急搬送数：人）．
2000 年

2001 年

2002 年

2003 年

2004 年

札幌市
仙台市

66

18

54

さいたま市
千葉市

＊

東京都 23 区＊

2005 年

2006 年

2007 年2008 年

29

68

95

39

54

37

115

67

176

164

350

219

59

74

104

56

114

115

178

164

167

269

393

416

207

521

642

363

879

648

東京都下市町村

143

186

227

147

271

373

225

389

324

横浜市

＊

92

212

190

131

221

253

226

398

346

川崎市
新潟市

47

88

98

85

157

126

90

166
119

179
95

158

81

＊

＊

静岡市
浜松市
＊
名古屋市

85

140

134

100

184

126

京都市
大阪市

101

119

163

115
231

134
268

199

252

211

407

379

201

172

240

339

413

79

96

173

154

堺市・高石市
神戸市
＊
広島市

39

112

79

北九州市

114
69

134
182

140
145

176
180

262
267

253
213

104

178

124

200

205

225

136

280

270

253

576

444

福岡市
沖縄県

＊

総計

734

1,205

1,498

1,157

2,333

2,935

2,897

5,678

4,457

小計

734

1,205

1,248

795

1,567

1,773

1,425

2,494

2,145

＊

2000 ～ 2008 年データのある都市

表3

地域別・性別患者数
（人）
．
男性

女性

札幌市

60

35

総計
95

仙台市

69

46

115

さいたま市

247

103

350

千葉市

103

61

164

東京都 23 区

592

287

879

東京都下市町村

269

120

389

横浜市
川崎市

309
128

89
38

398
166

新潟市

73

46

119

静岡市

95

63

158

浜松市

77

38

115

名古屋市
京都市

162
250

69
157

231
407

大阪市

230

109

339

堺市・高石市

134

39

173

神戸市

183

79

262

広島市

182

85

267

北九州市

160

45

205

福岡市

207

63

270

沖縄県

487

89

576

総

数

4,017

1,661

5,678

70.7％

29.3％

100.0％

に対して、19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳では 15 時台前後に発生のピークが見られた。7 ～ 18 歳は 11 時台のピークと 12 時から 16 時にかけての発生が多く見られ、大半が学校、特に運動中の発生であった。一方、
夜間（午後 8 時～午前 7 時）の発生も、全年齢層にわたってみられ、全体で 1 割程度を占めていた。
3.4 重症度別患者数（2007 年）
図 1 に年齢階級別の重症度別患者数割合（沖縄県は分類方法が異なるため除いた）を示した。0 ～ 6
歳、7 ～ 18 歳では、8 割前後が軽症者であるが、年齢が高くなるにつれて中等症、重症の患者の割合が増加し、65 歳以上では全地域合計で軽症者 37.9％、中等症 53.0％、重症・重篤・死亡 8.9％であった。
3.5 発生場所別患者数（2007 年）
図 2 に年齢階級別に発生場所別の患者数割合を示した。19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳では作業中、屋外（運動中、作業中を除く）、運動中、公衆の出入り場所（飲
食店、デパート・スーパー、旅館・ホテル、病院、等）、自宅（居室）など比較的多様な場所で発生しているのに対し、7 ～ 18 歳は運動中 52.7％、学校
15.2％、65 歳以上は自宅（居室）51.7％、屋外 26.9％であった。
3.6 日最高気温別熱中症発生率（2007 年）
図 3（上図）にいくつかの都市について日最高気温
別の熱中症発生率（人口 100 万人日あたりの患者数）を示した。日最高気温が 25℃あたりから患者発生がみられ、31℃、32℃を超えると急激に増加する様子が観察された。しかし、同じ日最高気温であっても地域により熱中症発生率にかなりの違いがみられた。また、図には示さなかったが、同一都市においても年度により日最高気温別発生率にかなりの相違がみられた。

