2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

ISSN 1882-6806

Vol.4 No.5
CONTENTS《巻頭言》― 受動喫煙防止に向けて ― 世界の潮流に遅れない為に北村《原著論文》
妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

鈴木史明、他 …………………… 119《原著論文》
ニコチン依存症における両価性に関する一考察

酒井哲夫 ………………………… 125

諭 ………………………… 117《記 録》
日本禁煙学会の対外活動記録（2009 年 8 月〜 9 月） ……………………………………………………………… 130

Japan Society for Tobacco Control（JSTC）
特定非営利活動法人

日本禁煙学会

Volume 4, Number 5 November 2009

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日《巻頭言》― 受動喫煙防止に向けて ―世界の潮流に遅れない為に自治医科大学名誉教授／日本呼吸器財団理事長／南栃木病院院長／日本禁煙学会評議員

北村
1．プロローグ

諭
ERS（欧州呼吸器病学会）は、1990 年の学会設

私が喫煙問題に興味を持ったのは、米国留学か

立以来、学会内に Tobacco Control Committee をら戻り、東大第三内科で助手・講師（病棟医長）

組織して、各国政府や議会への禁煙活動を精力的をしていた 1980 年代前半頃でした。当時は、ニに推進してきました。

コチンやタバコ煙抽出液を用いた動物実験や人体

3．世界に広まる受動喫煙防止法による喫煙実験でした。約 10 編くらいの英和論
文の成果をまとめ、 1987 年に依頼総説原稿としWHO や ERS 等の地道な努力が実を結び、レスて、英文雑誌に、「肺代謝に及ぼす喫煙の影響」と

トラン・バーなどを含む公共の場所での禁煙法題して掲載しました 1 ）。 1996 年に第 36 回日本呼が、アイルランド・ノルウエー・イタリア・リト

吸器学会総会会長を務めた時から、総会出席者をアニア・アイスランド・イギリス・フランス・ス

対象にして喫煙意識調査を開始し、現在まで 14

ペイン・マルタ共和国・キプロス・スウエーデン

年間継続しています。 1997 年に私が日本呼吸器等 11 カ国で施行されました。他の地域では、ブー学会理事長をしていた時に医学会として日本で初

タン・ウルグアイ・ジプチ・パナマでも禁煙法がめて、禁煙勧告を出し、2002 年には「喫煙者には施行されました。ヨーロッパで最も遅れていたド専門医の資格を認めない」とする禁煙宣言を出し

イツでも最近、ローター・ビンデイング氏というました 2）。

連邦議会議員の議員立法により、受動喫煙防止法

1999 年に自治医科大学を退官して、埼玉県立が成立しました。地域では、カナダ 12 ／ 13 州・大学の教授に就任しましたが、本格的に禁煙活動

米国 25 ／ 51 州・オーストラリア 7 ／ 8 州・ジュ

（講演会・禁煙外来）を開始したのは、 2000 年 5

ネーブ・メキシコ市・バミューダ・プエルトリ

月に南栃木病院院長（大学と兼任）に就任してかコ・バージン諸島・マン島・香港 など禁煙国・禁らでした。今までに約 400 人に禁煙指導をしてき

煙地域は世界中で、着実に拡大しております。
更に、10 億の人口を有するインドでは、08 年 10ましたが（成功率 80 ％）、最近では、毎月 15 名の月に全国を禁煙にする法案が可決され、公共の場

ペースです。

所・レストラン・バス停なども禁煙となり、違反

2．WHO のリーダーシップ者には罰金 200 ルピー（445 円）が課せられ、近々1998 年に Brundtland 女史が WHO 事務局長に就

罰金を 1,000 ルピー（平均月収の 1 割）にあげる予任してから、世界の禁煙活動はかなり加速されま定です。

した。2003 年 5 月には WHO 総会において「タバ特筆すべきはブータン国であります。この国でコ規制枠組み条約」が 192 カ国の全会一致で採択

はタバコの輸入・販売・所持まで禁止したのでされました。条約では、タバコ広告規制、自動販

す。ブータンでは、タバコは麻薬なみの取り扱い

売機規制、タバコ課税強化、タバコの箱に喫煙のを受けた訳です。

有害性を明記することが義務つけられました。その頃、WHO が提案した「他人の煙が生命を削る」

4．日本におけるタバコ対策は？
2003 年の WHO によるタバコ規制枠組み条約のという標語は、将に受動喫煙の有害性を世界に強締結を受けて、日本でも厚労省が健康増進法を発く印象付けたものと思います。

―受動喫煙防止に向けて―世界の潮流に遅れない為に117

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

令しました。25 条の受動喫煙の防止の項では、公短縮し、すべての癌の発症率が数倍に増加する事

共の場所・公共の輸送機関での受動喫煙防止、飲が証明されました。また前述のように、日本呼吸食店などでの分煙に対しては、財政的援助をする

器学会会員の喫煙率も 13 年間で 22.7 ％から 07 年

としております。しかし、一般飲食店での禁煙・には 5.8 ％と大幅に低下した実績から、先ず 150

分煙はほとんど進展していないのが現状です。

以上もある日本の医学会会員が率先して、喫煙率

列車は、 07 年 3 月から JR 東日本の新幹線・特を下げる必要があります。

急列車の全面禁煙が実施され、タクシーもほぼ全

日本の喫煙対策が遅々として進まない理由とし国の 90 ％以上の都道府県で禁煙となりました。

て、国が JT の株式の半分を所有していることが小・中・高校も敷地内全面禁煙が全国的に実施さあげられます。ドイツでは、一人の連邦議会議員、れました。

ローター・ビンデイング氏の議員立法により、受ほとんどの医学会の会場も全面禁煙が徹底し、動喫煙防止法が成立しました。これからは、財務

医師の喫煙率も著明に低下しました。特に日本呼省・ JT 等とのしがらみの少ない民主党政権下と吸器学会会員の喫煙率（男女併せた値）は 13 年なり、直接、政府に働きかけ、屋内全面禁煙の法前（ 1996 年）の 22.7 ％から、 07 年の 5.8 ％と著律を制定させることが、禁煙推進の最短コースに

