日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号《原2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

著》

喫煙未経験者の ‘加濃式社会的ニコチン依存度（KTSND）’ ならびに喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響- 大学生を対象とした追跡調査より -北田雅子 1 、天貝賢二 2 、大浦麻絵 3 、谷口治子 4 、加濃正人 5札幌学院大学経営学部 、2．茨城県立中央病院・茨城県地域がんセンター消化器内科
3．
国立循環器病研究センター研究所病態ゲノム医学部 、4．JR 札幌病院保健管理部 、5．新中川病院内科
1．

【目 的】 大学生の喫煙行動と喫煙に対する心理社会的依存 、喫煙規制に対する意識との関係を明らかにすること。
【方 法】 北海道市内の私立大学（以下 S 大学）の学部生 396 名を対象に自記式調査を実施した。調査は 2006
年と 2008 年に行った。
【結 果】 全体の喫煙率は 2006 年から 2008 年にかけて 12.6 ％から 29.3% へと増加した。喫煙未経験者が喫煙行動を選択するリスク要因は 、KTSND の Q1 と Q7 、喫煙規制に否定的な意識およびアルバイト先の喫煙者の存在であった。
【考 察】 喫煙規制へ否定的な意識とタバコに対する認知の歪みは深く関連しており 、大学生を取り巻く喫煙環境が 、さらに喫煙を容認する意識を強化した可能性が高く 、結果的に喫煙行動選択リスクを高めたと考えられた。S 大学の「建物内分煙」という不十分な喫煙対策は 、学部入学後の喫煙率上昇に関連していると思われた。
【結 語】 大学生の喫煙開始を防止するためには 、キャンパスの禁煙化を推進すると共に 、大学生へ受動喫
煙の健康への害と喫煙規制の関連性について十分な情報を提供する事が必要である。
キーワード：大学生 、喫煙行動選択 、KTSND、喫煙規制

1．はじめに1）は言い難い 。また 、学部新入生の喫煙率は数％と大学生への喫煙防止教育は 、国が法律で禁止し極めて低いものの 、学年を経る毎に喫煙率が著しく
2, 3）、大学における喫ていない喫煙に対してどのような教育を行うべきか

上昇する傾向が全国的にみられが大きな鍵となっており 、小中高校とは異なる難し

煙防止教育ならびに喫煙対策は早急に推進されるべさを内包している。2003 年 5 月 1 日に健康増進法がき課題である。

施行されて以来 、医療機関 、小中学校・高等学校「加濃式社会的ニコチン依存度調査票（ Kano Testなどの教育機関 、そして公共交通機関の禁煙化は急for Social Nicotine Dependence：以下 KTSND）」

速に進んだが 、大学の禁煙化は迅速に進んでいるとは 、禁煙推進に積極的な医師らによるワーキンググ
ループにおいて検討されてきた質問票であり 、その構成は医師らが喫煙者との対話から抽出した禁煙開連絡先〒 069-8555
北海道江別市文京台 11 番地
札幌学院大学経営学部 北田雅子

TEL: 011-386-8111
e-mail:始や継続を阻むタバコ・喫煙に対する「思い込み」の言動から構成されている。内容的妥当性の検討を経「喫て、現在この質問票は ver2.1 へと発展しており 、

FAX: 011-386-8113

煙の嗜好・文化性の主張」、「喫煙・受動喫煙の害の否定」、「効用の過大評価」という 3 つの要素を反映

受付日 2011 年 6 月 11 日 採用日 2011 年 11 月 22 日

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響98日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

