『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第２号

2021年

p.46－50

フィールドワーク・インターンシップ実践報告

新型コロナウイルス時代における「リモート海外フィールド実習」の開発
榊寺
島笠李広原谷
上
松垣正亮
宗浩
賢
光

幸（環境デザイン学科）
司（地域資源マネジメント学科）子（地域資源マネジメント学科）
樹（地域資源マネジメント学科）
映（環境デザイン学科）
紀（九州大学大学院経済学研究院）

Development of "remote overseas field training program"
under the new Coronavirus Era
Masayuki SAKAKIBARA（Department of Environmental Design）
Ryoji TERAYA（Regional Resource Management）
Motoko SHIMAGAMI（Regional Resource Management）
Hiroki KASAMATSU（Regional Resource Management）
Hyun-Young LEE（Department of Environmental Design）
Mitsunori HIROGAKI（Graduate School of Economics, Kyushu University）
キーワード：リモート海外フィールド実習、インドネシア・ゴロンタロ州、西予市
Keywords: Remote overseas field training program, Gorontalo state of Indonesia, Seiyo City
【原稿受付︰2021 年 7 月 12 日

受理・採録決定︰2021 年 8 月 2 日】

要旨
愛媛大学では、2020 年 2 月以降、1 年以上に亘る新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックのため、すべての海外プログラムが中止され実施できない状況が続いている。海外プログラムは、未来のグローバル人材を目指す愛媛大学の学生にとって極めて重要なものであるにも関わらず、まったく対応できない状況が続いている。一方、全学の講義や実習にいわゆるリモートが取り入れられ、教育のデジタル化・オンライン化が急速に進められた。それらの教育効果や改善点に関して、未だ総括されていないものの、期せずして今回の COVID-19
パンデミックのような緊急事態における学生への教育の提供およびその質の保証に対する準備は、最も緊急かつ重要な課題であることが明らかになった。今回、学部長裁量経費を活用して、「リモート海外フィールド実習」というリモート実習の手法の開発を試みた。このプログラムの企画・実施過程において、参加学生へのインタビューによって「リモート海外フィールド実習」の活用の可能性が明らかになる一方で、実施条件や課題も明確にされた。今回の研究成果は、令和 3 年度の海外フィールド実習および海外インターンシップに生かされると期待される。

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『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第２号

1．はじめに2020 年 4 月以降、国内の多くの大学では、海外渡航が、新型コロナウイルス（以下、COVID-19 ）感染症蔓延の影響によって、中止となっている。その影響で、多くの大学では、海外フィールド実習などの学生向けプログラムも開催中止となっている。各大学のホームページの情報に基づくと、多くの大学は、2022年度以降にそれらプログラムを再開する予定である。
愛媛大学は、2020 年 2 月以降、1 年以上に亘る国内外の COVID-19 感染症蔓延のため、すべての海外プログラムを開催中止としている。海外プログラムは、未来のグローバル人材を目指す愛媛大学の学生にとって極めて重要なものであるにも関わらず、それにかわるプログラムが提供できない状況が続いている。
一方、全学の講義や実習にいわゆるリモートが取り入れられ、教育のデジタル化・オンライン化が急速に進められてきた。それらの教育効果や改善点に関して、未だ総括されていないものの、期せずして今回のCOVID-19 感染症蔓延のような緊急事態における学生への教育の提供およびその質の保証に対する準備は、最も緊急かつ重要な課題であることが明らかになった。
本事業の目的は、リモートで実施する海外体験プロ
グラム「リモート海外フィールド実習」が、学生の海外異文化や国際的な問題への関心を高め、どのようにすれば円滑に学習が推進できるのかを検証することである。海外プログラムは、学生にとって、これまでにない異文化を体験し、国際社会が抱える問題をも垣間見ることができる重要な機会である。今回の事業である程度の教育的成果が得られれば、COVID-19 感染症蔓延のような予期せぬ海外渡航中止の状況下においても、リモートで海外渡航の疑似体験をする機会を設けることによって、学生の海外に対する関心を維持・涵養し、大学の国際化に貢献できると考えられる。
また、社会共創学部が 2016 年度からの 4 年間で実施した海外プログラムにおいて、COVID-19 感染症蔓延以前にも、様々な理由で海外フィールド実習に参加できない学生が少なからずいた。
今回、新しい形のリモート海外フィールド実習では、COVID-19 感染症蔓延という非常に困難なハードルを越え、多様な学生が海外の地域や大学に関心を持つ機会を広げることに挑戦した。海外渡航かつ対面でなければ海外フィールド実習は実施できないという固定観念だけにとらわれず、リモート海外フィールド実習に新しい教育のスタイルを見いだせるならば、ポストコロナの時代においても学生に気軽に海外異文化や国際的な問題に触れる機会をある程度提供できると考えられる。
今回、ジオパークを共通項とする愛媛県西予市とイ2021

