資 料

精神神経学雑誌

第 124 巻 第 1 号（2022） 16‒27 頁

オンライン診療の適正な普及に関するヒアリング調査―現状把握と課題分析―
A Hearing Survey on the Prevalence of Telemedicine：
Understanding the Current Situation and Analyzing Issues
木下翔太郎1,2），成瀨

押淵英弘5），兼子
三野浩史3），吉村幸一6），瀬戸進12），村田健佑3），岸本

泰士郎1），榎戸

芙佐子4），

秀文7,8,9），辻本

哲士10），長尾喜一郎11），

昌彦13），米田

博14），稲垣中15,16）

Shotaro Kinoshita, Hiroshi Naruse, Kensuke Yoshimura, Taishiro Kishimoto, Fusako Enokido,
Hidehiro Oshibuchi, Koichi Kaneko, Hidefumi Seto, Tetsushi Tsujimoto, Kiichiro Nagao,
Susumu Mino, Masahiko Murata, Hiroshi Yoneda, Ataru Inagaki

2020 年から始まった新型コロナウイルス感染症の拡大のなかで，感染予防策の 1 つとして，遠隔医療が注目されることとなり，世界各国で規制緩和が行われ利用が促進された．わが国でも，種々の規制緩和により，従来利用が少なかった精神科領域でもオンライ
ン診療が活用されることが増えた．日本精神神経学会オンライン精神科医療検討作業班では，オンライン診療の現状把握と課題分析を目的として，臨床現場でオンライン診療の実
践に取り組む医療機関にヒアリング調査を行った．17 の医療機関から調査の協力を得られた．回答した医療機関のうち 6 施設（35.3％）が 2020 年から新たにオンライン診療を導入しており，15 施設（88.2％）で新型コロナウイルス感染症の拡大における時限的・

著者所属： 1）慶應義塾大学医学部ヒルズ未来予防医療・ウェルネス共同研究講座，Hills Joint Research Laboratory for Future Preventive Medicine

and Wellness, Keio University School of Medicine
2）国際医療福祉大学大学院医学研究科，Graduate School of Medicine, International University of Health and Welfare3）千葉大学医学部附属病院次世代医療構想センター，Center for Next Generation of Community Health, Chiba University Hospital
4）医療法人社団和敬会谷野呉山病院，Medical Corporation Wakeikai, Taninogozan Hospital
5）東京女子医科大学精神医学講座，Department of Psychiatry, Tokyo Women’s Medical University
6）社会医療法人仁厚会医療福祉センター倉吉病院，Social Foundation for Healthcare Jinkokai, Medical & Welfare Center Kurayoshi
Hospital
7）長崎県病院企業団長崎県精神医療センター，Nagasaki Hospital Agency, Nagasaki Medical Center of Psychiatry
8）国立病院機構肥前精神医療センター，National Hospital Organization, Hizen Psychiatric Center
9）福岡県立精神医療センター太宰府病院，Fukuoka Prefectural Psychiatric Center Dazaifu Hospital
10）滋賀県立精神保健福祉センター，Shiga Mental Health and Welfare Center
11）医療法人長尾会ねや川サナトリウム，Medical Corporation Nagaokai, Neyagawa Sanatorium12）みのクリニック，Mino Clinic
13）国立病院機構榊原病院，National Hospital Organization, Sakakibara Hospital
14）大阪精神医学研究所新阿武山病院，Osaka Institute of Clinical Psychiatry Shin‒abuyama Hospital
15）青山学院大学教育人間学部，School of Education, Psychology and Human Studies, Aoyama Gakuin University16）青山学院大学保健管理センター，Health Administration Center, Aoyama Gakuin University
受 理 日：2021 年 8 月 19 日
16

特例的な措置に基づく診療を行っており，今般の規制緩和によって利用が拡大していることが示唆された．また，導入に際しての困難については，7 施設（41.2％）が診療報酬の価格の低さや対象範囲の狭さを挙げており，精神科診療でオンライン診療を普及させるう
えでの課題についての質問でも，診療報酬の価格を対面診療に近づけることと回答した医療機関が 9 施設（52.9％）であり，診療報酬が普及の障害となっていると考える医療機関が多かった．厚生労働省に対する要望についての質問でも，診療報酬の点数や施設基準の改善を求めるという回答が 12 施設（70.6％）と圧倒的に多かった．オンライン診療は患者のニーズに合わせた普及がなされるべきであり，普及の障害となっている規制で合理性に欠けるものについては，見直しがされていくことが望ましいといえる．一方で，オンラ
イン診療の安易な多用は，医療の質の観点から問題となる場合もあると考えられるため，
適切な規制のあり方についての議論も継続していくべきである．

索引用語

オンライン診療，精神科遠隔医療，診療報酬，新型コロナウイルス感染症

は じ め にⅠ．対象と方法

ビデオ通話を用いた遠隔医療（オンライン診療）は，高本調査では，オンライン診療の実施状況について，これ

齢化，引きこもり，医師の偏在などの多くの問題を抱えるまでの診療報酬改定や，今般の新型コロナウイルス感染症

わが国において有効活用しうるものであるが，一方で不適の拡大に伴う規制緩和の影響についても把握する目的で，切な診察に用いられる可能性があるなどのリスクも有してビデオ通話を用いた診療や認知行動療法（以下，オンライいる．日本におけるオンライン診療は，2015 年の厚生労働

