原 著

精神神経学雑誌

第 124 巻 第 8 号（2022） 515‒532 頁

物質使用障害患者における初診 3 年後の断酒断薬予後―アルコール，違法薬物，処方薬市販薬の乱用物質別による断酒断薬継続期間への影響因の検討―
Three‒year Prognosis of Abstinence in Outpatients with Substance Use Disorder after First Visit：
Examining the Influence Factors Associated with Duration of Abstinence by Substance of Abuse：
Alcohol, Illicit Drugs, and Prescription and Over‒the‒counter Medications
板橋

登子，小林

桜児，黒澤

文貴，西村

康平

Toko Itabashi, Ohji Kobayashi, Fumitaka Kurosawa, Kohei Nishimura【目的】物質使用障害において患者の主な乱用物質により生活背景や臨床像が異なると指摘されているが，治療予後を比較した報告はいまだ少ない．本研究では，依存症専門外来で実施した予後調査をもとに，断酒断薬継続期間と影響因について乱用物質で群分けをして比較検討を行った．
【方法】2015 年 5 月～2018 年 4 月に神奈川県立精神医療セン
ター依存症外来を初診し，初診 3 年後予後調査に回答が得られた 397 名（男性 286 名，
女性 111 名，平均年齢 44.2±11.9）の物質使用障害患者を対象とした．乱用物質によりアルコール群（n＝223），違法薬物群（n＝129），処方薬市販薬群（n＝45）の 3 群に分け，3 年間で最長の断酒断薬継続月数の中央値を Kaplan—Meier 法により推定し，log—
rank 検定による比較を行った．再飲酒再使用への影響因は初診時の基本属性および質問
紙尺度得点，3 年経過時の状況を説明変数とした Cox 比例ハザードモデルにより検証した．
【結果】断酒断薬継続月数の中央値の推定値はアルコール群 6 ヵ月（95％CI 3.83～
8.17），違法薬物群 32 ヵ月（95％CI 算出不能），処方薬市販薬群 12 ヵ月（95％CI 9.39～
14.61）で，違法薬物群が他の 2 群より有意に長かった．再飲酒再使用に関して，アルコー
ル群は過去の依存症専門治療歴，通院期間，自助グループ参加期間が抑制因子，自殺関連行動がリスク因子であった．違法薬物群は男性，小児期の慢性身体疾患・いじめ・養育放棄の体験，初診以降に経済的自立を失う体験が，処方薬市販薬群は小児期の親との離別・
家族の慢性身体疾患の体験，初診時の信頼感尺度の「不信」得点の高さ，自殺関連行動がそれぞれリスク因子であった．
【考察】乱用物質の入手が比較的容易なアルコール群および処方薬市販薬群と違法薬物群とで断酒断薬継続期間が異なっていた．再飲酒再使用の影響因が 3 群でそれぞれ異なり，治療継続のための関係構築，自助グループへの動機付
け，社会生活自立への支援，小児期逆境体験からくる不信感を緩和するかかわり，希死念慮への対応など，各群の治療課題が示唆された．
索引用語

物質使用障害，依存症専門外来，長期予後，断酒断薬継続

著者所属：神奈川県立精神医療センター，Kanagawa Psychiatric Center
受 理 日：2022 年 4 月 13 日
板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後515

名のうち 56.4％が最近 1 年間に 1 度も覚醒剤を使用していは じ め にないという報告など26,27）があり，アルコール使用障害に比して断薬予後は比較的良好と考察されている．医療機関以

物質使用障害では，アルコールやその他の薬物の過剰な外では，国立精神・神経医療研究センターの「ダルク追っ

使用によって重大な問題を体験しているにもかかわらず，かけ調査」という調査研究プロジェクトにより，薬物依存

止めたくても自分で止められないコントロール障害が生じ症者の回復のために全国に作られたリハビリ施設であるダているため，従来の治療方針では断酒・断薬が重視されてルク利用者を対象に実施した調査の結果，主たる依存物質

