2000 年 12 月 1 日

巨人一人勝ちの経済学的分析
大阪大学社会経済研究所

大竹文雄

１．巨人一人勝ちのどこが問題か？
日本のプロ野球では、巨人が圧倒的な戦力を集めて一人勝ちともいえる状況になっている。巨人が高い勝率を維持することで、日本人の多数を占める巨人ファンが喜び、テレビの視聴率が上がり、スポーツ新聞も売れる。巨人以外の球団にとっても強い巨人だと、対巨人戦において巨人ファンが見に来てくれて、収益もあがるので、巨人の強さにただ乗りできる。巨人が強いことは日本人にとっていいことばかりで、問題はないようにも見える。
かつてのＶ９の時もプロ野球の人気は高かったではないか、という意見もあろう。しかし、それには、次に示すような３つの問題がある。
（１）３つの問題(i)結果が予測可能
しかし、一つの球団が強くなりすぎることにも３つの意味で問題がある。第一に、圧倒的な戦力の差がある野球の試合は、最初から勝ち負けが予測できるため、結果が読めないという野球のおもしろさが損なわれる。もっとも、この点も、水戸黄門のように最終的な結論が決まっていることを喜ぶ野球ファンが多ければ、問題ではない。何をするかわからない監督さえおいておけば、最終的には戦力の差で勝つことができるので、はらはらどきどきと最終的な安心感を両方とも得られる。

(ii)選手のやる気がなくなる
第２の問題点は、戦力の差があるということを認識している巨人の選手も、相手をする選手も全力を出してゲームをする意欲がなくなることである。メジャーリーグの選手が日本チームとゲームをする時に、米国での戦いぶりと同じだけのやる気でやっているか、というとそうではない。サッカーでもかつてブラジル代表が日本代表と闘うときに、全力を出していたかというとそうではない。適当に流しておいても勝てるのであれば、なにも最高のプレーをする必要がないのである。結局、観客は手抜きプレーを見せられるだけになる。観客にとっての損失である。

(iii)一流選手同士のプレーが見られない
第３の問題は、一つのチームに優秀な選手が集まりすぎると、試合に出られない優秀な選手が多くなることである。巨人の二軍には、他チームのレギュラーで十分通用する選手が多いという。プロ野球ファンにとって、そのような一流選手のプレーを見ることができないのは大きな損失である。
（２）一人勝ちは野球の質を低下させる
結局、一つのチームが強くなりすぎると、いずれプロ野球の魅力は薄れ、ファンが減少
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し、娯楽産業としてのプロ野球が衰退することになる。かつてのＶ９時代にでも、同じことが起こったはずであるが、当時と現在には大きな違いがある。当時は、代替的なプロス
ポーツは野球以外に有力なものがなかった。強いていえば、プロレスと相撲であろうか。
しかし、現在では、サッカーもあれば、海外のプロ野球やプロサッカーが、衛星放送を通じて楽しめる。日本人のメジャーリーガーも珍しいことではなくなりつつある。国内のプロ野球の質が下がれば、他のプロスポーツへ人気がシフトしていく可能性は、Ｖ９時代の比ではない。
合理的な球団経営者ならそこまでみこんで、自分の球団経営を行うはずである。しかし、プロ野球ファンの対応が非常にゆっくりしたものであるなら、巨人の球団経営者は長期的な人気低下に気がつかず、過大な戦力の一極集中を起こしてしまう。他球団の経営者は、巨人人気にただ乗りすることになり、自分の球団を強くする意欲を持たない。

２．フリーエージェント制が原因か巨人の一人勝ちが顕著になったのは、近年行われた二つの改革が原因であるようにも見える。フリーエージェント制度の導入と逆指名権導入というドラフト制度の改革である。
フリーエージェント後、巨人に強い選手が集まりだしたように見える。しかし、経済学的にいえば、フリーエージェント制度の導入は、選手の年俸には影響を与えるが、選手がどのチームに所属するかには影響を与えない。フリーエージェント制度の導入前にも、球団主導のトレードは存在していたのであるから、球団は、選手間のトレードあるいは金銭トレードによって、フリーエージェント制度の導入以前でも、欲しい選手を集めることは可能であった。仮に、フリーエージェント後も選手が年俸の高いところを選ぶという行動をしている限り、トレード制度のもとでの選手配分と同じになっていたことになる。つまり、選手の配分は、彼らの生産性が最も高くなるような形で配分されていたはずである。
フリーエージェント後は、年俸が高くなるという、球団と選手の間の分配関係が変わるだけである。これが、コースの定理として知られるものの、フリーエージェント制度への適用である。
例外は、選手が年俸以外の理由で特定球団を選ぶという傾向がある場合である。選手にとって、巨人の選手になることで、ＣＭ契約料が増えたり、引退後のテレビコメンテーターとしての活躍の機会が増えるという便益があれば、巨人は他球団より安い年俸で、一流選手を集めることができるようになった可能性がある。この場合、巨人は、金があるから一流選手を集めることができたのではなく、人気があることや、放送業界とのつながりで一流選手を集めることができたと言える。
ドラフト制度の改革も同じことが言える。新人選手の獲得について、自由競争が行われているならば、その選手の生産性が最も発揮できるチームで年俸が最大になるはずである。
たとえば、左投手が不足しているチームは、有望な新人左投手に高額の契約金を提示するはずである。しかし、同じ才能で同じ努力をしても、巨人に入団することで、副業や退団後の活躍の機会が多いのであれば、巨人はより安い契約金で、優秀な選手を獲得することができる。

