特集
育てと育ちの精神医学―困難な育児・逆境における育ちの支えⅡ―

東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究―ベースライン調査，第 1 回・第 2 回追跡調査の結果から―
八木淳子1,2），桝屋

二郎3），福地成4），吉岡靖史1），松浦直己5）

東日本大震災の発災から 5 年目の 2015 年，岩手・宮城・福島 3 県の甚大被害地域において，「東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究（みちのくこどもコホート）」調査を開始した．発災直後の混乱期に誕生した子どもとその保護者（223組が参加）の状態を把握し，その変容を多角的に評価して，必要かつ効果的な支援を明確にすることを目的として，12 年間の計画で縦断的追跡調査とハイリスク児に対する支援・介入を継続している．ベースライン調査においては，保護者のメンタルヘルスの問題は依然として深刻であり，子どもの語彙発達（PVT—R）の遅れや行動・情緒の問題（CBCL）の遷延，子どもの知的・認知・語彙発達の問題と保護者のメンタルヘルスの状態の深刻度とは相互に関連があることなどが明らかとなった．ベースラインで平均して 1 標準偏差（SD）の遅れが懸念された子どもの知能発達（WPPSI）については，追跡調査（WISC—
Ⅳ）においては大幅な改善が認められた．第 2 回追跡調査では，保護者のメンタルヘルスの問題に改善の兆しがみられた．その背景として，地域の再生，支援・介入の効果，子どものレジリエンスなどの要素があると考えられる．

索引用語

東日本大震災，みちのくこどもコホート，CBCL，PVT—R，親のメンタルヘルス

る．家族基盤の脆弱性が震災を機に顕在化し，非常事態下は じ め にの生活の遷延が子どもの心身の発達に負の影響を及ぼすことが懸念された．

未曾有の大災害「東日本大震災」から 10 年．大震災が著者らの一人は，児童精神科医として，岩手県沿岸の被子どものこころの健康に及ぼした影響について，Fujiwara,

災地域で診療や支援を継続してきたが，大震災から 5 年余

T. らは，震災後数年間続く子どもの行動と情緒の問題や自りが経過した頃，宮城県・福島県の被災地においても一様

2,3）．被災地では年を経るごに，「震災後に生まれた子どもたちが落ち着かない，集団行とに「はさみ状格差」が拡大し，回復・成長・発展してい動になじめない」「その保護者のメンタルヘルスが心配だ」

く子ども・家族・地域がある一方で，回復が遅れ，時間経といった保育士や保健師の声が聞かれるようになった．大過とともに病理性が深まっていく親子もまた確実に存在す

震災を直接経験していない，震災後生まれの子どもたち，

殺リスクの増加を報告している

著者所属：1）岩手医科大学神経精神科学講座 2）いわてこどもケアセンター 3）東京医科大学精神医学分野 4）宮城県精神保健福祉協会みやぎ心のケアセンター 5）三重大学教育学部
36

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

沿岸部の激甚被災地域
岩手県
6市町村選定35保育所

宮城県
4市町村選定28保育所

福島県
1市町村選定6保育所

研究主旨に賛同・参加表明
22保育所

18保育所

3保育所

2015年度3～4歳の351児の保護者へ参加依頼

2015年度3～4歳の353児の保護者へ参加依頼

2015年度3～4歳の87児の保護者へ参加依頼

87組の親子の同意・研究参加

74組の親子の同意・研究参加

62組の親子の同意・研究参加

223組の子どもと保護者の参加

図1

研究参加者のリクルートと対象者の選定（multistage sampling
method）

すなわち震災直後の混乱期に乳児として被災地で育った子タを収集する意義は，被災地の子どもの発達や行動・情緒どもたちの心理的発達に，何らかの影響が及んでいるのでの問題と保護者のメンタルヘルスの状態を把握し，現在必はないか，という懸念が，現地の支援者の共有事項となり，要な支援や医療について検討できること，大災害後に被災実態を把握するための調査の必要性が浮上したのである．

地で誕生した子どもの成長発達について知り，今後の災害

その「現場感覚」が実態と合致するならば，支援のあり方

時の効果的な支援方法の立案に生かすことが期待できるこや支援継続のための方策を可及的速やかに検討しなければと，岩手・宮城・福島 3 県の支援者・医療従事者が課題をならない．このような臨床的実感から着想を得た「みちの共有し，共通認識をもって子どもの支援に携わることが可