3）

明に減少し、欧米並となりました 。

なるのではないでしょうか。

09 年 8 月の JT の調査によると、日本の男性喫
6．エピローグ

煙率は 1966 年に 83.7 ％であったのが、 38.9 ％（前年比− 0.6 ％）、女性は 11.9 ％（− 1.0 ％）で、タバコは嗜好品ではなく、極論すると、大量破壊兵器の中の化学兵器です。全世界からタバコ工

男女合計は、24.9 ％（− 0.8 ％）と漸減傾向にあり場をなくし、人類から危険なタバコを排除する必ます。

要があります。このような人類共通の重要課題の5．世界の全面禁煙の潮流に遅れない為には？

実現に向けて、皆で力を合わせて行こうではあり

これらの事実からも明らかなように、日本は先ませんか。

進文明国のみならず、低開発国にも遅れを取っています。世界の潮流に遅れを取らないために、
我々はこれから何をなすべきでしょうか？
そのためには、3 つの方法があります。 1）タバ
コ税を大幅に上げる（因みに英国では 1,300 円、
米国は米国 1,100 円（ NY ）、 2008 年 ） 2 ）自販機を完全撤廃する 3）法律による屋内全面禁煙であります。
前述したように、最近になって、男性喫煙者は39 ％、女性が 11 ％と著減してきましたが、まだまだ国民の多くが、タバコの本当の恐ろしさを知りません。06 年の Eur Respir J 4）で、ヒトの寿命

参考文献
1） Kitamura S: Effect of cigarette smoking on metabolic events in the lung. Environmental Health
Perspectives 1987; 72; 283-296.
2） 禁煙宣言学会等の一覧 http://www.eonet.ne.jp/~
tobaccofree/sengengakkai.htm
3） 北村 諭他：日本呼吸器学会総会（1996 − 2007）
参加者の喫煙アンケート調査（速報）. 禁煙会誌
2007; 2（ 8 ）http://www.nosmoke55.jp/gakkaisi/
200712/index.html#kitamura
4） Moria M, et al: Eur Respir J 2006; 27; 525-528.

を直接に左右するテロメアの長さが喫煙で確実に―受動喫煙防止に向けて―世界の潮流に遅れない為に118

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日《原著論文》

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連
鈴木史明 1、笠松隆洋 2
1．

谷口病院産婦人科、2．神戸市看護大学健康科学分野

妊婦に対する効果的なタバコ対策を検討する資料を得るために、妊婦の喫煙状況を調査した。調査対象は 2008
年 1 月〜 10 月の間に当院で出産した妊婦 955 名のうち、本調査に協力・回答が得られた 885 名である。妊娠判明時に妊婦の 23 ％は喫煙していた。妊婦のほぼ全員が、能動喫煙や受動喫煙による健康被害を知っていたが、「健康増進法」や「タバコ規制枠組み条約」といったタバコによる被害を防止するための法律や条約が制定されていることを知らなかった。タバコの害に対する認知の歪みを判定する調査である KTSND 調査で、妊婦の約 70 ％が異常値を示したことから、タバコに寛容な者が多く、タバコによる被害が存在する社会を容認している者が多いことが示唆された。また、妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関連を検討した結果、非喫煙群に比べ、前喫煙群のオッズ比
は 2.08（95 ％信頼区間： 1.50 〜 2.90）、喫煙群のオッズ比は 6.99（95 ％信頼区間： 2.48 〜 19.71）と増加しており、
量・反応関係が認められた。このことから、認知の歪みを是正することが喫煙率を低下させることにつながると期待された。
今回の調査結果から、妊婦は喫煙や環境タバコ煙の有害性を概念的に認識しているが、有害性についての正確な知識が不十分であることが推測された。

キーワード：妊婦、社会的ニコチン依存度、喫煙状況、タバコの害、認知の歪み

はじめに

1．対象と方法
2008 年 1 月 1 日〜 10 月 31 日の間に、当院で出産し能動喫煙や受動喫煙に害があることは明らかであ1, 2）、長年にわたり禁煙支援、防煙教育、法規などにた妊婦 955 名を対象として、対象者が出産のため入院よるタバコ対策がとられてきた。しかし、依然として中に、能動・受動喫煙に関する無記名自記式質問票を能動・受動喫煙による被害は生じている。タバコによ配布した。調査項目は、妊娠中の喫煙の有無、喫煙家

る被害が存続するのは、タバコ対策が不十分、適切で族の有無、職場での喫煙環境、能動・受動喫煙の害のないこと、あるいはタバコ対策をより強力に推し進め認識、「健康増進法」および「WHO タバコ規制枠組みる必要のあることなどが考えられる。タバコがもたら条約（Framework Convention on Tobacco Control ：す影響は、妊娠成立や胎生期にすでに始まっている。

FCTC）」の認知度、加濃式社会的ニコチン依存度（The命の始まりから一生を通じてタバコの害が及ばないこ

Kano Test for Social Nicotine Dependence ： KTSND）調とが切望される。妊婦に対する効果的なタバコ対策を査 3）である。KTSND は、喫煙者・非喫煙者の社会的検討する資料を得るため、妊婦とその家族への能動・