265小野：地球温暖化と熱中症

熱中症発生率（人／100万人日）

20

図1

年齢階級別・重症度別患者数（割合）．

図2

年齢階級別・発生場所別患者数（割合）．

東京
静岡
名古屋
大阪
広島
福岡

15
10
5
0

23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34≧35≧36≧37≧38
日最高気温（℃）

熱中症発生率（人／100万人日）

20

東京
静岡
名古屋
大阪
広島
福岡

15
10
5
0
≦20 21

22

23

24

25

26

27

28

29

30 ≧31≧32≧33

日最高WBGT（℃）

図3

日最高気温別発生率（人口 100 万人日あたり）．
上図：日最高気温，下図：日最高 WBGT

4．考察
熱中症は高温環境に曝されることによって起きる
健康異常であることが、図 3 に明瞭に示されている。高温環境というベースの上に、様々な要因が加266

わって上記したような状況が生じると考えられる。
以下に、熱中症発生のリスクについてみていく。
4.1 温度要因
図 3（上図）から、日最高気温が一定温度を超えると熱中症患者が発生し始め、気温が上昇するに従って発生率も高くなるが、地域によって発生率には違いが見られる。また、同じ都市でも年度によって発生率に違いが見られる。
図 3（下図）は横軸を、日最高気温に替えて日最高
WBGT で表したものである。WBGT とは、熱中症など暑熱障害のリスクを示す温度指標としてアメリカで開発されたもので、気温に加え、湿度や輻射熱が考慮されている。
日最高気温を用いた場合よりも、熱中症発生との関連がより明瞭である。ちなみに、広島市でみられた 29℃での高い発生率は、市内小学校で運動会練習中に起きた集団発生によるもので11）ある。星ら も東京都と千葉市における熱中症発生率（救急搬送記録）で同様の検討を行い、日最高気温でみられた地域差が WBGT ではみられなくなることを報告している。図には示さなかったが、人口動態統計調査死亡データを用いて、東京都と大阪府における熱中症死について同様の検討を行った。両地
域とも日最高気温が 25℃あたりから死亡者がみら地球環境 Vol.14 No.2
男性