くこどもコホート」研究は，2015 年 10 月に岩手県宮古市

能になることなどが挙げられる．

でパイロット調査が開始され，以後 12 年間継続する計画

本研究は，岩手医科大学医学部倫理委員会の承認（番号：H27‒89）を得て実施している．

である．
自然災害の多いわが国において，大災害直後に生まれた
子どもとその家庭がどのような影響を受け，どのような支

1．参加者のリクルートと対象

援や介入を必要としているのかを明らかにし，今後の備え

岩手・宮城・福島 3 県の激甚被災地を選定し，その地域に生かすことが肝要である．本稿では，これまで得られたの保育所を通じて本研究への参加を呼びかけた．研究主旨

結果のなかから，子どもの知的発達と行動，保護者のメンに賛同いただいた保育所での研究説明会や保育所長・保育

タルヘルスの関連に着目し，そのハイライトを報告する．

士から保護者への説明を行い，2011 年 3 月 11 日以降 1 年間に誕生した子どもを対象としてリクルートし，3 県でⅠ．研究概要と方法

223 名の子ども（平均年齢 4.9±0.5 歳）とその保護者が参加した．保護者に対し書面での説明と同意を得た．子ども本研究の概要は，①震災後に誕生し，混乱期に乳児だった子どもたちの成長発達を長期的に追跡する，②岩手・宮城・福島の激甚被災地の状況を比較する，③保育所・こども園・学校をベースとして追跡調査と必要な支援を継続すに対しては保護者の代諾による同意を得たうえで，本人の理解に合わせた説明を行い合意を得た（図 1）．
ベースラインのデータ収集期間は，2015 年 10 月から

2017 年 3 月とし，対象年齢は 4～5 歳であった．

る，④子どもたちの中学校卒業まで追跡し，その成長発達の経過を見届ける，というものである．本調査によりデー
特集

八木・他：東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究

37

質問紙の
郵送と返送

親子の面接
心理検査

評価と結果のフィードバック

必要な支援の提供

2015～2016
ベースライン調査
支援の提供

2017～2020
追跡調査（毎年）支援の提供

2021～2027
追跡調査（隔年）
フォローアップ（毎年）

研究期間：12年

図 2a

年度ごとの調査から支援までの行程（文献 11 より改変して引用）

図 2b

全研究期間での調査の流れ

12 年の研究期間のうち，ベースライン調査から 5 年間は毎年の調査とその結果に基づく支援を実施，2021 年からは調査は隔年とし，相談などのフォローアップは毎年継続する．
（文献 11 より改変して引用）

2．調査の流れ・研究期間と評価尺度
一連の調査の流れを図 2a，2b に示す11）．年度ごとに，（Strengths and Difficulties Questionnaire：SDQ）などを保護者と保育士へのアンケート調査，子どもと保護者への用い，保護者と保育士から回答を得た．本稿では CBCL

面接調査により，子どもの心理的発達と親子のメンタルヘ（保護者評定）・TRF（保育士・教師評定）のいずれも，総ルスについてさまざまな角度から評価した．得られた結果

得点での結果（T 得点 63 以上，60～62，59 以下で区切り，はすべての保護者に個別にフィードバックし，ハイリスク

それぞれ臨床域，境界域，正常域とされる）を報告する．

の親子には必要に応じて支援を実施する（後述）．全体の保護者のメンタルヘルスに関しては，精神疾患簡易構造

研究期間は 12 年間を予定しており，参加している子ども化面接法（Mini‒International Neuropsychiatric Inter-

たちが中学校を卒業するまで，調査と評価，支援を継続す

view：M. I. N. I.）による評価と質問紙調査として Kessler

る．最初の 5 年間は毎年，6 年目からは隔年の調査とし，Psychological Distress Scale（K6），改訂版出来事インパ

フォローアップは毎年実施する．

クト尺度（Impact of Event Scale‒Revised：IES‒R），ベッ

本調査に用いた評価尺度を表 1 に示す．ベースラインのク抑うつ質問票（Beck Depression Inventory‒Second Edi-

子どもの知的発達の評価には，子どもの負担軽減のため，

tion：BDI‒Ⅱ），エジンバラ産後うつ病質問票（Edinburgh

ウェクスラー就学前幼児用知能検査（Wechsler Preschool

Postnatal Depression Scale：EPDS），ソーシャルキャピタ

and Primary Scale of Intelligence Third Edition：WPPSI‒ル（Social Capital：SC）に関する質問，WHO Quality ofⅢ）より「積木模様」「絵画完成」の 2 項目と，カウフマ

Life 26（WHO QOL26）などを実施した．K6 はうつと不ン 式 子 ど も 用 ア セ ス メ ン ト バ ッ テ リ ーⅡ 日 本 語 版

安のスクリーニングにおいて頻用される 5 点以上をカット（Kaufman Assessment Battery for Children Second Edi-

オフポイントとした．BDI‒Ⅱの重症度は軽度（14～19

tion：KABC‒Ⅱ）より「数唱」「手の動作」「語の配列」

点），中等度（20～28 点），重度（29 点以上）であり，中の 3 項目を抜粋して実施した．語彙発達については絵画語

等度以上を臨床域とした．IES‒R は 25 点以上が臨床域の

彙テスト（Picture Vocabulary Test‒Revised：PVT‒R）をカットオフポイントである．

用いた．第 1 回追跡調査では，対象児の年齢が上がり，保護者の面接調査は児童精神科を専門とする精神科医・ウ ェ ク ス ラ ー 児 童 用 知 能 検 査〔Wechsler Intelligence