ニコチン依存を評価する簡易質問票で 10 項目からな

受動喫煙状況調査を行い、妊婦を取り巻くタバコ煙環

り、タバコに対する認知の歪みを判定する。点数が高境の実態を把握することを試みた。

いほど、喫煙を美化、合理化し、害を否定する意識がり

強く、30 点満点で 0 〜 9 点が正常、10 点以上が異常と連絡先〒 598-0043
大阪府泉佐野市大西 1-5-20
医療法人定生会谷口病院 鈴木史明
TEL : 072-463-3232
FAX : 072-463-0686
e-mail :判定される。妊婦を喫煙習慣によって次の 3 群に分けた。もともと喫煙習慣のない妊婦を非喫煙群、妊娠前または妊娠中に禁煙した妊婦を前喫煙群、妊娠中も喫煙を継続した妊婦を喫煙群とした。
質問票には本研究の趣旨、研究への協力は自由で協

受付日 2009 年 6 月 25 日 採用日 2009 年 8 月 31 日

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

119

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

力しなくても不利益を被らないこと、研究結果は医療や研究の場で役立てていくことを記載した。また、調査票への記入と回収ボックスへの投函をもって本研究に同意したものとみなした。
統計解析においては、χ 2 検定およびオッズ比とその信頼区間を算出した。

2．結果
調査対象妊婦 955 名のうち、885 名から回答が得られた（回収率 92.7 ％）。今回、この 885 名の妊婦について検討を行った。885 名の喫煙状況は、非喫煙群 565
名（63.8 ％）、前喫煙群 271 名（30.6 ％）、喫煙群 49 名
（5.5 ％）であった。
前喫煙群の禁煙時期は、妊娠前が 105 名、妊娠中が

図1

152 名、時期不明が 14 名であった。妊娠判明時には喫

妊婦の家庭内での受動喫煙率

煙群 49 名と前喫煙群での妊娠中禁煙者 152 名をあわせた 201 名が喫煙しており、妊婦全体の 22.7 ％であった。

婦は 15.3 ％、建物内禁煙と回答した妊婦は 20.0 ％で家庭内で受動喫煙がある妊婦は、53.9 ％（477 ／ 885あった。一方、職場はどこでも喫煙可能であると回答

名）であった。喫煙状況別にみた家庭内受動喫煙率をした妊婦は 29.1 ％であり、喫煙室や喫煙コーナーが

図 1 に示した。非喫煙群は 43.4 ％（245 ／ 565 名）、前あると回答した者も含めると 64.7 ％（291 ／ 450 名）

喫煙群は 68.6 ％（186 ／ 271 名）であり、喫煙群ではの妊婦が受動喫煙を受けている可能性があることが示

93.9 ％（46 ／ 49 名）にも達していており、各群間で有唆された。

意差（ p ＜ 0.01）を認めた。

妊婦の能動喫煙および受動喫煙に対する害の認識度

次に、有職妊婦 450 名について、職場でのタバコ煙

結果を表 2 に示す。総数でみると、妊婦の約 99 ％が環境を表 1 に示した。職場が敷地内禁煙と回答した妊能動喫煙や受動喫煙に害があると回答しており、喫煙

表1

有職妊婦が働く職場でのタバコ煙環境

表2

妊婦の能動喫煙および受動喫煙に関する害の認識度

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

120

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

状況別の検討では、認知度に違いはみられなかった。

認識している妊婦は半数以下であった。産科領域の疾

次に、能動喫煙や受動喫煙がどのような疾病異常に患では、能動喫煙が低出生体重児（ 74.0 ％）や流産影響を及ぼすと考えるかの認知度調査を行い、能動喫（56.0 ％）に関係することを認識する妊婦が多いが、常煙が及ぼす結果を表 3 に、受動喫煙が及ぼす結果を表

位胎盤早期剥離（20.0 ％）や前置胎盤（10.6 ％）などを4 に示した。能動喫煙の影響では、肺癌 96.9 ％、喉頭認識する妊婦は少なかった。一方、受動喫煙の影響と癌 63.3 ％と呼吸器系の癌を認識している妊婦が多く、しては、肺癌（91.4 ％）、気管支喘息（70.4 ％）、妊娠

呼吸器疾患についても 58.0 ％と高かったが、食道癌への影響（ 92.0 ％）を認識している妊婦が多かった。

37.7 ％、胃癌 29.4 ％、腎臓癌 14.6 ％、子宮癌 13.3 ％なお、能動喫煙、受動喫煙ともに、喫煙状況別での検であり、消化器系や泌尿生殖器系の癌に対する影響を討では、認知度に相違はみられなかった。

表3

表4

能動喫煙により生じる疾病異常の認識度

受動喫煙により生じる疾病異常の認識度

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

121

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日「健康増進法」の制定および「FCTC」の発効の認知しており、量・反応関係が認められた。また、これら度を表 5 に示した。「健康増進法」が制定されているの 3 群において、KTSND の総合点が異常と判定されことを知っている妊婦は 20.5 ％であった。同法で、た妊婦の割合は、家庭内や職場での受動喫煙の暴露の「多くの人が利用する施設では、利用者の受動喫煙を有無によって差を認めなかった。

防止するために必要な措置を講ずるよう努めなけれ

3．考察ばならない」と定められていることを知っている妊婦は 5.4 ％にすぎなかった。また、「FCTC」が発効され喫煙が肺癌など多くの疾病発生に関連していることたことを知っていると回答した妊婦も 5.2 ％にすぎは、1954 年に英国の Doll ら 4）が世界で初めて報告してず、その内容を大体知っていると回答した妊婦はわ

以来、数多くの疫学的研究や実験的研究がその証拠をずか 1.2 ％であった。

提供しており、喫煙が健康被害と強く関連しているこ

次に、KTSND については、妊婦 885 名のうち 599とは明白である。喫煙は能動喫煙のみならず、受動喫

名（67.7 ％）が異常と判定された。この異常者割合を

煙も肺癌や虚血性心疾患のリスクを高めることが知ら

喫煙状況別にみると、非喫煙群では 346 名（61.2 ％）、れている 1）。厚生省（現・厚生労働省）が行った喫煙と前喫煙群では 208 名（ 76.8 ％）、喫煙群では 45 名

