原 著

精神神経学雑誌

第 125 巻 第 2 号（2023） 116‒128 頁

医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態―心理支援の拡充と制度の見直しに向けて―
The Relationship between Employment Status and Job Description of
Certified Public Psychologists in Medical Settings in Japan：
Toward Expansion of Nationwide Psychological Support今村扶美1），竹林松本

由武2,3），伊藤

俊彦4），平林直次5），鬼頭正哉3），出村伸輔6），堀越綾子1），勝3）

Fumi Imamura, Yoshitake Takebayashi, Masaya Ito, Ayako Demura,Toshihiko Matsumoto, Naotsugu Hirabayashi, Shinsuke Kito, Masaru Horikoshi

公認心理師法は施行後 5 年を経過し，制度の見直しの時期を迎えた．しかしながら，医療機関における心理職の配置は限定的なままであり，心理支援を保険診療の枠組みのなかで提供できるような基盤づくりも進んでいない．こうした背景を踏まえ，本研究では厚生労働省事業による医療機関の公認心理師に関する調査データを二次解析し，公認心理師の雇用と心理支援業務との関係について検討を行った．解析には，のべ 826 施設の心理部門の代表者が回答した心理職の人数や実施業務に関するデータを用いた．その結果，心理業務は因子分析により 10 因子に集約された．さらに，施設の常勤・非常勤の人数と各10 因子の心理業務の遂行度に関して階層線形モデルで分析した結果，すべての心理業務において，常勤心理職が増えることで業務の遂行度が有意に上がることが明らかとなった．特に，「主要な精神疾患」および「性的・行動的問題や疾患/依存症」に対する心理支
援，「集団に対する心理支援/アウトリーチ」「入院における心理支援/ケースカンファレンス」「地域連携（一般）」「多職種連携による支援」の 6 業務については，非常勤の増加は業務の遂行度を上げることはなく，常勤の増加のみが関係していた．一方で，非常勤については 3 人以上に増えた場合に限り，「家庭および社会経済的問題」への支援，「心理検

著者所属：1）国立精神・神経医療研究センター病院臨床心理部，Department of Clinical Psychology, National Center Hospital, National Center of

Neurology and Psychiatry
2）福島県立医科大学医学部健康リスクコミュニケーション学講座，Faculty of Health Risk Communication, School of Medicine,
Fukushima Medical University
3）国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター，National Center for Cognitive Behavior Therapy and Research, National
Center of Neurology and Psychiatry4）国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部，Department of Drug Dependence Research, National Institute of
Mental Health, National Center of Neurology and Psychiatry5）国立精神・神経医療研究センター病院司法精神診療部，Department of Forensic Psychiatry, National Center Hospital, National Center of Neurology and Psychiatry
6）国立精神・神経医療研究センター病院精神診療部，Department of Psychiatry, National Center Hospital, National Center of Neurology
and Psychiatry
受 理 日：2022 年 9 月 3 日
doi：10.57369/pnj.23‒016
116

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号

査/外来カウンセリング」「教育・研究・組織運営/家族関係者への支援」「地域連携（児童）」の 4 業務の遂行度が上がることが示された．ただし，「教育・研究・組織運営/家族関係者への支援」に関しては，常勤が増えた場合と比較して遂行度の上がり方はごくわずかであった．以上より，専門的・発展的な心理支援業務の拡充を図るうえでは複数の常勤者の配置が望ましいこと，非常勤雇用の心理職が常勤雇用されることにより支援の幅が広がり組織への貢献が高まる可能性が示された．制度面での見直しが進み，公認心理師の常勤雇用が進むことが望まれる．

索引用語

公認心理師，心理職，心理支援，雇用，医療機関ている9）．実際に，心理職が医療機関で常勤職を得るのはは じ め に狭き門であり，たとえ得られたとしても，しばしば自分の他に同職種がいない孤立した環境におかれる．また，他の2017 年に公認心理師法が施行され，翌 2018 年，公認心医療職のように経験と実績を積み重ねて管理的・指導的立

理師として国家資格をもつ心理職が誕生した．公認心理師

場に昇進するようなキャリアパスも一般的ではなく，収益は，心理学に基づいた知識や技法を用いてこころの問題をに貢献しない職種として肩身の狭い思いをすることも稀で抱える当事者や関係者の支援を行う名称独占の専門資格ではない．

あり，医療，教育，福祉，産業，司法の各領域において，

その一方で，近年，さまざまな診療科において，患者に関係者と連携しながら心理支援を行うことが求められる．

対する心理的ケアの需要が高まっている．例えば，今日，民間資格である臨床心理士との共通項は多いものの，臨床

社会的および行政的にも重視されている発達障害や心的外

心理士が指定大学院での養成を主としているのに対し，公傷後ストレス障害，物質関連および嗜癖の障害，適応障害

認心理師は 4 年制大学での指定科目の履修に加えて大学院といった精神疾患は，精神科薬物療法の効果に限界があ

での指定科目の履修あるいは指定施設における 2 年以上のり，心理社会的観点からの治療や支援が欠かせない．一般

実務経験による養成を主としていること，公認心理師は大に薬物療法が奏効するとされているうつ病や強迫症，不眠学・大学院において医療機関での実習が必修とされている障害などの精神疾患に関しても，薬物療法に加えて精神療ことなどが違いとして挙げられる．

法/心理療法の一種である認知行動療法を併用すると薬物医療領域において，公認心理師はメンタルヘルスの専門

療法単独の場合より治療効果が有意に高いことが示されて家としてチーム医療への貢献が期待されている．しかしな

いる3,11,13,22）．また，青年期の軽度から中等症うつ病に対しがら，公認心理師が配置されている医療機関は限られておては認知行動療法が薬物療法よりも効果的であるといったり，心理支援へのアクセスは良好とはいえない．また，近知見もある12）．さらには，がんや感染症の治療，あるいは年の診療報酬改定において，公認心理師を施設基準に含め