臨床心理士が行い，子どもの心理検査は臨床心理士が実施

Scale for Children‒Fourth Edition（WISC‒Ⅳ知能検査）〕

した．

（フルセット）が実施可能となった．第 2 回追跡調査では，

KABC‒Ⅱから「数唱」「手の動作」「語の配列」「パター

3．統計解析

ン推理」「絵の統合」の 5 項目を実施した．子どもの発達

連続変数については，3 県間の差を調べるために一元配特性の評価として乳幼児自閉症チェックリスト修正版

置分散分析を行ったのち，多重比較検定を行った．等分散（Modified Checklist for Autism in Toddlers：M‒CHAT）

性が有効な場合には Tukey 法を用い，有効でない場合

を用い，回顧的に回答を得た．子どもの行動と情緒の問題

Dunnett T3 法を用いた．カテゴリー変数については，χ2検の評価には，子どもの行動チェックリスト（Child Behav-

定を行い群間比較した．子どもと保護者の特性の関連を調

ior Checklist：CBCL），CBCL 教師用（Teacher’s Report

べるために，連続変数については t 検定，カテゴリー変数

Fo r m：T R F）， 子 ど も の 強 さ と 困 難 さ ア ン ケ ー トについてはコクランの Q 検定を行った．統計解析は IBM

38

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

表1

調査項目一覧
ベースライン（2015～2016 年）

第 1 回追跡（2017 年）

第 2 回追跡（2018 年）WPPSI—Ⅲ＜絵画完成＞
WPPSI—Ⅲ＜積木模様＞
KABC—Ⅱ＜数唱＞
KABC—Ⅱ＜語の配列＞
KABC—Ⅱ＜手の動作＞
KABC—Ⅱ＜絵の統合＞
KABC—Ⅱ＜パターン推理＞
PVT—R 絵画語彙発達検査
人物画（グッドイナフ）
WISC—Ⅳ（フルセット）

●
●
●
●
●

●

●

子どもの
トラウマ／
発達特性／
行動

子どもストレス反応調査改訂簡略版（保護者評定）
子どもストレス反応調査改訂簡略版（教師評定）
M—CHAT（保護者評定）CBCL（保護者評定）SDQ（保護者評定）TRF（保育士・教師評定）
SDQ（保育士・教師評定）

●
●

●
●
●
●
●

●
●
●
●

●
●
●
●

保護者の
メンタル
ヘルス／
トラウマ／
対人関係

M. I. N. I.（精神疾患簡易構造化面接法日本語版）
K6（Kessler 6 scale）
BDI—Ⅱ（ベック抑うつ質問票）
WHO QOL26
EPDS（エジンバラ産後うつ病質問票）
ACE（子ども時代の逆境体験）
IES—R（改訂出来事インパクト尺度日本語版）
PTGI—J（外傷後成長尺度日本語版）
RQ（愛着スタイル尺度）

●
●
●
●
●
●
●
●
●

●
●
●

●
●
●
●

●

●

●

●

K6
IES—R

●
●

相談できる人数
住んでいる地域の相互信頼
住んでいる地域の相互扶助組織・サークルなどへの所属
ソーシャルキャピタルに関するその他の 10 項目

●
●
●
●
●

●
●
●
●
●

●
●
●
●
●

子どもの
発達検査

保育士の
メンタル
ヘルス
保護者の
ソーシャル
キャピタル

●
●
●
●
●
●

●
●
●

●印：実施した項目
WPPSI—Ⅲ：Wechsler Preschool and Primary Scale of Intelligence Third Edition, KABC—Ⅱ：Kaufman Assessment Battery for Children Second Edition, PVT—R：Picture Vocabulary Test—Revised, WISC—Ⅳ：Wechsler Intelligence Scale forChildren—Fourth Edition, M—CHAT：Modified Checklist for Autism in Toddlers, CBCL：Child Behavior Checklist,
TRF：Teacher’s Report Form, SDQ：Strengths and Difficulties Questionnaire, M. I. N. I.：Mini—International Neuropsychiatric Interview, K6：Kessler Psychological Distress Scale, BDI—Ⅱ：Beck Depression Inventory－Second Edition,
WHO QOL26：WHO Quality of Life 26, EPDS：Edinburgh Postnatal Depression Scale, ACE：Adverse Childhood
Experience, IES—R：Impact of Event Scale—Revised, PTGI—J：Japanese version of the Post Traumatic Growth Inventory, RQ：Relationship Questionaire

SPSS for Windows 24.0（IBM Corp. Armonk, NY, USA）

よるフィードバックを行い，希望する保護者には対面でのを用い，有意水準は P＜0.05 とした．

説明の機会を設けた．介入を要する親子を見極めるため，①子どもの認知発達検査（WPPSI‒Ⅲ/KABC‒Ⅱ）におい

Ⅱ．支援・介入の流れて評価点 6 点以下の項目が 3 つ以上ある，②CBCL（保護者評定）と TRF（保育士・教師評定）において総得点がすべての保護者に対し，子どもの発達検査結果の書面に特集

