太陽光発電協会 表示ガイドライン、解説編（2024 年度）※下線部は今回追加、修正箇所。
１．解説編の位置付け
解説編は「太陽光発電協会 表示ガイドライン」の内容を補足するために作成したものである。ガイドラインを設けた背景、各種数値の基礎データなどが記載されているので、参考にしていただきたい。
２．パワーコンディショナの定格表記：本文第 2)項
平成 13 年 1 月 JPEA 会員は、パワーコンディショナの性能表記について表１のような申し合せを行なった。この申し合せを元に JPEA 表記ルールのパワーコンディシ
ョナの定格表記項目を定めた。平成 26 年 3 月で国の補助金受付を終了したが、本ガイドラインでは継続してこれらの定格表記項目を用いる。
表１．平成 13 年パワーコンディショナ性能表記申し合せ【抜粋】1．本申しあわせの適用範囲
国の補助金等を受けているものが対象であるが、すべての取引に対応することを念頭におくものとする。ただし、受け渡し当事者間に協定がある場合には協定が優先する。
２．パワーコンディショナ（ＰＣ）の効率測定について項目効率の決定条件

対策
・JIS C 8961 に示された効率測定法に基づいて次の効率を表示する。
・定格負荷効率を表示する。
・定格負荷効率の他に部分負荷効率を表示する場合は、負荷率など測定条件を明記して表示する。

測定計器の精度

0.5 級以上⇒（解説１）

試験用直流電源

直流電源（太陽電池模擬電源を含む）

直流入力電圧

定格直流入力電圧測定時期と管理温度上昇試験後の型式または出荷試験データとする。量産品の効率の管理方法については、製造者において品質管理基準を明確にする。

効率の表示精度
効率の測定点

裕度

0.5％刻み表示で切り捨て。また、小数点１位が”0”の場合は、例えば92.0 ではなく、92 とする。
・パワーコンディショナの入出力端子で測定
第１図、第２図参照※第１図に示すユニットインバータ(ユニットパワーコンディショナ)の効率を表示する時は、パワーコンディショナ全体の効率ではない旨分かりやすく表示をする。
裕度とは指定値または保証値の試験結果の差異の許容できる範囲をいう。
（解説２）

解説１： 測定機器の精度については、本作業会で 0.5 級では、正確な計測ができないのではないかとの意見がある。しかし、ＪＩＳには 0.5 級以上とされているため、0.5 級とした。
解説２： あらかじめ裕度を見込んで高めの表示をするものではないことを申しあわせる。

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３．パワーコンディショナの定格出力、定格容量の力率値、1.0 および 0.95 時での表示について
平成 29 年 3 月(2017 年 3 月)の系統連系規程の改定により、
JEAC 9701－2016 [2017年 追補版（その１）]に記載された、低圧連系時の標準力率 0.95 の運用が定められた。これにより、低圧連系時にはパワーコンディショナの力率を順次標準力率 0.95にて運用されることとなった。
この標準力率 0.95 の導入の趣旨および目的について
は、系統連系規程 JEAC 9701-2016 [2017 年 追補版（その１）]の「改定の趣旨、目的及び内容」に記載がある。以下抜粋。
「＜低圧連系における電圧上昇対策（力率一定制御）の追加＞
低圧系統に逆潮流有りで連系する発電設備等の増加により，配電系統の電圧上昇が懸念されております。この電圧上昇の具体的対策として，低圧パワーコンディショナ（低圧 PCS）へ力率一定制御を具備しておくことが有効であることが，規定されております。
一方，近年導入拡大が急速に進んでいる低圧太陽光発電設備（低圧 PV）の力率一定運転での連系は普及には至っておらず，普及拡大を図るためには，全国一律の標準的な力率値を定め，規定する必要がありました。
そのため，今回，系統対策費用，PCS 容量増加に伴う対策費用及び発電機会損失を合計したコストが最小となる力率値を検討し，低圧 PV の標準的な力率値（95％）
を規定に追加しました。
」
上記の導入趣旨、目的に基づいて、系統連系規程 JEAC 9701-2019 の「２－２電圧変動 １．常時電圧変動 (2)逆潮流による電圧上昇を抑制する対策」に下記の記載がある。以下抜粋。
「将来普及拡大が見込まれる発電設備については，標準的な力率値を設定し，逆潮流による電圧上昇を抑制することで一層の普及拡大が可能となる。普及拡大が想定されている太陽光発電設備（複数直流入力の発電設備含む）については，現時点において標準的な力率値を 95％とする。」(ここで「95％」は力率 0.95 を意味する。)
パワーコンディショナの定格表記例注１
品名型式
定格入力電圧入力運転電圧範囲
相数
定格出力ｘｘｘｘｘ
ｘｘｘｘｘｘｘ
DC310V
DC50～450V
4.0kW（力率 1.0 時）
3.8kW（力率 0.95 時）
4.0kVA
0.95
AC202V
50/60Hz