周産期医療といった身体科領域においても，心理的支援へる項目が少しずつ増え，小児科やがん領域において公認心のニーズがある．事実，身体疾患に精神疾患が合併するリ理師による面接が保険適用されるといった変化は認められスクは高く5,25），合併した場合は医療資源の消費が増加しるものの，依然として心理支援に関する業務の多くが診療がちであること1,6），身体医学的問題を抱える患者に対して報酬制度の枠組みに含まれず，多くの現場で無償かつ奉仕

コンサルテーション・リエゾン・チームが介入することに的な医療サービスとして提供せざるをえない状況におかれより，身体疾患の経過や転帰に好ましい影響を与えるととている現状がある．

もに，医療費の削減にも貢献する可能性が指摘されてい令和 2 年度精神保健福祉資料（630 調査）によれば，精る6,20）．

神科病床を有する病院に配置されている常勤心理職の数はこのような，心理支援に関する医療現場のニーズや実績

常勤の精神保健福祉士および作業療法士の 3 割弱にとどと，実際の診療報酬制度とのあいだに生じている齟齬は，

まっており，さらに，非常勤者の割合が高いことが示され国家資格としての公認心理師制度が施行されている現在で今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

117

も依然として未解決のままである．著者らは，厚生労働省

事，心理職への要望等に関する項目，パート 2 は心理部門

令和元年度障害者総合福祉推進事業において，医療現場にの代表者を対象とした心理職の業務実態に関する項目，

8）

おける心理職の全国調査を行い，その成果を公表した ．

パート 3 は実習担当者を対象とした心理実習の実態に関す

この報告書は公認心理師の雇用や勤務状況，実習などに関る項目であった．いずれかのパートについて回答が得られして総括的に記述データを報告するとともに，医療機関にたのは 1,598 施設であり，本研究では，この際に得られたおける心理職の雇用形態や人数と心理支援の実施状況につ

データのうち，パート 2 に関して回答の得られたのべ 826

いて部分的に検討したものである．その結果，心理職が雇施設のデータを解析の対象とした．

用されている医療機関の少なさや常勤雇用率の低さが示された一方で，心理職に対して，さまざまな診療科から多岐にわたる期待が寄せられていることも明らかにされた．さ
らに，常勤の公認心理師を一施設あたり複数名雇用するこ

2．調査内容パート 2 の調査項目のうち，本研究で用いた項目は以下の通りである．

との有用性が示唆された．すなわち，非常勤者の人数が増

1）心理職の所属および雇用状況に関する項目

えた場合と，常勤者が 0 人から 1 人に増えた場合では心理心理部門の代表者に対して，所属部門（心理職の独立し支援の実施状況に顕著な相違がみられない一方で，常勤者た部門，精神科，児童精神科，小児科，心療内科等）につが 2 人または 3 人以上に増えた場合は顕著に支援が拡充すいて尋ねたほか，部門内の心理職の人員の人数を常勤，非る傾向が示された．

常勤，その他（謝金等）のそれぞれで回答を求めた．

しかしながら，前述の報告書における分析は個々の調査

2）心理職が実施する業務に関する項目

項目ごとの検討にとどまっており，臨床的，学術的には心心理部門の代表者に対して，下記の A～C の 3 カテゴリ

理支援業務を共通成分で集約し，よりまとまった形で結果に含まれる項目について，日々の業務としてどの程度実施を整理することが妥当と考えられた．また，報告書での分しているかについて回答を求めた．

析においては重要な共変量である施設の違いについて検討できていなかったため，共変量も含めて解析を行う必要性

A：対応する精神疾患や心理的問題に関する項目群（対応疾患・問題群）

が考えられた．そこで，本研究においては，調査データを心理職が心理的支援（心理検査のみは除く）を行う精神二次解析し，心理支援業務を因子分析モデルで集約すると疾患に関して，『DSM‒5 精神疾患の診断・統計マニュア

ともに，雇用形態と心理支援業務との関係をより精緻に検ル』に基づき，「知的障害，学習障害，チック等の神経発達討することとした．

障害」「うつ病，抑うつ障害」「不安障害」「睡眠障害」「認知症，軽度認知障害，せん妄等の神経認知障害」など計 20

Ⅰ．方法の精神疾患区分について，「1．実施していない」「2．まれに実施している」「3．時々実施している」「4．日常的に実1．対象施している」の 4 件法にて回答を求めた．さらに，精神疾厚生労働省令和元年度障害者総合福祉推進事業「公認心患ではないが，心理支援の対象となりうる状態や問題とし理師の養成や資質向上に向けた実習に関する調査」では，て，「家族やパートナーに関連する問題」「虐待とネグレク

医療現場における心理職の業務や実習についての全国調査

トに関連する問題」など，8 項目について同様に 4 件法にを行った．この調査においては，全国の医療機関 4,000 施て回答を求めた．

設に対して調査協力依頼状を送付し，WEB 上にて回答を

B：患者支援業務に関する項目群（患者支援業務群）

依頼した（調査期間 2019 年 11 月 18 日から 12 月 8 日）．

心理検査・アセスメント（診療報酬区分「発達及び知能

送付内訳は，日本精神科病院協会所属病院 1,193 施設，無検査」
「人格検査（投影法）」「人格検査（描画法）」「人格

作為抽出した一般病院 1,035 施設，国立病院機構および国検査（質問紙法，その他）」「認知機能検査その他心理検

立高度専門医療研究センター所属病院 148 施設，日本精神査」「心理検査

神経科診療所協会に所属する診療所 1,611 施設，その他 13（刑事，医療観察法，後見人等）」）について，「1．実施し施設であった．調査項目はパート 1～3 から構成され，パーていない」「2．まれに実施している」「3．時々実施していト 1 は施設代表者および人事管理者を対象とした雇用や人る」「4．日常的に実施している」の 4 件法で回答を求め