八木・他：東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究

臨床域である，③保護者の M. I. N. I. において何らかの精39表2

子どもの知的・認知・語彙発達の結果

岩手

WPPSI—Ⅲ
KABC—Ⅱ

PVT—R

宮城

福島

合計

M

SD

M

SD

M

SD

M

SD

F or
χvalue

絵画完成（N＝220）
8.6
積木模様（N＝220）
7.3
数唱（N＝217）8.1
語の配列（N＝219）
8.4
手の動作（N＝216）
8.4
標準化得点（N＝222） 8.9
正答数
19.3
語彙発達（到達月齢） 52.3

3.5
2.8
2.9
3.2
2.9
3.2
9.3
13.3

8.5
8.9
9.0
8.3
8.2
9.1
20.7
53.5

3.2
3.4
3.4
2.8
3.2
3.4
10.8
15.8

9.6
8.4
8.9
8.6
9.4
8.6
18.8
50.4

3.1
2.7
3.3
3.6
3.1
2.7
8.5
12.4

8.8
8.1
8.6
8.4
8.6
8.9
19.7
52.2

3.3
3.1
3.2
3.2
3.1
3.1
9.6
14.00

3.0
6.1＊
1.7
0.2
2.8
0.4
0.7
0.8

post hoc

岩手＜宮城＊
P ＜0.05，M：mean，SD：standard deviation（ ）内は有効回答数
子どもの知的・認知発達において，粗点の平均が 8.1～8.8 の範囲にあり，おおむね 1 SD 程度の遅れが認められた．語彙発達は到達月齢で約 7 ヵ月の遅れがみられた．WPPSI の積木模様の粗点のみが，宮城に比して岩手が有意に低かった．
（文献 10 より改変して引用）

神疾患に該当する，④保護者と保育士による SDQ において High Need（High Need 16～40 点，Some Need 13～15

Ⅲ．ベースライン調査結果より（ハイライト）点）である，または M‒CHAT において臨床域（全 23 項目
中 3 つ以上または重要 10 項目中 1 つ以上が不通過）であ

1．保護者の属性と家族の被災状況

る，または保護者の K6 と IES‒R において臨床域または保護者平均年齢は 34.7±5.5 歳，223 名中母親が 212 名，

BDI‒Ⅱにおいて中等度もしくは重度である，または PVT‒

父親が 11 名であった．母親の 24％が発災時に妊娠していR で語彙発達の遅れが半年以上のいずれかに該当する，以た．

上①～④のいずれか 2 つに該当する場合をハイリスクと定自宅被害の程度は，深刻 21.5％，相当程度 11.0％と 3 分

め，その基準に該当する子どもと保護者に対しては，さらの 1 は大きな損壊を受けており，約 20％に相当程度以上のに詳細な個別の発達相談や養育相談の機会を設け，児童精財産の損失があった．家族親族の死を 34.3％，知人の死を神科医や臨床心理士が対応した．また，保護者の承諾のも約半数が経験していた．

とで保育所・保育士と情報を共有し，ハイリスクの親子への対応について，児童精神医学的観点から保育士への助言

2．子どもの発達を行い，電話などによる定期的な情報交換を行った．研究

表 2 に示すように，WPPSI‒Ⅲと KABC‒Ⅱから選択さチームの児童精神科医など専門職の協議により，専門機関

れた 5 項目のテストの得点の平均（標準化された得点の基への受診や相談を要すると判断された親子については，各

準は 10 点）は，8.1～8.8 点であり，約 1 標準偏差（standard

地域の福祉や行政・医療機関などへ確実に紹介しその後の

deviation：SD）の遅れが認められた．このうち「積木模連携を維持して，親子双方のニーズレベルに応じた適切な様」については，3 県間で有意差が認められた．また PVT‒

支援を提供した．

R で評価した語彙発達到達月齢は，平均 58.5 ヵ月であるの

さらに 3 ヵ月から半年後に，すべての保護者に電話によに比して 52.2 ヵ月と 7 ヵ月程度の遅れが認められた．

るフォローアップ（所定の様式に従った質問とその結果に応じた介入のレベル分け）を行い，ハイリスクの親子に対しては必要に応じて相談支援を継続する仕組みを維持した．

3．子どもの行動と情緒の問題（CBCL，TRF）
保護者が評価した CBCL 総得点では，臨床域 16.6％，
境界域 11.1％と，何らかの行動上の問題を呈する子どもの割合が高いことがわかった（一般的には臨床域は 10％程度とされる）．
保育士による評価（TRF 総得点）では，臨床域 37.0％，40