2011 年（平成 23 年）12 月 28 日

する 10 の質問項目から構成されている 。KTSND

2．方の特徴は喫煙状況に関係なく回答することが可能で

1）対 象

4）

法

あること、
総得点が高いほどタバコ製品や喫煙を許容、本調査は 、2006 年に札幌市内の私立文系総合大

肯定 、容認する態度や意識が高いこと 、それらの意

学（以下 S 大学）に入学した学生を対象に自記式調識に対する「思い込み」が大きいとしていることであ査を実施した。調査時期は 、2006 年（1 年時）4 月

る。これまでの報告から 、種々の集団において喫煙または 6 月の授業時 、2008 年（3 年時）は 4 月のガイ

状況別で点数が異なり 、喫煙者が最も高く、次いでダンス時に実施した。アンケート調査への協力は任

前喫煙者 、そして非喫煙者という順に得点差があり 、意とし 、対象者には書面にて調査研究の協力を求め

5, 6）

。

同意が得られた者のみから調査票を回収した。記入

KTSND は喫煙者の禁煙実行や禁煙継続を阻む心理

漏れや記入ミスのあった調査票は除外し 2008 年時に的依存を評価する尺度として開発されたが 、筆者ら

おいて追跡調査が可能な者は 396 名であった。2006

はこの質問票が喫煙防止教育にも有用であると考えて

年と 2008 年のデータの連結には学籍番号を用いた。

いる。喫煙を容認する心理社会的依存は 、喫煙者のさらに 、今回の研究では 396 名（男子 293 名 、女子

みならず非喫煙者にも存在しており、非喫煙者の場合、103 名）のうち 2006 年時において「喫煙未経験」と回答した 267 名（男子 185 名 、女子 82 名）を解析対象とした。調査対象とした S 大学は 、2005 年の 10
月 1 日から建物内分煙へ移行した後 、2009 年 4 月 1
日に建物内完全禁煙へ移行するまで学内 5 か所に喫外 的 妥 当 性と弁 別 的 妥 当 性が確 認されている

喫煙規制への否定的な態度という形で現れる

7, 8）

。更

に 、 禁 煙 教 育 実 施 後には喫 煙 状 況に関わらず

KTSND 得点が低下することから 、この質問票は喫煙防止教育の教育効果の評価指標としても期待されている

9, 10）。

煙場所が設置されていた。

若年者が喫煙行動を選択するリスク要因について
2）調査項目は多くの先行研究がある。縦断研究から将来の喫煙予測が最もリスク要因として高く

11 〜 13）

調査項目は性別 、年齢 、KTSNDver2.1 と喫煙対

、周囲（両親11, 12）13）、飲酒 、セルフ策への意見 、周囲の喫煙状況 、そして現在の喫煙状などが明らかとなっている。

況である。喫煙への心理社会的依存（タバコに対す

これらの喫煙リスク要因と KTSND との関連性を見る認知の歪み）については KTSNDver2.1 を用いた。

や兄弟姉妹）の喫煙者の影響
エスティームが低い

14）

7）

ると 、将来の喫煙予測 、家族 、友人や恋人など身喫煙規制への意識については医療機関の敷地内禁煙、

近な人の喫煙 、飲酒習慣があり生活が不規則な者の教育機関の建物内完全禁煙 、路上喫煙の禁止条例とKTSND 得点が高い

7, 15）。更に 、他人のタバコの煙「そう思う」か
いう 3 つの喫煙対策について 4 件法で（に寛容（受動喫煙の害に関心がない）で受動喫煙を。
ら「そう思わない」）KTSND と併せて尋ねた（表 1）

家庭などで受けている者 、喫煙規制に否定的な態度

現在の喫煙状況は「現在吸っている」を「現在喫煙を持つ者の KTSND 得点も高い

7, 8, 16）。

者」、
「かつて習慣的に吸っていたが 、現在は吸ってこれらの先行研究から我々は「若年の非喫煙者のいない」を「前喫煙者」、「これまで数回タバコを吸中で KTSND が高い者は 、将来 、喫煙行動を選択ったことがあるが 、現在は吸っていない」を「試し喫するリスクが高く 、KTSND は将来の喫煙開始予測

煙者」、「これまで一度も吸ったことがない」を「喫煙を可能にするのではないか。さらに喫煙規制への否未経験者」と定義した。周囲の喫煙状況は 、父 、母 、定的な意識を持つ者は喫煙行動を選択しやすい群で兄弟姉妹 、クラブ活動 、アルバイト先で喫煙者につはないか」という仮説を立てた。そこで今回は 、大いてそれぞれ「いる」「いない」の 2 件法で尋ねた。

学生を対象とした調査を実施し 、喫煙未経験者（一3）喫煙行動の分類

度も喫煙経験が無い）の KTSND ならびに喫煙規制

17）に関する意識が 、将来の喫煙行動に影響を与える要

従来の研究（若年者対象の縦断的研究） から 、因を明らかにすることを目的として 、前向きのコホ

喫煙経験者から喫煙者へ移行する者の割合は喫煙未ート調査を行った。これらの結果と文献的考察を加経験者から喫煙者へ移行する者の割合より非常に高え 、大学における効果的な喫煙防止教育について検い。先行研究討したので報告する。