118

診療報酬対象外のもの」「鑑定の心理検査

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号

た．心理面接や心理的支援としては，「個人に対する心理面に，探索的因子分析で示された因子負荷行列に基づいて，

接・カウンセリング（外来）」「個人に対する心理面接・カ構造方程式モデリングによる検証的因子分析を lavaan

ウンセリング（入院）」「集団に対する心理面接・カウンセ

パッケージを用いて実施（wlsmv 推定）し21），因子負荷とリング（外来）」「集団に対する心理面接・カウンセリング

適合度を推定した．採用された因子分析モデルの各因子に（入院）」「心理教育（個人及び集団）」「発達相談」「予診」

負荷する項目の信頼性を検討するために McDonald のω係「回診への参加」「デイケア（精神科）」「デイケア（認知数を算出した．ω係数の算出は，semTools パッケージの症）」「リワーク・就労支援」「リエゾン活動」「アウトリーreliability 関数4）を用い，ω＞0.70 の場合に十分な信頼性がチ・訪問・外部機関への同伴など」「電話相談」「ケースカ

あると判断した2）．検証的因子分析モデルの適合度は，

ンファレンス」について，心理検査と同様に 4 件法で回答

CFI，RMSEA，SRMR を算出し，CFI≧0.90，RMSEA≦を求めた．

0.08，SRMR≦0.08 を十分な適合の目安とした7）．

C：教育研究および連携業務に関する項目（教育研究・連携業務群）

2）心理職の雇用状況と各心理業務因子の遂行度に関する階層線形モデルによる回帰分析

関係者に対する助言や支援（例：「家族・パートナー・

次に，施設ごとの心理職の勤務形態（常勤 or 非常勤）ご

遺族等への助言や支援」「院外の他の支援者に対する助言との雇用人数と心理職の業務の遂行度の関連を検討するたや支援」），教育・啓発・研究（例：「学生・実習指導」「教めに，階層線形モデルによる回帰分析を実施した．

育・研修の実施（院内外の専門職を対象としたもの）」「予モデルの目的変数は，最終的に採択された因子分析モデ

防・啓発活動」「研究活動」），組織運営・マネジメント

ルから推定した心理職の業務の下位因子の因子得点であっ（例：「院内の組織運営に関する各種会議への参加（委員会た．因子得点は，平均ゼロ，標準偏差 1 の標準得点として等）」），その他（例：「受付業務」）への回答を，同様に 4 件算出され，ゼロは，本集団における該当因子の業務遂行度法で求めた．

の平均を表す値となる．モデルの固定効果となる説明変数
は施設の常勤数，非常勤数，および施設の心理職の総数

3．解析方法

（常勤数＋非常勤数）であった．常勤数，非常勤数は，3 カ

1）心理業務に関する項目を集約するための因子分析

テゴリ（1 人，2 人，3 人以上）の順序変数として扱った．

心理職の業務について，A：対応疾患・問題群，B：患モデルの変量効果は施設の心理職の所属部門（心理室・心者支援業務群，C：教育研究・連携業務群の各群ごとに，理科など，精神科，心療内科，その他の診療科，看護部門・各施設の業務の実施状況への回答に，探索的因子分析を適コメディカル部門，デイケア部門，研究・治験部門，医用した．

事・事務部門，その他の部門）を指定した．さらに，共変

まず因子数の決定は，順序尺度間の相関係数であるポリ

量として固定効果に施設の種類〔病院（精神科），病院

コリック相関行列に基づいて算出される VSS（very sim-

（総合），診療所〕を投入した．解析は R の lme4 パッケー

18）

ple strucure）基準 と Velicer の MAP（minimum average
24）

ジの lmer 関数を用いて，制限つき最尤推定法によって推partial correlation）基準 を参照した．VSS と MAP の両定された．業務遂行度の常勤および非常勤の人数による差

基準間で異なる因子数が提案された場合には，適合度がよを検討するために，推定された階層線形モデルから人数カ

り良いモデルを採用した．VSS，MAP および適合度の算

テゴリごとの因子得点の推定周辺平均を算出し，カテゴリ

19）を使用した．その後，間の因子得点の差と信頼区間を求めた．周辺平均と信頼区採用された因子数に基づく探索的因子分析を，一般因子と間は lmmeans パッケージで算出し，有意性の多重比較を

下位因子の双方を仮定した双因子モデル（wls 推定）で実Turkey 法によって補正した．

出には psych パッケージの vss 関数

施し，ECV（explained common variance）を算出した．

Ⅱ．結双 因 子 モ デ ル に よ る 探 索 的 因 子 分 析 と ECV の 算 出 は果19）psych パッケージの omega 関数を用いた ．ECV が 0.60
以下の場合には，一般因子を仮定することが不適切である
17）

