日本禁煙学会雑誌

第 7 巻第 4 号《原2012 年（平成 24 年）8 月 31 日著》

健康診断の場における禁煙支援介入は 、喫煙率低下に有効である
森益子 、星友香 、髙橋渉 、小野磐夫 、大槻昌夫 、櫻井芳明

社団法人宮城県医師会

宮城県医師会健康センター【目 的】 健康診断（健診）の場における禁煙支援が、受診者の喫煙率低下に有効かを検討した。
【方 法】 2005 年から 2010 年までの 6 年間に宮城県医師会健康センターの健診を受診した年間約 15,000 人、延べ約 90,000 人を対象とし、禁煙支援開始前の前半 3 年と開始後の後半 3 年の喫煙率の推移を比較した。
【結 果】 受診者全体の喫煙率は、後半 3 年においてのみ有意な低下を認めた。6 年間毎年健診を受診した受診者（連続受診者）では、それ以外の受診者（非連続受診者）より、後半 3 年において喫煙率低下が有意に大きかった。連続受診者では、男女共に前半 3 年より、後半 3 年の喫煙率低下が大きかった。さらに後半 3年における喫煙率低下は男性の方が有意に大きかった。
【考察および結論】 健診の場での継続的な禁煙支援は喫煙率低下に有効であり、特に男性連続受診者において有効である。
キーワード：健康診断 、禁煙支援 、喫煙率

はじめに

年に喫煙はニコチン依存症という病気と認定され、喫煙は単一の原因としては最大の健康阻害因子で基準を満たした禁煙治療は保険治療の適用とされるあり、喫煙者の 2 分の 1 はタバコが原因で死亡するなど、様々なタバコ対策が進められている。厚生労1）といわれている 。このため WHO は、喫煙を「予防働 省 国 民 健 康 栄 養 調 査によると、 成 人 喫 煙 率はしうる最大の死亡原因」としてタバコ対策に取り組むことを決議し、2005 年 2 月に「たばこ規制枠組条

2000 年には、男性 47.4 ％、女性 11.5 ％であったの
2）が 、2010 年には男性 32.2 ％、女性 8.4 ％にまで低約」が発効した。この条約に基づき、世界中でタバ下しており 、これら一連の取り組みは喫煙防止にコ規制に関する強力な取り組みが進められている。

一定の成果を上げているといえる。しかし、海外で3）

日本でも 2003 年 5 月に「健康増進法」が施行され、は多くの国で、タバコ包装に写真入りで健康被害に第 25 条において学校、事務所、飲食店などの施設関する警告を表示しているが、日本では行われてお管理者に受動喫煙防止の措置をとる義務が課せられらず、現状では日本は世界的にみると「たばこ規制た。さらに、2010 年 2 月に厚生労働省は、全国の枠組条約」に則った社会の喫煙防止環境の整備が不自治体に対し、不特定多数の人が利用する公共的施十分な状態といわざるを得ない。

設を全 面 禁 煙とするように通 知した。 一 方で、ところで、日本は地域住民を対象としたがん検診

2006 年と 2010 年には一 箱につきそれぞれ 20 円、100 円程度のタバコの値上げが行われ、また 2006

や職場健診、人間ドックなどの健診システムが充実しており、健診は医療従事者側からみれば普段医療機関に受診することが少ない若年から中年層も含め、多くの喫煙者に接することができる格好の機会

連絡先〒 983-0832
宮城県仙台市宮城野区安養寺 3 丁目 7 番 5 号
社団法人宮城県医師会 宮城県医師会健康センター
森 益子

TEL: 022-256-8600といえる。さらに、受診者側からみると、健診は各自の結果をもとに生活習慣改善のための助言をうけることができ、自身の健康状況や生活習慣について振り返ることができるよい機 会といえよう。 喫 煙FAX: 022-256-8610

