ソーシャル・キャピタルとしての「レジリエンス」
国際社会の好循環に向けた復元力の構築
李貞善（イ・ジョンソン）東京大学大学院 人文社会系研究科 文化資源学研究専攻(韓国)

1．はじめに2015年をもって第二次世界大戦終結から70周年を迎えたものの、国際社会は依然として多くの困難に逢着している。具体的には、自殺率の増加、コミュニティの崩壊、環境破壊等多岐に亘り、時時刻刻人類を脅しつつある。大多数は局地的次元というより、地球的現状として展開されていることから、深刻さを増している。
従って、地球共通の問題を解決するためには、既存のキャッチフレーズから一歩進み、抜本的な観点から接近する必要がある。筆者はこれらの顕在的且つ潜在的課題を総合する包括的な概念として、回復弾力性と耐久力を表す「レジリエンス（resilience)」を提示する。
本稿では、問題意識の根底にある回復弾力性に対する公衆の認識の欠如から、社会の根幹を強化するレジリエンスへの思考の転換を呼びかける。そして、耐久力が様々な課題を如何に解決できるかを、ミクロ・マクロな視点に分けて論じる。最後に、国際社会の好循環実現に向けて、レジリエンスの方向性を盛り込んだ「7P」のコンセプトを提言する。

２．問題意識今日的な金融危機とテロ等の安保問題、災害等は、何れも予測がほぼ不可能なリスク要1

因として不確実性及びリスクを完全に取り除くことは難しいという共通点を有する。こうした背景を前提に、急変時に柔軟に適応できる社会構造を構築し、将来に起こりうる諸危機への耐性を高める必要から、レジリエンスの認識が台頭した。RIETI1(2012）の研究によると、レジリエンスは本来心理学と防災工学で発展した用語であり、「弾性、復元力、回復力」を意味するという。近年には、大混乱によって破綻、或いは安定する組織の成敗を分ける手掛かりとして諸領域に適用されるようになった。
更にレジリエンスとは、「社会を一個の有機体＝生物と見なした上で、どのような危機が訪れようとも、致命傷を避け(致命傷回避）、可能な限り被害を最小化し(減災＝被害最小化)、被った被害を可能な限り早期に回復できる（回復迅速性）ことである」(藤井 2012)、(MCEE
R 2006)。図表1は、これに関する既存の諸学説を表す。

図表1 レジリエンスの諸概念

出典：齊藤・岡安「最近のレジリエンス研究の動向と課題」『明治大学心理社会学研究』第4号 2009 p.73

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The Research Institute of Economy, Trade and Industry の略称。（経済産業研究所）2復元力は、危機の復興過程で、解決に関わる諸主体間の結束力を強化するソーシャル・キャピタル（social capital）2として影響を及ぼすと考えられる。そして、ソーシャル・キャピタルとして蓄積された回復力は、被災時に日常のリズムを取り戻すためにネットワーク化されたコミュニティ・レジリエンス3にも成り立つ。
以上を基に、問題意識を次の3つに集約できる。第一、復元力は、社会の構成員である個人に如何に作用するかに端を発する。第二、社会資本としてのレジリエンスは、地域にどんな波及効果をもたらすかである。第三、先進国と、回復力が相対的に充分に蓄積されていない開発途上国において、国境と認識の齟齬を越え、地球的課題としての連帯は実行可能かという点である。

３．ソーシャル・キャピタルとしてのレジリエンスの重要性
社会での復元力の展開課程を辿ると、レジリエンスの必要性を提示した防災の国際合意である「国連世界防災会議 2005」に遡る。4それ以降2015年9月、国際連合も「UN Agenda
2030」を通して、"Make cities and human settlements inclusive, safe, resilient and sus
tainable(都市と人間の居住地を包摂的、安全、強靭かつ持続可能にする)" 方向性を発表した。次に、レジリエンスを個人・社会・環境体制の側面から詳細に論じる。