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

表 3 保護者のメンタルヘルス：精神疾患該当／臨床域の割合（％）

M. I. N. I（該当）N＝223＊

42.5

28.4

35.5

35.9

K6（臨床域）
N＝219＊

38.6

29.7

41.9

36.5

BDI—Ⅱ
（中等度／重度）
N＝219＊

24.1

9.5

21.0

18.3

IES—R（臨床域）
N＝219＊

16.9

12.2

12.9

14.2

EPDS（回顧）（臨床域）
N＝197＊

24.1

23.0

35.0

25.9

t＝2.8, P ＜0.01
Vocabulary test Z score

岩手
宮城
福島
合計
（N＝87） （N＝74） （N＝62） （N＝223）

20

131

★

45
133

15

10

5

0

＊

Some（N＝79）
None（N＝143）
M.I.N.I.
（T＝2.8, P ＜0.01）

図3

保護者の精神疾患（M. I. N. I. で該当あり）と子どもの語彙発達の関連

有効回答数（いずれも 3 県の該当率に差はなし）
M. I. N. I. で何らかの精神疾患に該当する保護者は 3 県平均で35.9％と高く，自記式質問紙の結果においては不安や抑うつの傾向がみられる保護者が全体の 3 分の 1 以上を占めていた．いずれの項目も 3 県の該当率に差は認めなかった．

M. I. N. I. で保護者がなんらかの精神疾患に該当する子どもでは，そうでない子どもに比して言語発達に有意な遅れが認められた．
（文献 8 より改変して引用）

境界域 17.0％で，保護者による評価よりも，相当程度厳し

5．子どもの行動・発達と保護者のメンタルヘルスの関連

い評価となった．

保護者が M. I. N. I. で何らかの精神疾患に該当した場合，その子どもの PVT‒R スコアは有意に低かった〔T

4．保護者のメンタルヘルス

8）
（222）
＝2.8，P＜0.01〕（図 3）．

M. I. N. I. により何らかの精神疾患に該当する保護者

保護者が K6 で臨床域に該当する場合，その子どものは，3 県の平均で 35.9％にのぼった．その疾患名の内訳は，CBCL 総得点において臨床域 27％，境界域 14％を占め，

軽躁エピソード，自殺企図，アルコール依存などさまざま

約 4 割の子どもが何らかの行動と情緒の問題を呈しているであった．

ことが示された．これは，保護者の K6 得点が正常域で保護者の不安や抑うつに関する自己評価では，K6 であった場合，その子どもの CBCL 得点が臨床域 11％，境

36.5％が臨床域，BDI‒Ⅱで 35.2％がうつ状態（中度以上

界域 9％であることと比較して，有意に高いものであった

は 18.3％）であった．
「震災」を想起した IES‒R の得点は，（χ2＝11.9，P＝0.003）（図 4 上段）．

平均 11.5 点であり，14.2％が臨床域（カットオフ 25 点）であった．

また，保護者の BDI‒Ⅱとその子どもの CBCL 総得点についてχ2検定を行ったところ，有意な関連があった（χ2

被災下での出産後 1 年間で最もつらかった時期を想起＝16.9，P＝0.01）（図 4 下段）．残差分析の結果，保護者（回顧）して回答した EPDS（母親のみ回答）では，25.9％の BDI‒Ⅱ中等度の場合，その子どもの CBCL 正常域の割が臨床域に該当し，重篤な産後うつ状態にあった可能性が合が有意に低く，臨床域の割合が有意に高かった．保護者示唆された（表 3）．

の BDI‒Ⅱ健常域の場合，その子どもの CBCL 正常域の割WHO QOL26 は 26 の質問と 6 つのカテゴリー（全項合が有意に高く，境界域・臨床域の割合が有意に低かった．

目，QOL 全体，身体，心理，社会，環境）で QOL を評価

以上の結果から，子どもの語彙発達や行動上の問題は，するが，保護者の QOL の実感は，日本の一般人口の標準保護者（母親）のメンタルヘルスの状態と相互に関連して値と比較して，そのいずれのカテゴリーおいても有意に低いることが明らかとなった．

5）

い結果であった ．

特集

八木・他：東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究

41

K6 normal（n＝139）
11％

27％

9％

80％

BDI －Ⅱ normal（n＝141）

BDI －Ⅱ mild
（n＝37）

12％

K6 clinical（n＝78）

14％59％
χ2＝11.9, P ＝0.003

BDI －Ⅱ moderate（n＝29）BDI －Ⅱ severe（n＝10）

16％

8％

35％

30％
48％

19％
65％
80％

10％

60％

17％
χ2＝16.9, df＝6, P ＝0.10
CBCL normal

図4

CBCL borderline

CBCL clinical

保護者のメンタルヘルスと子どもの行動・情緒の問題の関連

上段：保護者の K6 スコアが臨床域の場合，同じく正常域の場合に比して，その子どもの CBCL 総得点が臨床域・境界域を示す割合が有意に高かった．
下段：保護者の BDI—Ⅱスコアとその子どもの CBCL 総得点には有意な関連があり，BDI—Ⅱが正常域の場合，子どものCBCL 正常域の割合が有意に高く，境界域・臨床域の割合が有意に低かった．BDI—Ⅱ中等度（moderate）の場
合，その子どもの CBCL 正常域の割合が有意に低く，臨床域の割合が有意に高かった．