ンドネシア共和国・ゴロンタロ州を対象地域としてプログラムを設定した。結果として、COVID-19 感染症の影響で、愛媛大学と国立ゴロンタロ州大学のそれぞれで準備した双方向のオンライン実習は実施できなかったが、今後のリモート海外フィールド実習の実施準備・実施方法に関する有効性および課題が明らかになった。
な お、 本 実 習 で は、 オ ン ラ イ ン シ ス テ ム と し て
Zoom を利用し、映像を共有する際、モバイルルーター、スマートフォン用マイクを本事業経費で購入し使用した。また、2020 年度「学生海外短期派遣・受入プログラム」オンライン実施に係る支援によって、国際連携推進機構にスマートフォン用ジンバルも購入・支援していただいた。
2．実習スケジュールおよびその内容（表 1 ）（ 1 ）実習内容の検討
海外フィールド実習メンバーを含む「リモート海外フィールド実習」企画実施委員会が結成された後、同メンバーによって本プログラムの意義、手法、内容および各メンバーの役割等、具体的なプログラムが詳細に検討された。同メンバーによって提案された学部長裁量経費（愛媛銀行）が採択された後、リモートZoom 会 議 が 3 回 実 施 さ れ た（ 2020 年 8 月 27 日、9月 3 日、17 日）。一方、並行して、カウンターパート－ 47 －

表 1．実習スケジュール
月日
9/7、9/18

内容
学生向けの本事業説明会ならび参加者の募集開始

9/23初回ガイダンスならびに、ジオパークについて専門家による講義 2 件

10/12

オンライン交流のための機材とアプリの使い方確認

10/28

インドネシアの学生と合同ガイダンスならびに、ジオパークについての講義

11/10

インドネシアの学生向け講義（愛媛大学・榊原）

11 月～
12 月

・西予市の狩浜地区と高川地区をリモート実習のために調査を実施
・ゴロンタロ州リンボト湖周辺の調査および映像撮影

12/4

インドネシアの学生向け講義（総合地球環境学研究所・君嶋）

12/3

インドネシアの学生向け講義（愛媛大学・笠松）

11/8

特別講義「映像作成の手法について」（烏谷恒希氏）

12/11

特別講義「持続可能なエネルギーについて」（四国電力国際事業部）

新型コロナウイルス時代における「リモート海外フィールド実習」の開発となる国立ゴロンタロ州大学の実施責任者とも内容・実施方法について意見交換を行った。
（ 2 ）学生向け説明会
2020 年 8 月下旬に、本学部学生に対して「リモート海外フィールド実習 2020 」の参加者募集をアナウンスし、同説明会を 9 月 7 日と 18 日の 2 回に渡って実施した。その結果、参加希望学生は 1 回生から 4 回生までの学部生 4 名と、TA として大学院生 1 名が加わった。
一方、国立ゴロンタロ州大学も、8 月中旬に協力学生を募集し、結果として 14 名の学生が参加することになった。そして、10 月 28 日に両大学実施責任者によって合同説明会が開催された。

Limboto Lake」（笠松浩樹）
12 月 11 日に、さくらサイエンスプログラムの補助で、国立ゴロンタロ州大学および本学部学生向けの特別講義「持続可能なエネルギーについて」（四国電力国際事業部）を開講した。
（ 4 ）映像制作に関する特別プログラム
年度途中で申請した「さくらサイエンスプログラ
ム」が採択され、その支援によって本プログラムの一つとして映像制作に関する特別プログラムを追加した。このプログラムは、学生がリモートツアーで使用する映像コンテンツを制作するために必要な基礎的知識・技術を学ぶ講義である。講師は、ビデオグラファーの烏谷恒希氏に依頼し、11 月 8 日に屋内および屋外で実施した（図 3 ）
。