3-1. 個人におけるレジリエンス

2「相互便益のために連携を促進するネットワーク、規範、社会信頼、社会資本」（Putnam 1995)
藤井、同上（2012：6）
4
内閣府 website
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レジリエンスに関する研究は、1970年代に始まったとされる。斎藤・岡安（2009）は、当時、戦争等の外傷体験にもかかわらず、抑うつ症状や心的外傷後ストレス障害を発症しない人における要因を解明する研究が行われたと説明した。その例が2014年NHK放送で報道した、第二次世界大戦でホロコーストを経験した孤児達の研究である。放送は、孤児達が過去のトラウマに苛まれて生き抜く力を失った人達と、不安を乗り越えて前向きに生きていく人達という、2つのパータンに区分される事実を紹介した。
本研究から、逆境を克服した人達には、防御因子としてのレジリエンスが共通的に作用することが明らかになった。これに関して心理学者ボニウェル（Ilona Boniwell）5博士は、折れない心は柔軟な思考が必要で、厳しい状況でも肯定的な面を見出せる人が逆境を乗り越えられると主張した。6図表２は、個人の心理上リスクとレジリエンス間のメカニズムを表す。

図表２ レジリエンス諸概念の関連

出典 ： 藤井、同上 （2012：4）

要するに、個人レベルでのレジリエンスは、同じ経験をしてもその後の行動に影響を及ぼす要因である。重要なのは、社会の構成員としての個人の対応力を向上させるための、巨56

欧州におけるポジティブ心理学の第一人者
NHK website

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視的な観点から社会に落とし込むリンク（link）の構築であろう。

3-2. 社会的システムにおけるレジリエンス
常に潜在する災害に対処するためには、社会レベルでレジリエンスの「しなやかな力」を前もって育むとともに、混乱をかわす体制を整えておくことが肝心要である。被災時のコミュ
ニティ・レジリエンスに関連して Zollie and Healy（2013）は、ハリケーン・カトリーナから復元して厚い回復力を構築した事例に言及する。
アメリカのハンコック銀行（Hancock Bank）は、ハリケーンの猛攻を受け、1,030の支店のうち90が莫大な被害を被った。大多数の顧客も全財産を失い、当銀行は営業不能に陥った。
そんな中、経営陣は創業当時の社訓に立ち返って、利益ではなく、顧客への奉仕と地域への貢献を実践した。彼らは当行の顧客を問わず、被害を受けた住民が名前と住所さえ提供すれば現金200ドルを貸し出し、コミュニティの復元に営んだ。「信頼」に基づいた措置は結果的に大きな見返りをもたらし、13,000に至る新規口座の開設が行われた。
ハンコック銀行のケースは、使命の共有と逆境に柔軟に対応する力、つまりレジリエンスの重要性を如実に示す。尚、創造的な問題解決力と現場への権限委譲（empowerment）も、地域の復元力（community resilience）を支える資産に繋がる点が見て取れる。
以上の事例と一脈通じる、Patron（2007）が提示した社会の多層的レジリエンスモデルを図表3に表す。本モデルは、ハンコック銀行の核となるコミュニティへの貢献（commitment）をはじめ、制度的次元（institutional）の信頼（trust）等の要素を含意する。

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図表3 多層的（multi-level）レジリエンスモデル

出典：藤井、同上（2012：4）

3-3. 環境対応におけるレジリエンス
アメリカのオバマ政権は出現以来、気候変動への準備とレジリエンス強化のために国内外で様々な情報収集に注力してきた。2013年11月には気候変動へ対応する、‟Managing Lan
ds and Waters for Climate Preparedness and Resilience（気候対応・レジリエンスのための土地と水資源の管理）”に基づき、具体的な取組みを展開した。7
続いてホワイトハウスは、今年9月22日、政府と非政府組織、市民が連携し対応力を促進する ‟Partnership for Resilience and Preparedness（回復力と準備への協力）”の開始とともに、13ヶ国と民間企業間の ‟Joint Declaration on Harnessing the Data Revolution forClimate Resilience（気候変動レジリエンスのためのデータ活用に関する共同宣言）”を発表した。参加国はバングラデシュ、ベルギー、カナダ、コロンビア、ドイツ、アイルランド、日本、ケニア、マーシャル諸島、メキシコ、ペルー、韓国、英国である。8本宣言は、データ可用性

