湿地生態系の多様性－その分類と保全再生
ホーテス・シュテファン
Stefan HOTES（東京大学大学院 農学生命科学研究科保全生態学研究室）
現所属
Department of Animal Ecology Research Centre for BioSystems, Land Use and Nutrition（IFZ）
Justus-Liebig-Universität
e-mail：Stefan.Hotes@allzool.bio.uni-giessen.de

摘要
湿地の科学的分類は、湿地の基礎科学的理解を深めるためにも、また適切な保全・再生などの実践のためにも必要不可欠である。これまでに多数の分類体系が提案され、湿地の記述にはさまざまな学術用語が使われてきた。近年、湿地についての国境を超えた議論を促すために、これらの分類体系の統一化や用語の整理が試みられている。しかし、湿地生態系の多様性や複雑さ、自然科学者と土地管理者の間での関心の違い、言語間の互換性などの問題によって統一的な基準の設定は難しい課題となっている。理想的な分類体系は、湿地生態系の多様性に関する知見を包括的に反映し、地形、水文、水質、生物相などの空間的な傾度だけでなく、季節変動、撹乱の規模や頻度、その他の環境変化に対する抵抗性や弾力性（回復力）など時間的な動態も含むべきである。本稿では既存の分類体系について概要を説明し、その問題点を挙げる。各分
野における科学的研究によって生態系を特徴づける環境要因や生物相に関するデータが蓄積されつつあるが、これらを整理し、さまざまな観点から解析できるようにまとめる必要がある。部分的なデータベースは複数の主体によって作成されているが、データベース間の互換性の問題などがあるため、網羅的に解析するのは困難である。こ
れら情報の収集・処理に関する問題が解決すれば、現在、国際レベルから地方自治体
レベルにおいて求められている湿地生態系の保全再生に必要な統一的分類体系の発展が期待できる。
キーワード：ウェットランド、再生、湿原、湿地、泥炭地、分類、保全
1．はじめに
人間社会の安定した発展のためには、生態系
1）の保全や適切な管理が必要不可欠である 。しかし、生物多様性の社会的・経済的役割が広く認識されつつあるにもかかわらず、各種政策や土地利用計画などにそれらが十分に反映されているとは
2）
言えない 。1992 年に生物多様性条約が可決され、その後、各国においてさまざまな政策が成立したが、農村計画、都市計画、公共事業などでは未だに生物多様性の保全や再生が十分に配慮されていないのが現状である。このことにはいくつかの理由があると考えられる。
一つは、生物多様性の重要性、その保全・再生の必要性を実感するのが容易ではないことである。野生生物と接することの少ない都会に住んでいる人だけでなく、田舎に住んでいる人でさえ身3）
近な生物を知らなくなりつつある 。例えば、ある一つの生物種が絶滅しても、直接的に利用している種や生態系の構造・機能に大きな影響を及ぼす種などでなければ、人間がすぐに悪影響を受けることはあまりない。したがって、環境問題に対する意識が全体的に高まる傾向にあるにもかかわらず、生物多様性の低下に対する危機感はあまり広まらない。もう一つの理由は、生物多様性の概念の複雑さである。生物多様性条約においては、
生物多様性は三つのレベルに区別される。一般的に知られているのは種の多様性であるが、種内の遺伝的多様性と生物の生育・生息空間である生態系の多様性は把握されにくい。さらに、単純に「多様であれば良い」という訳ではなく、例えば
もともと種数の少ない生態系や、広い面積における均一的な生態系の場合には、現状の維持が課題となる場合もある。
本稿では生態系の多様性を議論するが、まず最初に基本的な用語の考察を行いたい。

『地球環境』
12：21－36（2007）
Printed in Japan

2007 AIRIES

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ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生

まず、「多様性」の概念のもとにある「分類」の概念について整理してみる。分類することは極めて根本的な行為である。生きものは総て、身の回りの環境を分類しながら生きていると言っても過言ではない。必要な資源を確保したり、敵を避けて繁殖相手を見つけるなど、生命を維持するのに最低限必要なことを実現するため、身の回りの環境について情報を集め、整理し、環境の中に存在するモノを分類することが不可欠である。分類
の基本は、ある二つのモノが等しいか等しくないかを判断すること、つまりその二者の類似度を評価することである。そのためには、評価するのに適切な基準が必要であり、比較しようとしている
二者の性質を表す特徴を探し、特徴を測るための4）
尺度を決めなければならない 。また、他人に分類の結果を伝え、理解してもらうために評価の基準を明確にする必要がある。生態系の場合にはどのような基準が適切であろうか。
生態系というのは、ある程度均一な性質を持つ、ある広さの空間に存在する、物理的・化学的要素（地質、地形、水分など）と生物的要素（微生
1），5）
物、
植物、
動物など）
の総体と定義されている 。
生態系は閉鎖された空間ではなく、隣接する空間と繋がっているいわゆる開放系である。エネルギ
ーや物質の移動が連続的に起きるため、隣接する生態系の間の境界線を定めるのが困難な場合が多いが、例えば湖、森林、畑、水田などという生態系を誰でも日常的に区別している。湖と森林との植生は明らかに異なっており、さらに「水際」という境界線は把握しやすいので人は悩まずに区別できる。また、畑や水田、植林などという人為的な生態系の場合には、人間の営みによってはっきりした生物相の違いがあり、境界線もはっきりしている。しかし、生態学および生物多様性の保全
再生の観点から見た場合、このような明瞭な違いによる大まかな分類では不十分な場合がある。同
じ湖、森林、農地でも、地形や地質、気候などの違いによってさまざまなタイプに区別することができる。空間的な違い（地域性）に加えて、形成
過程が生態系の状態に大きな影響を与えるという「歴史性」があるからである。
水は生命に欠かせないものであり、水の循環が地球生態系の成り立ちに極めて大きな影響を与えている。人間も水をさまざまな形で利用している。毎日飲まなければならないだけでなく、経済などすべての人間の営みにも必要である。水の利用や治水対策などは生物多様性の保全再生と密接な関係にあり、水資源の管理と自然保全を離して考えることはできない。しかし、水資源管理のた