は、がん、循環器疾患、呼吸器疾患をはじめ、あ受付日 2012 年 5 月 29 日 採用日 2012 年 8 月 21 日

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らゆる疾病の原因となることから、医療従事者は健対象と方法

康への意識が高まる健診の場において、受診した全2005 年度（平成 17 年）から 2010 年度（平成 22 年）までの 6 年間の当センター健診受診者年間約 15,000人、延べ約 90,000 人を対象とした（表 1）。自記式ての喫煙者に対し禁煙の動機付けとなるような支援をしていくことが求められる。

問診表に記載された現病歴、既往歴のほか喫煙歴、宮城県医師会健康センター（以下当センター）では2008 年より健診を受診した全喫煙者に対し、様々。すなわな禁煙支援の取り組みを行ってきた（図 1）
ち、2008 年から受診者の待合スペースや診察室な飲酒歴などに関して以下の解析を行った。

どに各種の禁煙支援ポスタ―を掲示するとともに、～ 2007 年）と開始後の後半 3 年（2008 年～ 2010 年）

世界のタバコ包装警告表示などの関係資料を設置の喫煙率の推移を比較した。次に、6 年間毎年当セし、待合時に自由に閲覧できるようにした。そしてンターの健診を受診した連続受診者（以下連続受診診察時に医師が当日の結果説明をする際、すべての者）の方が、6 年間に非連続性に 1 ～ 5 回当センター

喫煙者に対し、結果にあわせて短時間の禁煙支援アの健診を受診した受診者（以下非連続受診者）より、ドバイスを行った。さらに診察後保健指導コーナー

禁煙支援介入の効果がみられる可能性があるため、で、保健師により当日の結果に基づく具体的な食両群間の喫煙率の推移を比較した。さらに連続受診事、運動などの生活習慣の助言とともに、喫煙者に者の中での男女別の喫煙率の推移を比較した。まは禁煙支援アドバイスを重ねて行った。

た、2006 年と 2010 年のタバコの値上げの影響をみ最初に健診全受診者の 6 年間の喫煙率の推移および禁煙支援介入を開始する以前の前半 3 年（2005 年

2009 年から当センターが敷地内禁煙となり、禁るため、値上げ前年と当年の喫煙率をそれぞれ各群煙外来を開始したことに伴い、その案内ポスター掲で比較した。

示、禁煙外来 HP 開設、待合スペースの一角に禁煙最後に、連続受診者と非連続受診者間の属性の支援情報や当センター禁煙外来で禁煙に成功した受違いをみるため、問診表を基に、年齢、性別、職診者の声などを集めた禁煙支援コーナーを設置し、種、飲酒率、外食が多いと答えた者の割合（以下外受診者の目にふれるようにした。また、医師による食率）、単身赴任者または一人暮らしの者の割合（以当日の結果説明時には、すべての喫煙者に対し当セ下単身率）、運動実行率、喫煙者の喫煙本数、喫煙ンター独自に作成した禁煙支援パンフレットを渡年数につき、両群を比較した。
また、統計学的解析には、エクセル統計 2008（社

し、結果にあわせて禁煙支援を行った。そして、後日郵送する健診結果報告書には、喫煙者全員に自覚症状やデータを考慮した禁煙支援コメントを掲載した。

2010 年からは、所見を有する喫煙者には、診察時に呼吸機能検査結果に基づく肺年齢の説明をし、後日送付する結果報告書に肺年齢に対応する評価コメントと詳細コメントを掲載し、禁煙を勧めた。

64/.
-5;(164   !,)164  

このような禁煙支援の取り組みが有効であるかを検討するため、我々はこれらの取り組みを開始する
前の前半 3 年間（2005 年～ 2007 年）と開始後の後半3 年間（2008 年～ 2010 年）の、当センター健診受診8*>
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図 1 宮城県医師会健康センターにおける禁煙支援の概要

者の喫煙率の推移を比較検討した。

表 1 2005 ～ 2010 年度までの 6 年間の健康診断受診者数（宮城県医師会健康センター）@ 1 2005J2010 01  6 0D'2A6*A?5H-,<)/%'2 !I01

2005

2006

20072008

2009

2010

*A?514,536 $

14,580 $15,499 $15,332 $

14,864 $14,918 $健康診断の場における禁煙支援介入は、喫煙率低下に有効である@ 2 &#+:;3F

104

2005 0 2006 0+:;(*A?C=*A?EC=*A?
.