健康問題に関する調査 5）によると、能動喫煙により生（91.8 ％）と増加しており、各群間で有意差（ p ＜ 0.01）

じる疾患として、「肺癌」が 84.5 ％、「妊娠への影響」

が認められた。妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関が 79.6 ％の人に認識されている。また、受動喫煙が健連を表 6 に示した。非喫煙群に比べて前喫煙群のオッ

康に与える影響として、「肺癌」が 75.4 ％、「妊娠へのズ比は 2.08（95 ％信頼区間： 1.50 〜 2.90）、喫煙群の影響」が 71.4 ％の人に認識されていた。今回の著者らオッズ比は 6.99（95 ％信頼区間： 2.48 〜 19.71）と増加の調査でも、妊婦のほぼ全員が能動喫煙および受動喫

表 5 「健康増進法」制定および「FCTC」発効の認知度

表6

妊婦の喫煙状況と KTSND 異常との関連

妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

122

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

煙に害があることを知っていた。さらに、能動喫煙やを吸う群で総合点が高く、非喫煙者のタバコに関する

受動喫煙が具体的に、肺癌、呼吸器疾患、低出生体重意識に対して周囲の喫煙者が影響を及ぼすことが報告

児などに影響を及ぼすことをよく認識していた。しかされている 8）。病院職員を対象とした調査において、し、それら以外の疾患については認知度が低かった。

喫煙者が前喫煙者、非喫煙者と比較して KTSND の総2006 年に全国 344 の医療機関で行われた妊産婦の喫合点が有意に高いことが報告されている 9）。今回の妊煙・飲酒調査 6）によると、妊婦の喫煙率は 7.8 ％であり、婦を対象とした調査結果でも同様の結果であった。

今回の調査では 5.5 ％であった。近年の出生数は約 110

KTSND 調査の結果から、喫煙妊婦はもちろんのこ万人である 7）ことから、多くの妊婦が妊娠中も喫煙をと喫煙しない妊婦でもタバコに寛容な妊婦が多く、タ継続している可能性のあることが伺えた。今回の調査

バコによる被害が存在する社会を容認していることがで妊娠判明時に 22.7 ％の妊婦が喫煙していたことから示唆された。妊婦は喫煙や環境タバコ煙の有害性につ推測すれば、妊娠初期には、さらに多くの妊婦が喫煙いて概念的に認識しているものの、有害性についてのしている可能性がある。これだけ多くの妊婦が喫煙し正確な知識が不十分で自らの問題として捉えていない

受動喫煙を受けることによって、流早産、常位胎盤早と推測される。また、KTSND 異常者割合を喫煙状況

期剥離、低出生体重児、周産期死亡、乳幼児死亡など別にみると、非喫煙群で 61.2 ％、前喫煙群で 76.8 ％、が増加すると考えられる。タバコが原因の疾患による喫煙群で 91.8 ％と増加し、認知の歪みの割合が高くな

超過死亡は、原因を取り除くことにより予防が可能でっていること、さらに、非喫煙群に比べて前喫煙群やあることから、タバコは多くの疾患の原因になり得る

喫煙群のオッズ比は有意に高く、量・反応関係も認めことを教育することが重要であると考えられた。

られたことから、認知の歪みを是正することが喫煙率

厚生省（現・厚生労働省）が行った喫煙と健康問題を低下させることにつながると期待できることが示唆

5）に関する調査 によると、毎日受動喫煙を受けているされた。ただし、喫煙が習慣化されたことによりタバ人の割合は、家庭では男性 38.7 ％、女性 50.9 ％で女性

コに対する認知に歪みが生じた可能性も考えられた。

のほうが多い。職場や学校では男性 72.1 ％で、女性

また、受動喫煙の有無によって KTSND の総合点に差40.3 ％で男性のほうが多い。また、妊産婦の喫煙・飲を認めなかったことから、現在のタバコ煙環境より、

6）によると、妊娠中の受動喫煙は 2002 年に幼少期から現在に至るまでのタバコ煙環境が KTSND

63.1 ％、2006 年に 52.7 ％であった。今回の調査でも、の総合点の増加に関与している可能性も考えられた。

妊婦の 54 ％の家庭で受動喫煙が存在し、有職妊婦のただし、今回の調査では妊婦の両親の喫煙状況を調査

多くは受動喫煙の被害を受けていた。仮に、喫煙妊婦

しておらず、検討すべき課題と考えられた。

酒調査

全員が禁煙に成功したとしても、喫煙群の家庭ではタバコの害は明白であり、タバコの害をほとんどの93.9 ％に受動喫煙が存在する。また、妊婦の働く職場人が知り、タバコの害を防ぐために種々の法規が制定の 64.7 ％で受動喫煙が存在している。喫煙者に対するされている。それにもかかわらず、今回の調査を通じ禁煙支援は、喫煙者中心になされることが多い。妊婦て、ほとんどの妊婦はタバコによる健康被害を防止す

のみならず、胎児への影響も考えれば、喫煙妊婦に禁るための法律があることを知らないこと、能動喫煙や煙支援を行うだけでなく、家族や周囲の人を含めた禁受動喫煙が多く存在していることが、明らかになった。

煙支援や受動喫煙防止のための支援が必要である。そタバコによる健康被害を防止するためにも、国民一人のため、家族も交えて禁煙支援を行うのがよいと考え一人がタバコの害を概念的に捉えるのではなく、能られる。家族が来院できない場合は、文書や電話等の動・受動喫煙は健康被害をもたらすという正確な知識