をみると 、現在喫煙者 16 〜 19 点 、前喫煙者 16 〜

4 〜 8, 15）から喫煙状況別に KTSND 得点

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

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17 点 、試し喫煙者 10 〜 13 点 、喫煙未経験 10 〜 11Mann-Whitney の U 検定 、二項ロジスティック分点の範囲内であり 、喫煙未経験群と試し喫煙群の間析を行った。二項ロジック分析では 、オッズ比とには有意差があることから 、生涯経験として 1 本で開始行動を「非喫煙から喫煙経験」「喫煙経験から喫95 ％信頼区間を求めた。KTSND は 9 点以下を喫煙
19）
防止教育の目標値としているため 、i ）10 点以上 、ii）9 点以下と二分類した。解析ソフトは IBM SPSS
Statistics ver.19 を用い有意水準は P ＝ 0.05 と定義

煙行動の確立」へ移行するとしており 、喫煙防止教した。

も喫煙経験のある者は 、喫煙未経験群とは別の集団であると考えられる。Pierce ら18）

は 、若年者の喫煙育に効果的な要素を検討するには喫煙未経験者の動向に注目する必要があると考えられる。そこで 、今3．結果

回の調査では喫煙状況を「非喫煙者」を「喫煙未経1）喫煙行動の変化

験者：これまで一度もタバコを試したことがないし 、

表 2 に 2006 年から 2008 年の喫 煙 状 況の変 化（1

今も吸っていない」と「試し経験者：これまでに数

年から 3 年生へ）を示す。男子の喫煙率は 16.0 ％か

回タバコを試してみたが今は吸っていない」に分類

ら 36.6 ％、女子は 2.9 ％から 8.8 ％、そして全体でした。そして 、「喫煙未経験群」から「試し喫煙」、

は 12.6 ％から 29.6 ％と増加した。女子の前喫煙者「前喫煙」、「現在喫煙」へと移行した群を「喫煙行は 5.8 ％から 9.8 ％へ増加した。試し喫煙者は 、男

動選択群」とした。

子は 15.4% から 16.2%、 女 子は 11.7 ％ から 18.6 ％へと増加した。喫煙未経験者は 、男子が 63.1 ％か

4）統計解析

ら 42.8 ％へ 、女子が 79.6 ％から 62.7 ％へ 、そして全体では 67.4 ％から 48.0 ％へ減少した。

統計解析にはカイ二乗検定 、一元配置分散分析 、t  \>igéæçî

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表 1 加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）と喫煙規制の意識調査項目

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回答得点

KTSND Q1：そう思う（0）、少しそう思う（1）、あまりそう思わない（2）、思わない (3)Q10：そう思う
3）、少しそう思う（2）、あまりそう思わない（1）、思わない（0）KTSND
Q2-KTSND%mB]
Q1 ô（Ê¿C¿ð0ñò7ÈÊ¿C¿ð1ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð2ñòCáÓ¾(3)
Q1
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Q3
：そう思う
（
3
）
、少しそう思う（
2）
、あまりそう思わない（1）、思わない (0)
喫煙規制への意識
KTSND Q2-Q10 ô Ê¿C¿ð3ñò7ÈÊ¿C¿ð2ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð1ñòCáÓ¾(0)$^w×ÕE} Q1Q3 ô Ê¿C¿ð3ñò7ÈÊ¿C¿ð2ñò½ÙÞÊ¿CáÓ¾ð1ñòCáÓ¾(0)
喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

100

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2006 年時に喫煙未経験者であった 267 名の 2 年、85 名（31.8 ％）は喫 煙 行た者は 182 名（68.2 ％）5.2）点であり 、試し喫煙群 13.4（ ± 5.2）点 と喫煙
未 経 験 群 11.4（ ± 5.5）点に比し有 意に高 値を示した。2006 年から 2008 年への KTSND 得点の変化を。男女別に喫煙行動の推移をみ動を選択した（図 1）

みると「現在喫煙群」へ移行した群 、「試し喫煙群」

ると男子では「喫煙未経験」から「試し喫煙：29 名に移行した群 、さらに「喫煙未経験群」に留まった（15.7 ％）」と「現 在 喫 煙：32 名（17.3 ％）」へ移 行