図3
図2

映像コンテンツに関する基礎的知識・技術を学ぶ  講義の様子

両大学の合同プログラム説明会の様子（ 3 ）学生向け講義
本学部学生向けプログラムのガイダンスおよびジオパークに関する Zoom 講義を 9 月 23 日に実施した。
講師は、西予市役所政策企画部まちづくり推進課の榊山 匠氏および群馬県立自然史博物館の菅原久誠博士の 2 名で、榊山氏に四国西予ジオパークの現状を解説して頂き、菅原博士には「世界と日本のジオパーク」と題したレクチャーを行っていただいた。講演の後、参加学生から多数の質問や意見が出された。
10 月 28 日に、菅原博士に「Schema of geopark」と題して、両大学の学生に対して講演して頂いた。
また、国立ゴロンタロ州大学生向けに本プロジェクトに関連して以下のセミナーを 11 月 10 日および 12
月 3、4 日に実施した。この際、総合地球環境学研究所の研究員にも協力いただいた。
・「How to transform the stakeholder」（榊原正幸）
・
「Situation of Limboto Lake」（総合地球環境学研究所・君嶋里美博士）
・「Co-creation with inhabitants」（笠松浩樹）
・
「Transformative boundary object andtransdisciplinary community of practice of（ 5 ）現地実習
2020 年 11 月から 12 月にかけて、国立ゴロンタロ
州大学および愛媛大学の学生が、それぞれゴロンタロ
州リンボト湖周辺および愛媛県西予市で 3 日間ずつ協働リモート調査を実施し、その後学生グループごとでリモートミーティングを数回程度開催した（図 4 ）。
（ 6 ）プログラムの中止
2021 年 1 月に日本およびインドネシアにおけるCOVID-19 の影響が前年末よりさらに深刻となった。
両大学で緊急協議を行った結果、両大学学生の安全を最優先に考慮し、「リモート海外フィールド実習
2020 」の実施を中止することとなった。

図4－ 48 －愛媛県西予市狩浜（左）および高川（右）での  映像制作およびリモート調査の様子（Zoom 活用）

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第２号

3．考 察（ 1 ）リモートインタビューの有効性と課題
本プロジェクトの実習全体を通して、以下のようなリモートインタビューの有効性が確認された。
①システム・通信環境（Wi-Fi 等）が用意されていれば、遠距離で直接会えない、もしくは外出が困難なステイクホルダーにもインタビューが可能である。
これまで実習では、ステイクホルダーと対話する際は、対面ですることが重要であるという教育を受けてきた学生達も、数千 km 以上離れている国立ゴロンタロ州大学の学生との対話で、その簡便さと有効性について改めて実感していた。特に、近年のシステムの品質は、リモートインタビューを行うのに十分であることも明らかになった。
②国内のステイクホルダーの抱える問題や生活状況を映像として観察しながら、質問の深掘りが可能であることも確認された。ステイクホルダーとの対話において、テキストマイニングの手法も用いて、学生の研究成果の社会への還元に広がりを持たせることも可能であることが明らかになった。
③ Zoom 使用時において、両国の学生がお互いにリラックスした状態でインタビューすることができることが確認された。また、異なる言語の壁を下げるため、「UD トーク」という翻訳機能アプリケーションを試験的に活用した。正確な翻訳を期するには、話者の文章発音力が問われることが課題であるが、インタビュアーが翻訳されたステイクホルダーの言葉を得られるため、通訳なしに直接異なる言語のステイクホルダーと対話が可能であることも確かめられた。
④ Zoom インタビューの様子を録画することが可能である。したがって、当日不参加の学生が、後日映像を視聴し情報共有することが可能である。
（2）「海外フィールド実習」へのリモートワークの導入とその重要性リモートワークを主体とした方法を導入することによって、より広範な学部学生のバーチャルリアリティな海外体験へと結びつけることが可能であることが明らかになった。今回、インドネシアの国立ゴロンタロ
州大学と愛媛大学の両大学学生によるゴロンタロ州および西予市での「リモート海外フィールド実習」はCOVID-19 の蔓延のため、最終的に実施することができなかった。しかしながら、これらの準備を通じて、両大学の多くの学生がリモート調査によってそれぞれの国の地域が抱える問題を発見し、その解決策をリモートミーティングで検討し、提案することが可能であることが明確になった。ただし、現場の臨場感や空2021