手段を用いて、タバコ煙環境の改善を伝えることも 1を身につけることができるよう支援していくことが重つの方法である。また、妊婦の勤務する職場や周囲の要であると考えられた。

人にも同様の働きかけが必要である。さらに、国民全4．まとめ

員に能動・受動喫煙の害を周知させ、タバコ煙環境を改善していくことも必要であると考える。

妊婦を対象に喫煙習慣、能動・受動喫煙による被害

女子大生の喫煙状況別の調査で、KTSND の総合点の認識度、タバコによる健康被害防止関連法規の認知は、非喫煙群に比べ、喫煙群、前喫煙群で有意に高得状況などについて無記名自記式質問票調査を実施し点であること、非喫煙者において友人や恋人がタバコた。その結果、妊娠判明時に妊婦の 23 ％は喫煙して妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

123

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日（KTSND） . J UOEH 2006; 28: 45-55.
4） Doll R, Hill AB: The mortality of doctors in relation totheir smoking habits; a preliminary report. Br Med J
1954; 1; 1451-1455.
5） 厚生省保健医療局地域保健・健康増進栄養課: 平成
10 年度喫煙と健康問題に関する実態調査報告書,
1999.
6） 林 謙治, 大井田隆, 尾崎米厚, ほか: わが国における妊産婦の喫煙・飲酒に関する疫学的研究. 平成17-18 年度厚生科学研究費補助金（健康科学総合研
究事業）研究報告書, 2006.
7） 厚生労働省大臣官房統計情報部: 平成 19 年人口動態
統計（下巻）. 厚生統計協会, 東京, 2009.
8） 栗岡成人, 稲垣幸司, 吉井千春, ほか: 加濃式社会的ニコチン依存度調査票による女子学生のタバコに対する意識調査（2006 年度）. 禁煙会誌 2007; 2（5）;3-6.
9） 吉井千春, 加濃正人, 稲垣幸司, ほか: 加濃式社会的ニコチン依存度調査票を用いた病院職員（福岡県内3 病院）における社会的ニコチン依存の評価. 禁煙会
誌 2007; 2（1）; 6-9.

いた。能動・受動喫煙による健康被害をほとんどの妊婦は知っていたが、「健康増進法」や「FCTC」といったタバコによる被害防止のための法律や条約が制定されていることをほとんどの妊婦は知らなかった。タバコに対する認知の歪みを判定する KTSND 調査の結果より、喫煙および非喫煙妊婦においてタバコに寛容な者が多く、タバコによる被害が存在する社会を容認していることが示唆された。

参考文献
1） 厚 生 労 働 省 喫 煙 と 健 康 問 題 に 関 す る 検 討 会（編）: 新版「喫煙と健康」. 保健同人社, 東京, 2002.
2） IARC Working Group on the Evaluation of Carcinogenic
Risks to Humans: Tobacco Smoke and Involuntary
Smoking. In IARC Monographs on the Evaluation ofCarcinogenic Risks to Humans; 83, Lyon, 2004.
3） Yoshii C, Kano M, Isomura T, et al.:An innovative questionnaire examining psychological nicotine dependence,
The Kano Test for Social Nicotine Dependence

Relation between smoking status and the recognition of harmfrom smoking in pregnant women
Fumiaki Suzuki1, Takahiro Kasamatsu2
In order to gather information for establishing effective anti-smoking measures for pregnant women, the present
study investigated the conditions of active and passive smoking among pregnant women.
All women who gave birth at our hospital from January 2008 to October 2008 were asked to participate in the present study. From these 955 women, 885 agreed to complete a questionnaire.
The results of the questionnaire revealed that 23 ％ of the pregnant women smoked when the pregnancy turned out.
While most of these women were aware of the health hazards of active and passive smoking, many did not know
about the existence of laws and treaties for preventing such hazards, such as the Health Promotion Act and the WHO
Framework Convention on Tobacco Control. In addition, approximately 70 ％ of pregnant women had abnormalscores on the Kano Test for Social Nicotine Dependence（KTSND）, which assesses attitudes toward smoking, indicating that many of these women were tolerant of smoking and approved of a society in which its hazards were present. Moreover, abnormal scores on the KTSND were associated with smoking status. Specifically, compared to nonsmokers, ex-smokers and smokers showed increased odds ratios of 2.08（95 ％ confidence interval: 1.50 〜 2.09）and6.99（95 ％ confidence interval: 2.48 〜 19.71）, respectively.
The present findings indicate that rectifying the distortion in pregnant women's recognition of the danger of smoking could lead to a decrease in the smoking rate. Furthermore, although the pregnant women recognized the healthhazards of active and passive smoking, these findings suggest that their knowledge about health hazards is inadequate.
Key Words
pregnant women, social nicotine dependence, smoking status, harm of smoking, distortion of recognition
1．
2．

Division of Obstetrics and Gynecology, Taniguchi Hospital, Izumisano, Japan
Department of Health Science, Kobe City College of Nursing, Kobe, Japan
妊婦における喫煙状況とタバコの害の認知状況との関連

124

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日《原著論文》

ニコチン依存症における両価性に関する一考察
酒井哲夫
福井大学医学部附属病院総合診療部

ニコチン依存症において、両価性がどのような意味を持つのかについて、禁煙外来での検討から考察した。
ミラーらの動機づけ面接の患者発言における、「チェンジトーク」、「レジスタンストーク」の定義を参考として、喫煙者の発言内容について調べた。
禁煙外来を受診した喫煙者の半数にレジスタンストークを認めた。レジスタンストークは禁煙成否と関連が見られた。またチェンジトークのうち、C 発言は、禁煙成否と関連が見られた。
禁煙指導において、喫煙者の両価性を理解する上で、「チェンジトーク」、「レジスタンストーク」の評価は重要であると考えられた。