22

めの自然環境の工学的分類体系については合意が得られ、広く応用されているのに比べ、生物多様性を重視した分類体系はまだ発展の途中である。
湿地の分類は、基礎科学、生態系管理、保全、再生など分野の別にかかわらず、湿地生態系について効率的に議論するための前提条件である。ところが、現状では湿地生態系全体およびその構成要
素を記述するのに多数の異なった用語が用いられ
6）-8）ており 、湿地の基本的なタイプに関してはある程度合意が得られているものの、これらを応用
9）-11）
する際にはしばしば混乱が生じている。分類の基準や手法を決めるために専門家の委員会が開
かれ、用語の整理が試みられたが、未だに問題点12），13）が数多く残されている。以下に湿地の分類の基本的な問題点についてまとめ、主な分類体系を比較し、湿地の保全再生を目的とした分類に関する知見や今後の研究課題を考察する。
2．分類のジレンマ
湿地の分類は、原則的には、すべての特徴－例
えば、物理学的、化学的、生物学的、経済学的など－を基準とすることが可能である。そのため、これまでに分類を行う人の興味や知識に応じてさ
まざまな基準が選ばれ、また言語ごとにそれぞれ異なる分類体系が作られてきた。そのため、そこで用いられる用語には同意語や同音異義語も少なくない。このような混乱の原因としては次のようなことが挙げられる。
1）
生態系の複雑さと不均一性：湿地の性質を決める要因（水位、水質、土壌、植生、動物相など）の間にはしばしば相関が見られるが、相関した要因は必ず同じように変化を示すとは限らない。つまり、これらのどちらを基準にするかによって分類の結果が異なる可能性がある。そして、それぞれの要因の値は連続的に分布していることが多く、はっきりした
境界線がないため、タイプをどこで区切るかという判断にはどうしても主観が入る。また、湿地のタイプ分けにおいては、空間的ス
ケールも重要である。調査手法の解像度を上げれば、当然より細かいパターンを認識することができるようになる。
2）
生態系の時間的な変動：今までの分類体系ではあまり考慮されてこなかったが、定期的に撹乱される生態系が周期的な変動パターンを示したり、ある要因のわずかな変化によって二つ以上の安定状態の間で変化を繰り返したり、不可逆的な変遷を示したりするなど、さ地球環境

Vol.12 No.1

まざまな時間的変動パターンの考慮が重要で14），15）ある。
3）
自然生態系と人為生態系（里山、里地など）との区別：これは、特に保全や再生において重要である。自然生態系は基本的には管理を要しないが、人為生態系を維持するためには定期的に手入れが必要となるからである。しかし、人間活動によって気候さえ変化したり、汚染物質が広域的に散布される今の時代には、厳密にいうと手付かずの自然生態系は残っておらず、本来の「生態系のあるべき姿」
を定義するのは容易ではない。

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れてきた。しかし、湿地が交通を妨げる、近づきにくい神秘的なところであったのは、ヨーロッパ
でも日本でも同様である。湿地は神のいるところであるという考え方が両地域に共通してあったということは、ヨーロッパの泥炭地で発掘された儀18）式用具 や日本の神田代伝説などによって証明さ
19），20）
れる。また、日本でもヨーロッパでも、地名に湿地に関する表現が含まれていることもあり、自然再生に不可欠な過去における湿地生態系の分布状況を把握するのに地名の研究が役立つことが20）ある 。
4．湿地の科学的分類体系

3．生態系の分類の始まり
湿地は古くから利用され、食糧、建築材、燃料など資源の供給源として重要な役割を果たしてきた。人間は利用するものに必ず名前を付けるので、湿地生態系を記述するための用語も存在していたはずである。このことを裏付ける古代の文章
は、ヨーロッパでも日本でも残されている。ヨー
ロッパにおいては、例えば、ローマ帝国時代の作
家大プリニウス（西暦 23 ～ 79 年）
が、ドイツ北部のゲルマン民族が泥炭を手で掘り、乾かしてから燃料として使うという、湿地資源の利用の事例に16）ついて「博物誌」に書いている 。日本では、8世紀の「古事記」の中で、「豊葦原の瑞穂の国」と日本を表しており、人と湿地との間の深い関係
17）を示している 。また中世以来は、政治経済に関する歴史的資料や文学作品などの中にしばしば湿地についての記述がみられ、人間の生活と湿地の関係を物語っている。元来、自然の状態の湿地生態系を利用してきた人間が、食糧生産の増加のために生態系を積極的に変え、農地を造ることになった。ヨーロッパでは地中海地方の一部を除いて稲作ができなかったため、湿地を農地にする時にはまず排水を行う必要があり、開拓によって湿地面積が大幅に減少した。
日本においては、湿地の豊富な水をなくし土地を利用してきたヨーロッパと違って、水を積極的に水田に張って利用する伝統がある。水田を造ることにより、日本では古くから二次的な湿地生態系が広がった。このようにヨーロッパと日本では、その環境条件や土地利用体系の違いを反映
し、湿地のイメージに違いがあるように思われる。古事記の中で「豊葦原の瑞穂の国」と表されているように、日本では湿地が豊かさの象徴になることがあるのに対し、ヨーロッパでは湿っている土地は基本的には役に立たないところと見なさ湿地生態系の科学的研究や科学的視点による分類は、遅くとも 17 世紀に始まったと思われる。
当時、例えばアイルランドにおいて幾つかの泥炭
6）地のタイプが区別され、分類された 。また、ロシアにおいても同じ頃、泥炭資源の計画的な利用
21）と研究が始まったと言われている 。湿地生態系に関しては、地理学、陸水学、生態学（特に植生学）といった基礎科学や農学、土木工学などの応
用科学においてそれぞれ独自に分類体系が作成され、さまざまな分類基準がある。
泥炭地の多いヨーロッパ北部で最初に提案された大まかな分類では、堆積物の有機質含有量、つまり泥炭であるのか、無機質土壌なのかというこ
22）とが重視された 。特に農学と土木工学においては、有機物含有量もしくは有機堆積物の厚さが分23），24）類の基準として頻繁に使われた。また、湿地を涵養する水の供給源の役割についても早い段階でその重要性が指摘され、19 世紀の前半には、降水のみで涵養される高層湿原と地下水・地表水
25）で涵養される低層湿原の違いが考察された 。
20 世紀前半に水文学条件と植生の相互作用に関する議論が深められ、湿地生態系を客観的に記述する試みがなされた。例えば、ヨーロッパでは
1902 年に Weber が湿原（泥炭地）を三つのタイプ
26）に分ける基本的な分類を提案した 。この分類ではドイツ語の用語を使い、“Hochmoor”（ 高層湿
原、高位泥炭地）、“Zwischenmoor”（中間湿原）、“Niedermoor”（低層湿原、低位泥炭地）を区別した。この分類は日本語に訳され、日本でも広く使27）
われるようになった 。イギリスやアイルランド
においては、大陸ヨーロッパと平衡して湿地の分類が進められた。学問の共通語は英語なので、英語での用語の整理は極めて重要だが、用語の定義が決して明確ではなく使い方が統一されていない
6），8）のが現状である。最も意味の広い表現として23

ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生“wetland”が使われているが、これについてはラ
ムサール条約の湿地分類に関する考察で改めて取り上げる。
浅い海洋域や大きい湖・河川の開水面を除く“wetland”を意味する用語としてイギリスでは“mire”がよく使われているが、北米ではあまり定着していない。
“mire”という用語の意味する範囲に、堆積物のタイプ（泥炭か無機質か）を問わず
8）にすべての湿地生態系を含むことがあるが 、通常はより狭く「泥炭地」という意味で使われる。
これは日本語の「湿原」と「泥炭地」という言
20）
葉の違いに似ている 。泥炭地をタイプ分けすると、英語圏でも降水涵養性の“bog”と地下水・
地表水涵養性の“fen”を区別することが多い。
しかし、“bog”が水の供給源を問わずすべての泥炭地を指したり、一般用語としてもっと広く「湿地」を意味することもあるので注意が必要である。
もう一つ誤解されやすい用語として“moor”がある。ドイツ語の“Moor（＝泥炭地）”とスペルが同じだが、イギリスでは泥炭地と貧栄養な無機質土壌の植生（“heath”）との複合体を意味することが多い。日本では、例えば尾瀬ヶ原に関する
英語の文献において、日本語の「高層湿原」の訳語
28）として“high moor”が使われることがあるが 、
これは英語とドイツ語の用語の組み合わせで日本
以外では使われていないため、使用しない方が良いだろう。無機質土壌に発達した湿生草本植生をイギリスでは普通“marsh”というが、北米では泥炭など有機質土壌も含まれることがある。
“swamp”という言葉にも幾つか定義があるが、草本植生（スゲ、ガマ、ヨシなどを含む群落）
や木
本植生
（湿地林）
が発達した、湿った立地を意味す
6）
ることが多い 。
北欧では独自の分類が発達し、中央ヨーロッ
パやイギリス・アイルランドとは異なる用語が使われてきた。Sjörs が当時の北欧における泥炭地の分類をまとめ、基本的なタイプとして降水
涵養性と地下水・地表水涵養性の湿原を区別した。後者をさらに区分し、水が湖から供給されるか、それとも地下水が溜まる状況なのか、流れている状況なのかという三つのタイプを記載した。スウェーデン語の用語を英語のものと対応す
ると、「降水涵養性」を英語では“ombrotrophic,
ombrogenous”と言い、これと対照的な「地下水・地表水涵養性」の総体を“geogenous”と呼び、後者はさらに“topogenous”や“soligenous”
6），29）に区分される。Kulzynski はポーランドの低地湿原を研究し、Weber や Sjörs と同様に水文学

24

的条件を重視した泥炭地の分類体系を使用したが、“soligenous”の代わりに“rheogenous”と30）いう表現を用いた 。また、Kulzynski はポーラ
ンド北部の非常に傾斜の緩い河川敷で発達した湿原を英語で“bog”と呼んだが、実はその湿原が6）
降水涵養性の湿地ではないとの批判もある 。
31）-33）
Succow と Jeschke
は中央ヨーロッパの湿原を対象に新たな分類体系を作成し、土壌水の pH
値と栄養状態（窒素濃度）の二次元に沿って 5 つの「生態学的湿原タイプ」を区別した。堆積物の窒素含有量を炭素含有量のパーセンテージ（N C）として表し、土壌水の pH を KCl 液で測定した。最も貧栄養（NC 2％～ 3％）で酸性（pH 2.5 ～ 4.8）の立地には矮生潅木、ワタスゲ、ミズゴケ類に特徴づけられる植生が発達し、「貧栄養酸性湿原」と呼ばれた。中間的な栄養状態の立地（NC 3％～4.9％）は、酸性度によってさらに 3 つのタイプに区分される。強酸性（pH 2.5 ～ 4.8）の場合にはミズゴケやスゲ類の植生が発達し、弱酸性（pH 4.8 ～ 6.4）の場合にはマゴケ類（特にヤナギゴケ科）とスゲ類が優占し、中性～弱アルカリ性（pH 6.4 ～ 8.0）の場合にはマゴケ類やノグサ属、ヒトモトススキ属が優占する。この 3 つのタイプは、それぞれ「中間栄養酸性湿原」、「中間栄養弱酸性湿原」、「中間
栄養石灰（アルカリ性）湿原」と呼ばれた。富栄養（NC 4.9％～ 10％）の場合にはさまざまな酸性度（pH 約 3.5 ～ 8.0）にわたって多様な植生タイプが出現し、大型スゲ類、ヨシ、ガマ、ハンノキ林などが見られ、コケ類は優占度が低いのが特徴である。このような湿原は「富栄養湿原」としてまとめられた。
上記の「生態学的湿原タイプ」とは別に、形成過程と水文学的条件に基づいた湿原（泥炭地）の区32）分も提案されている（図 1） 。地表水や地下水に涵養される低層湿原（低位泥炭地）には、7 つの基
本的な区分がある。湧水地に発達する湧水湿原、
水が時によって表面を流れる斜面湿原、水が通常
泥炭層の中を流れる貫流水湿原、地下水位の上昇による沼沢化型湿原、洪水の時に定期的に冠水する氾濫湿原、湖の陸化による陸化型湿原（泥炭層の基盤は湖沼堆積物からなる）、比較的小さな窪地にできる「釜型」湿原（“kettle hole mire”；泥炭層の基盤には湖沼堆積物がない）などが挙げられる。
Succow の分類は、降水涵養性のタイプは一つだけだが、地形、気候の影響によって多数の下単位で分けられる（典型的なドーム状高層湿原、台地状高層湿原、基盤の起伏を覆う広い面積を持つブランケット型湿原など）。環境要因と生物相

地球環境

図１

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ヨーロッパ中央部における形成過程・涵養水供給源に基づく湿原の分類．

