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参加無料

揺れ動く世界経済の見通し～米中が鎬を削るイノベーションへの投資～
世界をリードする米国と中国がイノベーションの分野でも覇権争いしています。本セミナーでは、足元の市場環境と今後の見通しに加え、「深セン・イノベーション株式ファンド（1年決算型）」と「インデックスファンド
NASDAQ100（アメリカ株式）」を通じた、イノベーションへの投資について、日興アセットマネジメントが解説いたします。

開催
日時2021年11月5日（金） 18：00～19：00

講師

日興アセットマネジメント株式会社
資産運用サポート推進部

500名（先着順）
定員

アドバイザー 石川 絵里 氏

ご参加用
QRコードなど

定員に達した場合には、ご覧いただくことができません。

ID：974 2912 3790
パスコード：880647※20分前より開場いたします。

※本セミナーはオンライン会議システム「Zoom」のウェビナーを用いて開催いたします。
事前にアプリケーションをダウンロードの上、開催日時にQRコードなどからご参加ください。
Zooｍのダウンロード用URL https://zoom.us/download#client_4meeting
ミーティング用Zoomクライアントをダウンロードしてください。
※ご参加時には、表示される画面で、「お名前」「メールアドレス」をご入力ください。
ご参加者様同士で「お名前」「メールアドレス」が表示されることはありません。
本セミナーに関するお問合せ先

フリーダイヤル

0120-3709-43（平日9：00 ～17：00）【個人情報の利用目的について】
セミナー参加の際に提供される個人情報については、株式会社みちのく銀行及び日興アセットマネジメント株式会社の2社間で共有し、セミナー参加受付、各種サービスや金融商品のご提案に利用させていただく場合がございますのでご了承ください。
※本セミナーは、株式会社みちのく銀行が主催し、日興アセットマネジメント株式会社が運営します。本セミナーでは、ご紹介する商品等の勧誘を行う場合があります。くわしくは裏面を必ずご覧ください。※本セミナーへのご参加にはパソコン等を通じたインターネット接続環境が必要となり、通信料はお客さまのご負担となります。システム不具合などにより、予定通り開催できない場合はご容赦願います。

株式会社みちのく銀行からのお知らせ■本資料は株式会社みちのく銀行が作成したものです。
■本セミナーでご案内する金融商品は、値動きのある金融商品に投資しているため、投資対象となる金融商品の価格変動や外国為替の変動等により受領額が投資元本を下回り、損失を生じるおそれがあります。各商品のリスク・費用等については、「交付目論見書」および「目論見書補完書面（投資信託）」等に記載されておりますので、ご購入前に必ず当該資料により内容をご確認ください。「交付目論見書」および「目論見書補完書面（投資信託）」は当行の本支店の窓口にてご用意しております。
※インターネット専用ファンドの「交付目論見書」および「目論見書補完書面（投資信託）」は店頭に備え付けておりません。インターネットバンキング投資信託の画面上でご確認いただけます。
商号等：株式会社みちのく銀行登録金融機関東北財務局（登金）第11号
加入協会：日本証券業協会

日興アセットマネジメント株式会社からのお知らせ■本セミナーでは、株式会社みちのく銀行が各種サービスのご案内に利用することなどを目的として、日興アセットマネジメント株式会社がご参加者の個人情報（「お名前」「メールアドレス」）を取得いたします。セミナーへご参加いただきました場合には、個人情報の取得にご同意があったものといたします。取得した個人情報は、株式会社みちのく銀行に提供いたします。また、適切な管理を行い、利用目的を達成した場合には、速やかに消去いたします。
本セミナーの録音、録画、撮影はお断りいたします。
■ 「インデックスファンドNASDAQ100（アメリカ株式）」「深セン・イノベーション株式ファンド（１年決算型）」は、日興アセットマネジメント株式会社を委託会社とする投資信託です。お申込みに際しては以下の留意事項をご確認ください。

［リスク情報］

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
・インデックスファンドNASDAQ100（アメリカ株式）【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】
NASDAQ100指数（円換算ベース）と基準価額の主なカイ離要因
当ファンドは、基準価額の変動率をNASDAQ100指数（円換算ベース）の変動率に一致させることをめざしますが、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。NASDAQ100指数（円換算ベース）の採用銘柄以外の銘柄に投資をすることがあること、NASDAQ100指数（円換算ベース）の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬、売買委託手数料、監査費用などの費用をファンドが負担すること。分配原資となる組入銘柄の配当金受け取りと、当ファンドの分配金支払いのタイミングや金額が完全には一致しないこと。先物取引等のデリバティブ取引を利用した場合、当該取引の値動きとNASDAQ100指数（円換算ベース）の採用銘柄の一部または全部の値動きが一致しないこと。
・深セン・イノベーション株式ファンド（１年決算型）【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
［手数料等の概要］投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

・インデックスファンドNASDAQ100（アメリカ株式）＜投資者が直接的に負担する費用＞ 購入時手数料：購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内 ※購入時手数料は販売会社が定めます。詳し
くは、販売会社にお問い合わせください。※購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。 信託財産留保額：ありません。 ＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞ 運用管理費用（信託報酬）：ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.484％（税抜0.44％） その他の費用・手数料 諸費用（目論見書の作成費用など）：ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額 ①目論見書などの作成および交付に係る費用、②運用報告書の作成および交付に係る費用、③計理およびこれに付随する業務に係る費用（①～③の業務を委託する場合の委託費用を含みます。）、④監査費用などは委託会社が定めた時期に、信託財産から支払われます。※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。 売買委託手数料など：組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。
・深セン・イノベーション株式ファンド（１年決算型）＜投資者が直接的に負担する費用＞ 購入時手数料：購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内 ※購入時手数料は販売会社が定めます。詳し
くは、販売会社にお問い合わせください。※購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。 信託財産留保額：ありません。 ＜投資者が信託財産で間接的に負担する費用＞ 運用管理費用（信託報酬）：ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.705％（税抜1.55％） その他の費用・手数料 諸費用（目論見書の作成費用など）：ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額 ①目論見書などの作成および交付に係る費用、②運用報告書の作成および交付に係る費用、③計理およびこれに付随する業務に係る費用（①〜③の業務を委託する場合の委託費用を含みます。）、④監査費用などは委託会社が定めた時期に、信託財産から支払われます。※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。 売買委託手数料など：組入有価証
券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
［その他の留意事項］
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

日興アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会