キーワード：ニコチン依存症、両価性、チェンジトーク、レジスタンストーク

はじめに

なおかつ行動変容などの一定の方向へ来談者を指向さ「意志が弱いから」は喫煙者の常套句として、禁煙せる面接スタイルである。その原理は、①共感を表現できない言い訳として発せられるレジスタンストーク

する、②矛盾を広げる、③言い争いを避ける、④抵抗（抵抗の言葉）である。このようなレジスタンストークを手玉にとる、⑤自己効力感をサポートする、の 5 点に対して、対立的もしくは説得的に指導をしても、動からなる。来談者の抵抗に対して対決的に応答する代機は高まるどころか、さらなるレジスタンストークをわりに、両価的な状況にある来談者の思考や感情を理生起させ、行動変容から遠ざかってしまう

1, 2）

解して伝え返し、それによって両価性の矛盾を来談者。

が直視できるよう援助することが、動機づけ面接の骨禁煙など行動変容を意識する人間は、レジスタンス

子になる。

トークで表現される現状維持を指向する気持ちと、チェ
ンジトークと呼ばれる変化を指向する言葉で表現される

動機づけ面接は、各種依存症治療にエビデンスを有気持ちの両方を同時に抱いている葛藤の状況にある。こしており 1, 2, 4, 5）、プライマリ・ケアにおける禁煙指導でのような状況は両価性と呼ばれている。現在のカウンセ

も、害の教示などを主体とした教育的指導に対して 1

リング理論の基礎を作ったロジャースは、その人間関係

年禁煙維持率が有意に高いことが報告されている 6）。

論の中で、種々の困難な状況において、このような葛藤

2008 年に改訂された米国医療研究品質局（AHRQ）禁を援助者が奥深く理解し、解釈を加えずに来談者に伝え

煙治療ガイドライン 7）においても、禁煙する意思のな返すことが、良好な援助関係をもたらし、さらには来談

い患者に対してまず用いられるべき方法として推奨さ者の自己実現を促進すると述べている 2）。

れている。

ロジャースの理論を基礎としてミラーとロルニック

動機づけ面接においては、レジスタンストークやチが発展させた動機づけ面接（Motivational Interviewing ；ェンジトークは、来談者の資質や行動変容への準備状

MI）1, 2 ）

は、受容的、共感的な態度を維持しながら、態を表現するというだけでなく、来談者と治療者の関係性によって生じる現象であると解釈されている。ま連絡先〒 910-1193
福井県吉田郡永平寺町松岡下合月 23-3
福井大学医学部附属病院総合診療部 酒井哲夫
TEL : 0776-61-3111
FAX : 0776-61-8127

た、治療者がレジスタンストークを減らし、チェンジ
トークを増やす動機づけ面接のスタイルをとることによって、実際の行動変容が促進されることもわかっている 8）。したがって、面接におけるレジスタンストー

受付日 2009 年 6 月 19 日 採用日 2009 年 9 月 7 日
ニコチン依存症における両価性に関する一考察

125

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

クとチェンジトークを確認することは、治療者が面接定の後に面接を行った。面接回数は禁煙治療のための過程を評価する上で重要な意味を持つ。

標準手順書にしたがった。面接者は 2 名の総合診療部

動機づけ面接では、チェンジトークは以下の 5 種の医師であり、プライマリードクターとして 6 年間の（DARNC）に分類されている。

臨床実績があり、また禁煙指導の経験もある。面接者

D ：「やめたいとおもう」変わる希望

は、喫煙者の発言内容を毎回、可能な限り詳細に電子A ：「できるかもしれない」変わることに楽観的

カルテに記載した。その分量は、30 分間の面接あたり

R ：「きっといいことがある」変化の利点

およそ 350 〜 400 文字分になった。喫煙者の了承のもN ：「このままでいいのか」現状維持の不利益と、指導医（筆者が担当）は、すべての面接に立ち会

C ：「やってみてもいい」変わる意志った。面接者はこれまで特に動機づけ面接のトレーニ（ Desire ；希望、 Ability ；能力、 Reason ；理由、

ングは受けていない。指導医は動機づけ面接トレーナ

Need ；必要、Commitment ；コミットメント）

ーネットワーク（MINT）が認定するトレーナーの研修

このうち Commitment は、両価性の問題がある程度を合計 9 時間受け、また各種動機づけ面接のトレーニ解決され、行動変容への動機が高まった段階への到達

ングに定期的に参加している。面接の終了後に面接者を意味する。

と意見交換し、喫煙者の発言内容について理解を深め

レジスタンストークは 4 つに分類されるが、チェンることに努めた。

ジトークの DARNC（ただし D と C は区別しない）のそ

喫煙者の発言内容はすべて診療カルテに記載されたれぞれと鏡像的内容になるので、 nonD,C 、 nonA 、もので評価した。

nonR、nonN と表すことができる。

① 全喫煙者において、「チェンジトーク」と「レジス

nonD,C ：「やめるつもりがない」変わらない希望、意志

タンストーク」の有無を調べた。

nonA ：「やっぱりできない」変わることに悲観的② すべての「チェンジトーク」の種類を調べた。

nonR ：「やめると困ることがある」変化の不利益③ すべての「レジスタンストーク」の種類を調べた。

nonN ：「やめなくても大丈夫」現状維持の利点

2）「レジスタンストーク」と禁煙転帰との関連

禁煙外来受診者の両価性について、レジスタンスト

レジスタンストークの聴かれた人と聴かれなかったークやチェンジトークの側面から検討を加えた報告は人で、性別、年齢、禁煙補助薬の種別、TDS、ブリン

ない。筆者は、喫煙者における両価性の理解を禁煙指クマン指数、初診時呼気 CO 濃度、禁煙の成否、紹介導に活かすために、禁煙治療面接におけるレジスタンの有無について、t 検定とフィッシャーの直接確率検