33）（“hydrogenetic mire types”
より）

表１ 央ヨーロッパにおける湿原の生態学的
中及び水文学的分類 32）．

番号

生態学的湿原タイプ

形成過程・水文学的条件に基づく湿原タイプ

1

貧栄養酸性

沼沢化型湿原2

中間栄養酸性

沼沢化型湿原3

富栄養

沼沢化型湿原4

中間栄養酸性斜面湿原

5

中間栄養弱酸性斜面湿原

6

中間栄養石灰（アルカリ性） 斜面湿原

7

富栄養

斜面湿原

8

中間栄養酸性湧水湿原

9

中間栄養弱酸性湧水湿原

10

中間栄養石灰（アルカリ性） 湧水湿原

11

富栄養

湧水湿原

12

富栄養

海岸氾濫湿原13

富栄養

河川氾濫湿原

14

貧栄養酸性

陸化型湿原

15

中間栄養酸性

陸化型湿原

16

中間栄養弱酸性

陸化型湿原

17

中間栄養石灰（アルカリ性） 陸化型湿原

18

富栄養

陸化型湿原

19

中間栄養酸性

貫流水湿原

20

中間栄養弱酸性

貫流水湿原

21

中間栄養石灰（アルカリ性） 貫流水湿原

22

中間栄養酸性

釜型湿原

23

中間栄養弱酸性釜型湿原

24

中間栄養石灰（アルカリ性） 釜型湿原

25

貧栄養酸性

低地降水涵養性湿原

26

貧栄養酸性

山地降水涵養性湿原（植生）を分類の基準とする「生態学的」分類体系と、湿地生態系の形成過程（堆積物）と涵養する水の供給源を対応させる分類体系を組み合わせることによって、中央ヨーロッパの包括的な湿原分類32），34）体系が提案された（表 1） 。このタイプが一つの湿原全域を特徴付ける場合もたまにあるが、ほとんどは単一で出現することなく、形成過程において時間的に移り変わるか、空間的なパターンを成し隣接している。特に「形成過程・涵養水供給源に基づく」分類体系の欠点は、一貫性のある分類基準ではなく、地形的位置や水文学的基準、形成過程にも基づいているため、タイプ分けを理解するのが困難で、かつ現場においても隣接するタイプの間の境界線を決めるのが難しい。それでも、この分類体系は現在中央ヨーロッパをはじめ広く使われるようになってきている。
Wheeler と Proctor は、ヨーロッパ北西部における湿地生態系内の環境傾度や植生タイプの配置に関する知見を整理し、植生を中心とした分類の際には、泥炭地と湿った無機質土壌に発達した湿地とを一緒に扱うべきであると主張した。そこで
は、自然の湿地生態系において複数の環境傾度が確認され、特に pH 値に示される酸性～中性、ア
ルカリ性と、主に窒素・リンの供給量によって決められる栄養状態、そして水位に代表される水文条件という 3 つの傾度が重視された。塩分濃度の傾度や湧水、自然水路（湿地溝、リュレ）による違いはむしろ局所的で、現場において確認しやすく、分類上扱いやすいと判断された。また、周辺の土地利用も重要な影響を及ぼすと述べられた。湿原の最も根本的な分類として“bog”

25

ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生（高層湿原）と“fen”（ 低層湿原）が挙げられ、高2＋層湿原の場合には pH が通常 5.0 以下で、Ca 濃－
2－
度が低く、Cl と SO 4 が無機質陰イオンの大部分を占めるのに対し、低層湿原の場合には pH が2＋－
6.0 以上で、Ca や HCO 3 を多く含む特徴がある。植生としては高層湿原の場合にはミズゴケ
2＋類、ツツジ科の矮生潅木、高濃度の Ca を嫌う
カヤツリグサ科の植物が優占し、低層湿原の場合に双子葉植物やマゴケ類（“brown mosses”，主にAmblystegiaceae, Hypnaceae）が多い。この基本的な分類は pH の二山型の頻度分布に裏付けられ8）ると述べられた 。
ヨーロッパにおける“mire”（日本語の「湿原」に近く、泥炭地と無機質土壌の湿地を含む意味）の主なタイプの分布域を示す地図が、1974 年に22）
Moore と Bellamy によって発表された（図 2） 。
この地図ではそれぞれの主な分布域を示しているが、細かく見ると、あるタイプが分布域の中心か

図2
1
2
3
4
5
6
7a
7b
8a
8b
9

26

ら遠く離れた場所にも出現することがあると強調している。つまり、湿原のタイプの分布域を分けるはっきりした境界線はなく、分布域が一部重なっているということである。
Botch と Masing は、旧ソ連の領域における湿21）
原のタイプの分布図を発表した（図 3） 。これらの地図から読み取れるように、ヨーロッパ・北アジアの湿原の主なタイプの分布域は基本的に南北に並んでいるが、海洋域からの影響が強い地域では東西に並ぶこともある。そして、標高の高い山
脈には特徴的な湿原が発達しており、不規則的な水平分布をなしている。この大まかな分布パター
ンから、湿原のタイプの発達に気候条件が大きく影響し、特に気温と水収支が重要であると推定される。そして、教科書などでしばしば紹介される
典型的ドーム状・台地状の高層湿原は分布域が比較的狭く、むしろ低層湿原が広く分布していることがわかる。

ヨーロッパにおける湿原のタイプの分布域 22）．

第一次湿原と第二次湿原のみ（＝低層湿原）（primary and secondary mires only）
開いた盆地に薄くて平らな第三次湿原（＝高層湿原）が出現（flat tertiary mires in open basins）
閉鎖された盆地に第三次湿原（＝高層湿原）が出現（flat tertiary  mires in closed basins）
台地型湿原（＝高層湿原）（plateau mires）
同心のドーム状湿原（＝高層湿原）（concentric domed mires）
偏心のドーム状湿原（＝高層湿原）（eccentric domed mires）
アーパ湿原（aapa mires）
尾根を超えるドーム状湿原（＝高層湿原）（ridge raised mires）
パルサ湿原（palsa mires）
ブランケット湿原（blanket mires）
北極圏湿原、ポリゴン湿原（arctic mires）