2006 0&#3F8



>

94

"72009

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会情報サービス）を用いてχ 検定、Mantel-Haenszel

結果法を行い、p ＜ 0.05 を統計学的有意とした。
「禁煙」

1

健診全受診者の喫煙率の推移（図 2）2

健診全受診者の 6 年間の喫煙率の推移をみると、の定義は、健診受診時点で喫煙していないこと（断面2005 年は 34.6 ％ であっ た喫 煙 率が、2010 年には30.7 ％と、平均で年間 0.65 ポイントの喫煙率低下がみられた。この喫煙率低下は前半 3 年では年間平均 0.3 ポイントと小さい（N.S.）が、後半 3 年では年間平均 0.87 ポイントと大きく（p ＜ 0.001）、後半に有意に大きな喫煙率の低下を認めた（p ＜ 0.001）。

禁煙）とした。
なお、施設内に掲示した個人情報保護を説明する文書を用いて、受診者から黙示による同意を得たうえ、宮城県医師会及び当センターの個人情報保護規程に基づいて個人情報保護を行うとともに、個人データは連結不可能な匿名化を行ったうえで解析に供した。

健診連続受診者と非連続受診者の喫煙率の推移

2（図 3）



連続受診者の喫煙率低下は年間平均 1.1 ポイント50であり、非連続受診者の喫煙率低下率（年間 0.4 ポ

P< 0.00140 （％）

30

34.7

33.6

33.3イント）の約 3 倍であった。この喫煙率の低下は、632.4

年間全体で、連続受診者と非連続受診者間に有意34.6差がみられたが（p ＜ 0.01）、前後 3 年ずつに分けて30.7比較すると、前半 3 年では有意差はなく、後半 3 年N.S

20に連続受診者では非連続受診者と比し有意に大きな喫煙率低下が認められた（p ＜ 0.001）。

1002005

2006

2007

2008

2009

健診連続受診者における男女別喫煙率の推移

32010

図2

健康診断全受診者の喫煙率の推移（2005 ～2010 年）
当センター健診受診者の喫煙率は、前半 3 年では有意な低下は見られないが、後半 3 年には有意な低下がみられた（p ＜ 0.001）。

（図 4）
喫煙率低下は、男性の連続受診者では年間 1.5 ポイント（男性非連続受診者低下率；年間 0.4 ポイントの約 4 倍）、女性の連続受診者では年間 0.4 ポイント505048.7

 35.6

34.9

3434.233.633.533.832.2

33.2
30.9

31.6（％）（％）

3040

 4046.7

29.1

41.8

39.6

302020

43.7
45.6

15.5

15.1

1514.7

14.1

13.1

2005

2006

2007

2008

2009

2010

1010002005

2006

2007

2008

2009

2010

12

図 3 健康診断の連続受診者と非連続受診者の喫煙率の推移
青は連続受診者、赤は非連続受診者を示す。
6 年間全体で両群間に有意差がみられた（p ＜ 0.01）。
さらに、前半 3 年では両群間で有意差はみられないが、後半 3 年では、連続受診者では非連続受診者と比し有意に大きな喫煙率低下が認められた（p ＜ 0.001）。

図 4 健康診断の連続受診者における男女別喫煙率の推移
青は男性、赤は女性を示す。
男女共に前半 3 年より、後半 3 年の方が喫煙率は有意に低下しており（p ＜ 0.05）、さらに後半 3 年の喫煙率の低下を比較すると、男性の喫煙率低下が有意に大きかった（p ＜ 0.001）。