と判断し

1．回答施設の概況，多因子モデルの探索的因子分析を psych パッのべ 826 施設のデモグラフィック要因の分布を表 1 に示

ケージの fa 関数19）によって wls 推定で実施した．最終的した．施設の区分は，精神科主体の病院が 399 施設，総合

今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

119

表1

各施設のデモグラフィック要因の分布
総数826

病院（精神）
399

病院（総合）
152

診療所（精神他）275

常勤心理職
常勤 0 人の施設
常勤 1 人の施設
常勤 2 人の施設
常勤 3 人以上の施設

157
272
155
242

24
108
97
170

15
66
33
38

118
98
25
34

非常勤心理職
非常勤 0 人の施設
非常勤 1 人の施設
非常勤 2 人の施設
非常勤 3 人以上の施設

398
189
88
151

244
80
38
37

83
36
14
19

71
73
36
95

心理職の独立した部門
心理室・心理科など

305

217

34

54

各診療科・病棟
精神科
心療内科
その他の診療科＊

240
45
45

78
0
8

29
2
32

133
43
5

診療科以外の部門
看護部門・コメディカル部門
デイケア部門研究・治験部門，医事・事務部門
その他の部門

109
39
14
29

70
16
4
6

24
7
8
16

15
16
2
7

施設区分
常勤・非常勤心理職の雇用
人数

回答部門内訳＊

児童精神科，小児科，脳神経内科，産婦人科，周産期関連の診療科，がん・緩和ケア関連の診療科，リハビリテーション科，その他の診療科病院が 152 施設，精神科を中心とした診療所が 275 施設で＝0.95，RMSEA＝0.09，SRMR＝0.08，B 群：CFI＝0.90，

あった．常勤・非常勤それぞれの雇用人数ごとの施設数の

R M S E A＝0 . 0 8，S R M R＝0 . 1 0，C 群：C F I＝0 . 9 2，

内訳および回答部門の内訳は，表 1 に示した通りであっ

RMSEA＝0.06，SRMR＝0.07）．検証的因子分析で最終的た．なお，上記のべ 826 施設に所属する心理職は 2,894 人に推定された因子負荷を表 2～4 に示した．B 群の第二因であった（常勤 1,694 人，非常勤 1,122 人，謝金等その他

子に負荷した電話相談，発達相談，デイケア（認知症），予78 人）．

診を除くすべての項目で 50 以上の十分な因子負荷を示した．各因子に負荷した項目群の信頼性を検討するために，

2．心理職業務の因子分析による集約

McDonald のω係数を算出した結果，B 群の第二因子を除

因子数を決定するために VSS 基準と Velicer の MAP 基

くすべての因子において，十分な信頼性（＞0.70）が示さ

準によって最適因子数を求めた結果，A 群では VSS で 2 因れた．B 群の第二因子は 0.67 であった．因子負荷の低い予子，MAP で 3 因子，B 群では VSS で 3 因子，MAP で 2診を除くと 0.72 に改善された．

因子，C 群では VSS で 2 因子，MAP で 4 因子の下位因子

1）A：対応疾患・問題群（表 2）を仮定するモデルが最適であると示された．VSS と MAP

第一因子は，不安障害，うつ病，適応障害，解離性障害，の両基準間で異なる因子数が提案された場合には，適合度強迫症などの代表的な精神疾患の診断名が負荷していたた

指標（bayesian information criteria：BIC）がより良いめ，「主要な精神疾患」と命名した．A 群の第二因子は，性（小さい）モデルを採用した．そこで，A 群および B 群はに関する悩みや問題，反抗挑発症などの行動上の問題，な3 因子，C 群は 4 因子を想定し，探索的因子分析を実施しらびに各種依存症を含む物質関連障害などが負荷項目でた結果，解釈可能な因子パターンを示した．これらの因子あったため，「性的・行動的問題や疾患/依存症」と命名しパターンに基づいて検証的因子分析を実施した結果，すべた．A 群の第三因子は，虐待とネグレクトに関連する問題，ての項目群において，十分な適合度を示した（A 群：CFI

家族やパートナーに関連する問題，学校・教育や職業に関120

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号

表2

心理業務の項目群ごとの因子負荷（wlsmv 推定） A：対応疾患・問題群
A：対応疾患・問題群

A1

A1：主要な精神疾患（ω＝ 不安障害
0.99）
うつ病，抑うつ障害
適応障害
解離症，解離性障害
強迫症，強迫性障害
双極性障害
身体症状症
PTSD，急性ストレス障害，小児期の反応性愛着障害・脱抑制性愛着障害等
食行動障害，摂食障害
パーソナリティ障害
発達障害
統合失調症および精神病性障害
A2：性的・行動的問題や疾患／依存症（ω＝0.86）

性に関する悩みや問題
性機能不全，性別違和
反抗挑発症，素行症，放火症，窃盗症等の障害，非社会性障害
犯罪被害や訴訟，収監，刑務所からの出所等，犯罪や法制度に関連する問題
パラフィリア障害群
アルコール・薬物等の物質関連障害，ギャンブル障害，ゲーム障害
知的障害，学習障害，チック等の神経発達障害
精神疾患によらない反社会的行動に関する問題
排泄症，排泄障害
認知症，軽度認知障害，せん妄等の神経認知障害

A3：家庭および社会経済的問題（ω＝0.88）

虐待とネグレクトに関連する問題
家族やパートナーに関連する問題
学校・教育や職業に関連する問題
睡眠障害
住居や経済に関連する問題
身体的疾患・障害に関連する心理的な問題

表3

A2

A3

0.94
0.93
0.88
0.86
0.86
0.84
0.83
0.81
0.81
0.81
0.78
0.71
0.86
0.82
0.81
0.75
0.73
0.71
0.69
0.68
0.63
0.34
0.86
0.84
0.83
0.81
0.73
0.62

心理業務の項目群ごとの因子負荷（wlsmv 推定） B：患者支援業務群
B：患者支援業務群

B1

B1：心理検査／外来カウンセリング（ω＝0.91）

心理検査 診療報酬区分：「人格検査」（投影法）
0.92
心理検査 診療報酬区分：「人格検査」（描画法）
0.87
心理検査 診療報酬区分：「発達及び知能検査」
0.80
心理検査 診療報酬区分：「人格検査」（質問紙法，その他） 0.77
心理検査 診療報酬区分：「認知機能検査その他心理検査」 0.69
鑑定の心理検査（刑事，医療観察法，後見人等）
0.67
心理検査 診療報酬対象外のもの
0.61
個人に対する心理面接・カウンセリング（外来）0.57