群 、および全体において有意に増加した。また 、「現した者が多かったが 、女子では「試し喫煙：13 名：

在喫煙群」へ移行した 35 名の KTSND の変化量は（15.9 ％）
」へ移行した者が多かった（図 2）。

4.9（ ± 6.9）点であり 、「喫煙未経験群」へ留まった

後の喫煙状況をみると 、喫煙未経験者のままであっ群に比べてその変化量は有意に大きかった。
2）2008 年時の喫煙状況別にみた KTSND 変化
表 3 に 2008 年 時の喫 煙 状 況 別に 2006 年と 2008

3）将来の喫煙行動に影響を与える要因

年の KTSND 得点を示す。2006 年時に喫煙未経験

表 4 にロジスティック回帰分析結果を示す。単変者であった 267 名の KTSND は 、喫煙状況別にどの

量解析を行った結果では 、KTSND の Q1「タバコ群間においても有意差はみられなかった。しかし 、を吸うこと自 体が病 気である」（ OR：2.12 、95 ％「現在喫煙」へ移行した群は 、喫煙未経験群よりもCI：1.15-3.91）、Q4「喫煙する生活様式も尊重されてよい」（ OR：1.76 、95 ％ CI：1.01-3.06）、Q7「タバコはストレスを解消する作用がある」（OR：2.02 、

やや高い傾向にあった。2008 年時の KTSND の総得点を喫煙状況別に見ると 、現在喫煙群は 17.3（ ±表 2 2006 年と 2008 年の喫煙状況の推移
t2006
2 20062008;Õ$^b[ÕHl
年と;Ñ
2008
年の喫煙状況を割合の差の検定から、すべての喫煙状況が有意に変化した。具体的には 、2006 年の現在喫煙群は 50 名（12.6 ％）から 2008 年の 115 名（29.3%）と有意に増加した。
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2006 ;

2008 ;

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N = 103N = 396

N = 290

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47 (16.0)

3 (2.9)50 (12.6)

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 115 (29.3)***

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16 (5.5)

6 (5.8)22 (5.6)

13 (4.5)

10 (9.8)**

23 (5.9)**

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45 (15.4)

12 (11.7)

57 (14.4)

 47 (16.2)***19 (18.6)**

66 (16.8)***$^Qnp185 (63.1)

82 (79.6)

267 (67.4)

 124 (42.8)***  64 (62.7)***188 (48.0)***2*χ  U5: 2006 vs. 2008 ;,** ô <0.01ò*** : <0.001

2006 ;Ñ 2008 ;Õ$^b[âÕ8ÕU5ÂÝòÉØÏÕ$^b[ÃPEÔ-ÈÌºÔÖò2006 ;Õc)$^pÖ 50 (12.6ï)ÂÝ 2008 ;Õ 115 (29.3%)ÑPEÔ,ÈÌº

図 1 2006 年時の喫煙未経験者群（267 名）2 年
後の喫煙行動
2006 年時に「喫煙未経験」と回答したのは 267
名（男子 185 名 、女子 82 名）であった。2008 年までに 13.1%（35 名）が「現在喫煙者」、3.0%（8名）が「前喫煙者」そして 15.7%（42 名）が試し
喫煙者となった。これらを合計すると 31.8%（85名）が喫煙行動を選択した事となった。

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単位（％）

喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

101



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95 ％ CI：1.08-3.78）、KTSND 10 点 以 上（OR：1.75 、95 ％ CI：1.02-2.99）、さらに「医療機関は敷
、
「大学
地内禁煙」
（OR：2.39 、95 ％ CI：1.39-4.11）などの教育機関は建物内を禁煙」（OR：3.17 、95 ％CI：1.82-5.52）、「路上喫煙を禁止する条例は推進」（OR：2.65 、95 ％ CI：1.56-4.51）、そして周囲の喫煙 状 況として「バイト先の先 輩」（OR：2.06 、95 ％CI：1.15-3.70）の 8 項目が喫煙行動選択のリスクを上げる要因であった。
性別 、年齢 、父 、母 、兄弟姉妹の喫煙状況で補単位（人）
図 2 2006 年時喫煙未経験者の性別でみた喫煙行動の変化
男子は「喫煙未経験」から「試し喫煙：29 名（15.7 ％）」と「現在喫煙：32 名（17.3 ％）」へ移行したものが多く 、女子は 、「喫煙未経験」
から「試し喫煙」へ移行したものが多かった（13 名：15.9 ％）。男子の喫煙行動選択者は 65 名（35.1％）、
女子は 20 名（24.4％）であった。