ン診療等）に定期的に取り組んでいた医療機関を主な対象

省通知を契機に適用が拡大され，2018（平成 30）年度のとしてヒアリング調査を行うこととした．調査は，作業班

診療報酬改定により保険適用も始まったが，2019 年末ま内の会議にて質問項目を検討し，統一された調査票に基づ

では保険診療の対象となる範囲が狭く，日本の医療においいて行った．また，現場からの課題を抽出するため，多くて広く普及しているとは言い難い状況にあった．2020 年の質問項目を複数回答可の自由回答方式とし，集計の段階に入り，新型コロナウイルス感染症の拡大と，それによるにおいて同一の趣旨と判断される回答はグルーピングして時限的・特例的な規制緩和により，従来よりも多くの医療整理した．

者が遠隔医療を経験することになった．しかし，精神科領調査は，業務時間外にビデオ会議サービスを通じてオン

域においては，処方制限や診療報酬上の制約が特に強く，ラインで実施し，業務との兼ね合いなどの理由からヒアリ普及の障害となっているとみられる．また，安易な多用や，ングでの実施が難しい場合は，メールで送付した調査票へ

ビデオ通話を用いない電話のみの診察を長期に続けた場合の記入と，それに対する当方からの質問への回答という形の医療の質の低下も懸念されるところである．

式でも可とした．調査の実施および各施設からの回答の集

今後，オンライン診療が適正に普及していくためには，実施しているなかでのメリット・デメリット，法制度や診計は，本稿の著者のうち，木下，成瀨，吉村，岸本が行った．

療報酬などにおける改善すべき点などについて把握・分析

調査対象の医療機関は，調査開始時点でオンライン診療する必要がある．そこで日本精神神経学会オンライン精神等の実施を公表している診療所，精神科病院および大学病科医療検討作業班（以下，作業班）は，オンライン診療の院を対象とした．また，調査対象候補の抽出を容易にする

現状把握と課題分析を目的として，臨床現場でオンライン

ため，診療所および精神科病院については，各種調査にお診療の実践に取り組む医療機関にヒアリング調査を行った．

いてオンライン診療システムのシェア上位とされてい）る1,5「
CLINICS（ メ ド レ ー 社 ）」「curon（MICIN 社 ）」木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査17

表

調査項目の概要

1

オンライン診療以外も含めた，1 ヵ月の総診療人数2

オンライン診療を用いた 1 ヵ月の診療人数

3

オンライン診療の導入時期

4

オンライン診療を用いたことが有効であった事例はあるか（複数回答可）

5

オンライン診療全般について，どのようなメリットがあると考えるか（複数回答可）

6

オンライン診療全般について，どのようなデメリットがあると考えるか
また，導入に際してどのような困難・支障があったか（複数回答可）

7

今後，オンライン診療を増やしていきたいと考えるか

8

オンライン診療の費用は自費診療と保険診療のいずれで行っているか
または患者によって両者の使い分けを行っているか

9

保険診療を行っている場合，オンライン診療料等＊について届け出を行っているか（施設基準をクリアしているか）

10〔2018（平成 30）年 4 月～2020（令和 2）年 3 月までの間〕保険診療を用いている場合，どの項目を算定しているか

11〔2018（平成 30）年 4 月～2020（令和 2）年 3 月までの間〕オンライン診療等＊を算定している場合，4 つのうちどの項目を算定していたか

12

2018（平成 30）年度の診療報酬改定においてオンライン診療料等＊が保険診療に含まれて以降，使い勝手や患者数などの変化があったか（複数回答可）

13

新型コロナウイルス感染症の拡大に際して，電話や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いが認められたことを知っているか

14

上記の時限的・特例的な取扱いに従い，実際に診療を実施しているか

15

2020（令和 2）年度の診療報酬改定において，オンライン診療の適応拡大・および要件緩和がされたことを知っているか

16

現時点で保険診療を用いたオンライン診療をしていない場合，阻害要因は何か（複数回答可）

17

診療報酬による評価以外で，オンライン診療を普及させていく上で，どのような方法があると考えるか（複数回答可）

18

精神科診療で，どのような患者・診断名・治療内容であれば，オンライン診療によるメリットが得られると思うか（複数回答可）19

精神科診療で，どのような患者・診断名・治療内容であると，オンライン診療によるデメリットが大きくなると思うか（複数回答可）

20

精神科診療でオンライン診療を普及させていく上で，どのような課題があると考えるか（複数回答可）

21

オンライン診療従事者研修は受講しているか

22

2020（令和 2）年度以降，オンライン診療を行う場合に上記研修が必修となったことは知っているか23

2020（令和 2）年度の診療報酬改定において，薬剤師による「オンライン服薬指導」が保険収載されたことは知っ
ているか

24

厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」は確認しているか

25

新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて，今後の精神科オンライン診療はどうあるべきか意見はあるか（複数回答可）

26

オンライン診療の普及全般に関して，厚生労働省に対して要望はあるか（複数回答可）＊「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」「在宅時医学総合管理料
援管理料 精神科オンライン在宅管理料」を指す．

「YaDoc（インテグリティ・ヘルスケア社）」のいずれかオンライン在宅管理料」「精神科在宅患者支施可能と回答した施設を最終的な調査対象とした．

を利用しビデオ通話での診療を行っている施設を対象とし主な調査項目は表の通りである．

て選定し，協力に同意した施設に調査を実施した．

なお，本調査は，日本精神神経学会の倫理委員会の承認調査対象候補として挙がった 22 施設に対し，2020 年 7月より調査依頼を順次行い，2020 年 10 月までに調査が実18を得たうえで実施しており，ヒアリング調査・調査票への回答につき患者の個人情報は含まれていない．
精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