ストークとチェンジトークを評価し、禁煙治療の転帰定を用いて、差異があったかを検討した。

などとの関連を検討した。

3）「チェンジトーク」と禁煙転帰との関連
チェンジトークのうち、コミットメントがあった 10

1．対象と方法

人と、それ以外の 52 人で、性別、年齢、禁煙補助薬（1）対 象の種別、Tobacco Dependence Screener（以下 TDS）
、ブ

2007 年 4 月から 2008 年 12 月までにおいて、本院禁リンクマン指数、初診時呼気 CO 濃度、禁煙の成否、煙外来を受診した喫煙者 62 例（男性 46 例、女性 16 例）

紹介の有無、レジスタンストークのあった割合についを対象とした。禁煙治療のための標準手順書にしたがて、 t 検定とフィッシャーの直接確率検定を用いて、って保険診療を行った。薬物療法を全例に併用した。

差異があったかを検討した。

禁煙成績については、禁煙治療初回から 3 か月後の最終回に呼気 CO 濃度測定で判定し、最終回の受診をさ2．結果

れなかった脱落者は禁煙不成功者とした。また、禁煙（1）喫煙者の背景
全喫煙者（n ＝ 62）の背景では、男性 46 例、女性 16

外来受診者について、医師、看護師、家族のいずれかからの紹介の有無を調べた。

例、年齢 58.0 ± 15.0（歳、標準偏差）、TDS 8.0 ± 1.0（2）方 法（点、標準偏差）、ブリンクマン指数 813 ± 494（標準偏1）「チェンジトーク」と「レジスタンストーク」の評価差）、初診時呼気 CO 濃度 16.0 ± 8.1（ppm、標準偏差）

禁煙外来は喫煙者 1 名につき 30 分枠の予約制であであった。紹介ありが 31 例、なしが 31 例、禁煙補助

る。初診は看護師による問診票作成、呼気 CO 濃度測

薬は、48 例がニコチンパッチ使用、14 例がバレニク

ニコチン依存症における両価性に関する一考察

126

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

リン使用であった。禁煙成否では、成功が 32 例
（52 ％）、

であり、N、C の発言が多かった。

失敗が 30 例（48 ％）であった。

2）C 発言と禁煙転帰について（2）レジスタンストークについて

表 2 に各項目ごとの比較結果を示した。C 発言のあ1）
「レジスタンストーク」の種類

った喫煙者と、C 発言のなかった喫煙者では、紹介の喫煙者 31 例（50 ％）に「レジスタンストーク」が見有無、性差、禁煙補助薬、TDS、ブリンクマン指数、られた。nonD,C が 1 例、nonA が 13 例、nonR が 16 例、

呼気 CO 濃度には差異はなかった。年齢と禁煙成功率

nonN が 1 例であり、nonA、nonR の発言が多かった。

に有意な差異が認められた。また、C 発言があった喫

2）「レジスタンストーク」と禁煙転帰について

煙者では、レジスタンストークの割合が少なかったが

表 1 に各項目ごとの比較結果を示した。レジスタ

有意ではなかった。

ンストークのあった喫煙者と、レジスタンストークがなかった喫煙者では、紹介の有無、性差、年齢、3．考察

禁煙補助薬、TDS、呼気 CO 濃度には差異はなかった。

ミラーらの解釈によれば、行動変容の準備段階に入ブリンクマン指数と禁煙成功率に有意な差異が認めった人であっても、両価性は残存していて当然とされられた。

ている 3）。本研究の対象においても全例にレジスタン（3）チェンジトークについてストークが聴かれていいはずなのに、実際には半数に1）「チェンジトーク」の種類しか聴かれなかった。これは、レジスタンストークが喫煙者 62 例全例に「チェンジトーク」が見られた。

治療者と来談者の関係性によって増えたり減ったりすD が 2 例、A が 1 例、R が 1 例、N が 48 例、C が 10 例るという動機づけ面接の一般原則に合致する。ただし、

表1

レジスタンストークと禁煙転帰について

レジスタンストークと禁煙成否には関連性があった。フィッシャーの直接確率検定にて
p ＜ 0.05 で有意であった。
ニコチン依存症における両価性に関する一考察

127

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

表2

C 発言と禁煙転帰について

C 発言と禁煙成否には関連性があった。フィッシャーの直接確率検定にて p ＜ 0.05 で有意であった。

30 分間の面接時間が両価性について話し合いを行うに載された喫煙者の発言内容は、プライマリードクターは不十分だった可能性や、面接者が一部のレジスタン

として 6 年間の臨床実績があり、また禁煙指導の経験

ストークに気づかなかった可能性も否定できない。禁もある面接者のみならず、動機づけ面接のトレーニン

煙外来を受診した患者であっても、完全に両価性を解グを受けた指導医に確認されたものであるので正確な消できているわけではない。面接において教育的なスものであると考えられるが、発言の頻度や時間経過にタンスに終始すれば、禁煙しない方向の動機が高まり、ついて面接ごとにチェックする場合にはカルテ記載に再喫煙または治療の脱落につながることもあるだろは限界があると考えられる。