し（Pair‒t test，P＜0.05），PVT‒R の評価点は 10.6 と著し

Ⅳ．追跡調査より（抜粋）
2 年目の第 1 回追跡調査（2017）の捕捉率は 95.1％，3

い改善を認めた（P＜0.01）．
2．子どもの行動と情緒の問題（CBCL，TRF）

年目の第 2 回追跡調査（2018）は 78.9％であった．3 年目

2 年目の調査での CBCL 総得点（保護者評定）は，ベー

に不参加の群（47 組）と継続群（176 組）の保護者のメン

スラインに比し，臨床域 10％，境界域 7％と有意に改善しタルヘルス，子どもの行動上の問題について，ベースライ

た（Friedman 検定，χ2＝11.3，P＜0.01）．保育士による

ン調査時点で比較すると，いずれの項目でも有意な差は認評定（TRF）は，臨床域 28％，境界域 19％と，依然としめられなかった．また，第 1 回調査での WISC‒Ⅳによるて保護者より厳しい傾向ではあるものの，子どもの行動と子どもの全検査 IQ にも差は認めなかった．

情緒の問題が改善していることを示唆している（χ2＝5.0，

P＝0.025）．
1．子どもの知的発達の伸び
ベースライン調査で実施した知能・認知発達検査の合成

3．保護者のメンタルヘルスとソーシャルキャピタル

得点による推定 IQ 値の平均は 87.2 であったが，2 年目の保護者のメンタルヘルスに関する項目は，2 年目の調査

WISC‒Ⅳの FSIQ の平均は 93.4 であった．両者を単純比

ではほとんど改善がみられなかったが，3 年目の調査では，

較することはできないが，2 年目の数値に有意な上昇が認

M. I. N. I. による精神疾患該当の割合は 26.7％にまで減少められた（Pair‒t test，P＜0.05）．

した（McNemar test，χ2＝4.98，P＜0.05）．BDI‒Ⅱの平

3 年目では，KABC‒Ⅱ「語の配列」の得点が 9.0 に上昇
42

均点は有意に低下し（Pair‒t test，P＜0.05），IES‒R の平精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

a. 地域の組織への参加の変化

b. 住んでいる地域の相互信頼（2018）
BDI－Ⅱ

K6
36.2

2016

63.8

64.2

2018
0

20

35.8

40

60

参加あり

80

100（％）

参加なし
Z value 5.17
P ＝0.00

（点）
7
6
5
4
3
2
1
0

（点）
18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

＊
＊
＊

＊

P＜0.05＊＊＊＊

P＜0.05c. 住んでいる地域の相互扶助（2018）
BDI－Ⅱ

K6
（点）
8
7
6
5
4
3
2
1
0

（点）
20
18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

＊
＊

＊

P＜0.05＊＊＊

P＜0.05「そう思う」「どちらかというとそう思う」「どちらかというとそう思わない」「そう思わない」

図5

ソーシャルキャピタル（social capital：SC）と保護者のメンタルヘルス（多重比較）

a：保護者の「地域の組織やグループへの参加あり」の割合は 2016 年（N＝219）に比し 2018 年（N＝175）で優位に増加していた．
b：一元配置分散分析多重比較（Dunnett T3 検定）；「近所の相互信頼」に肯定的であると不安や抑うつ K6，BDI—Ⅱの程度が低く，否定的であると高いことが示された．
c：一元配置分散分析多重比較（Tukey HSD 検定）；「近所の相互扶助」に肯定的であると不安や抑うつの程度が低く，否定的であると高いことが示された．（N＝175）

均点も有意な低下を認めた（P＜0.01）．
ソーシャルキャピタルについては，3 年目の調査で「地Ⅴ．考察域の組織への参加」の割合が大きく上昇した（P＝0.00）．
「住んでいる地域の相互信頼」「住んでいる地域の相互扶参加した保護者の 95％が母親であることから，本研究で助」とメンタルヘルス（BDI‒Ⅱ，K6）の関連において，の保護者に関する結果はおおむね母親の状態や性別によるソーシャルキャピタルが醸成されている保護者ほど，メン特性を反映したものであるといえる．父親の一人親家庭か

タルヘルスの問題も有意に低いことが示唆された（図 5）．

ら継続参加してくれている親子もあり，「親」のありようを必ずしも「父親」「母親」といった性別で単純に分ける

4．保護者の QOL

WHO QOL26 において，QOL 全般にわたり，ベースラ
イン，2 年目の第 1 回追跡調査とも低い結果となっていたことはできないと考えられるが，本研究結果から導かれる考察における保護者についての記述は，主に母親を想定したものが中心となる．

が，3 年目の調査では初年度に比し「環境」が有意に改善していた（P＝0.001）．

1．子どもの発達の遅れと行動上の問題について
ベースライン調査において，知能・認知検査の 5 つの下位項目と語彙テストで，約 1 SD の発達の遅れが確認され特集