地球環境

図3
1
2 	
3 	
4 	
5 	
6 	
7 	
8 	
9 	
10 	

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旧ソ連における湿原のタイプの分布域 21）．

ポリゴン湿原（Zone of polygon mires）
パルサ湿原（Zone of palsa mires）
アーパ湿原（Zone of aapa mires）
線型ハモック（ストリング）高層湿原（Zone of raised string bogs）（図２のタイプ５，６に相当する）
アカマツが出現する高層湿原及び低層湿原（Zone of pine bogs and fens）
ヨシ・スゲ類が優占する低層湿原（Zone of reed and sedge fens）
泥炭が堆積しない淡水及び塩水湿地の分布域（Zone of fresh- and saltwater marshes）
シベリア及び極東の大陸気候地方（Continental provinces of Siberia and the Far East）
極東の海洋気候地方（Maritime provinces of the Far East）
高山地帯（High mountain provinces）

日本の湿原の分布については、例えば阪口
38）
や Wolejko と Ito がその要因を考察している。
阪口は特に泥炭地に注目し、土壌図や地形図などを用いてその分布の主要な要因を考察している（図 4）。地図で示されている本州以南の低地に位置している泥炭地の多くは無機質層を被っていて、中世以来の森林伐採による土壌浸食が原因として推定されている。泥炭地の形成過程に基づいて陸化型、沼沢化型とその中間の 3 タイプが区別され、地形的位置に基づいて盆地、氾濫原、段丘に隣接するもの、谷底に位置するもの、山地暖斜面・分水嶺に位置するものに区分された。これらのタイプをヨーロッパ中央部における分類と対応させることができる。
日本の低地に位置する泥炭地は主に伊勢湾と敦賀湾をつなぐ線より北に分布していて、ミズゴ
ケが優占する低地泥炭地は北海道のみに分布している。そしてこれらの境界線は、7 月の平均気35）-37）

図4

日本における泥炭地の分布と７月の37）-39）平均気温．

27

ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生

温の分布と相関があることが指摘されている。
Wolejko と Ito は同じく、気候条件と湿原のタイプの分布との関係を強調し、矢部と上村もこの関
39），
40）
連性を重視した。日本において「高層湿原」と呼ばれている生態系は、しばしばヨーロッパ・
北米の“raised bog”や“Hochmoor”と形態が違って、中心部の盛り上がりがはっきりしていな
36），41）
いことがある。これらの「高層湿原」の多く
20），42）は、実は低層湿原のクラスに属している。
高層湿原の地形が発達していても、植生や水質は欧米の“raised bog”と異なる場合がある。これらの違いには火山活動が大きく影響していると
19），36），38），43），44）
いう報告がある。火山活動と湿原の形
成・変遷の関係を整理に基づき、二つの要因が区別できる。一方は、火山活動によって湿原の発達に適切な地形が形成され、日本の山地湿原の多くが第四期火山に集中しているというものである。
他方は、火山灰を被ったことによって湿原の植生が変化し、火山灰層から解け出るイオンによって水質が変わり、その影響が数十年～数百年残ると43）いう仮説もある 。日本の湿原にゼンテイカやタチギボウシなどがしばしば出現し、加えてヌマガ
ヤを主とする群落が広く分布しているということ
も、火山灰の影響によると報告されている。しかし、最近の研究では火山灰の長期的な影響は認められず、これまでの仮説を見直す必要があること
42），45），46）が解明された。
日本の湿原の水質的特性については総括的な考察には至っていない、これまで報告されたデータを見ると、欧米の湿原と幾つか相違点がある。水素イオン濃度の傾度が欧米に比べて短く（約 pH 4.0～7.0、pH 4.5～6.5 が多い）
、強酸性も
45）
アルカリ性も稀である 。また、カルシウム濃度のバラつきが大きく、植物群落の配置との相関が47）
弱い 。活火山周辺においては特殊な水質条件が認められ、強酸性（pH 3.2）や高濃度の硫酸イオン（2,767 mg/L）の条件下でもカルシウムが高濃度
48）（330 mg/L）で存在することがある 。
欧米と日本の湿原植生には共通点があるもの
49），50）43）の、明瞭な違いも指摘されている 。酸性でミズゴケが優占する群落や富栄養な立地に発達する群落は、構成種の形態や植物分類の科・属レベ
ルにおいてもよく似ているが、日本では、マゴケ類が優占する群落が比較的少ない。マゴケ類（特にウカミカマゴケ）からなる厚い湿原堆積物は、
活火山周辺の特殊な水質を持つ湿原のみから報告
37）
，48）
されている
。
環境・自然保護問題に対する意識が高まるなかで、湿地に対する関心も高まり、「豊富な水に特28徴付けられる生態系タイプ」の網羅的な分類に関する議論が盛んになった。1971 年にラムサール条約が成立し、保全政策のための湿地分類体系が求められた。最初は水鳥の生息地としての重要性が注目されたが、その後、湿地生態系全体が対象とされるようになり、湿地生態系の最も幅広い定51）
義ができた 。
日本においては、「湿地」という言葉は伝統的にラムサール条約の“wetland”より狭い意味で使われてきた。
したがって、地下水系から浅い海域まで全ての「豊富な水に特徴付けられる生態系」を意味する場合には、むしろ「ウェットランド」
52）を使う方が適切であるという意見もあるが 、用語としてはあまり定着していないようである。ラ
ムサール条約における「湿地」の定義の発展と平衡し、国際レベルから自治体レベルにおいてまで
9），10），12）
多数の分類体系が提案された。しかし、それぞれの分類体系で使われる単位を一致させるのは困難である。特に、地域ごとの気候や地質、生物相などの違いによって他の地域で見られない特
別なタイプに分けることが必要な場合もあり、対象地域の広さに応じて分類体系の精度（空間的スケール）を調節しなければならない。
表 2 では、国際レベルや国家レベルで使用されているいくつかの湿地分類体系を示した。湿地をどのくらい詳細に分類しているかの指標として、各分類体系で区別されている湿地のタイプの数も併記したが、分類体系によって湿地のタイプ
分けの手順が異なるので、直接数値を比較するのは難しい。カナダ、南アフリカ、アメリカ合衆国
10），12），53）
では階層性の分類体系を採用しているが、それ以外の分類体系には階層性がないために、階層の定義によって数値のもつ意味が変わってしま
51），54），55）
う。しかし、明瞭な階層性がない分類体系においてもいくつかの単位を一つの上級の単位にまとめることがあり、どの分類体系にでも似たよ
うな構造があると言える。表 2 で示している分類体系のほとんどでは、湿地を約 40 ～ 50 の基本的なタイプに区分している。この数値には必ずしも生態学的な意味はないだろうが、分類体系を作成した人が、意識的か無意識的かは不明だが湿地生態系のタイプ分けに関して似たような基本認識を持っていたことが指摘される。それは、現地調査担当者、データ管理者、政策責任者などが分類体系を応用する際に把握し切れるタイプの数を反映しているといえるだろう。
ヨーロッパ連合の Natura2000 制度において湿地の分類数が多いことの原因としては、この分類体系の目的や作成の経緯が挙げられる。ヨー