う。レジスタンストークの出現や増加は、その危険性

レジスタンストークと禁煙転帰との関連について、を予見する徴候として治療上重要である。データには各項目ごとに比較検討した。禁煙成否とブリンクマン

示さなかったが、レジスタンストークの有無と面接回指数で差異が見られた。喫煙歴といった喫煙者側の要数も検討してみたが、有意差はなかった。レジスタン

素も、レジスタンストークに関連しているのであろう。

ストークは禁煙転帰と関連があるので、今後面接のス

さらに、C 発言と禁煙転帰との関連について、各項

タイルとレジスタンストークとの関連性について詳細

目ごとに比較検討した。禁煙成否と年齢で差異が見らに検討する必要があると思われた。

れた。年齢といった喫煙者側の要素も、C 発言に関連

レジスタンストークやチェンジトークの有無の判定

しているのであろう。また、C 発言があった喫煙者でが今回の私たちの方法で充分であろうか。カルテに記

は、レジスタンストークの割合が少なかったが有意でニコチン依存症における両価性に関する一考察

128

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日はなかった。面接の回数を重ねるなかで、レジスタン
ストークが当初聴かれても、面接の最後のほうで C 発言が聴かれた場合であるとか、また、逆に C 発言が当初聴かれても、面接の最後のほうでレジスタンストー
クが聴かれた場合も可能性はある。このように併存している場合があるため、前後関係が重要な意味を持つのではないかと考えている。
レジスタンストークを認めながらも C の発言が見られるようになった例が少数あった。具体的には、共感的理解から、親の介護ストレスの陳述がなされ、その後 C 発言が見られ禁煙されたケースであった。5 回目の面接でレジスタンストークが消失し、はじめて C 発言が見られた。レジスタンストークとチェンジトークのそれぞれの数、さらにそれぞれの経時的な割合の把握は、面接を検討していく上で大切な研究内容である
ので、今のカルテ記載のみの振り返りでは限界があると考える。面接経過を録音し、標準化された動機づけ
面接スキルコード（MISC）等 9）に基づいて、喫煙者と面接者双方の発言を正確かつ客観的に評価することが今後の課題である。

結語

禁煙指導において、喫煙者の両価性を理解する上で、「チェンジトーク」、「レジスタンストーク」の評価は重要であると考えられた。

参考文献
1） Miller WR, Rollnick S: Motivational interviewing.
Preparing people for change. 2nd ed. New York,
Guilford Press, 2002.
2） 松島義博, 後藤恵訳: 動機づけ面接法 基礎・実践編
星和書店, 2007.
3） 畠瀬稔編訳: ロージャス全集 6 人間関係論 岩崎学術
出版社, 1967.
4） 原井宏明: 動機づけ面接と ACT: MIACTing ？ 私はACT してるのか？ In: 武藤 崇編 アクセプタンス＆コミットメント・セラピーの文脈 ― 臨床行動分析におけるマインドフルな展開― ブレーン出版 ,2006; 289-310.
5） 原井宏明: 心身症の治療 47. 動機づけ面接 ― 行動変
容を起こすためのコミュニケーション― 心療内科
2006; 10; 403-412.
6） Soria R, Legido A, Escolano C, et al.: A randomized
controlled trial of motivational interviewing for smoking
cessation. Br J Gen Pract 2006; 56; 768-774.
7） AHRQ Treating Tobacco Use and Dependence: 2008
Update AHCPR Supported Clinical Practice Guidelines
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/books/bv.fcgi?rid=hstat2.c
hapter.28163
8） Boardman T, Catley D, Grobe JE, et al.: Using motivational interviewing with smokers: do therapist behaviors
relate to engagement and therapeutic alliance? J Subst
Abuse Treat 2006; 31; 329-339.
9） 原井宏明（翻訳）: Motivational Interviewing Skill
Code Ver.1 日本語版. http://homepage1.nifty.com/
hharai/mi/MISC_ jp_v1.pdf

One discussion on ambivalence in nicotine dependence
Tetsuo Sakai
We discussed the meaning of ambivalence in nicotine dependence from the study about smoking cessation treatment.
According to the definition of change talk and resistance talk in motivational interviewing (Miller & Rollnick), we
investigated utterance of smoker.
It revealed that fifty percent of the smokers had resistance talk in smoking cessation treatment. And, resisitance talkwas related to the result of smoking cessation treatment. Moreover, commitment language was related to the result ofsmoking cessation treatment.
It is important that we evaluate change talk and resistance talk for understanding ambivalence in nicotine dependence in counseling intervention.
Key Words
nicotine dependence, ambivalence, change talk, resistance talk
University hospital of Fukui, General medicine, Fukui, Japan

ニコチン依存症における両価性に関する一考察

129

日本禁煙学会雑誌 第 4 巻第 5 号 2009 年（平成 21 年）11 月 5 日

日本禁煙学会の対外活動記録（2009 年 8 月〜 9 月）
8 月 14 日
8 月 21 日

タバコに関する全国規制改革提案・要望の省庁回答に再要望を提出（内閣府宛て）衆議院議員選挙の政党への禁煙推進施策について公開アンケートと回答結果を HP 上で公開

日本禁煙学会雑誌はウェブ上で閲覧・投稿ができます。
最新号やバックナンバー、投稿規程などは日本禁煙学会ホームページ http://www.nosmoke55.jp/ をご覧下さい。

日本禁煙学会雑誌編集委員会
●理事長

作田

学

●編集委員長金子昌弘●常任編集委員

佐藤

功

山岡雅顕

●編集委員

厚地良彦
加濃正人
清水央雄
庄嶋伸浩
蓮沼 剛
久岡清子
山本蒔子

石井芳樹
川俣幹雄
高橋正行
野上浩志
秦 温信
南 順一
吉井千春
（五十音順）

日本禁煙学会（禁煙会誌）ISSN 1882-6806
第 4 巻第 5 号

2009 年 11 月 5 日

発行

特定非営利活動法人

日本禁煙学会〒 162-0063
新宿区市谷薬王寺町 30-5-201 日本禁煙学会事務局内
電話： 090-4435-9673
ファックス： 03-5360-6736
メールアドレス：
ホームページ： http://www.nosmoke55.jp/
制作 株式会社クバプロ

Copyright (C) 2009 Japan Society for Tobacco Control. All Rights Reserved.

130