7
6
5
4
3
2
1
0

果

18

年

20

20

診療所は月の総診療人数（のべ人数）別にみると，500 名

20
19
年
年
（
1～
20
3月
20
）
年
（
4月
～
）

20

設，私立精神科病院が 2 施設，診療所が 13 施設であった．

20

16

年

設（回答率 77.3％）であった．そのうち大学病院が 2 施

17

最終的に調査への回答が得られたのは，22 施設中 17 施

年

施設数

1．調査回答施設の属性

20

Ⅱ．結

未満が 5 施設，500 名以上 1,000 名未満が 6 施設，1,000
名以上が 2 施設であった．

図1

オンライン診療を開始した時期（N＝15）

2．オンライン診療等について

1）実施状況

遠方に行った際の通院フォローができる」が 2 施設

大学病院の 2 施設はいずれも認知行動療法を中心に行っ（11.8％），「自宅にいる際のリラックスした様子が確認でていた．それ以外の 15 施設でのオンライン診療を用いたきる」が 2 施設（11.8％），「在宅医療における移動時間な

月あたりの診療人数（のべ人数）は，5 名未満が 5 施設

ど業務負担を軽減できる」が 2 施設（11.8％），その他「感（33.3％），5 名以上 15 名未満が 4 施設（26.7％），15 名以染症流行時における感染予防策として有効」「訪問診療・

上 30 名 未 満 が 4 施 設（26.7％），30 名 以 上 が 2 施 設

訪問看護と連携できる」「電話で話を聞くよりも情報量が（13.3％）であった．オンライン診療を始めた時期につい多い」「電話よりも双方の顔がみえるため患者満足度が高ては，1 施設（6.7％）が 2016 年から，2017 年からが 6 施い」が各 1 施設（5.9％）からあった（図 3）．

設（40.0％），2018 年からが 1 施設（6.7％），2019 年から

「18．精神科診療で，どのような患者・診断名・治療内が 1 施設（6.7％），2020 年の 1～3 月が 2 施設（13.3％），

容であれば，オンライン診療によるメリットが得られると2020 年の 4 月以降が 4 施設（26.7％）であった（図 1）．

思うか」についての質問（複数回答可）では，「不安症

2）好事例とメリット（社交不安症，パニック症，強迫症，PTSD）」が 6 施設「4．オンライン診療を用いたことが有効であった事例は（35.3％），「有職者や学生など日中の受診が難しい人」が 5あるか」についての質問（複数回答可）では，「通院に時施設（29.4％），「うつ病」が 3 施設（17.6％），「摂食障害」

間がかかる方の受診が容易になった」が 17 施設中 8 施設

が 3 施設（17.6％）からあった．その他，「自宅でリラック（47.1％），「帰省中・出張中・DV 避難中などの際に診療継スした状態で診察することが望ましい患者」「通院が負担続ができた」が 8 施設（47.1％），「通院・外出が困難となとなる高齢者」など，各施設から多岐にわたる回答があっ

る 疾 患・ 症 状 を 有 す る 患 者 に 対 し て 有 効 」 が 7 施 設

た．

（41.2％），「感染対策として有効」が 5 施設（29.4％），「有3）デメリットと困難

職者・学生の受診が容易になった」が 4 施設（23.5％），「6．オンライン診療全般について，どのようなデメリッ「災害などの通院困難時に診療を継続できた」が 4 施設

トがあると考えるか」についての質問（複数回答可）で（23.5％），「待ち時間のストレス緩和」が 2 施設（11.8％），

は，「対面と比較してとれない情報（匂いなど）がある」

その他，「通院に付き添いが必要な患者で家族の負担がが 5 施設（29.4％），「デバイスがない患者（高齢者など）減った」が 1 施設（5.9％）からあった（図 2）．

が利用できない」が 4 施設（23.5％），「通信環境に左右さ「5．オンライン診療全般について，どのようなメリット

れる」が 4 施設（23.5％），「薬目当ての人など不適切処方があると考えるか」についての質問（複数回答可）では，が起こる可能性がある」が 3 施設（17.6％），「オンライン「患者の通院時間・交通費などの負担軽減」が 12 施設

上での決済手段が限られており，使えない患者がいる」が（70.6％），「コロナ禍などにおける通院の心理的抵抗の軽2 施設（11.8％），その他「視線が合わない」「自閉的な患減」が 6 施設（35.3％），「通院困難な疾患・症状を有する者が外に出る機会を減らしてしまう」「システム利用料に患者のフォローができる」が 6 施設（35.3％），「一時的により，患者の自己負担額が増える場合がある」「処方箋が木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査

19

通院に時間がかかる方の受診が容易になった
帰省中・出張中・DV避難中などの際に診療継続ができた
通院・外出が困難となる疾患・症状を有する患者に対して有効
感染対策として有効
有職者・学生の受診が容易になった
災害などの通院困難時に診療を継続できた
待ち時間のストレス緩和
通院に付き添いが必要な患者で家族の負担が減った
0

図2

2

1

3

4

5

6

7

8

9

オンライン診療を用いたことが有効であった事例はあるか（複数回答可）

患者の通院時間・交通費などの負担軽減
コロナ禍などにおける通院の心理的抵抗の軽減
通院困難な疾患・症状を有する患者のフォローができる
一時的に遠方に行った際の通院フォローができる
自宅にいる際のリラックスした様子が確認できる
在宅医療における移動時間など業務負担を軽減できる
感染症流行時における感染予防策として有効
訪問診療・訪問看護と連携できる
電話で話を聞くよりも情報量が多い
電話よりも双方の顔がみえるため患者満足度が高い
0