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３．戦力均衡のための仕組み
長期的なプロ野球に対する人気の低下ということに球団経営者は目が向かない。むしろ、球団経営者は今期、来期の勝率を上げたり、強いチームの人気にただ乗りするという近視眼的な行動をしがちである。このような近視眼的な行動を抑制するために、世界のプロスポーツリーグでは、戦力均衡を維持するための枠組みをもっている。北米型と欧州型がある。
（１）北米型制度
北米のバスケット、野球、アイスホッケーなどのリーグは、固定されたチームのなかで戦力均衡を図るための枠組みをもっている。弱いチームから新人選手の選択権があるウェーバー方式といわれるドラフト制度、テレビ放映権などの収益を強いチームから弱いチームに分配する収益分配制度、球団全体での給与総額に上限を定める制度、個人の報酬の最高限度を定めると同時に最低限を定める制度などがそうである。日本のプロ野球ではほとんどの制度が取り入れられていない。
（２）欧州型制度
もう一つの方法が、欧州型であり、日本のＪリーグでも取り入れられている制度である。
つまり、２部、３部リーグといったオープンリーグ制にして、下位球団の入れ替え制度を取り入れることで、弱いチームに対して罰則を与える方法である。強いチームについては、ヨーロッパリーグ（日本の場合はアジアでのクラブ選手権）への参加を義務づけることで、試合数を多くするという罰則も取り入れている。また、国の代表選手に選ばれた場合には、代表にも出なければならない、という意味での強力チームに対する罰則もある。
自由競争を標榜するアメリカで、規制と再分配による戦力均衡を図っていて、規制の国と考えられている欧州で、参入と退出による自由競争のメカニズムを取り入れてきたことは興味深い。もっとも、最近では、プレミアリーグで、収益分配制度を取り入れるなど、アメリカ化の影響を受けつつある。
日本のプロ野球制度も北米、欧州の双方の長い経験から生み出された巧妙な制度を学ぶべきところが数多くある。

４．日本で取り入れるべき制度（１）テレビ放映権と収益分配制度
日本のプロ野球で問題なのは、巨人が問題という側面もあると同時に他の球団に強くしようという動機がないことである。最大の問題は、少々順位を上げたところで、テレビの放映枠が増えるわけでもなく、順位を上げたことが収益に跳ね返らないことである。巨人の場合は、テレビの放映枠は系列会社で確保されているため、勝率を上げることが視聴率の上昇に繋がり収益拡大に直接繋がっている。放映権の売却制度を、あらかじめ競争入札制度にし、その収益をプロ野球機構から順位に従って配分する、という制度にすることが一つの方法である。あるいは、放映権による収入をガラス張りにし、その一定割合をプロ野球機構が税金としてとりたて、順位に応じて再分配していくというのも一つの方法である。
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（２）総額報酬規制と最低報酬金額制度
もう一つの方法は、ＮＢＡのように総報酬額に上限を設けることである。さらに代替的な方法としては、一軍選手の最低報酬額を引き上げることである。そうすると、弱い選手ばかり集めて、巨人戦だけで稼ごうとする球団の戦略は排除される。利益を上げられない球団は売却されることで、より優秀な球団経営者が経営に当たることになる。プロ野球選手の労働組合に期待したい点でもある。ウェーバー方式のドラフト制度の採用もある程度の人気や戦力の均衡が見込まれるもとで同時に行われるのであれば正当化できる。
（３）球団株式の公開
巨人人気にただ乗りする戦略をとるようなやる気のない球団経営者に対する動機付けを行うために、球団の株式を公開し、球団売却を容易にすることも一つの方法である。シア
トルマリナーズの経営権を任天堂が取得したように、日本の球団の中には外資系の球団が存在するということを許すべきであろう。そのような経営側の競争というインセンティブによって、プロ野球界が活性化されるのであれば、日本の野球ファンにとってより望ましいことである。
（４）オープンリーグ方式
一番ドラスティックな方法は、欧州型（サッカー型）のオープンリーグ方式の採用である。セ・リーグとパ・リーグを１部リーグと２部リーグに分けて、最下位あるいは下位２チームは自動的に二部リーグに転落する制度にする。各リーグの過去２年間の勝率上位３チームで、当初の一部リーグを結成する。
（５）アジア・リーグ、世界リーグの開催
アジア・チームリーグ、世界選手権といった、上位リーグ作り、トップチームは、そのようなより上位の世界リーグに参戦する義務を課すことにすれば、仮に一流選手が特定球団に偏っていたとしても、日本のプロ野球ファンにとって彼らの活躍を目にする機会が増える。その上、上位の球団にとってのハンディにもなり、戦力均衡に役立つことになる。
参考文献
Sherwin Rosen, Allen Sanderson(2000)”Labor Markets in Professional Sports” NBER
Working Paper No. W7573

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