B2：集団に対する心理支援／
アウトリーチ（ω＝0.67）

集団に対する心理面接・カウンセリング（外来）心理教育（個別及び集団）
リワーク・就労支援
デイケア（精神科）
アウトリーチ・訪問・外部機関への同伴など
電話相談
発達相談
デイケア（認知症）
予診

B3：入院における心理支援／ 集団に対する心理面接・カウンセリング（入院）ケースカンファレンス ケースカンファレンス（ω＝0.72）
個人に対する心理面接・カウンセリング（入院）
回診への参加リエゾン活動

今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

B2

B3

0.77
0.72
0.62
0.59
0.54
0.46
0.43
0.36
0.06
0.86
0.78
0.74
0.52
0.50

121

表4

心理業務の項目群ごとの因子負荷（wlsmv 推定） C：教育研究・連携業務群
C：教育研究・連携業務群

C1

C2

C3

C4

C1：教育・研究・組織運営／ 多職種に対する研修の実施
0.80
家族や関係者への支援 院内の他の支援者に対する助言や支援
0.79（ω＝0.93）
院外の他の支援者に対する助言や支援
0.78
教育・研修の実施（一般市民等を対象としたもの）
0.76
教育・研修の実施（院内外の専門職を対象としたもの）
0.76
多職種での研究活動
0.73
多職種でのプログラムの実施
0.71
0.70
院内の組織運営に関する各種会議への参加（委員会 等）
心理職の業務・役割についての院内への発信・広報
0.69
教育・研修の受講（業務として認められたもの）
0.68
予防・啓発活動（一般市民向けの講義，ストレスチェック 等） 0.67
研究活動
0.65
家族・パートナー・遺族等への助言や支援（グループ）
0.65
院内の経営に関する各種会議への参加
0.62
学生・実習指導0.60
C2：地域連携（一般）（ω＝ 保健所
0.94）
精神保健福祉センター
市役所
リハビリ施設他の医療機関
患者会／家族会
警察
自助グループ
就労支援機関介護保険施設
保護観察所
企業

0.85
0.81
0.80
0.78
0.78
0.77
0.75
0.74
0.71
0.68
0.68
0.66

C3：地域連携（児童）（ω＝ 児童相談所
0.95）
教育相談機関
子ども家庭支援センター
学校
保育園
他の心理相談機関
家族・パートナー・遺族等への助言や支援（個別）C4：多職種連携による支援（ω＝0.84）

0.90
0.88
0.86
0.81
0.80
0.80
0.70

多職種に対するコンサルテーション（助言等）
多職種でのケースカンファレンス
多職種による治療方針の決定
多職種による情報共有
多職種での診察・回診

0.88
0.86
0.82
0.79
0.55

連する問題などが負荷項目であったため，「家庭および社

ンセリング（入院），ケースカンファレンス，個人に対する会経済的問題」と命名した．

心理面接・カウンセリング（入院），回診への参加，リエゾ

2）B：患者支援業務群（表 3）

ン活動が負荷項目であったため，「入院における心理支援/

第一因子は，各種心理検査および外来での心理面接が負ケースカンファレンス」と命名した．

荷していたため，「心理検査/外来カウンセリング」と命名

3）C：教育研究・連携業務群（表 4）

した．B 群の第二因子は，集団に対する心理面接，心理教

第一因子は，多職種に対する研修，院内外の他の支援者

育（個別および集団），リワーク・就労支援，デイケア（精に対する助言や支援，教育・研修，多職種での研究活動・

神科，認知症），アウトリーチ，電話相談などが負荷項目でプログラムの実施などが負荷していたため，「教育・研あったため，「集団に対する心理支援/アウトリーチ」と命究・組織運営/家族や関係者への支援」と命名した．C 群

名した．B 群の第三因子は，集団に対する心理面接・カウの第二因子は，保健所，精神保健福祉センター，市役所，

122

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号

A：対応疾患・問題群

B：患者支援業務群

常勤

非常勤

常勤

非常勤

＞3

心理職数

心理職数

＞3
2
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0.5

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1.0 －1.0

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A1：主要な精神疾患
常勤

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非常勤

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非常勤

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心理職数

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B1：心理検査/外来カウンセリング

2
1

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0.0

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A2：性的・行動的問題や疾患/依存症
常勤

－0.5

0.0

0.5

1.0 －1.0

－0.5

0.0

B2：集団に対する心理支援/アウトリーチ

非常勤

常勤

非常勤

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A3：家庭および社会経済的問題

－0.5

0.0

0.5

1.0 －1.0

－0.5

0.0

0.5

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B3：入院における心理支援/ケースカンファレンス

C：教育研究・連携業務群
常勤

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常勤
心理職数

心理職数

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0.5
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0.5
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C1：教育・研究・組織運営/家族や関係者への支援
常勤

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－0.5

非常勤

0.0

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1.0 －1.0 －0.5 0.0
C3：地域連携（児童）

常勤

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1.0 －1.0 －0.5 0.0
C2：地域連携（一般）

図

0.5

1.0

－1.0

－0.5

0.0

0.5
1.0 －1.0 －0.5 0.0
C4：多職種連携による支援

常勤および非常勤の人数カテゴリごとの各心理業務の遂行度（因子得点）

横軸の 0.0 が各心理業務の遂行度の全体平均であり，0.0 を上回ると平均よりも遂行度が高く，下回ると遂行度が低いことを示す．縦軸の常勤および非常勤の人数ごとに各心理業務の遂行度が示される．横軸：階層線形モデルの推定パラメータから算出した心理業務遂行度の周辺推定平均，縦軸：心理職の人数カテゴリ，エラーバー：標準誤差