図3

2

4

6

8

10

12

14

オンライン診療全般について，どのようなメリットがあると考えるか（複数回答可）

届くまでにタイムラグがある」「患者側のデメリットはな容であると，オンライン診療によるデメリットが大きくな

い」が各 1 施設（5.9％）からあった（図 4）．

ると思うか」についての質問（複数回答可）では，「睡眠「6．また，導入に際してどのような困難・支障があった

薬，抗不安薬などへの依存傾向のある患者」が 5 施設

か」についての質問（複数回答可）では，「診療報酬の価（29.4％），「詳細な診察を拒否するなど，関係構築が困難な

格が低い，対象範囲が狭い」が 7 施設（41.2％），「慣れる患者」が 4 施設（23.5％），「不安定な統合失調症」が 3 施

まで手間がかかる」が 2 施設（11.8％）
，その他，
「待ち患

設（17.6％），「パーソナリティ障害」が 3 施設（17.6％），

者の人数がわからないため，患者側が開始時間を予想でき「外出が治療に対して良い影響を与える患者」が 3 施設ない」
「自立支援医療など，精神科特有の手続きで，オンラ（17.6％），「特段のデメリットはない」が 2 施設（11.8％），

インでの実施に支障がある」「処方箋の FAX などの事務作

その他，「デバイスをもつ金銭的余裕がない人」「摂食障害業が大変」「前後の時間を含めて，対面よりも時間がかかなど全身を診察する必要がある疾患」「定期的な採血を必る場合がある」が各 1 施設（5.9％）からあった（図 5）．

要とする患者」「集団精神療法・デイケアを必要とする患「19．精神科診療で，どのような患者・診断名・治療内者」「病識がない発達障害」「多重受診を疑う患者」が各 1

20

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

対面と比較してとれない情報（匂いなど）がある
デバイスがない患者（高齢者など）が利用できない
通信環境に左右される
薬目当ての人など不適切処方が起こる可能性がある
オンライン上での決済手段が限られており，使えない患者がいる
視線が合わない
自閉的な患者が外に出る機会を減らしていしまう
システム利用料により，患者の自己負担額が増える場合がある
処方箋が届くまでにタイムラグがある
患者側のデメリットはない
0

図4

1

2

3

4

5

6

オンライン診療全般について，どのようなデメリットがあると考えるか（複数回答可）

診療報酬の価格が低い，対象範囲が狭い
慣れるまで手間がかかる
待ち患者の人数がわからないため，患者側が開始時間を予想できない
自立支援医療など，精神科特有の手続きで，オンラインでの実施に支障がある
処方箋のFAXなどの事務作業が大変
前後の時間を含めて，対面よりも時間がかかる
場合がある
0

図5

1

2

3

4

5

6

7

8

導入に際してどのような困難・支障があったか（複数回答可）

施設（5.9％）からあった（図 6）．

ているか」という質問では，「電話等再診料（経過措置な

4）診療報酬についてど）」が 13 施設（76.5％），「オンライン診療料等」が 1 施「8．オンライン診療の費用は自費診療と保険診療のいず

設（5.9％）であった．

れで行っているか

または患者によって両者の使い分けを「12．2018（平成 30）年度の診療報酬改定においてオン行っているか」についての質問では，「保険診療のみ」が 7

ライン診療料等が保険診療に含まれて以降，使い勝手や患施設（41.2％），「保険診療と自費診療を使い分けている」

者数などの変化があったか」という質問（複数回答可）でが 7 施設（41.2％），「自費診療のみ（カウンセリングなは，「変わらなかった」が 14 施設（82.4％），「制限が多くど）」が 3 施設（17.6％）であった．

なり，逆に使いづらくなった」が 3 施設（17.6％）であっ「9．保険診療を行っている場合，オンライン診療料等にた．

ついて届け出を行っているか（施設基準をクリアしている「13．新型コロナウイルス感染症の拡大に際して，電話か）」についての質問では，「届け出をしていない」が 9 施や情報通信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱い

設（52.9％），「届け出をしている」が 8 施設（47.1％）でが認められたことを知っているか」という質問では，全施あった．

設が「知っている」と回答した．
「14．上記の時限的・特「10．〔2018（平成 30）年 4 月～2020（令和 2）年 3 月

例的な取扱いに従い，実際に診療を実施しているか」といまでの間〕保険診療を用いている場合，どの項目を算定しう質問では，「やっている」が 15 施設（88.2％），「やって木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査

21

睡眠薬，抗不安薬などへの依存傾向のある患者
詳細な診察を拒否するなど，関係構築が困難な患者
不安定な統合失調症
パーソナリティ障害
外出が治療に対して良い影響を与える患者
特段のデメリットはない
デバイスをもつ金銭的余裕がない人
摂食障害など全身を診察する必要がある疾患
定期的な採血を必要とする患者
集団精神療法・デイケアを必要とする患者
病識がない発達障害
多重受診を疑う患者
0