50

女性

40
30
20

75〜79

85〜89

90〜94

95〜

85〜89

90〜94

95〜

70〜74

80〜84

65〜69
65〜69

70〜74

80〜84

60〜64
60〜64

75〜79

55〜59
55〜59

50〜54

40〜44

45〜49

35〜39

30〜34

25〜29

20〜24

5〜9

0〜4

0

15〜19

10
10〜14

熱中症患者数（人）60

263－270（2009）

1,500
男性
1,200

女性

900
600

50〜54

45〜49

40〜44

35〜39

30〜34

25〜29

20〜24

15〜19

5〜9

0

10〜14

300

0〜4

熱中症患者発生率（100万人日あたり）

年齢

年齢

図4

性別・年齢階級別患者数．

（上図：患者数，下図：人口 100 万人日あたり）

れ、31℃、32℃を超えると死亡率が急激に増加する様子が観察されたが、同じ日最高気温であっても死亡率に違いが見られた。これを、日最高 WBGT 別の死亡率で比較すると、両都市の気温別死亡率はほぼ同程度となる。このことから、熱中症死亡についても気温（乾球温度）だけでなく、湿度や輻射熱を考慮した WBGT が良好な指標となることを示すと言える。
本稿では熱中症発生当日の最高気温に着目した。
前日の気温あるいは前日との気温差、
暑熱日の連続、
夜間の暑さ、なども熱中症の発生に影響すると考えられるが、今後の検討課題である。
4.2 年齢要因
前述したように、男性の 28％、女性の 53％が 65歳以上の高齢者である。2007 年の東京 23 区について、さらに詳しくみたのが図 4 である。男女とも、高齢になるにつれて熱中症発生リスクが急激に上昇することがわかる（下図）。高齢者は生理的機能の衰えにより暑さを感じにくくなる、水分補給をあまりしない、あるいは冷房を好まないといったことなど
が、熱中症の発生率を高めていると考えられる。
患者数（上図）でみると、男性では 65 ～ 74 歳、15
～ 19 歳、30 ～ 49 歳をピークに、10 ～ 14 歳から
85 ～ 89 歳まで幅広い年齢層で患者が発生している。年齢階級別の発生率（下図）と人口の組み合わせによりこのような分布を示したものである。すなわ
ち、65 ～ 74 歳、15 ～ 19 歳のピークは、比較的高い発生率と相対的に多い人口を反映したものであり、30 ～ 49 歳のピークは発生率が低いにもかかわらず人口が多いことによるものである。今後、人口の高齢化と少子化により、65 ～ 74 歳のピークの高齢者側へのシフトと患者数の増加、15 ～ 19 歳のピークの低下、30 ～ 49 歳のピークの高齢者側へのシフトが起きると考えられる。一方、女性では、80～ 84 歳、10 ～ 19 歳をピークとする二つの山が観察される。いずれも発生率と人口の組み合わせによるものであるが、男性と比較して最も大きな相違は成年層での発生数、発生率が極めて低いことである。
建築現場など激しい労働を伴う屋外作業や運動に従事する者の少ないことが原因と考えられる。
4.3 その他の要因
高齢者に次いで発生率が高いのは、7 ～ 18 歳である。その原因として、運動中の発生が多いことがあげられる。前述の広島市内小学校のケースでは、運動会の練習中に 50 数名の生徒が熱中症で倒れ、救急車で運ばれた。また、滋賀県草津市では 2004
年 7 月に運動会の練習をしていた高校生 16 名が倒れるという事故があり、それを契機に全国で初めての熱中症予防条例の制定に至っている。これほどまでではないにしても、学校での運動中（体育、部活）267

小野：地球温暖化と熱中症の事故は毎年各地で報告されている。東京都 23 区
についてみると、2007 年には男女とも全体の 2/3
近くが運動中に発生している。
その他、19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳については、65
歳以上、7 ～ 18 歳と比べて発生率は低いものの、
男女差が大きく、男性が女性に比べて 4 倍近くも高率になっている。高温環境下での激しい作業が原因と考えられる。関連して、沖縄県のデータが興味深い。図 5、図 6 に年齢階級別、発生場所別の患者数
割合を示した。男性では、19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳
で全体の 76.9％を占めており、政令市の 53.2％を大きく上回る。逆に、女性では、65 歳以上の割合が36.3％で政令市の 53.9％と比べて低い傾向がみられた。次に、発生場所別の患者数割合についてみると、沖縄県では、
作業中、運動中の発生がそれぞれ 68.2％、21.1％と、政令市（17.5％、13.5％）に比べて多く、作業中、運動中を除く状況での発生はわずかに全体の 10.7％に過ぎない。沖縄県（沖縄地方気象台・那覇）の日最高気温は、2008 年 6 月 1 日から 9 月 30
日までの 122 日間についてみると、33.8℃で東京と比べても決して高くないが、すべての日で 25℃を超えており、
30℃以上の日（真夏日）が 107 日である。
そのため、30℃を超える日であっても、屋内外作業、運動を平常どおり行わざるを得ず、それが熱中症発生の原因となったと考えられる。
12）
三宅ら によれば、全国の救命救急センターおよび日本救急医学会指導医指定施設を対象に行った熱中症患者調査において、屋内発生例の 63.5％、屋外発生例の 35.0％が基礎疾患（精神疾患、高血圧、糖尿病、等）を有しており、さらには屋内発生例の61.0％が窓を閉め切ってエアコンのない状況で発生