リハビリ施設，他の医療機関，患者会/家族会などの地域の定，多職種による情報共有，多職種での診察・回診が負荷

連携先の施設が負荷していたため，「地域連携（一般）」と項目であったため，「多職種連携による支援」と命名した．

命名した．C 群の第三因子は，同じく地域の連携先の施設名となる項目が負荷していたが，児童相談所，教育相談機

3．施設の常勤および非常勤心理職の人数と各心理職業務

関，子ども家庭支援センター，学校などが負荷項目であっの遂行度の関連たため，「地域連携（児童）」と命名した．C 群の第四因子施設の常勤および非常勤心理職の人数と各心理職業務のは，多職種に対するコンサルテーション（助言等），多職種

遂行度の関連を検討するために，階層線形モデルを適用しでのケースカンファレンス，多職種による治療方針の決た．常勤と非常勤の人数カテゴリごとの業務の遂行度（因今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

123子得点）の周辺推定平均を図に示した（エラーバーは標準おいても，大きく変化しなかった．

誤差，共変量として施設の区分を固定変数に投入．より詳Ⅲ．考細な結果は補足資料として本誌 WEB 版に掲載）
．業務の遂

察

行度は，先の因子分析によって抽出された 10 個の因子それぞれについて，因子分析モデルから推定した得点を用い本研究は，公認心理師の雇用形態がその業務内容とどのた．因子得点は標準化されているため，0 が平均となり，ような関係にあるかを明らかにすることを目的としたもの

プラスであるほどその因子における実施の頻度が高いことである．全国の医療機関の施設代表者もしくは人事管理者を意味する．Tukey 法によって補正した多重比較の結果，と，心理部門の代表者から得たデータを二次分析したとこ

すべての心理職の業務において，常勤の心理職の人数が多ろ，公認心理師が担うすべての業務において，常勤が増えいほど，遂行度が上がるという関連が示された．より詳細

ることで業務の遂行度が上がることが明らかとなった．特には，A 群の心理業務（「主要な精神疾患」への支援，「性に，「主要な精神疾患」および「性的・行動的問題や疾患/

的・行動的問題や疾患/依存症」への支援，「家庭および社

依存症」に対する心理支援，「集団に対する心理支援/アウ

会経済的問題」への支援）は，常勤の心理職が 0 人よりもトリーチ」
「入院における心理支援/カンファレンス」「地

2 人以上の場合，1 人よりも 2 人以上の場合に，有意に遂域連携（一般）」「多職種連携による支援」の 6 業務につい

行度が上がることが示された．B 群の「心理検査/外来カては，非常勤の増加は業務の遂行度を上げることはなく，

ウンセリング」は，常勤の心理職が 0 人よりも 2 人以上の常勤の増加のみが関係していた．一方で，非常勤の増加は，場合，1 人よりも 3 人以上の場合に，有意に業務の遂行度「家庭および社会経済的問題」への支援，「心理検査/外来が上がることが示された．
「集団に対する心理支援/アウト

カウンセリング」「教育・研究・組織運営/家族や関係者へ

リーチ」は，常勤が 0 人より 1 人以上，1 人より 3 人以上の支援」「地域連携（児童）」の 4 業務に限定して業務の遂の場合に，有意に業務の遂行度が上がることが示された．

行が高まり，かつ，それは 3 人以上に増える必要があるこ「入院における心理支援/ケースカンファレンス」は，常勤とが示された．

が 0 人より 2 人以上，1 人より 2 人の場合に，有意に業務の遂行度が上がることが示された．Ｃ群の「教育・研究・

1．心理職の雇用形態と心理業務の遂行度について

組織運営/家族や関係者への支援」は，常勤が 0 人より 1 人

今回の結果からは，常勤の雇用人数が増えるとすべての以上，1 人よりも 2 人以上の場合，有意に業務の遂行度が心理職業務に関して遂行度が上がる一方で，非常勤に関し上がることが示された．
「地域連携（一般）」「地域連携ては 3 名以上に増えた場合に限り，一部の業務のみ遂行度（児童）」「多職種連携による支援」は，常勤が 0 人より 1 人が上がることが明らかになった．

以上，1 人より 3 人以上，2 人より 3 人以上の場合に，有意に業務の遂行度が上がることが示された．

常勤，非常勤といった雇用形態の違いは，一般的に，勤
務日数や勤務時間，業務上の責任や役割の範囲，組織内外

非常勤の心理職に関しては，人数が多いほど遂行度が高との情報共有の量や情報の連続性などにおいて違いを生い業務は，「家庭および社会経済的問題」への支援，「心理

む．上述した結果は，医療機関が心理職を雇用する際には，検査/外来カウンセリング」「教育・研究・組織運営/家族

常勤雇用のほうが専門職として力を発揮しやすくなり，組や関係者への支援」「地域連携（児童）」であった．
「家庭織への貢献度も高まること，非常勤雇用の場合，勤務形態

および社会経済的問題」への支援，「教育・研究・組織運の違いやそれによる制約から機能的に働きにくい側面があ営/家族や関係者への支援」「地域連携（児童）」では，非ることが示唆された．なお，常勤に関しても，0 人と 1 人

常勤が 0 人よりも 3 人以上の場合に，有意に業務の遂行度との間で有意に遂行度が上がった心理業務は 5 業務であが上がるという関連が示された．
「心理検査/外来カウンセ