図6

1

2

3

4

5

6

精神科診療で，どのような患者・診断名・治療内容であると，オンライン診療によるデメリット
が大きくなると思うか（複数回答可）

いない」が 2 施設（11.8％）であった．

（41.2％）であった．

5）その他規制について「25．新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて，今後「21．オンライン診療従事者研修は受講しているか」との精神科オンライン診療はどうあるべきか意見はあるか」いう質問では，「受講している」が 11 施設（64.7％），「受という質問（複数回答可）では，「オンライン診療はニー講していない」が 6 施設（35.3％）であった．
「23．2020

ズに合わせてより進めるべき」が 10 施設（58.8％），「診（令和 2）年度以降，オンライン診療を行う場合に上記研修療報酬の見直しが必要」が 3 施設（17.6％），「非薬物治療が必修となったことは知っているか」という質問では，を再評価し，オンラインで活用していくこと」が 2 施設

「知っている」が 15 施設（88.2％），「知らなかった」が 2（11.8％），その他，「対面診療が望ましい患者基準の整備」

施設（11.8％）であった．

「オンライン診療のエビデンス構築をすすめる」「心理士「23．2020（令和 2）年度の診療報酬改定において，薬のカウンセリングなど，コメディカルにも拡大していくべ

剤師による『オンライン服薬指導』が保険収載されたこと

き」「電話のみでの診察は医療の質の低下につながるのでは知っているか」という質問では，「知っている」が 14 施

ビデオ通話をもっと普及させていくべき」など，各施設か設（82.4％），「知らなかった」が 3 施設（17.6％）であっ

ら多岐にわたる回答があった．

た．同質問に関連した「それについてどう思うか」という「20．精神科診療でオンライン診療を普及させていく上

質問では，「外出が困難な患者にとっては，薬剤を自宅で受で，どのような課題があると考えるか」という質問（複数け取れるのはメリットである」が 2 施設（11.8％），「薬の回答可）では，「通院精神療法に相当する分など，診療報酬問い合わせなどがオンラインでできるのであれば，患者さの点数を対面に近づけること」が 9 施設（52.9％），「初診んの安心につながる」が 2 施設（11.8％），その他，「訪問の処方薬制限，オンライン診療料等の対象疾患の見直しが看護と組み合わせられる」「薬偏重になることへの危惧が必要」が 3 施設（17.6％），「高齢患者などにおけるデバイある」が各 1 施設であった．

スやリテラシーの課題への対応」が 2 施設（11.8％），「医6）今後の展望と改善要望

療者側も質の高い医療を提供するための意識改革が必要」「7．今後，オンライン診療を増やしていきたいと考えるが 2 施設（11.8％），その他，「患者からの求めから薬が増か」という質問では，「増やしたい」が 10 施設（58.8％），

量されやすくなるのではないか」「薬物療法よりも心理療「診療報酬が改善されないと増やせない」が 7 施設

法を主体に普及させるのがよいのではないか」など，各施

22

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

設から多岐にわたる回答があった．

ルス感染症の拡大に伴い，世界中で精神科医療の需要が増「17．診療報酬による評価以外で，オンライン診療を普加している一方で 93％の国では医療やサービスの中断が及させていく上で，どのような方法があると考えるか」と生じており，その解決のために 70％の国で遠隔医療が導入いう質問（複数回答可）では，「不正な多重受診や重複処されていたことが報告されており6），今般のパンデミック方を防止，確認する方法があった方がいい」「疾患ごとには，日本以外の世界各国でも遠隔医療の普及を促進させた

ガイドラインを作成する」「患者・医師双方への啓発が必とみられている．また，従来，遠隔医療においては，法律要」など，各施設から多岐にわたる回答があった．

などの規制が普及の障壁となっていたが，今般のパンデ「26．オンライン診療の普及全般に関して，厚生労働省

ミックにより，わが国をはじめ多くの国で特例的な規制緩に対して要望はあるか」という質問（複数回答可）では，和が行われていると報告されており2），本調査の回答から「診療報酬の点数や施設基準の改善を求める」が 12 施設

みてもこれらの規制緩和が普及を加速させたとみられる．

（70.6％），「処方制限などの規制が厳しいので改善を求め

わが国の規制緩和においては，「時限的・特例的」と明示

る」が 3 施設（17.6％），その他，「新型コロナウイルス感

されてはいるが，こうした国際的潮流も踏まえ，オンライ染症に伴う時限的・特例的措置がいつまで続くのか見通し

ン診療を求める患者が適切にアクセスできるような規制緩を明らかにして欲しい」「特別養護老人ホームの療養指導

和が今後も継続されることが期待される．

についてもオンラインで可能としてほしい」「近隣病院の一方で，本調査でも，オンライン診療のデメリットにつ

退院支援会議へのオンライン参加や，それを評価する仕組

いてもさまざまな回答が挙げられているように，すべてをみをつくってほしい」など，各施設より多岐にわたる回答

オンライン診療で置き換えることは望ましくないため，状があった．

況によってオンライン診療を使うべきかどうか医師側が判断していくことも重要である．しかし，わが国においては

Ⅲ．考察

後述する診療報酬などの問題から，精神科領域においてオ
ンライン診療の活用が進んでこなかったため，現場での運1．現場での活用と新型コロナウイルス感染症の拡大に伴用における知見や，有効性についての研究が不足している

う規制緩和の影響について状況にある．今後は，わが国固有の環境におけるエビデン

本調査の対象となった医療機関からは，オンライン診療

スの収集・構築により，対面診療と組み合わせた運用のあにおけるさまざまな好事例やメリットについての回答があり方や，有効な症例・場面についても，検証されていくべり，「7．今後，オンライン診療を増やしていきたいと考えきであるといえる．