表 3 2008 年の喫煙状況別にみた KTSND の変化と群間比較2006 ;Õ$^b[ÔÚÌ
年から 2008 年の KTSND の変化を見ると、全体の傾向として「前喫煙群」をのぞき KTSND
t 3 2008
KTSND Õ-ÑpZ
の平均値は有意に増加していた。特に 、「喫煙未経験」から「現在喫煙」へ移行した群の KTSND の増   加幅は大きかった。
2006 年時点では各群間における有意差は見られないものの 、2008 年時には「現在喫煙群」と「喫煙未経験群」、「現在喫煙群」と「試し喫煙群」において有意差が見られた。
      ;Õ$^b[                 ;           ;        °     ‐        ¸
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喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響

2006 ;ÂÝ 2008 ;Õ KTSND Õ-âvßÑ¹ Õ!ÑÈÏ»$^p¼âÕËÄ KTSND Õ:
102+ ÖPEÔ,ÈÏ¾ÌºaÔ¹»$^Qn¼ÂÝ»c)$^¼×lsÈÌpÕ KTSND Õ,9
Ö/ÄÂÍÌº2006 ;O]ÐÖpÔÁÆßPE8ÖvÝàÓ¾ÛÕÕ¹2008 ;OÔÖ»c)$日本禁煙学会雑誌

第 6 巻第 6 号

正して多変量解析を行った結果、KTSND の Q1
（OR：

2.29 、95 ％ CI：1.21-4.30）と Q7（OR：1.99 、95 ％CI：1.04-3.80）、「医 療 機 関は敷 地 内 禁 煙」
（OR：
2.32 、95 ％ CI：1.33-4.08）、「大学などの教育機関、
は建物内を禁煙」（OR：3.14 、95 ％ CI：1.77-5.56）「路上喫煙を禁止する条例は推進」（OR：2.68 、95 ％CI：1.56-4.62）そして周囲の喫煙状況として「バイト先の先輩」（ OR：1.87 、95 ％ CI：1.01-3.45）の 6

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項目が喫煙行動選択リスクを上げる要因であった。

4．考察

本調査は 、KTSND で評価される喫煙を容認する
心理社会的依存（タバコに対する認知の歪み）や喫煙規制に対する態度と将来の喫煙行動の関係について縦断的な調査を行ったものであり本邦で初めて報告される内容である。結果にも示したが 、S 大学の

表 4 喫煙未経験者の喫煙行動選択に影響を与える要因
t 4の$^QnqÕ$^sGÔ@âÀßu&KTSND
Q1 と Q7 、医療機関や教育機関 、路上喫煙禁止などの喫煙規制に否定的な意識 、そしてアルバイト先の喫煙者の存在が喫煙未経験者の将来の喫煙行動選択に関連した。
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喫煙未経験者のタバコや喫煙規制に対する意識が将来の喫煙行動に与える影響
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喫 煙 率は 2006 年から 2008 年にかけて 12.6 ％ から

KTSND 得点は群間での有意差はなかった。この事

29.6 ％へと急上昇した。この背景には「喫煙未経験群」の約 3 割が喫煙行動を選択した事が大きい。この間の S 大学の環境（建物内分煙）と本調査結果かから 、将来喫煙行動を選択する「喫煙予備群」の学が高くなるようなタバコに対する認知の歪みを有しら、「タバコに対する認知の歪み」と「喫煙規制へ反ていた訳ではなく 、むしろ喫煙行動を選択した事に対」という「本人の意識」、「大学やアルバイト先のよって認知の歪みが発生・増大した可能性を示唆す

喫煙環境」と「周囲の喫煙者の存在」という「環境」

ると思われた。つまり 、タバコに対する認知の歪みという 2 つの要因が喫煙未経験者の喫煙行動を促すと喫煙行動は相互に増強し合い悪循環を形成すると要因であった。本調査では 、1 本でも喫煙経験のあいう仮説が成立すると考えられた。