り，その他の 5 つの心理業務に関しては常勤が 2 人あるいリング」は，非常勤が 0 人よりも 3 人以上，1 人より 3 人

は 3 人以上となった場合に遂行度が有意に上がることが示以上の場合に，有意に業務の遂行度が上がることが示されされた．したがって，心理支援業務を拡充するうえでは，

た．

各医療機関に複数名の常勤心理職が配置されることが重要

なお，施設の種類を共変量に加えたモデルと加えないモといえる．

デルにおいて，全体的な傾向は，常勤においても非常勤に
124

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号

2．常勤心理職と心理業務の遂行度

で，児童領域における地域連携業務については，対外的な常勤心理職が増えた場合のみ遂行度が上がり，非常勤心連携という雇用形態の影響を受けやすいと思われる業務内理職が増えた場合には遂行度に有意差を認めなかった業務

容にもかかわらず，非常勤者が 3 人以上になると遂行度のは，「主要な精神疾患」および「性的・行動的問題や疾患/向上を認めた．子どもに関する支援においては，虐待対応

依存症」に対する心理支援，「集団に対する心理支援/アウなども含め，学校や児童相談所，子ども家庭支援センター

トリーチ」「入院における心理支援/ケースカンファレンなどの関係機関との連携は必須となることから，日常的なス」「地域連携（一般）」「多職種連携による支援」の 6 業

連携関係のもと，勤務日数や職責などの制約を超えて，非務であった．こうした業務は，専門的知識・スキルに加え常勤心理職がその役割を果たしている可能性が考えられる．

て，危機介入や法的な問題への理解，専門職間の密な連携「教育・研究・組織運営/家族や関係者への支援」業務にが必要となるため，勤務日数や職責といったような雇用形

関しては，3 人以上の非常勤者で遂行度が上がるものの，態の影響を受けやすいことが考えられる．

常勤者が増えた場合と比較するとその程度はわずかであ

精神疾患の治療においては，心理社会的支援の重要性

り，実際の遂行度には大きな違いを認めた（図の C1 参や，薬物療法と心理（精神）療法が併用されると治療効果照）．分担が比較的容易な研究業務と異なり，教育，組織運がより高まる可能性が指摘されており

3,11,13,15,22），医療機営，関係者への支援業務などは，一定の責任が伴い，統括

関から公認心理師への期待も大きい．実際，著者らが行っ的な役割も含まれる．こうした発展的な業務を拡充していた調査においても，医療機関全体の 55.9％，精神科主体病

くうえでは，非常勤者よりも複数名の常勤者の配置および院の 72.5％から，各種精神疾患に対する専門的心理支援が活用が望ましいといえる．今後の公認心理師の質の維持お8）要望された ．病院内に複数の常勤職を配置することによ

よび向上を現場レベルで底上げしていくうえで，専門家やり，気分障害，不安障害，統合失調症などの主要な精神疾

学生への研修や指導，あるいは自身の研修機会といった教患に対する心理支援，さらには依存症，性や行動面での問育的な業務は，きわめて重要な側面である．

題・疾患といったより専門性の高い疾患や問題に対する心理支援が拡充することが考えられ，薬物療法のみに頼らな

4．本研究の限界

い包括的な精神医療の促進が期待されるといえる．さら最後に，本研究の限界について述べておきたい．まず，に，近年，国の施策として地域における新たな精神保健医

本研究の対象は，全国の医療機関および医療機関に在籍す

10）

，アウト

る公認心理師の一部にすぎず，対象の代表性の担保に限界

リーチ，地域連携，多職種連携による支援といった面接室があることが挙げられる．調査時点での公認心理師登録者のなかにとどまらない心理支援活動についても，常勤者をは約 35,000 人であり，うち約 3 割が保健医療領域（医療増やすことで支援の幅が広がるといえるだろう．

約 85％，保健約 15％）と考えられることから16），本研究

療体制の構築が重要課題になっていることからの対象は全体の 3 割強にとどまっている．また，本研究は3．非常勤心理職と心理業務の遂行度

全国の医療機関を対象として，常勤と非常勤の雇用形態に非常勤者が 3 人以上に増えると遂行度が上がる心理業務

よって，どの業務の遂行度が変わってくるかを示しているは「家庭および社会経済的問題」への支援，「心理検査/外のみである．これは，日本の医療機関という母集団のなか

来カウンセリング」「教育・研究・組織運営/家族や関係者での業務の遂行度の高低を比較しているにすぎない．一方への支援」「地域連携（児童）」の 4 業務であった．こうしで，わが国においてそれぞれの業務がどの程度求められてた業務は，役割がある程度明確であり，勤務日数などの制

おり，どの程度そのニーズが満たされているかという点に約を受けにくく，雇用形態を問わず力を発揮しやすい領域

ついては，本研究の結果からはわからない．例えば，主要であると考えられる．

な精神疾患への支援は常勤を増やすことで業務の遂行度は心理検査や外来におけるカウンセリング，家庭や社会経高まるかもしれないが，どこまで増やせば十分な医療サー済的問題に関する支援などは，医療に限らず教育，福祉，

ビスを届けられるかは，さらなる調査が必要とされる．同

司法，産業など幅広い領域においてかねてより心理職が様に，どのように公認心理師を雇用することで，医療機関，

担ってきた基本的な支援業務であり，人数を補強すること

地域，全国の医療コストに見合う効果が得られるかというがそのまま業務拡充に直結しやすい領域といえよう．一方

医療経済的な観点からの検討を行うことも必要だろう．

今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

125

付

お わ り に記

本研究は，厚生労働省令和元年度障害者総合福祉事業「公認心理師の養成や資質向上に向けた実習に関する調査」で得られたデータの一部を二次解析したものである．

公認心理師法は，施行後 5 年を経過し，制度の見直しの時期を迎えた．この間，新型コロナウイルス感染症の流行

利益相反
共著者の堀越勝は田辺三菱製薬株式会社よりライセンス料，笑むに伴う社会情勢の変化なども影響し，さまざまな領域でメ

笑む訪問看護ステーションよりアドバイザー料を受理している．そンタルヘルスケアへの関心はますます高まっているにもかの他の著者に関しては，開示すべき利益相反関連事項はない．