気感などが伝わりにくく、画面に映る情報以外の事柄は把握できないため、その内容や理解度は、現地実習と比較すると十分ではないことは否めない。しかしながら、様々な事情で海外の実習に参加できない学生たちも疑似的な体験が可能である。また、学部共通経費の予算および学生の経済的負担ならびに時間的な問題等を考慮すると、その利用法は具体的に検討するに十分値すると考えられる。たとえば、時間や経済的理由で「海外フィールド実習」に参加できない初心者向けのオンラインプログラム（海外での注意事項とそのガイダンスを含む）としての「オンライン海外フィールド体験」（ 1 単位）の実施などである。
また、今回の取組みで明らかになったことは、リモート実習の実施時間は 60 分程度を目安に、効率よく地域を回ると、参加する相手国側も集中して参加ができることであった。現地では、あらかじめ説明に適した場所を選定し、長距離移動をせず、リモート実習を行うことが効果的である。リモート実習本番では、映像を見せる人、説明する人等、役割を決めておいた方が効率的に実施できることも明らかになった。また、事前に相手側に視聴させる画像（映像）を作成し、それを見せながら説明すると現場の状況等がよく伝えられると考えられる。
一方、現地の様子を脈絡なく見せられると、リモー
ト参加者は、客観的な自分の居場所の把握ができず混乱する可能性が大きい。実施の際には準備段階で事前に現地の概要（位置、ランドスケープ、生態系、住民の生活等）を撮影し、英語のナレーションを入れることも検討すべきである。
今回のプログラム開発が応用されれば、モザンビー
ク、ネパール、カンボジアなど多様な海外ワーク、もしくは移動距離の遠い地域の場合にも活用可能であると考えられる。また、これらのプログラムを持続的に実施する際には、現地で協力してくださるカウンターパートの確保が重要な要素である。
（ 3 ）グローカル性の理解と発展
インドネシア・ゴロンタロ州と西予市は、平野の少ない島に位置し、大都市から離れた地方であり、両地域ともジオパークによって地域活性化を目指すという共通する目標を有している。西予市は、地域の地場産業の後継者が少なくなっており、持続可能な地域社会の構築が極めて困難である。一方、ゴロンタロ州は、インドネシア共和国の新しい州として、近年急速に人口が増加し、経済的にも発展しつつある。しかしながら、その反面、多くの環境問題が顕在化し（たとえば、違法な零細小規模金採掘による水銀汚染や豊かな熱帯雨林が無計画な開発によって減少するなど）、住民の－ 49 －

新型コロナウイルス時代における「リモート海外フィールド実習」の開発

貧富の差も拡大し、それらを背景として複雑かつ深刻な社会問題を抱えている。
これまで過去 4 回実施してきたゴロンタロ州における「海外フィールド実習」には、のべ約 40 人の学部生が参加した。そして、このプログラムに参加した何人かの学生は、長期留学にチャレンジしたり、長期的にステイクホルダーを訪問するなど自主的活動に参加しているという結果は、このプログラムが学生の大学における学びの価値観を変容させ、内発的動機を形成する契機になったと考えられる。
今年度、COVID-19 の影響で、「リモート海外フィールド実習」が予定通り実施できなかったが、このリモートワークによって更に多くの学生にバーチャルな海外体験を提供し、豊かな自然資源および固有の異文化、地域の多様な産業や生産物に関わる人材育成等、海外の多様な学生やステイクホルダーとの情報交換が可能となり、日本固有の文化の再認識、国際化さらには今後の協定校との交流を発展させるきっかけとなると考えられる。
（ 4 ）実習を終えて本事業では、愛媛大学と国立ゴロンタロ州大学の学生・教員が、オンラインでどのようにお互いの地域が抱える社会問題について説明し、理解を深めるかを議論し、課題解決までのデータ共有や協議をどう進めるか、方法論についての課題を確認した。また、本学学生は、国際的な課題解決のために語学をはじめとするコミュニケーション能力の向上が重要であることを改めて理解した。円滑なコミュニケーションのため、学生たちは映像制作の学びを通して、何を見せたいか構想を練るところから始まったが、その段階を経ることによって、自分たちの地域の魅力や課題を深堀することができた。そして、撮られる側（地域のステイクホルダー）と見る側（参加大学生）双方に対する、価値観や思考への理解や想像力が必要であることを学んだ。

謝辞
本プロジェクトでは、西予市の現地調査の実施に関して、西予市役所総務企画部の高橋 司氏および榊山 匠氏にお世話になった。記して謝意を表する。

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