八木・他：東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究

43

た．また CBCL 総得点が臨床域・境界域にある子どもの割

抑うつ（K6，BDI‒Ⅱ）の程度も有意な関連が認められて合が顕著に高く，「震災後 1 年間に生まれた子どもが震災

おり，子どもの行動や情緒に現れる問題性の深刻度と保護から 5 年以上経過した段階で，落ち着きのなさや集団不適者の不安・抑うつ症状の重さが相互に負の影響を及ぼすこ

応を呈している」という現場の支援者の実感と一致する結とにより，保護者の育児ストレスがさらに増大することが果となった．

危惧される．大災害後の子どもの支援を考えるうえでは，

CBCL/TRF において保護者よりも保育士の評価が厳し

周産期とその後の母親のメンタルヘルスに着目することい傾向にあるのは，保護者と子どもの 1 対 1（多くとも対が，子どもの発達や行動上の問題を軽減する有効な手立て

数名）の関係性とは異なり，保育所においては集団のなかとなる可能性が示唆される．

での評価となるためであると考えられる．子どもが初めて同年代の集団のなかで過ごすための自己調整能力は，通4．被災地で発達障害は増えているのか

常，3 歳までの家庭環境のなかで醸成され準備されていく

震災後数年を経て「被災地の子どもたちが落ち着かなものだが，その期間が大震災後の混乱期に重なった子ども

い」「発達障害様の症状を呈する子どもが増えている」とたちとその家族は，互いの応答性や社会性涵養の機会と時いった現場（保育士や教師）の声を聞く機会が増えたと実間を十分に得られなかった可能性がある．

感する児童精神科医・小児科医は少なくない．症状を羅列
し，診断基準に合致する項目を数えれば，「発達障害」と診

2．保護者の精神医学的問題

断されることもありうるかもしれない．しかし，本調査結M. I. N. I. による評価で，3 分の 1 の保護者が何らかの精果は，子どもの語彙発達や行動・情緒の問題と保護者のメ神疾患に該当したことは，日本で一般的に見いだされる精ンタルヘルスの問題が相互に関連していることを示し，時6）

神疾患の有病率（10％未満） に比し，危機的状況にある間の経過とともにその程度が回復していることが明らかとことが示唆され，これらの保護者のほとんどは医療や福祉なった．コミュニティのサポートが低下した非常事態におサービスを一度も利用していなかった．東日本大震災の被いて，乳幼児期が混乱期に重なった子どもたちのなかに，災地は，発災以前から医療資源が乏しく逼迫しており，住一時的に「発達の遅れ」や「発達の障害」が見いだされう

民のメンタルヘルスはコミュニティの自然なサポート力にることの解釈については，慎重な判断が必要である．

守られてきた経緯がある．大災害の壊滅的な被害によるコ
ミュニティの崩壊は，医療過疎や人口減少の問題が深刻

5．地域・コミュニティの再生だった地域に，さらに大きな打撃を与え，幼い子どもを育ソーシャルキャピタルや地域の絆が災害復興に寄与した

てる保護者（母親）のメンタルヘルスにもその影響が及んとする報告1,4,9）にあるように，本調査においても，ソーでいるものと考えられる．

シャルキャピタルの醸成や環境の改善が，母親のメンタルヘルスの問題の軽減と有意に関連していることが示された．

3．保護者のメンタルヘルスと子どもの発達・行動上の問

Ⅵ．研究の限界

題の関連

Laplante, D. P. らは，自然災害による周産期の母親のストレスが，5 歳半時点の子どもの認知や言語機能に影響を
7）

本研究の限界として，参加者の募集が手上げ方式でなさ与えることを報告した ．本調査においても，知能・認知れ悉皆調査ではないため，重篤な影響を受けた人すべてを検査の 5 つの下位項目と語彙テストにおいて，約 1 SD の網羅していないこと，参加者の被害状況には個人差がある

発達の遅れが確認され，特に語彙発達においては，保護者こと，サンプルサイズが小さいため被災地全体の傾向を代の精神疾患の存在と有意な関連があった．

表するものではないことなどが挙げられる．また，他の地

本調査での EPDS の結果は，出産から約 5 年後の回顧に域との比較や支援を受けない対照群との比較を行っておらよる評価であるため，あくまで参考値にとどまるが，災害ず，災害の影響や支援の効果の断定的な評価は難しいこと

直後の混乱期における出産と育児は，母親に多大な心理的などの限界を含む．

負担を強いたであろうことを物語る．
子どもの行動と情緒の問題（CBCL）と保護者の不安や44

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号

お わ り に
震災から 6 年の時点で，甚大被害を受けた地域で生まれ育った子どもたちに，行動と情緒の問題や発達の遅れがみられること，メンタルヘルスの問題を抱える保護者（母親）が少なくないことが示された．このことは，被災地で子どもにかかわる支援者，児童精神科医療関係者が「実感として」認識していた問題や危機感と合致していた．しかし，その後の 2 年間における発達促進的な介入や養育支
援，ソーシャルキャピタルの醸成，地域環境の改善などにより，子どもと保護者双方の問題が改善する傾向にある．