生が喫煙行動を選択する前において 、KTSND 得点

る者は 、将来 、喫煙行動を常習的に選択するリスク以上の事から 、喫煙予備群が喫煙行動を選択するが高いことから 、喫煙行動を選択した者（試し喫煙 、

際 、タバコに対する「本人の意識」に対して更に強前喫煙 、現在喫煙）を「喫煙行動選択群」とし「喫煙い影響を与える要因が関与した可能性が高く 、それ未経験群」と明確に区別した上で 、「喫煙未経験者」

は 、大学やアルバイト先の喫煙環境 、周囲の喫煙の将来の喫煙行動に影響を与える要因を明らかにす者の存在という「環境」であると考えられた。なぜることを試みた。喫煙予備群

17, 18）とは将来の自分のなら 、キャンパス内を敷地内禁煙に移行した大学で21, 22）、

喫煙を予測している者であり、喫煙行動は「喫煙予は学部生の喫煙率は明らかに低下へ転じており備群」から「喫煙経験者」、「喫煙経験者」から「喫煙同一集団を 4 年間追跡した調査ではキャンパス内禁煙の習慣化」へと移行する。本調査結果からも改めて 、へ移行後 、喫煙率の上昇は抑えられており、敷地内

一人でも多くの学生を喫煙未経験者のまま社会に送禁煙との関連は明確ではないとしているものの 、集団

り出すためには 、喫煙予備群を減らすことが重要で全体の KTSND 得点は低下傾向を示していた 。そあると思われた。

れに対して、S 大学の場合は喫煙率が急上昇している

23）

今回の調査結果から「タバコに対する認知の歪み」

だけでなく、2006 年時の喫煙未経験群の KTSND 得として特に 、KTSND の Q1「タバコを吸う事自体を点は 2008 年にかけて有意に上昇しており 、喫煙予病気だと思わない：タバコの害の否定」と Q7「タバ備 群が増 加した可 能 性が示 唆されている。 また 、コにはストレスを解消する作用がある：効用の過大

今回の結果ではアルバイト先の喫煙者の存在が喫煙評価」が 、喫煙行動選択リスクとして高値を示した。

行動選択リスクとして高いことから 、大学やアルバ「喫煙規制へ反対する意識」としては 、特に大学のイト先の喫煙環境ならびに周囲の喫煙者の存在によ

建物内禁煙に反対の意識が高値を示した。先行研究って 、より喫煙を受容する意識が強化されたと思わから 、喫煙規制に否定的 、受動喫煙の害に寛容なれた。

者の KTSND は 、喫煙規制に賛成で受動喫煙の健

さらに 、本調査では男子の方が女子よりも「喫煙7, 8）。また 、若年

未経験」から「現在喫煙」へ多く移行した。男子の者を対象とした調査結果から 、全面禁煙という政策

方が喫煙そのものを社会規範の一部として捉え 、喫に肯定的態度と最も強い関連を示したのは 、受動喫

煙をコミュニケーションや友人関係を構築する上で康被害を感じている者に比して高い

20）

24）

煙の身体への悪影響についての知識であった 。こ

大切なものであるという認識を持っている 。アル

れからの先行研究結果と本調査結果から 、Q1 に否

バイト先も含めた周囲の喫煙者との関わりから 、喫定的（害の否定）で Q7 に肯定的（効用の過大評価）

煙を社会規範として容認する態度がより強化されたの意識を持ち 、そして喫煙規制に反対の意識を持っのではないかと思われた。身近な喫煙者への親近感、ている者は「喫煙予備群」である可能性が高いこと

さらには常に受動喫煙に曝されている事から「喫煙が示唆された。

すること自体は病気ではないし 、ストレス解消の手

さらに 、喫煙未経験群の 2 年後の KTSND 総得点

段として有効である」という誤った認識と共に 、「喫の変化量は「喫煙未経験」から「現在喫煙群」へ移煙する権利は喫煙者にとって当然の権利であり 、現行した群で大きく 、「喫煙未経験群」に留まった群在の喫煙規制は行き過ぎである」等の自分の状況をに比して有意に高値であった。しかし 、2008 年の合理化する防衛機制から 、喫煙を規制する社会へ反喫 煙 状 況 別 に 2006 年 時 の KTSND をみると 、発する態度が形成されたのではないかと考えられた。