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Adaptation Clearinghouse website
民間企業ではIBM, Google, Microsoft等が参加

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を向上させ、国際的枠組みで復元力を高めることを骨子とする。9
このように一部の国家を中心に、環境レジリエンスを担保する一環で連帯を拡大しつつある。しかし、地球規模には至っておらず、より多様なステークホルダーを巻き込んだ連携が求められる。尚、先進国と途上国間、また主体間の認識の乖離も補完すべきであろう。

4. 結論
以上、ソーシャル・キャピタルとしてのレジリエンスを、ミクロとマクロ的視点で多角度に考察した。深層的な検証までは制約があるものの、レジリエンスは危険を相当程度予防・柔軟に対応・克服する手掛りを与えると考えられる。従って復元力は、特定の地域と民族におけるアイデンティティの源泉ないし予測不可能な今日の社会を豊かに育んでいく核心力量（core competency）になり得る。重要なのは、どんな状況下でも、リスクの不確実性・不可抗力を肝に銘じて社会・環境との共生意識を持ち、創造的発想を発揮してしなやかに課題に臨む力であろう。
本文から導き出したレジリエンスの示唆点を基に、独自に創出した「7P」のコンセプトを提言する。まず、必須条件として回復力への公衆の共感を触発（① Provoke）し、多様な構成員を動員して活動に参画させる（② Public involvement）。この際、各主体は危険への用心（③ Precaution）と、前向きな主導性（④ Proactiveness）を持って対応しなければならない。また、官民・国家の境界を超え、信頼に基づいて連携（⑤ Partnership）する努力が求められる。
9The White House website

7ひいて、レジリエンスが有効なソーシャル・キャピタルとして社会に蓄積されるためには制度を強化し、支えつつ（⑥ Prop）、粘り強さで復元力を不断に高める（⑦ Persistence）という方向性である。こうした一連のレジリエンス活動こそ、「私」を取り巻く大きな一つの有機体としての地球と繋がり、好循環を達成する上で欠かせない堅固な土台作りに帰結するだろう。

参考文献・website

Zollie and Healy（2013）Resilience : Why Things Bounce Back, Simon & Schuster
綾子須川訳（2013）『レジリエンス 復活力』ダイアモンド社
藤井他（2012）「経済の強靭性（Economic Resilience）に関する研究の展望」『RIETI
Policy Discussion Paper Series12-P-008』RIETI
齊藤・岡安（2009）「最近のレジリエンス研究の動向と課題」『明治大学心理社会学研究』第4号
Daniel P. Aldrich（2014）「ソーシャル・キャピタルと災害」ESTRELA No.246
MCEER (2006) Resilience Framework MCEER at Buffalo, The State University of New YorkPatron (2007) Measuring and monitoring resilience in Auckland GNS Science Report
Putnam, Robert D.（1995）：Bowling Alone: America's Declining Social Capital：JournalofDemocracy, 6⑴

内閣府8http://www.bousai.go.jp/kokusai/wcdr/

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Adaptation Clearinghouse
http://www.adaptationclearinghouse.org/resources/executive-order-13653-preparing-the-united-states-for-the-impacts-of-climate-change.html

最終閲覧 2016.10.11

NHKhttp://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3486/1.html

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The White House
http://www.whitehouse.gov/the-press-office/2016/09/22/fact-sheet-launching-new-pub
lic-private-partnership-and-announcing-joint

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United Nations
http://www.un.org/sustainabledevelopment/cities

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