るか」という質問でも，「増やしたい」という回答が 10 施設（58.8％）からあるなど，多くの医療機関でオンライン

2．診療報酬上の取り扱いについて診療の有用性についておおむね好意的な評価を与えている

本調査では，「7．今後，オンライン診療を増やしていき

様子がうかがえた．また，今般の新型コロナウイルス感染たいと考えるか」という質問では，「増やしたい」が 10 施症の拡大や，それに伴う規制緩和が行われた 2020 年から

設（58.8％）からある一方で，「診療報酬が改善されない利用を開始した医療機関が 6 施設（35.3％）であり，「13．

と増やせない」が 7 施設（41.2％）からあり，また，「25．

新型コロナウイルス感染症の拡大に際して，電話や情報通

新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて，今後の精神科

信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いが認めらオンライン診療はどうあるべきか意見はあるか」という質れたことを知っているか」という質問では全施設が「知っ問では，「オンライン診療はニーズに合わせてより進めるている」と回答し，「14．上記の時限的・特例的な取扱いべき」が 10 施設（58.8％），「診療報酬の見直しが必要」

に従い，実際に診療を実施しているか」という質問では，が 3 施設（17.6％）あるなど，オンライン診療に対して前「やっている」と回答したのが 15 施設（88.2％）となって向きに取り組みたいと考える医療機関が多いなかで，診療いるなど，今般の規制緩和によりオンライン診療の利用が報酬の改善を条件に挙げる医療機関が複数みられた．ま拡大している状況も明らかとなった．

た，「6．オンライン診療全般について，どのようなデメ

世界保健機関（World Health Organization：WHO）が130 ヵ国を対象に行った調査では，今般の新型コロナウイ
木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査

リットがあると考えるか

また，導入に際してどのような困難・支障があったか」についての質問でも，
「診療報酬
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の価格が低い，対象範囲が狭い」が 7 施設（41.2％）からコミュニケーションを丁寧に行う必要があり，通信機器のあり，「20．精神科診療でオンライン診療を普及させてい準備なども含めると対面よりも時間がかかることも多い．

く上で，どのような課題があると考えるか」という質問でそして，対面診療であれば紙の処方箋のやりとりだけで済も，「通院精神療法に相当する分など，診療報酬の点数を対むところを，オンライン診療の場合は患者の自宅または最面に近づけること」が 9 施設（52.9％）からあるなど，診寄りの薬局に FAX・郵送するなどの作業が必要となるた療報酬上の取り扱いがオンライン診療の普及の障害である

め，事務作業も増える．こうした手間を考慮すれば，対面と考える医療機関が多く，「26．オンライン診療の普及全

診療よりも価格が低い現状では医療機関側の負担は確実に

般に関して，厚生労働省に対して要望はあるか」という質

大きく，患者のニーズがあっても導入を躊躇するケースが問でも，「診療報酬の点数や施設基準の改善を求める」が多くあると考えられる．

12 施設（70.6％）と圧倒的に多くなっているなど，オンラ

世界に目を向けると，アメリカ，イギリス，イタリア，

イン診療の普及における課題としては診療報酬が一番の課

インド，エジプト，オーストラリア，カナダ，韓国，スペ

題であるという認識を多くの医療機関がもっていることがイン，台湾，中国，デンマーク，ドイツ，トルコ，日本，

わかった．

ブラジル，南アフリカの 17 の国と地域における精神科領2020（令和 2）年度診療報酬改定までの段階では，精神域の遠隔医療の規制動向について調査した研究によれば，科領域の疾患の多くはオンライン診療料等の対象ではな

今般の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う規制緩和以く，保険診療における精神科のオンライン診療は大きく制降も，公的医療保険の価格が対面診療と同等以上でない国

限されていた．
「9．保険診療を行っている場合，オンライ

は日本と中国の一部地域のみとされている2）．すなわち，

ン診療料等について届け出を行っているか（施設基準をク

わが国のような対面診療と比較して遠隔医療の価格が低くリアしているか）」という質問で「届け出をしている」と設定されている国は国際的にみて少数派であり，その価格いう回答が 8 施設（47.1％）であり，「10．
〔2018（平成差に関する客観的な根拠も明らかとはいえない状況にあ30）年 4 月～2020（令和 2）年 3 月までの間〕保険診療をる．オンライン診療の適切な普及のためには，患者の自己用いている場合，どの項目を算定しているか」という質問

負担や医療機関の持ち出しを前提としない，適切な診療報

で「オンライン診療料等」という回答が 1 施設（5.9％）

酬上の評価が必要不可欠であると考えられる．

しかないなど，オンライン診療を積極的に実施していた医療機関であっても，オンライン診療料等の利用は困難であったことがうかがえる．

3．不適切処方のリスクと処方制限について
本調査では，「6．オンライン診療全般について，どのよ

今般の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う規制緩和

うなデメリットがあると考えるか」という質問に対して，

により，対象範囲の拡大や，診療報酬の改善もみられたと「薬目当ての人など不適切処方が起こる可能性がある」ところであるが，「新型コロナウイルス感染症に係る診療報いう回答が 3 施設（17.6％）からあり，「19．精神科診療