268していたと報告している。また、三上ら は、頸椎損傷者に対するアンケート調査結果から、重度の体温調節機能障害を持つ彼らの多くが、体調が悪くなって初めて暑さ、寒さを感じたという経験を有する
ことを報告している。本稿で用いた救急搬送記録からだけでは、患者一人一人の発生時の詳細な状況あるいは当日の体調などはわからない。
しかしながら、
ここに示したデータから、高温環境に曝されるといった条件に加えて、患者一人一人の要因（高齢者：
体力的に弱い、暑さ寒さに鈍感、不適切な居住環境、青壮年：激しい作業、小中高生：運動、など）が熱中症発生に大きく関係していることが示されていると言える。
高齢になるに従って中等症や重症の患者割合が増えていく（図 1）。前述したように、高齢者は、基礎疾患を持つ者が多い、生理的機能の衰えにより暑さを感じにくくなる、水分補給をあまりしない、あるいは冷房を好まないといったことなどが、熱中症の発生率を高めるだけでなく、より重症化しやすい原14）因となっているとも考えられる。東ら は、2005
年の東京都における救急搬送熱中症患者について、高齢者のうち一人暮らしが 25.0％、二人暮らしが19.6％であり、また、33.0％が既往症を持つことを報告している。このように、高齢者の中には独居を含む高齢者単独世帯が多いことは、熱中症の発見が遅れ、重症化する一因と考えられる。データには示していないが、高齢者に関して、早朝（5 時～ 9 時）に発生（覚知）した患者は、他の時間帯（日中、夜間）の患者に比べて重症者の割合が高率であることもそれを裏付けている。
図 7 に 2007 年の東京 23 区について、年齢階級

図5

性別・年齢階級別患者数割合．

図6

発生場所の種類別患者数割合．

13）

熱中症発生率（人／100万人日）

地球環境 Vol.14 No.2
40
0〜6歳
7〜18歳

30

19〜39歳
40〜64歳

20

65歳以上

10
0
≦25 26

27

28

29

30

31

32

33

34

35

36

37

日最高気温（℃）

図7

年齢階級別・日最高気温別熱中症発生率（人口 100 万人日あたり）．

別・日最高気温別の熱中症患者発生率を示した。患者数の少ない 0 ～ 6 歳を除き、日最高気温の上昇とともに発生率は上昇する。しかしながら、7 ～ 18 歳、
19 ～ 39 歳、40 ～ 64 歳では、35℃を超えるあたりから発生率の上昇が緩やかになる傾向が見られる。
一方、65 歳以上の高齢者では、35℃、36℃、37℃と、気温の上昇に連れて発生率も単調に上昇する。小中高生や青壮年では、厳しい暑さに対しては、屋内ではエアコンを使用する、屋内外での運動や作業を控える、運動や作業を軽めにする、休憩を多くとる、水分を十分補給するなどの自発的な対応策がとられているため、発生率が抑えられていると考えられる。
一方、高齢者では、屋内（自宅）での発生が半数を超えているように、
屋外作業や運動をする人は少なく、厳しい暑さの日でも普段と同じ生活をしており、またエアコン使用などによる適正な室内温度管理が十12）分にできない（三宅ら ）、場合によってはエアコンが設置されていない部屋で生活している、暑さに気づきにくく水分補給が行われない、などのケースが多いため高温の影響をダイレクトに受けると考えられる。
5．熱中症予防に向けて
温暖化による健康影響の中で、熱中症あるいは熱ストレスによる死亡は、予防対策といった観点からみると他と大きく異なる。温暖化防止やヒートアイ
ランド現象の防止という究極の対策を別にすれば、熱中症発生あるいは熱ストレスによる死亡を予防す
る対策は個人の取り組みに負うところが極めて大きい、という特徴がある。
熱中症は暑い日にかかりやすい病気であるが、同じ温度でも熱中症にかかり易い人がいる。高齢者や小児、病気の人・体調の悪い人、激しい作業や運動をする人、劣悪な環境で生活する人、などがこれにあたる。では、どのようにすれば、熱中症は防げるのか。一人一人が心がけることとしては、暑さを避けることが第一である。さらに、暑い日には、外出を控える、涼しい服装をする、激しい運動や仕事を避ける、こまめに水分を補給する、自分の体調を考