定格容量
定格力率
定格出力電圧
定格出力周波数2/11設置場所
出力電力ひずみ率
効率

屋内
・・・・・
96％（力率 1.0 時）
XX％（力率 0.95 時）
XX.Xkg・・・・・・・
・・・・・
・・・・・
・・・・・

質量
外形寸法(mm)
・・・・・
・・・・・
・・・・・

注１）上記の仕様表は、本ガイドライン、４．住宅用太陽光発電システムの具体的表
示方法に記載の表 1 の 2）のパワーコンディショナの定格表記の 13 項目を含む例を示した。上記の内容に加えて、項目を追加することは任意である。また、表中の数値は記載の参考例として示した。

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４．システム出力値の表記：本文第 3）項
平成 13 年 1 月 JPEA 会員は、太陽光発電システムの出力値表記について表２のような申し合せを行なった。この申し合せを元に JPEA 表記ルールのシステム出力値の表記として定めた。平成 26 年 3 月で国の補助金受付を終了したが、本ガイドラインでは継続してこれらの表記を用いる。
表２．平成 13 年モジュール表記申し合せ【抜粋】1．本申し合わせの適用範囲
国の補助金等を受けているものが対象であるが、すべての取引に対応することを念頭におくものとする。ただし、受け渡し当事者間に協定がある場合には協定が優先する。
２．ワーキングモジュールについて項
目
ワーキングモジュールとはワーキングモジュールの使い方

対策
ワーキングモジュールとは、モジュールの出力検査等を行なう測定系の設定精度を確認するため、財団法人日本品質保証機構（ＪＱＡ）または海外の同等の構成機関により値付けされたものを指す。
ワーキングモジュールにて行なわれる測定系の設定精度の確認作業は、使い方で示す精度以内であればその測定系が、二次基準太陽電池セルを使用して放射照度調節されたものと同等とみなすものとする。
ワーキングモジュールは、製品であるモジュールと同種類または類似の分光感度を持つモジュールであるものとする。
測定系の設定精度の日常管理には、値付けされたワーキングモジュールの短絡電流もしくは最大出力との差異が±２％以内であることを確認する。
ＪＱＡまたは海外の同等の校正機関により値付けされたワーキングモジュールを基とし、日常管理用に使用するためのモジュール（ワーキングモジ
ュールを１次とした場合２次ワーキングモジュールとなる）を各社の責任において作製・使用してもよい事とする。
出力測定に用いる測定系の設定精度は、原則 JIS C 8914、IEC904-1 などに拠るものとする。
ワーキングモジュールの形状、構成等については、善良な管理のもと各社の判断に委ねる。

３．補助金申請出力値の考え方について項目

対策「（申請出力値）≦（工場出荷検査値の合計値）」の解釈は、現行スキームにおいては①ＮＥＦ：公称最大出力値×枚数≦（工場出荷検査値の合計値）、②NEDO･FT：システム容量値≦（工場出荷検査値の合計値）

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５．年間推定発電量の計算方法について：本文 5)項
太陽電池の特性補正について、JPEA 光発電部会の品質性能評価 WG より「太陽光発電システム発電量推定式に関する調査研究(2008 年 6 月) 及び(2011 年 6 月)」が報告されている。
この報告書において、結晶系シリコン太陽電池の特性補正表の 3 月は 0.90（冬の係数）、9 月は 0.80（夏の係数）を用いた方が、より実際の発電傾向に近いとの評価結果が得られたため、2012 年度の改定で、この値を採用することにした。
また、検討を進めていたアモルファスシリコン太陽電池と CIGS/CIS 太陽電池の補正係数が決まったため、2012 年度の改定で、これらの表を追加した。
補正係数の見直しを行なう為、CIGS/CIS 太陽電池の補正係数の表を、2014 年９月に一旦削除する。
出力制御等とは、システムの様々な状況における電圧上昇を抑制するために出力を制限、または力率一定制御をすること、パワーコンディショナの温度保護機能により出力を制限すること、省令による出力制御などのことを意味する。
６．日射量データとシステム年間推定発電量の表示について：本文第 6)項、第 7)項
2023 年 6 月現在、NEDO より MONSOLA-11 と更新版 MONSOLA-20 の二つのデータベースが公表されているが、MONSOLA-20 に切り換えていくこととし、それまでの間はMONSOLA-11 の継続使用も可とする。
・MONSOLA-11（国内 837 地点・29 年間「1981～2009 年」の平均値に関する日射量データベース）
・更新版 MONSOLA-20（2010 年から 2018 年の全国 1 ㎞メッシュ、月平均の推定値を収録したデータベース）
また、MONSOLA-20 を使用する際の全国 10 都市（札幌、仙台、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、高松、福岡、那覇）の日射量データは表３.の 3 次メッシュから使用すること。
表３．全国 10 都市の 3 次メッシュ
都市名札幌
仙台
東京
名古屋
金沢