酬上の特例的な取扱いについて（その 13）」〔2020（令和で，どのような患者・診断名・治療内容であると，オンラ

2）年 4 月 22 日厚生労働省保健局医療課事務連絡〕に基づ

イン診療によるデメリットが大きくなると思うか」というく場合，対面診療だと 330～660 点の通院・在宅精神療法

質問に対して「睡眠薬，抗不安薬などへの依存傾向のあるがオンライン診療では 147 点の管理料しか算定できないた患者」という回答が 5 施設（29.4％）からあるなど，不適め，対面診療と比較して低い価格に抑えられている現状は切処方に対する懸念が一定数みられた．一方で，「26．オ

変わっていない．なお，オンライン診療の場合，患者からンライン診療の普及全般に関して，厚生労働省に対して要徴収するシステム利用料（オンライン診療料の場合）や通望はあるか」という質問に対して「処方制限などの規制が話料等（電話等再診料の場合）などの追加費用を自由に設

厳しいので改善を求める」という回答が 3 施設（17.6％）

定することができるとされているが，これだけの点数差をからあるなど，現在の処方規制については改善を求める声

患者の自己負担で埋めようとすれば，患者にとっては対面も上がっていた．

診療よりもオンライン診療のほうが高くなってしまい，医現在のわが国の規制では，初診における『麻薬及び向精療機関側のハードルも高くなることが予想される．オンラ

神薬取締法』に指定する麻薬および向精神薬の処方はすべイン診療では，対面よりも情報が少ない分，患者と医師のてできないとされており，初診で処方できる薬剤について

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精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

も処方日数が 7 日までとされているなどの規制が設けられ

お わ り にている．これは，前出の国際比較調査で対象となった他国
2）の規制と比較しても比較的厳しい規制であるといえる ．
こうした規制が設けられている背景としては，「初診からオンライン診療等に取り組む医療機関を対象に，実施状

電話や情報通信機器を用いた診療を行う場合は，患者のな況の把握や，適正な普及のための課題分析に関するヒアリ

りすましや虚偽の申告による薬物濫用・転売の防止が困難

ング調査を行った．今回の調査は，自由回答方式でのヒアである」「電話や情報通信機器を用いた診療においては，

リング調査という形式にしたため，調査期間内に回答を得

患者の基礎疾患の情報等の診断に必要な情報が十分に得らられた施設の数が限られており，本調査の結果が精神科臨れないことが多いと予想される」などの問題意識が厚生労床に携わる医師全体の意見を反映しているとは言い難い．

4）

働省側にあることが考えられる ．通常の対面診療であれ

しかし，臨床現場でオンライン診療に取り組んでいる精神ば，顔写真付きの身分証による本人確認や，お薬手帳の確

科医の視点から，オンライン診療の有用性や制度上の困難認を通して過去や現在の処方状況を確認することができるについての意見が得られた意義は大きいといえる．特に，が，遠隔医療においてはそうした確認が取りづらい部分はヒアリング対象となった医療機関の多くで，今般の新型コあるため，現場の医療機関側の懸念につながっている可能

ロナウイルス感染症の拡大に伴う規制緩和を受けてもな性がある点は否定できない．

お，従来の診療報酬の枠組みに困難を感じている実情が改しかし，現状，目の前の患者が，過去どのような治療をめて示された．一方で，オンライン診療は患者のニーズに受けてきて，どの医療機関から何の薬を処方されているの合わせた普及がなされるべきであるが，安易な多用や電話

か，ということを外来で診察している医師が知る方法としのみでの長期の診療継続は医療の質の観点から問題となるては，基本的には本人の申告に基づくほかないため，過去場合もあると考えられるため，一定のルールが必要であるや現在の既往歴や処方状況の把握が困難となる場合がある

ことも事実である．当作業班では，精神科領域でのオンラというのは，対面診療でも変わらないといえる．処方薬にイン診療の適正な普及のため，今後も実態把握や，課題分

ついてはお薬手帳や過去の処方箋を確認する方法もある

析，さらには解決策の提示，制度設計の提案を継続してが，その所持は義務ではないため，持参している患者は半行っていきたい．

数程度と普及が十分ではない現状がある3）．また，仮に持参していたとしても，薬剤情報が正確に更新されていない
場合，医療者側が処方状況を誤って認識する可能性もあり，患者の医療情報をとるためのツールとしての精度は完全ではない．また，患者本人が正直に申告しようとしている場合であっても，高齢者の場合，過去の記憶が曖昧である場合や，何種類も薬を飲んでいて名前や種類を理解していないなどの理由で，医療者が正確な情報をとることが困難となるケースは珍しくない．実際に，2019 年の中央社会保険医療協議会で，複数の医院から同じ薬が出されてしま3）

う問題について取り上げられるなど ，対面診療においてもこのような問題が発生する余地があるという点について利益相反
岸本泰士郎：（特許使用料）株式会社 FRONTEO，（講演料）ヤン
センファーマ株式会社，大日本住友製薬株式会社，（研究費・助成金）
大塚製薬株式会社，大日本住友製薬株式会社，積水ハウス株式会社，株式会社 MICIN，JSR 株式会社，（寄附講座）森ビル株式会社，（その他）株式会社テックドクター
押淵英弘：（奨学寄付金）エーザイ株式会社
稲垣

中：（原稿料）IQVIA サービシーズジャパン株式会社，（研究費・助成金）大塚製薬株式会社，塩野義製薬株式会社，大日本住友
製薬株式会社，武田薬品工業株式会社，Meiji Seika ファルマ株式会
社，ヤンセンファーマ株式会社
他の著者に開示すべき利益相反はない．
謝辞