かわらず，保険診療の枠組みのなかで必要な患者に心理支援を提供できるような基盤づくりはほとんど進んでいな
い．その背景要因の 1 つとして，医療機関で働く心理職の絶対数が少なく，かつ，非常勤雇用が多いことが指摘できる

8,14,23）．大多数が一人職場や不安定な雇用下にあることは，組織内外での発信や制度改善に関する働きかけ，公認
心理師の配置担保のための資料創出，キャリアパスの推進
や後進の育成といった面での弱さにつながり，結果的に課題解決を一層難しくさせるという悪循環を生む．
本研究からは，常勤雇用することにより心理支援業務全体の遂行度があがること，特に，専門的，発展的業務の拡充を図るうえでは，複数名の常勤者の雇用が重要になることが明らかになった．このことは，現在非常勤雇用となっている心理職が常勤雇用されることにより，個々の能力や資質をより発揮しやすくなり，支援の拡充や組織への貢献が高まる可能性を示している．さらに，現場で常勤の公認心理師が活躍することにより，養成課程で必修となる医療実習の質や内容の向上も期待でき，公認心理師全体のレベ
ルの底上げにも寄与できるものと思われる．
医療従事者の数とその業務量の非対称性は，公認心理師に限った話ではなく，わが国の医療の構造的な問題の 1 つであるとも考えられる．この問題に対して，医師の業務負担軽減を図るためのタスク・シフト/シェアが注目されている．常勤公認心理師の配置が進み，より能動的に多職種協働し，必要とする患者に対して十分な対人的ケアを提供できるようになれば，より総合的な精神医療・精神保健的支援の実現に寄与すると期待できる．公認心理師は，保健医療領域のみならず，教育や福祉，司法，産業と多領域にまたがる職種であり，医療機関における公認心理師の活躍
は，さまざまな生活場面やライフサイクルにおけるシーム
レスな支援にもつながると考えられる．心理支援に関する
制度面での課題解決が進み，国民にとってメンタルヘルス
支援がもっと身近なものとなることが望まれる．

126

文献

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The Relationship between Employment Status and Job Description of
Certified Public Psychologists in Medical Settings in Japan：
Toward Expansion of Nationwide Psychological Support
Fumi IMAMURA1）, Yoshitake TAKEBAYASHI2,3）, Masaya ITO3）, Ayako DEMURA1）,
Toshihiko MATSUMOTO4）, Naotsugu HIRABAYASHI5）, Shinsuke K ITO6）, Masaru HORIKOSHI3）
1）Department of Clinical Psychology, National Center Hospital, National Center of Neurology and Psychiatry2）Faculty of Health Risk Communication, School of Medicine, Fukushima Medical University3）National Center for Cognitive Behavior Therapy and Research, National Center of Neurology and Psychiatry4）Department of Drug Dependence Research, National Institute of Mental Health, National Center of Neurology
and Psychiatry5）Department of Forensic Psychiatry, National Center Hospital, National Center of Neurology and Psychiatry6）Department of Psychiatry, National Center Hospital, National Center of Neurology and Psychiatry

At present, almost five years have passed since the Certified Psychologist Act in Japanwas enacted. However, the number of psychologists working in medical settings is limited, andno progress has been made in creating a system that can provide psychological support and is
今村・他：医療機関における公認心理師の雇用と業務の実態

127Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

covered by the national health insurance scheme. This study aimed to examine the relationshipbetween employment status（full‒time vs. part‒time）of licensed psychologists and psychological support services by conducting a secondary analysis of national survey data on Japanese licensed psychologists in a medical setting. This was conducted as a subsidized project by
the Ministry of Health, Labor, and Welfare. We analyzed the number of psychologists and worktasks by surveying representatives of psychology departments（n＝826 facilities）. Factor analyses regarding the kinds of psychological services revealed 10 factors. A hierarchical linear
model was used to analyze the number of full‒time and part‒time employees in the facilities
and the degree of performance of psychological support work for each of the 10 factors. We
found that the degree of performance of all psychological support tasks increased significantlywith the number of full‒time psychologists. For the six tasks of psychological support for“major psychiatric disorders”and“sexual/behavioral problem and addictions,”“psychological support for groups/outreach,”“psychological support for inpatients/case conference,”“community collaboration（general）,”and“multi‒professional collaboration,”the degree of
performance increased when the number of full‒time psychologists increased；however, it did
not increase when the number of part‒time workers increased. Regarding the four tasks of“support for family and socioeconomic problems,”“psychological testing/outpatient counseling,”“education, research, and organizational management/support for related parties,”and“community collaboration（children）,”the degree of performance increased even when there
were three or more part‒time workers. However, the increase in the performance level related
to the items of“education, research, and organizational management/support for related parties”was negligible compared to those where the number of full‒time employees increased.
These results indicate that it is desirable to have more than one full‒time psychologist to
expand professional and developmental psychological support services. In addition, the contribution to the organization may be enhanced by hiring part‒time psychologists full‒time. It is
hoped that the system will be reviewed, and full‒time employment of licensed psychologists
will increase.
Authors’ abstract
Keywords

certified public psychologist, psychologist, psychological support, employment,
medical institution

128

精神経誌（2023）第 125 巻 第 2 号