3 次メッシュ
64414277
57403629
53394525
52366712
54367510

都市名大阪
広島高松
福岡那覇

3 次メッシュ
52350421
51324376
51344003
50303323
39272554

７．一般家庭の平均年間電力消費量について：本文第 8)項
一般家庭の電力消費量については、一般財団法人日本エネルギー経済研究所 計量分析ユニット編（理工図書株式会社発行）の EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2024年版）の「２．家庭部門 (5)家庭部門世帯当たり用途別エネルギー源別エネルギー消費量」の 2022 年度の電力の値を単位換算して採用した。
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８．CO2 削減に関する基準：本文第 13)項
１）表示単位
従来は［g-C］単位を標準としていた。しかし、一般ユーザーを対象とする場合は［g-CO2］の方が理解し易いこと、また調査結果によると、最近は［g-CO2］を使った資料が多くなっていることから、今回［g-CO2］を標準として採用することにした。
２）単位電力あたりの CO2 発生量2023 年 12 月 22 日に環境省・経済産業省より公表された電気事業者別排出係数(2020 年度実績)における一般送配電事業者の CO2 排出係数 438g-CO2/kWh（沖縄電力㈱以外の全国平均係数）を用いることにした。
３）太陽光発電システムの CO2 排出量
太陽電池の種類ごとの単位電力あたり CO2 排出量は「太陽光発電技術研究組合の NEDO 委託業務成果報告書“太陽光発電評価の調査研究”(平成 13 年 3 月)」を参照した。主な算出条件を以下に示す。
・設備耐用年数：20 年

・年間日射量：1427kWh/㎡・システム出力係数：0.81
・年間発電電力量 ：1156kWh
９．エネルギーペイバックタイム（EPT）の基準：本文第 14)項
EPT についても「太陽光発電技術研究組合の NEDO 委託業務成果報告書“太陽光発電評価の調査研究”平成 13 年 3 月」を参照した。
なお、太陽光発電システムの単位発電量あたりの CO2 排出量は、生産時に発生する CO2 に起因するものであるため、EPT と相関のある値になる。しかし製造プロセス(設備)の違いにより、投入エネルギーと CO2 排出量は必ずしも一致しないため(エネルギー源は電力、ガス、石油、石炭など多様)、太陽電池の種類ごとの CO2 排出量とは比例関係になっていないことに注意願いたい。
１０．石油の削減量の表記：本文第 15)項
太陽光発電システム導入による CO2 削減効果は、比較する電源を全発電電力の平均値としたが、ユーザーへ環境貢献度を定量的にビジブル化して説明する場合、やはり石油を用いるのが分り易い。このため 15)項 石油削減量の表記は、そのまま継承した。
また、計算根拠については令和 3 年 9 月に経済産業省・発電コスト検証ワーキン
ググループにより公表された「報告書（資料 2）各電源の諸元一覧」から石油火力の発電端における数値を採用した。
（表４．参照）
表４．算出に用いた石油火力発電の諸元
燃料発熱量
熱効率数値
41.6339単位
備考
MJ/ｌ 発電用Ｃ重油の標準発熱量%
発電端における数値
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１１．解体・撤去工事：本文第 17)項
2018 年 12 月 27 日、環境省より公表された「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン（第二版）」において、次のような記載があるので、所有者が太陽光発電設備の解体・撤去工事を発注する場合は留意願いたい。
(1)分別の実施
解体・撤去工事を発注する場合には、所有者は、解体・撤去の対象となる使用済太陽光発電設備以外の廃棄物が解体・撤去工事に伴い生じる廃棄物と混ざるのを防ぐため、事前に適正処理しなければならない。
(2)解体・撤去工事により発生する使用済太陽電池モジュールの処理方法についての指示
解体・撤去工事を発注する際には、所有者は、解体・撤去工事により発生する使用済太陽電池モジュールの処理方法（リユース、リサイクル、埋立処分）、処分場所（管理型最終処分場）やリサイクルする場合の再生処理施設に搬入する条件等について伝える必要がある。
特に、使用済太陽電池モジュールに鉛等の有害物質が含まれている場合には、有害物質に関する情報を解体・撤去業者に伝え、解体・撤去後の収集・運搬や処理が適切に実施されるようにする必要がある。
(3)適正な解体・撤去及び廃棄物処理費用の計上
所有者は解体・撤去工事で生じる建設廃棄物の適正な処理費用を計上する必要がある。
(4)発注先に対する事前・工事中・工事完了後の確認
解体・撤去工事を発注した使用済太陽光発電設備の所有者は、元請業者より、建設廃棄物の処理方法が記載された廃棄物処理計画書を提出させ、事前に確認する必要がある。また工事中には、建設廃棄物の処理が適切に行われているか注意を払う必要がある。加えて、工事の終了後には元請業者に建設廃棄物の処理が適正に行われたことを報告させ、建設廃棄物が放置されていないことを含め、確認する必要がある。
なお、解体・撤去業者に依頼をする排出事業者は廃棄対象となる太陽光発電設備の規模（使用済太陽電池モジュール枚数、等）や周辺地域の交通環境等、解体・撤去や収集・運搬時に考慮する必要がある情報についても依頼先に伝達することが望ましい。
１２．太陽電池の耐久年数の表記
平成 28 年度版まで掲載されていた「太陽電池の耐久年数の表記」は、平成 29 年度版では項目を削除することとした。削除理由は以下の通りである。
・耐久年数は、設置場所や設置条件により異なるため、誤解を与える可能性がある。
・メーカー各社の性能保証期間が長くなり、耐久年数をこのガイドラインで明示する必要性がなくなった。