多忙な業務のなか，調査にご協力いただいた全国の医療機関の先生方に感謝いたします．

は同様である．
これらの点を踏まえると，遠隔医療においてのみ，処方可能な薬剤や処方日数について厳しい制限を設けることの合理性については疑問が残る部分もある．過剰な規制は，
オンライン診療を真に必要とする患者側にとって不利益となる可能性があるため，適切な規制のあり方について議論を継続していくべきである．
木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査

文献1）神奈川県保険医協会政策部：「オンライン診療」実態調査の結果（詳細版）．2019（http://www.hoken-i.co.jp/outline/02_20190412
onlinesinryou-syousai.pdf）（参照 2021-06-15）
2）Kinoshita, S., Cortright, K., Crawford, A., et al.：Changes in telepsychiatry regulations during the COVID‒19 pandemic：17
25

countries and regions’ approaches to an evolving healthcare landscape. Psychol Med, 1‒8, 2020［Online ahead of Print］
3）厚生労働省：中央社会保険医療協議会総会（第 433 回）議事次
第．個別事項（その 9）〔医薬品の効率的かつ有効・安全な使用（その 3）〕（https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/0005668
18.pdf）（参照 2021‒06‒15）4）厚生労働省医政局医事科，厚生労働省医薬・生活衛生局総務課：新型コロナウイルス感染症の拡大に際しての電話や情報通
信機器を用いた診療等の時限的・特例的な取扱いに関する Q &A について（令和 2 年 5 月 1 日事務連絡）．2020（https://www.

mhlw.go.jp/content/000627376.pdf）（参照 2021‒06‒15）5）東京マーケティング本部第三部：2020 年医療 IT のシームレス
化・クラウド化と医療ビッグデータビジネスの将来展望 No. 1 医療 IT・医療情報プラットフォーム編．富士経済，東京，p254‒
261，2020
6）World Health Organization：The impact of COVID‒19 on mental, neurological and substance use services：results of a rapid
assessment. 2020（https://apps.who.int/iris/rest/bitstreams/
1310579/retrieve）（参照 2021‒06‒15）

A Hearing Survey on the Prevalence of Telemedicine：
Understanding the Current Situation and Analyzing Issues
Shotaro K INOSHITA1,2）, Hiroshi NARUSE3）, Kensuke YOSHIMURA3）, Taishiro K ISHIMOTO1）,
Fusako ENOKIDO4）, Hidehiro OSHIBUCHI5）, Koichi K ANEKO6）, Hidefumi SETO7,8,9）,
Tetsushi TSUJIMOTO10）, Kiichiro NAGAO11）, Susumu MINO12）, Masahiko MURATA13）,
Hiroshi YONEDA14）, Ataru INAGAKI15,16）
1）Hills Joint Research Laboratory for Future Preventive Medicine and Wellness,
Keio University School of Medicine2）Graduate School of Medicine, International University of Health and Welfare3）Center for Next Generation of Community Health, Chiba University Hospital4）Medical Corporation Wakeikai, Taninogozan Hospital5）Department of Psychiatry, Tokyo Women’s Medical University6）Social Foundation for Healthcare Jinkokai, Medical & Welfare Center Kurayoshi Hospital
7）Nagasaki Hospital Agency, Nagasaki Medical Center of Psychiatry8）National Hospital Organization, Hizen Psychiatric Center
9）Fukuoka Prefectural Psychiatric Center Dazaifu Hospital10）Shiga Mental Health and Welfare Center
11）Medical Corporation Nagaokai, Neyagawa Sanatorium12）Mino Clinic13）National Hospital Organization, Sakakibara Hospital14）Osaka Institute of Clinical Psychiatry Shin‒abuyama Hospital
15）School of Education, Psychology and Human Studies, Aoyama Gakuin University16）Health Administration Center, Aoyama Gakuin University

With the spread of new coronavirus infections that began in 2020, telemedicine has
attracted attention as a preventive measure against infection, and its use has been promoted byderegulation in many countries around the world.
In Japan, various deregulations have led to the increased use of telemedicine in the psy26

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

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chiatric field, where its use has been limited in the past.
The Japanese Society of Psychiatry and Neurology Telepsychiatry Study Group conducted a hearing survey to understand the current status of telepsychiatry and analyze its challenges.
17 medical institutions cooperated in the survey. Of the medical institutions that responded to the survey.
Of the institutions that responded, 6（35.3％）had newly introduced telemedicine since2020, and 15（88.2％）were practicing under the deregulation. Therefore, it is suggested thatthe use of telepsychiatry is expanding due to the recent deregulation.
As for the difficulties in introducing telepsychiatry, seven institutions（41.2％）cited thelow price of reimbursement and the narrow scope of coverage.
When asked about the challenges in promoting telepsychiatry, 9 medical institutions（52.9％）responded that the price of reimbursement should be brought closer to that of face‒to‒face treatment. These results suggest that many medical institutions believe that the low
price of medical fees is an obstacle to the spread of telepsychiatry.
When asked about their requests to the Ministry of Health, Labour and Welfare（MHLW）, most of the respondents, 12（70.6％）, asked for improvements in the price of medical fees and facility standards.
It is desirable that telemedicine should be disseminated in accordance with the needs ofpatients, and that regulations that are an obstacle to its dissemination and lack rationality
should be reviewed.
On the other hand, the easy overuse of telemedicine may be problematic from the perspective of the quality of medical care, and discussions on the appropriate form of regulation
should be continued.
Authors’ abstract
Keywords

telemedicine, telepsychiatry, medical fee, COVID︱19

木下・他：オンライン診療の普及に関するヒアリング調査

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