（4）；233‒246, 20172）Fujiwara, T., Yagi, J., Homma, H., et al.：Clinically significant
behavior problems among young children 2 years after the Great
East Japan Earthquake. PLoS One, 9（10）；e109342, 2014
3）Fujiwara, T., Yagi, J., Homma, H., et al.：Suicide risk among
young children after the Great East Japan Earthquake：a follow‒
up study. Psychiatry Res, 253；318‒324, 20174）Gallagher, H. C., Block, K., Gibbs, L., et al.：The effect of groupinvolvement on post‒disaster mental health：a longitudinal multilevel analysis. Soc Sci Med, 220；167‒175, 20195）石崎裕香：日本における WHO QOL‒26 の一般人口集団における特徴．精神疾患と QOL（中根允文監，Katsching, H., Sartorius,N., et al. 編）．メディカル・サイエンス・インターナショナル，
東京，p.277‒291，2002
6）川上憲人：精神疾患の有病率等に関する大規模疫学調査研究：
世界精神保健日本調査セカンド．厚生労働科学研究費補助金

震災後に生まれた子どもとその保護者に対し引き続き手（障碍者対策総合研究事業）国立研究開発法人日本医療研究開発

厚い支援が必要であること，また，アタッチメント形成に機構障害者対策総合研究開発事業（精神障害分野）総合研究報

おいて極めて重要な乳児期が発災直後と重なる子どもたちとその保護者，ことさら母親への発災早期からの支援の必要性が示唆された．今後も本研究の追跡調査を継続し，ハ
イリスクな子どもとその家族の発見，確実な支援の実施，地域資源ネットワークの拡充に取り組んでいきたい．
本研究は平成 31 年度科研基盤研究（B）「東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究」（研究代表者：八木淳子）
により行われた．
なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

文献1）Clay, L., Papas, M., Abramson, D., et al.：Social capital, neighborhood disorder, and disaster recovery. J Emerg Manag, 15

特集

八木・他：東日本大震災後に誕生した子どもとその家庭への縦断的支援研究

告書．20167）Laplante, D. P., Brunet, A., Schmitz, N., et al.：Project Ice
Storm：prenatal maternal stress affects cognitive and linguistic
functioning in 5 1/2‒year‒old children. J Am Acad Child Adolesc Psychiatry, 47（9）；1063‒1072, 20088）松浦直己編：被災地の子どものこころケア．中央法規出版，東京，20189）Yagi, J., Fujiwara, T., Yambe, T., et al..：Does social capital
reduce child behavior problems? Results from the Great East
Japan Earthquake follow‒up for Children Study. Soc Psychiatry
Psychiatr Epidemiol, 51（8）；1117‒1123, 201610）Yagi, J.：Impact of the Great East Japan Earthquake on Child
Mental Health and Neurodevelopment：A Longitudinal Study ofSupport for Children Born After the Disaster and their Families.
The 9th Congress of ASCAPAP 2017 Indonesia, Proceeding
Book. p.68‒70, 201711）八木淳子：大災害後の子どものメンタルヘルス支援の多層的ニーズを考える．小児の精神と神経，59（2），155‒159，201945

Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

Longitudinal Study and Multi‒dimensional Support for Children Born
after the Great East Japan Earthquake and their Families
Junko YAGI1,2）, Jiro MASUYA3）, Naru FUKUCHI4）,
Yasuhito YOSHIOKA1）, Naomi MATSUURA5）
1）Department of Neuropsychiatry, Iwate Medical University2）Iwate Children’s Mental Health Care Center3）Department of Psychiatry, Tokyo Medical University4）Miyagi Disaster Mental Health Care Center
5）Faculty of Education, Mie University

In 2015, five years after the Great East Japan Earthquake, a longitudinal study and support
for children born after the Great East Japan Earthquake and their families（MICHINOKUCHILDREN’S COHORT）was begun in the severely affected areas of Iwate, Miyagi and
Fukushima prefectures. We will continue a 12‒year longitudinal follow‒up study and supportand interventions for high‒risk children in order to understand the condition of children andtheir parents（223 pairs of participants）who were born during the chaotic period after thedisaster, to evaluate how they changed when viewed from various perspectives, and to identify
the necessary and effective support. In the baseline survey, we found that maternal mental
health problems remain severe, and that there is an association between delayed child vocabulary development（PVT‒R）and prolonged behavioral and emotional problems（CBCL）, as
well as problems in children’s intellectual, cognitive, and vocabulary development, and theseverity of maternal mental health status. In the follow‒up study（WISC‒IV）, there was a significant improvement in the development of children’s intelligence（WPPSI）, which was ofconcern at baseline with an average delay of‒1 SD. The second follow‒up study in 2017
showed signs of improvement in maternal mental health problems. The factors behind these
phenomena probably include the recovery of community, the effectiveness of support andinterventions, and child resilience.
Authors’ abstract
Keywords

Great East Japan Earthquake, Michinoku Children’s Cohort, CBCL, PVT—R,
maternal mental health46

精神経誌（2022）第 124 巻 第 1 号