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（女性非連続受診者低下率；年間 0.1 ポイントの約 4をもとに、年齢、性別、職種、飲酒率、外食率、倍）であった。

単身率、運動実行率および喫煙者の喫煙本数と喫煙6 年間全体で、連続受診者の男女別喫煙率の推移年数に関して両群を比較した。その結果、連続受診を比較したところ、連続受診者の喫煙率低下は男性者では有意に男性が多く（p ＜ 0.01）、平均年齢が高。の方が著明に大きかった（p ＜ 0.001）

く（p ＜ 0.01）、喫煙年数も多かった（p ＜ 0.01）。ささらに、前半 3 年と後半 3 年の喫煙率低下を比較

らに、連続受診者の方が、単身率が低かった（p ＜、後半（p ＜ 0.01）
すると、男性では前半（p ＜ 0.05）0.01）。また、年度ごとに統計学的有意差がない年

ともに有意な低下がみられたが、前半より後半の低があるものの、連続受診者では、喫煙本数が多く、。
下率が有意に大きかった（p ＜ 0.001）

外食率が低く、運動実施率が高い傾向を認めた。な

一方、女性では、前半・後半ともに喫煙率の低下

お、飲酒率では、同様に年度ごとに統計学的有意差は有意ではなかったが、低下率は前半より後半の方がない年があるものの、連続受診者は、男性では飲。
が有意に大きかった（p ＜ 0.05）

酒率が高い傾向があった。また、職種では連続受診

さらに、後半 3 年に限り、喫煙率低下を男女別に者では、保健医療従事者（医師、歯科医師、薬剤比較すると、男女とも後半 3 年で喫煙率は有意に低師、保健師、看護師など）が多い傾向がみられた。

下したが、 その下がり方は男 性の方が有 意に大き考。
かった（p ＜ 0.001）

察

今回の調査で、我々が健診受診者に対して禁煙支タバコの値上げによる喫煙率への影響（表 2）

援介入を始める前の前半 3 年（2005 ～ 2007 年）では2006 年と 2010 年に行われたタバコ価格の値上げ

統計学的に有意な喫煙率の低下は見られないが、禁による影響をみるため、それぞれ値上げの前年と値煙支援介入を始めた後半 3 年（2008 ～ 2010 年）に有上げの当年の喫煙率に有意差がみられるかを、全受意に大きな低下を認めた。この喫煙率低下は連続受診者、連続受診者、非連続受診者の各群で検討し診者に顕著であった。このことから、健康への意識た。

が高まる健診の場での医師や医療スタッフによる禁42005 年と 2006 年の喫煙率は、全受診者、連続受煙の継続的な働きかけが禁煙への意欲を高め、行動診者、非連続受診者のすべての群で有意差がみられ変容につながった可能性が示唆された。

ず、2006 年のタバコの値上げによる影響は明らか

厚生労働省国民健康栄養調査によると、日本人ではなかった。一方、2009 年と 2010 年の喫煙率にの成人喫煙率は 2008 年では 21.8 ％（男性 36.8 ％、、非連続受診者（p ＜ 0.05）
は、全受診者（p ＜ 0.01）

女性 9.1％）であり 、当センターの健診受診者の喫で、有意差が認められた。

煙率の方が高く（2008 年全体 33.3％、男性 46.4％、@ 1 2005J2010 01

501
2005
連続受診者と非連続受診者の属性4）

女性 16.7 ％）、当センターの受診者では喫煙による 6 0D'2A6*A?5H-,<)/%'2
!I2007健康への影響に対する認識が十分とは言えない状況
20082009
2010

2006

*A?514,536 $
14,580 $15,499である。しかし、一般的に健診受診者は健康意識の$15,332 $14,864 $14,918 $連続受診者と非連続受診者との間に、集団として5）高いポピュレーションと考えられ 、今回の調査での属性に差があるかを検討するため、問診表の記載@ 2 &#+:;3F