地球環境

表2

Vol.12 No.1

21－36（2007）

国際・国家レベルにおける湿地生態系の分類体系の単位数．

分類体系名
•
•

42
55

•

Classification of wetlands and deepwater habitats of the UnitedStates（class level）, US Fish and Wildlife Service 1979

56•

Director y of impor tant wetlands in Australia, 3rd edition,
Environment Australia 2001

40

•
•
•
＊

単位数

Ramsar Convention, 7th Conference of Contracting Parties, 1999
Canadian wetland classification system（form level）, 2nd edition,
National Wetlands Working Group 1997

South African national wetlands inventory（class level）, 1st draft,
South African Wetlands Conservation Programme, 1998
Wetlands among the“Habitat types of community interest,”
Council Directive 92/43/EEC on the conser vation of natural
habitats and of wild fauna and flora, Council of the European
Communities 2003
日本の重要湿地 500（List of 500 impor tant wetlands in Japan）,
環境省（Ministry of the Environment）2001

49
73 ＊
49

ヨーロッパ連合の野生動植物およびそのハビタット指令においては、湿地以外の生態系も分類されている。ここでは湿地生態系のみを抽出した。

ロッパ連合では加盟国の政策の統一化を図るた
めにさまざまな条例ができ、1979 年に「鳥類保全指令」（ EU Birds Directive）が可決された。これに基づいて鳥類の生息空間を保全することが義務付けられ、これらの生息空間を客観的に把握・地図化し、面積の変動などをモニタリングする必要があった。この課題を達成するため、1980 年代後半に「CORINE バイオトープス」というプログラムが実施され、ヨーロッパ連合レベルで重要と思われる生息空間のデータベース
56）が作成された 。1992 年には、さらに「野生動植物およびそのハビタット指令」（EU Fauna Flora
Habitats Directive）が施行され、生息空間のモニ
タリング・評価、そして保全のための活動が強化された。ヨーロッパ連合の加盟国の数は徐々に増え、それに伴い法令の対象となる生態系のタイプの数も増加した。現在は、ヨーロッパ連合レベル
において保全上重要と思われるハビタットとして 205 のタイプが選定され、そのうち 73 のタイ
57），58）プが広い意味の「湿地」に該当する。Natura2000 のハビタット分類の解説には、イギリスのNational Vegetation Classiﬁcation（NVC）、北欧流の植生分類、ヨーロッパ中央部流の植物社会学的分類がそれぞれ載っており、植生の記載・分類の伝統の違いが明瞭である。
5．湿地の保全・再生のための分類体系
生態系の多様性を保全・再生するためには、適切な分類を行った上で、まず各分類単位の空間的分布や面積を調査し、そして分布パターンや面積の時間的変動を把握する必要がある。次に、変化の原因を解明し、そのメカニズムや生態的プロセスを理解することが重要である。これら基礎的情報を踏まえた上で、保全管理や再生事業の目標を設定するための、生態系のタイプや「状態」の相対的価値を決める明確な基準を設ける必要がある。生態系の「価値」と保全対策の緊急性に基づいて事業の優先順位を決め、これに沿って実施し
59）て行くのが理想的な進め方であろう 。しかし、現在のところ「適切な分類」は確立されておらず、また分布パターンや面積やその時間的変動に関する情報も断片的で、変化の原因やメカニズムに関する知見が限られている。これらの問題には
科学的解決方法はあるが、相対的価値の決定は科学の領域を超える場合もある。
日本における湿地生態系の保全再生に関する取り組みの一環として、「日本の重要湿地 500」が多数の専門家の意見に基づいて選定され、リスト
55）や分布図が作成された 。これより以前にも、例
えば鳥類の繁殖地・休憩地として重要と思われる湿地の目録や全国の湖沼の目録など、ある特定の分類群や湿地のタイプに注目した幾つかの調査が60）発表されたが 、ラムサール条約の幅広い概念に近い「湿地」の定義に基づいた全国の目録としては「日本の重要湿地 500」が最も網羅的である。表 3 で表しているように、「日本の重要湿地500」では湿地のタイプを表す上で 49 の用語が使61）
われている 。しかし、これらの用語ははっきり定義されていないため、分類の基準が明確ではない。例えば、「湧水」と「湧水地」、「湧水湿地」という似たような意味を持つ用語が使われているが、どのように区別されたかに関する説明が欠けている。先に述べたように、泥炭を形成する日本

29ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生

表 3 日本の重要湿地 500 55）において湿地のタイプを表すために使用された用語のリストと地方別のタイプの分布．

29

沖縄

東海・
中部

45

九州

甲信越・
北陸

49

四国

関東

67

山陰・
山陽

東北

61

43

33

30

88

55

●

●

●

●

●

近畿

北海道

地域

湿地数
湿地のタイプを表す用語

暫定的英訳

1

地下水系
（chika suikei）

Subterranean hydrological system

2

湧水（yusui）

Spring3

湧水地（yusuichi）

Spring/spring fen

4

湧水湿地（yusui shitchi）

Spring fen/seepage area

5

河川
（kasen）

River/stream

6

河川敷（kasen jiki）

River channel/floodplain

7

氾濫原（hanran gen）

Floodplain8

渓流（keiryu）

Gorge

9

河口域（kako iki）

Estuary

10

湖沼（kosho）（Large）lake

11

汽水湖沼
（kisui kosho）

Brackish lake12

海跡湖（kaiseki ko）

Lake formed by coastal regression

13

潟湖（seki ko）

Lagoon lake

14

池沼（chisho）

15

高山湖沼（kozan kosho）

16

雪田草原
（setsuden sogen）

Snow patch vegetation

17

沼沢地（shotaku chi）

Paludified area

18

湿地林（shitchi rin）

Swamp forest

19

ハンノキ林湿地（hannoki rin shitchi）

Alder swamp

20

低層湿原
（teiso shitsugen）

Fen

●

●

●

●

●

●

●

●

●

21

中間湿原
（chukan shitsugen）

Transitional mire

●

●

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●

●

●

●

●

22

高層湿原
（koso sitsugen）（Raised）bog

●

●

●

●

●

●

23

塩性湿地
（ensei shitchi）

Saltmarsh

●

●

●

●

●

24

海岸湿地
（kaigan shitchi）

Coastal wetland

25

マングローブ林（mangurobu rin）

Mangrove swamp

26

砂浜（suna hama）

Sandy beach27

干潟（higata）

Tidal flat

28

潟湖干潟
（kata ko higata）

Tidal flat in a lagoon

●

29

河口干潟
（kako higata）

Tidal flat in an estuary

●

30

入江干潟
（irie higata）

Tidal flat in an inlet

●

31

前浜干潟
（mae hama higata）

Exposed tidal flat

●

32

人工の干潟
（jinko no higata）

Man-made tidal flat

33

入江
（irie）Inlet

34

浅海域（senkai iki）

Shallow marine area

●

●

●

35

藻場
（moba）

Macroalgae vegetation/kelp

●

●

●

36

遠浅の海岸（岩礁）（toasa no kaigan）

Submerged marine terrace

37

サンゴ礁
（sango sho）

Coral reef

●

●

●

38

水路
（suiro）

Artificial channel, canal

●

●

●

39

水田
（suiden）

Rice paddy

40

休耕田（kyuko den）

Fallow rice paddy

●

41

放棄水田
（hoki suiden）

Abandoned rice paddy●42

ハス田（hasu ta）

Lotus paddy●

43

ため池（tame ike）

Irrigation pond

44

遊水地（yusui chi）

Water retention area

45

干拓地（kantakuchi）

Reclaimed wetland

46

砂 利 採 取 跡 の 人 工 的 湿 地（ j a r isaishu ato no jinkoteki shitchi）

Ar tificial wetland in a for mer
gravel extraction site●

47

湿地を含む半自然草原（shitchi ofukumu han shizen sogen）

Semi-natural grassland including
wetlands●

48

複合型の湿地（fukugo gata no shitchi）

Wetland complex

49

その他の湿地（sono ta no shitchi） Other wetland type

30

●

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Pond/small lake●●

Alpine lake

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●

地球環境

Vol.12 No.1の湿地の分類には問題点があり、それは「日本の重要湿地 500」の場合にも絡んでいる。また、分類体系に関する問題点以外にリストに掲載している湿地の数が限られているため、保全上重要なものが見逃されているという問題がある。北海道においては 1 ha 以上の面積を持つ 150 の湿地のデータベースや分布図が 1997 年に報告されている
62）
が 、「日本の重要湿地 500」には 61 の湿地しか63）
載っていない 。
より明確な分類体系を導くために、まず湿地生態系に関する既存の情報を統合することが重要であろう。これらの情報は多くの場合、地図化されているか、地理的位置を表す座標データとして存在している。地理的情報の地図化の際に縮尺・解像度を決める必要があるが、地理情報システムを利用すると異なる縮尺のデータを扱うことができ、目的に応じて全国レベルや地域、流域レベルなど対象地域の広さを選定できる。
湿地の分布に関しては、前述の阪口の泥炭地分
37）－ 39）布図、河川の流域の地図、湖沼図、地形図、
地形分類図などがあり、これらを重ね合わせることによって地域ごとの水文学的特性が抽出され、多くの現存湿地の位置や湿地のタイプの潜在的分布が推定できる。さらに、アメダスなどの気象観
測データも挿入することで、少なくとも気温・降
水量と湿地の分布の関係が調べられる。これらのデータは日本全国、もしくは主要な湖沼・河川においてはすでに揃っているので、全国レベルで応用可能である。他にも、湿地の面積や形態の時間的な変化を把握するのに、古い地図や河川、湖
沼、湿原などの堆積物の分布を示す地図が利用できるが、このような詳細な地図は局所的に作られているだけで、また、学術論文などに掲載されているものもあるため、情報を収集するのに手間がかかる。しかし、過去の分布域を把握することは生態系の保全再生に欠かせないので、このような調査は実施する必要性が高い。
自然保護の実践において、ある地域・場所の保全上の重要性・価値を判断する際に、しばしば絶滅危惧種の有無（もしくは絶滅危惧種の個体数）が最も重視される基準となる。しかし、希少種や希少地域個体群（つまり、種内の生物多様性）の有無だけを評価の基準にすることは保全生態学の観点から見て問題がある、という指摘が以前よりなさ64）れている 。種の絶滅リスクに関する理論の上では、潜在的に生育・生息地になりうる「適地」が重要な役割を果たしていて、このようなところが
65）
少ないと絶滅のリスクが上がる 。また、種より上の生物多様性の単位としての群落・群集も生物

21－36（2007）

多様性の要素として注目すべきである。たとえ希少種が出現していなくても、典型的な群落・群集が人為によって減少するならば、保全対策を取る必要がある。
種や群落は物理的・化学的環境条件の特定の幅（生態的ニッチ）で存在しているので、種や群落の分布に関する情報を用いれば、これらの条件が整っている場所をある程度抽出することが可能である。環境条件と種・群落の分布との相関には大きなバラつきがあることもあり、注意が必要であるが、十分な知見が得られている場合には、限定した地域において生物群集を環境条件の指標として用いることができる。このように、種や群集を指標として現存の湿地生態系の分布状況や面積を把握できる。植生調査や植生図の解析がこのための有効な手段となる。
植生に関しては、既存のデータが比較的多く蓄積され、現地調査以外にもリモートセンシング技術を利用した、短期間で広い地域を調べる手法が開発されつつある。現存の植生を大まかに把握するため、1981 年以来作成・更新されてきている 5
万分の一の植生図が有効な手段だが、調査の頻度が多くないため地図に載っている情報と現状が異66）なることがある 。環境省の植生図のもとになっている植生の分類体系は、植物社会学的手法（標徴種、識別種）に基づき、「日本植生誌」などに全国レ
67），68）
ベルでまとめられているが、地方・地域レベ
ルの、例えば北海道や中国の湿地植生に関する報69）-71）
告では多少違う分類が使われることもある。
保全再生計画のためには、植物群落の分布や面積の変化を把握し、その原因を解明する必要がある。このための日本における試みとして、例え72）
ば「植物群落レッドデータ・ブック」がある 。
植物群落レッドデータ・ブック作成のために、保護を必要とする群落（減少している群落または開発などに脅かされている）が選定され、6,259 の単一群落が調査された。これらの単一群落が分類され、54 の群系にまとめられた。この群系のうち27 が広い意味の「湿地」（ 海岸群系、汽水域群系
を含めて）にあてはまり、18 が淡水域の湿地に相当する。この植物群落の調査の際には「日本植生誌」の掲載群落が全て対象となったが、現地調査
やデータをまとめる際には独自の調査法や分類体系が使われた。標徴種、識別種の代わりに優占種が群落を区分する基準となったため、植物社会学
的分類体系に対応しないタイプもある。また、自然度の高い群落が優先的に扱われたので、農村生態系などの二次的群落に関する情報が少なく、水田の雑草群落が調査されなかった。均一な植物群