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【改定履歴】
発行
平成 19 年４月

改定内容
自主ルール解説編を発行。

平成 20 年４月

H19 年度販売施工ＷＧ審議に基づき改定実施。
①1.解説編の位置付け項目新規追加。
②1.パワーコンディショナの定格表記項目新規追加。
③2.システム出力値の表記項目を新規追加。
④4.2)単位電力あたりの CO2 発生量
誤字修正 対照→対象。
⑤4.4)地球温暖化対策の推進に関する法律…
項目を新規追加。

平成 22 年４月

平成 23 年４月

担当
住宅市場部会住宅市場部会

H20 年度施工品質 WG 審議に基づき改定実施。
①４．項を追加した。
住宅市場部会これに伴い以降の項番号を一つずつずらした。 施工品質ＷＧ
元４.→５． 元５．→６． ・・・②本体側の 8)にあった【参考情報】を解説編５．
項に移した。
③また５．項に記載していた、電気料金についてのコメントと表３を削除した。
これに伴い以降の表番号を一つずつずらした。
元表４→表３、元表５→４
今年度改定無し。

平成 24 年４月

４．シリコン結晶系（２）の表について説明を加えた。
住宅部会
６．CO2 削減に関する基準 の４）項を削除。
施工品質ＷＧ
地球温暖化対策の推進に関する法律施行令が平成 22 年３月３日に改定されたため。

平成 25 年４月

４．結晶系シリコン太陽電池を元（２）の表に統合。
アモルファスシリコン太陽電と CIGS/CIS 太陽電池の表追加について記載。
６．２）単位電力あたりの CO2 発生量の説明文を修正。

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平成 26 年９月

タイトルを「太陽光発電協会 表示ガイドライ 住宅部会
ン、解説編」に変更。
表示ガイドライ１．
「表示に関する業界自主ルール」を「太陽光 ンＳＷＧ発電協会 表示ガイドライン」に変更。
「自主ルール」を「ガイドライン」に変更。
２．「平成 26 年 3 月で国の補助金受付を終了したが、継続してこれらの定格表記項目を用いる。
」を追加。
２．文中の「継続して」の前に「本ガイドラインでは」を追加。
３．「平成 26 年 3 月で国の補助金受付を終了したが、継続してシステム出力値の表記方法を用いる。
」を追加。
３．文中の「継続して」の前に「本ガイドラインでは」を追加。
表２．の「※実運用として、「（補助金申請出力値）≦（モジュールの出荷検査出力合計値）」となる様に、JPEA 関連部会にて検討願うべく要請する。
」を削除。
４．
「予測」を「推定」に変更。
「本文 4)項」を「本文 5)項」に修正。
「補正係数の見直しを行なう為、・・・2014年９月に一旦削除する。
」を追加。
５．
【参考情報】の「・住宅メーカー・・・7,691kWh。
」を削除。「・JPEA「表示に関する・・・2006 年度版）。
」を追加。
６．２）「業界自主ルールでは、・・・用いていた。しかし、」を削除。
表３.を削除。
６．４）電力会社 を削除。
８．
「表４」を「表３」に変更。