表
2 タバコの値上げによる喫煙率への影響
2005
0 2006 0+:;(*A?C=*A?EC=*A? > 94
2005
年と年の喫煙率は、全受診者、連続受診者、非連続受診者のすべて.2006
20060&#3F8 "72009の群で有意差がみられず、2006 年のタバコの値上げによる影響は明らかではな**0 2010 0+:;(*A?H p<0.01IEC=*A?H*p<0.05I 94.
かった。一方、2009 年と 2010 年の喫煙率には、全受診者（**p ＜ 0.01）、非連BC=*A?
94. >  2010 0
続受診者（*p＜ 0.05）で、有意差が認められた。しかし、連続受診者では、有意差がみられず、この群では2010 年のタバコの値上げによる影響は明らかではな&#3F8 かった。
+:;HGI

(*A?

C=*A?

EC=*A?

2005 0/2006 0

34.6/34.7

35.6/34.2

34.0/34.9

2009 0/2010 0

32.4/30.7**

30.9/29.1

33.2/31.6*

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も連続受診者は非連続受診者より概ね運動実行率が2012 年（平成 24 年）8 月 31 日

2008 年度から開始した当センターでの禁煙支援介

30 分程度の、積極的支援の基準を満たす 5 回の介入を実施した介入群では 6 カ月後の禁煙率が 13.6 ％（コントロール群 2.5 ％）、準備期に限ると 37.8 ％（コントロール群 6.1 ％）であり、繰り返しのカウ入に、より高い反応を示した可能性がある。さらンセリングは禁煙率向上に有効とされている 。同に、連続受診者では、2006 年と 2010 年のタバコの様に人間ドック受診者を初回受診者と 2 回以上受診値上げによる喫煙率の変化はみられず、この集団での複数回受診者の 2 群に分け、喫煙率を比較した検は喫煙を続けるかやめるかの判断は、タバコ価格に討では、複数回受診者の喫煙率が有意に低く、禁煙よるものではなく、健康に対する喫煙の影響に関す支援の蓄積効果が報告されている 。今回の我々のる意識に基づいている可能性が考えられる。一方、研究でも当センターでの連続受診者では非連続受診2009 年と 2010 年の喫 煙 率には、 全 受 診 者（p ＜0.01）、非連続受診者（p ＜ 0.05）で、有意差が認められたことから、全受診者における後半 3 年の喫煙率低下には、特に非連続受診者において 2010 年の者より、禁煙支援介入開始後の 3 年間で、有意に喫高く、保健医療従事者が多い傾向があり、健康意識が高いことが示唆される。そのため連続受診者は、

6）9）煙率の低下が大きいことが示され、喫煙者には短時間でも毎年継続的に繰り返し喫煙に関する情報提供を行い、禁煙支援をしていくことが効果的であるこ

タバコ価格の値上げによる影響も否定できないと考とが示唆された。さらに、禁煙支援を行った後半 3えられた。

年に限り、連続受診者を男女別に比較すると、男女健診は、通常医療機関を受診する機会が少ない若とも後半 3 年で喫煙率は有意に低下したが、その下年者も含め、医療従事者が多くの喫煙者に接するこがり方は男性の方が有意に大きかったことから、連とができる貴重な機会である。健康への意識が高ま

続受診者全体の後半 3 年の喫煙率低下は、男性受診る健診の場で、医師や医療スタッフによる喫煙習慣者の喫煙率の低下によるところが大きいことが示唆への効果的な介入がなされると、禁煙への意欲を高された。なお、全国的にみても男性に比べ女性の喫め、喫煙率低下につなげることが可能であると考え煙率の低下が鈍いことから、今後は女性に対する効られる。実際、健診の場での短時間（1 分間）の禁煙果的な禁煙支援介入方法の検討も必要であると考え介入の効果をみた研究では、1 年後の禁煙率は、介られた。