31

ホーテス：湿地生態系の多様性－その分類と保全再生

落は独立して分布しておらず、たいていの場合空間的な相関が見られる。
このような隣接する群落をグループに細かく分けて把握するのは困難で、しかも生態学的に密接な関係があるため、保全再生においても統合して扱うべきである。植物群落レッドデータ・ブック
において、これらの複数の単一群落にまたがる群
落団を「群落複合」として取り上げ、23 のタイプに区別した。このうち 4 つは淡水湿地に相当し（河辺植生、高層湿原植生、中間・低層湿原植
生、水生植生）、さらに海岸・汽水域の群落複合が 3 つ区別されている（海崖植生、砂浜植生、塩生湿地植生）。調査された合計 1,233 の群落複合のうち 327 が淡水湿地で、これに海岸・汽水域の群落複合を含めると 467 にものぼる。すなわち広い意味での湿地が群落複合の件数の 3 割以上を占めている。
先に述べたように、植生の分布を把握するため
66）にリモートセンシング手法の使用が増え 、空中
写真の判読により、少なくとも 60 年間歴史を遡73），
74）って解析できた例もある。最近ではさまざまな波長帯が検出できるセンサーも開発され、人工衛星や航空機からの広域的で定期的な撮影によるデータが湿地植生の解析にも使われている。他にも、異なる植生タイプを反射光の分光特性に基づいて区別する技術も進んでおり、例えば、上サロ
ベツ湿原の中心部において 7 つの植生タイプが抽75）出された 。このように、多時期の画像を解析することによって植生の面的な変化の調査が可能となり、今後モニタリング手法として利用されると思われる。しかし、現時点では種組成まで群落を直接的にリモートセンシングで把握できるまでの技術開発は今後の課題であり、現状では踏査が必要不可欠である。
6．まとめ
一貫性のある湿地の生態学的特性を反映し、かつさまざまな空間スケールにおいて応用できる湿地の分類体系は、現時点では確立されていない。
分類の基準としては、湿地の物理的・化学的特性や生物相を表す変数のすべてが原則として利用可能であるため、複数の分類体系が存在し、矛盾のない一つの分類体系に統合するのは困難である。
なお、湿地の保全・再生のための分類体系は、以下の条件を満たすべきである。
•分類体系は生物多様性の各レベル（遺伝子レベル、種レベル、生態系レベル）に関する知見を反映すること。

32•湿地のタイプの時空間的次元（例えば、集水域の大きさ、撹乱の程度と頻度、形成過程上の機能の変化など）を明らかにすること。これらの要素は保全上の価値や再生の可能性に大きく影響する。
•二次的な生態系の場合には、土地利用体系・
土地利用の履歴が生態系に及ぼす影響を踏まえ、適切な維持管理のあり方が導けるような分類を行うこと。
•多様な主体が参加する調査やモニタリングプ
ログラムで使えるように、十分に分かりやす
いこと。
現状として、湿地に関する生態学的情報が増えている一方、それらの情報が保全・再生の実践者まで届いていないことが少なくない。したがって、上記の条件を満たすための第一歩として既存の情報を網羅的に収集・整理し、関係者に提供することが重要な課題となっている。このためには研究者、行政、民間の協働が必要であり、次のような手順をとることで実現可能となるだろう。
•以前の調査（例えば「日本の重要湿地 500」）で使われた分類体系を編集・改訂する。各対象地域に関するデータの量と質が異なることが多いということに配慮して、湿地のタイプの定義を行うのが望ましい。その際、分類に使われるデータを明確にすべきである。
•特に日本の泥炭地の分類は、泥炭地の形成過程、水文条件、植生などに関する新しい知見をもとに改善すべきである。
•日本の地域レベルの生物多様性をより明確に示すために、地質や地形、気候、生物の分布などに基づいて「エコリージョン」（ある程度
均一な「生態的地域」）を定義することが望ましい。新・生物多様性国家戦略において試案された「生物多様性保全のための地域区分」
を発展させることは、湿地生態系の解析や保全・再生計画においても役立つ。
•農業・林業・水産業などの経済的活動が、野
生動植物の生息・生育空間の形成や維持の中で果たしている役割を明確にし、生物多様性の保全に貢献するよう改善する必要がある。
自然度の高い地域が維持されるために、周辺において持続可能な土地利用を行わなければならない。そのため、経済的に利用されている土地も自然再生事業の対象にすべきである。
•必要に応じておおまかな分類から詳細な分類まで選択できるように、階層性のある分類体系をつくることが望ましい。

地球環境

Vol.12 No.1

•分類体系において湿地の集水域の重要性を明らかにする必要がある。水系全体が考慮されない限り、保全も再生も成功しがたい。
•湿地の生態に関するデータベースを構築することが望ましい。例えば、環境省のインターネットデータベースの一環として「湿地情報システム」を設けると、幅広く利用できるだろう。
•日本の代表的な湿地について十分な情報が蓄積されれば、より客観的な湿地分類体系が導かれる。また、データベースを検索し、保全・再生に必要な情報を抽出できるようにす
れば、保全上優先度の高い湿地の選定や再生事業の対象にすべき地域の設定、管理指針の作成などに役立つ。
以上のように、湿地の生物相と環境要因に関する既存の情報を網羅するメタデータベースを構築
すれば、目的に応じて情報を抽出・整理することが可能になる。また、各項目に関する生データの頻度分布に基づき、生態系のタイプを分類するための明確な基準を設けることで、生態系の特性をより正確に反映する分類体系を導くことが可能になる。これらは効果的な生物多様性の保全・再生戦略にも役立つことが期待される。

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