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えながら行動する、といったことが重要である。また、屋内では、エアコンなどを適切に使用することも重要な予防策になる。
以上は、個人が心がける予防策であるが、個人の心がけだけでは済まない場合がある。運動や工場・作業現場などでの労働など、集団で活動する場合がそうである。毎年各地で、小学校、中学校、高等学校で運動会の練習中あるいは部活動中に多くの熱中症患者が発生するといった事例が報告されている。
また、毎年 20 名前後が労働中に熱中症で死亡している。このような場合には、一人一人の心がけというよりも、学校あるいは職場での管理・監督が決定的に重要となる。学校では指導者に、労働現場では監督者に、過度の運動・作業の排除、適切な休息と水分補給、さらには、一人一人の体調への配慮、そして可能な範囲での環境の改善、などが求められる。
もう一つ忘れてならないのは、高齢者への配慮である。前述したように、高齢者の場合、十分な温度管理が行われていない暑い部屋（自宅の居室）で、水分補給も十分に行われず、熱中症にかかるケースが少なくない。特に、独居老人、高齢者単独世帯などでの状況が心配される。自治体あるいは町内会といった、組織をあげての高齢者支援への取り組みが必
要かつ効果的と考えられる。
最後に、熱中症予防に向けての取り組みのいくつかを紹介する。日本体育協会では、スポーツ活動中の熱中症予防を目的とした指針を作成し、学校等へ配布し、熱中症予防を呼びかけている。一方、環境省では、日常生活での熱中症予防を目的に「熱中症
環境保健マニュアル」を作成し、保健所などへ配布
し、保健活動に利用している。同じく、環境省では
国立環境研究所と共同で、熱中症予防情報（今日・明日の暑さ指数）の発信を行い、広く熱中症の危険性、予防等について呼びかけている。そのほか滋賀県草津市、熊谷市、佐賀県などでも一般市民を対象とした予防情報の提供を行っている。このような情報を有効に活用し、熱中症予防を心がけることが重要である。
これまで、我が国における熱中症の実態を紹介するとともに、リスク要因の検討、予防対策について触れてきた。今後、ここで得られた情報（温度・影響関数）をもとに、地球温暖化の熱中症への影響評
価を行う予定であるが、最後に残された課題について触れる。
本稿では、東京都および政令市における救急搬送
熱中症患者データを用いた。そのため、大都市部以外の地方都市・町村の実態、救急車を利用しない医療機関受診者の実態、等については十分な検討ができなかった。ただ、前者については、消防庁が2007 年度から全国の市町村を対象に救急搬送熱中症患者調査を実施しており、これらのデータを利用して、日本全国を対象とした温暖化の影響評価が可269

小野：地球温暖化と熱中症

能になると考える。また、後者については、著者らが数年前に実施した医療機関を対象とした熱中症患者調査あるいは本報告でも一部紹介した沖縄県における熱中症患者データ（医療機関受診者）の解析により、救急搬送患者以外についての評価が可能と考える。
一方、熱中症発生の最大の要因である気温については、日最高気温以上に日最高 WBGT が熱中症発
生と強い関連を示すことが明らかとなった。しかしながら、現在行われている温暖化予測研究において
WBGT は予測対象温度指標には想定されておらず、今後の課題である。

et al.（2005）Epidemiologic study of mortality during
summer 2003 in Italian regional capitals: Results of a
rapid sur vey. In: W. Kirch, et al. eds., Extreme
Weather Events And Public Health. Springer, 109-120.
7） Knowlton, K., M.R. Ellman, G. King, H.G. Margolis
and D. Smith, et al.（2009）The 2006 California heatwave: impacts on hospitalizations and emergency
department visits. Environ, Health Perspect, 117（1）,61-67.
8） http://www.fdma.go.jp/neuter/topics/houdou/
2010/201020-3houdou.pdf（消防庁 HP）
9） http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/index.
php（気象庁 HP）