入群において比較対照群の約 1.5 倍に高まることが最後に、今回は禁煙ステージ（禁煙に対する準備6）10）報告されている 。同様に、人間ドックの受診者に性） 別の検討は行っていないが、これまでの研究対して、診察時に知識伝達型の簡単な禁煙指導を行

では、禁煙ステージによる禁煙支援に対する反応のうことでも 6 カ月～ 1 年後の禁煙率は、非指導群の違いも報告されており 、今後は喫煙ステージ別働5 ～ 6％に対して、指導群では 9 ～ 10％と高い値を示

きかけによる禁煙支援効果も検討する予定である。

6）7）すという報告もされている 。今回の研究でも禁煙結支援介入を行った 3 年間は、行わなかった 3 年間よ語りも約 3 倍の喫煙率低下が認められ、禁煙支援介入

健康への意識が高まる健診の場で、医師や医療スが統計学的にも有意な喫煙率の低下をもたらすことタッフによる継続的な禁煙支援は喫煙率低下に有効が示された。

であり、特に男性連続受診者においてより有効でさらに、医師と看護職などが連携して禁煙支援をあった。健診は、普段医療機関を受診する機会が少行うことにより、従来の医師のみによる禁煙支援とない若年から中年層も含め、多くの喫煙者に禁煙支比べ、効果的でより高い禁煙率が得られるという報援を行うことができる格好の機会といえる。今後も8）

告がある 。我々も診察時の医師による禁煙支援のすべての健診機関において、喫煙者に対し継続的なあとに、保健指導コーナーで、食事、運動などの助禁煙の働きかけを行っていくことが必要であると考言とともに、喫煙者には保健師による禁煙支援をえられた。

行っており、この体制が喫煙率低下に寄与した可能性も考えられる。

附記

また、禁煙の個別繰り返しカウンセリングの有効

本 論 文の要 旨は第 6 回 日 本 禁 煙 学 会 学 術 総 会

性をみた研 究によると、 初 回が 40 分、2 回 目から（2012 年仙台）にて発表した。本研究における利益

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2012 年（平成 24 年）8 月 31 日

健康栄養調査 結果の概要（詳細版） 2008: 17-18
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胸 2001; 60: 326-334.
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相反はない。
謝辞宮城県医師会健康センター全職員の、日頃の禁煙支援活動への御協力に感謝致します。
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model of health behavior change. Am J HealthPromotion 1997; 12: 38-48.

Successfully reduced smoking rates accomplished byencouragement of smoking cessation at annual health check-up
Masuko Mori, Yuka Hoshi, Wataru Takahashi, Iwao Ono, Masao Otsuki, Yoshiharu Sakurai
Objective
We investigated whether encouragement of smoking cessation at annual health check-up resulted in a decrease insmoking rates in Miyagi Medical Association Kenkou Center.
Subjects and methods
Approximately 15,000 people have received annual health check-up in our center every year. We analysed theirsmoking rates during 6 years (2005~2010) and compared them between 3 years before (2005~2007) and after(2008~2010) the introduction of encouragement of smoking cessation.
Results
A statistically significant decrease in smoking rates was observed in 3 years after the introduction of encouragementof smoking cessation, but not 3 years before the introduction. In addition, smoking rates in the continuation group inwhich people received health check-up every year were significantly lower than those of the discontinuation group inwhich people did not receive health check-up every year in 3 years after, but not before the introduction of encour­
agement of smoking cessation. Similarly, smoking rates of males in the continuation group were significantly lower
than those of females in the same group in 3 years after the introduction of encouragement of smoking cessation.
Discussion and Conclusion
Encouragement of smoking cessation at annual health check-up is useful in decreasing smoking rates especially inmales receiving health check-up every year.
Key words
Health check-up, Support for smoking cessation, Smoking rate
Miyagi Medical Association Kenkou Center, Miyagi Medical Association, Miyagi, Japan

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