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参考文献

以上のように 、KTSND で評価されるタバコに対する認知の歪みと喫煙規制に反対する意識は相互に関連し合っていると同時に 、これらの「本人の意識」（大学やアルバイト先の喫煙や周囲の喫煙は「環境」者の存在）によってさらに増強された可能性が高い。
その結果 、タバコ製品や喫煙行動そのものへの抵抗
感やリスク認知が減少し 、喫煙行動の選択が促進されたと思われた。
これらの結果を踏まえた上で大学における喫煙防止教育の内容について検討すると 、従来から実施されている喫煙が健康へ及ぼす悪影響に加え 、「ニコチン」という薬物としてのタバコについて正確な理解を促す事が重 要である。 特に「喫 煙とストレス」
に関しては 、喫煙行動を繰り返すのはストレス解消のためではなくニコチン切れを補充しているという事も含め 、感情的な議論を避ける上でも科学的根拠に基づき客観的な知識を教授し 、認知の歪みを解消しうるアプローチを行っていく必要がある。また 、
喫煙防止教育だけで喫煙開始を防止することは極め25）て困難であり 、教育内容は繰り返さないと記憶に
残らない

26）

ことから情報提供や教育機会を設けると同時に 、大学キャンパスは敷地内禁煙を目指すべきである。また 、アルバイト先への禁煙環境整備の依
頼や 、学生に対してアルバイト先選択にあたっては無煙環境を重視するような助言も必要である。

この研究の限界と今後の課題
この調査の限界は調査対象が S 大学という限定的なサンプルであるとともに 、追跡した人数が少ないことである。また 、データの連結のために学籍番号の記載を求めたため社会的望ましさバイアスがある
ことが否 定できない。 さらに 、 今 回の結 果から 、Q1 に否定的（害の否定）で Q7 に肯定的（効用の過大評価）の意識を持つ場合 、喫煙予備群である可能性が高いことが示唆された。しかし 、どの程度の回
答や得点が喫煙予備群とそれ以外かを弁別しうるかについては解析に到らなかった。今後 、サンプルを増やした追加調査が必要であると考える。さらに 、大学を無煙環境にして禁煙教育を系統的に行い 、喫煙行動選択群が減少するか KTSND の上昇が抑制されるかも併せて検証する必要があると考えられた。

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Ef fects of attitude to The Kano Test for Social Dependence:
KTSND and towards smoke-free regulation to undertake smoking behavior
on never smokers; prospective cohort study among university students
Masako Kitada 1, Kenji Amagai 2, Asae Oura 3, Haruko Taniguchi 4, Masato Kano 5
Objects
The aim of this study was to clarify the relationship between the initiation of smoking behaviour and attitudes
towards smoke-free regulation or psychosocial dependence of tobacco.
Methods
We conducted a questionnaire-survey with a cohort of 396 non- medical undergraduate students of a university in
Sapporo.This suvey was carried out in 2006 and 2008.
Results
The smoking prevalence in the survey group increased from 12.6% (2006) to 29.3% (2008). The results indicatedthat the attitude towards Q1 and Q7 of the KTSND, negative attitudes towards smoke-free regulation and havingsmoking co-workers at part time jobs were significantly associated with the risk to take up smoking behavior among
never smokers.
Discussion
These results indicated that negative attitudes towards smoke-free regulation were deeply related to cognitive
distortions towards tobacco and cigarette smoking. Additionally, the environment around the students promoted their
cognitions to tobacco, and has amplified the risk of the onset of smoking as a result. Then the insufficient smoke-free
regulation such as the partial indoor smoking ban of S university might have been related to raise the smoking
prevalence since entering university.
Conclusion
To prevent the onset of smoking among university students, we should strongly promote smoke-free regulation on
the entire university campus. In addition, it is necessary to make the students aware of the health effects of smoking
and second-hand smoke as well as the necessity of smoke-free regulation.
Key words
University students, onset of smoking, KTSND, Smoke-free regulation
Sapporo Gakuin University Businesss department
Ibaraki prefectural Central Hospital and Cancer Center3.
Department of Genome Medicine, National Cerebral and Cardiovascular Center (NCVC)
4.
Health Administration Department, JR Sapporo Hospital
5.
Department of Internal Medicine, Shin-Nakagawa Hospital
1.
2.

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