平成 27 年８月

４．
「出力抑制」の意味を追記。
住宅部会
５．採用データを 2013 年度に変更。
表示ガイドライ
【参考情報】も、３つ目を「表示ガイドライン ンＳＷＧ（平成 26 年度）」に変更。
６．２）代替値の値を、2013 年度の実績値に変更し、文章も修正。

平成 28 年７月

５．採用データを 2014 年度に更新。
住宅部会【参考情報】も、３つ目を「表示ガイドライン 表 示 ガ イ ド ラ イ（平成 27 年度）」に変更。
ンＷＧ６．２）代替値の値を、2014 年度の実績値に更新。
９．文章を追加。

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平成 29 年８月

平成 30 年４月

５．採用データを 2015 年度に更新。
住宅部会【参考情報】も、３つ目を「表示ガイドライン 表 示 ガ イ ド ラ イ（平成 28 年度）」に変更。
ンＷＧ６．２）代替値の値を、2015 年度の実績値に更新。
８．16)→15)、９．18)→17)15)の削除による項目番号の繰り上げ。
９．文章の修正。
１０．文章を追加。
３．として、「パワーコンディショナの定格出力、 住宅部会定格容量の力率値、1.0 および 0.95 時での表示 表 示 ガ イ ド ラ イについて」の新規項目を追加し、続く各項の項 ンＷＧ番変更を行った。
５．の「年間推定発電量の計算方法について：本文 5)項」に力率一定制御による影響を除外する説明を加えた。
５．の「省令改正」を「省令」に変更する。

2019 年５月

６．2016 年度のデータに更新。
７．２）引用元及び数値の変更。
１０．第二版の改訂内容に変更。

2020 年３月

３．系統連系規程 JEAC9701-2019 を追加。
住宅部会
６．EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2019 年 表 示 ガ イ ド ラ イ度)に更新。
ンＷＧ
７．2018 年度の温室効果ガス排出量（速報値）に更新。

2021 年４月

６．EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2021 年 住宅部会度)に更新。
表示ガイドライ７．2019 年度の温室効果ガス排出量に更新。
ンＷＧ

2022 年７月

６．以下全文を追記。
住宅部会
日射量データについて：本文第 6)項
表示ガイドライMONSOLA-11 は（国内 837 地点・29 年間「1981 ンＷＧ～2009 年」の平均値に関する日射量データベース）2012 年 3 月 30 日に NEDO より公表されている。
2021 年 8 月 18 日に更新版 MONSOLA-20（2010 年から 2018 年の全国 1 ㎞メッシュ、月平均の推定値を収録したデータベース）が公表されているが、データベースへの対応に時間を要するため、当面は MONSOLA-11 を用いることにした。
また、MONSOLA-20 を使用する場合にはその旨を明記すること。以上。
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住宅部会
表示ガイドラインＷＧ

７．EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2022 年度)に更新。
８．2)電気事業者別排出係数（2020 年度実績）に更新。
８．3)「詳細は、NEDO の HP にて閲覧可能」を削除。
９．
「詳細は、NEDO の HP にて閲覧可能」を削除。
１０．石油削減量の計算根拠を変更。
2023 年 5 月

６．以下全文を更新。表３．を追記
住宅部会
2023 年 6 月現在、NEDO より MONSOLA-11 と更 表 示 ガ イ ド ラ イ
新版 MONSOLA-20 の二つのデータベースが公表 ンＷＧされているが、各社の切り換え状況に応じて、双方いずれかの使用を可能とする。
・MONSOLA-11（国内 837 地点・29 年間「1981～2009 年」の平均値に関する日射量データベース）
・更新版 MONSOLA-20（2010 年から 2018 年の全
国 1 ㎞メッシュ、月平均の推定値を収録したデータベース）
また、MONSOLA-20 を使用する際の全国 10 都
市（札幌、仙台、東京、名古屋、金沢、大阪、広島、高松、福岡、那覇）の日射量データは表３.の 3 次メッシュから使用すること。
７．EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2023 年度)に更新。
８．2)電気事業者別排出係数（2021 年度実績）に更新。

2024 年 6 月

７．EDMC/エネルギー・経済統計要覧（2024 年 住宅部会度)に更新。
表示ガイドライ８．2)電気事業者別排出係数（2022 年度実績） ンＷＧに更新。
以上

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