謝

辞10）小野雅司・清水 明・津田憲次（2006）連続観測結果に基づく WBGT 温度推定．日本生気象学会雑誌，

本研究は環境省地球環境研究総合推進費（S-4）
「温暖化の危険な水準及び温室効果ガス安定化レベル検討のための温暖化影響の総合的評価に関する研究」の一環として実施した。ここに謝意を表します。

43（3）, S27．
11）星 秋夫・稲葉 裕・村山貢司（2007）東京都と千葉市における熱中症発生の特徴．日本生気象学会雑誌，44（1），
3-11．
12）三宅康史ら（2008）熱中症の実態調査－ Heatstroke

注

Study 2006 の最終報告．日本救急医学会誌，19，309-21．

1） 超過死亡：平年（2003 年夏のフランスの例では

13）三上功生ら（2005）頸椎損傷者の温熱環境に対する1999 ～ 2002 年平均）の同一期間（8 月 1 日～ 20

意識・実態調査．日本生気象学会雑誌，42（ 2），日）の死亡数と比べた超過死亡数（2003 年死亡数－

97-107．

平年死亡数）で，すべての死亡原因を含む．

14）東 栄一ら（2007）熱中症重症化の要因と対策，日本
臨床救急医学会総会，253．

2） WBGT：暑熱障害のリスクを示す指標としてアメリカで開発されたもので，気温に加え，湿度や輻

参考 URL

射熱が考慮されている．以下の式で表される．
WBGT ＝ 0.7 ×湿球温度＋ 0.2 ×黒球温度＋ 0.1 ×
乾球温度

環境省：熱中症環境保健マニュアル
http://www.env.go.jp/chemi/heat_stroke/manual.html

引用文献

環境省：熱中症予防情報サイト
http://www.nies.go.jp/health/HeatStroke/index.html

1） IPCC 第 4 次レポート・WG2：第 8 章・健康影響．

国立環境研究所：熱中症患者速報

2） Menne, B.（2005）Extreme weather events andhealth: An ancient new story. In: W. Kirch, et al. eds.,

http://www.nies.go.jp/health/HeatStroke/spot/index.

Extreme Weather Events and Public Health. Springer,
XXVII-XXXIX.

html

小野

雅司

3） Vanhems, P., L. Gambotti and J. Fabry（2003）
ExcessMasaji ONO

rate of in-hospital death in Lyons, France, during theAugust 2003 heat wave. N. Engl. J. Med., 349（21）,大分県出身。
東京大学大学院（医学系研究科保健学専攻）博士課程
終了後、国立公害研究所（現 国立環境研究所）へ入所。以来、同研究所で、大気汚染、特に自動車排ガスの健康影響研究を中心に、温暖化の健康影響、紫外線の健康影
響など多くの疫学研究に従事。温暖化の健康影響研究では中国奥地（雲南省、海南省）、紫外線の健康影響研究ではアイスランド（北緯 64 度）、南米パタゴニア（南緯 55 度、アルゼン
チン＆チリ）などで現地調査を実施。その他、環境保健サー
ベイランス検討会、局地的大気汚染健康影響調査－そら（SORA）プロジェクト－、子供の健康と環境に関する全国調査など、環境省の委員会・プロジェクトに多数参画。趣味は週末のテニス。

2077-2078.
4） Vandentorren, S., F. Suzan, S. Medina, M. Pascal and
A. Maulpoix, et al.（2004）Mor tality in 13 French
cities during the August 2003 heat wave. Am. J.
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5） Vandentorren, S. and P. E. Bissonnet（2005）Healthimpact of the 2003 heat-wave in France. In: W. Kirch,
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6） Conti, S., P. Meli, G. Minelli, R. Solimin, V. Toccaceli,

270