きた．その治療方針はここ数年で転換期を迎え，2018 年にが薬物である利用者の 24 ヵ月後断薬率が 61.8％との報告刷新された『新アルコール・薬物使用障害の診断治療ガイ

で，過去の他の研究報告と比較してもダルク利用者の断薬

ドライン』では，継続した断酒・断薬が最も安定的かつ安率は高い水準にあると付記されている25）．

全な目標であるとしつつ，依存対象がアルコールや処方薬

断酒・断薬に寄与もしくは連関する要因についてもさまのようなケースで治療を開始してすぐに飲酒や薬物乱用をざまな視点から検討されている．年齢が高いほうが断酒・止めることができない場合には，治療の継続を重視して使断薬を継続しやすく，若年の予後が不良という指摘は多．回復の指標い15,48,52,53）．治療への動機付けや病識があること35,48），通について，今後はますます断酒率・断薬率にとどまらない

院治療の継続7,10,14,52），自助グループへの参加7,19,35,43），配多面的な検討の必要が高まると思われる．しかし，わが国偶者がいること35,52,53），犯罪歴や少年院入所歴や社会的逸では物質使用障害の専門医療機関が限られている現状から

脱行為がないこと40,48,52）などが断酒・断薬の継続と関連す

予後を追跡した実証的研究が少なく，回復の指標の 1 つでるという報告もある．就労が高い断酒・断薬率と関連するある断酒・断薬継続についての資料も十分には得られていという報告もあるが35,40,49,52），一方で覚醒剤乱用が止まっない．専門治療機関を受診した患者が断酒や断薬をどのくている者に仕事が長続きしないなど社会適応がやや不良ならいの期間継続しうるのか，酒や薬物に頼らない生活がど群も含まれ社会適応状況との間に必ずしもよい相関がみらの程度困難であり，どのような支援が寄与して病状の安定れないという指摘や26），若年のアルコール使用障害患者でにつながるのかを長期予後調査から検討することで，治療は家族および社会的背景の要因と飲酒予後とに関連が見い

経過の見通しを立て，より良い治療法の開発につながるこ

だされなかったという研究結果もある15）．

用量低減も目標になりうると提唱している

46）とも期待される．

アルコール使用障害と薬物使用障害では生活背景や治療

アルコール使用障害の予後に関しては，わが国では継続性が異なり，それぞれの特性に応じた治療戦略が必要

1970 年代後半から，主に入院治療を受けた患者を対象とである22,37）．薬物使用障害の主たる乱用薬物についてもいした追跡調査による断酒率の結果が報告されている．1970

くつかの種類があり，2020 年に実施された薬物関連精神年代～1990 年代に行われた研究をまとめた結果によると，疾患の実態調査によると，主たる薬物として最も多かった

入院治療後の断酒率は治療後 2～3 年で 28～32％，5 年前のは覚醒剤，次いで睡眠薬・抗不安薬，市販薬の順で31），

後で 22～23％，8～10 年で 19～30％であり，退院後早期

医薬品の問題が占める割合が増加している．そして覚醒剤に多くが再発するものの，5 年目以降はおおむね 20～30％を中心とした違法薬物の使用障害と，処方薬や市販薬といで安定する34）．追跡の方法は，退院後 1 年間の飲酒行動にう医薬品の使用障害とでは異なる生活背景や心理社会的特，退院後 1 年以上経過した症例

徴をもつ4,24）．主な乱用物質によって臨床像や治療的介入から死亡例と変化の著しい例を除いて飲酒状況を評価48），が異なると，断酒・断薬予後も異なることが予測される

毎年 1 回予後調査を行い退院後から完全断酒していた月数

が，乱用物質の違いによる予後の特徴を比較検討した研究

基準をおいて推移を追跡

43）

を算出

49）

は少ない．神奈川県立精神医療センター（以下，当院）依

に比較

52）

存症専門外来でわれわれは 2015 年 5 月より，初診患者を，調査前 1 年間の飲酒状況を評価し退院年度ごとなどの方法がある．

薬物使用障害の断薬予後に関する研究は少ないが，退院対象に重症度のスクリーニング，小児期逆境体験の有無，

3 年後の予後調査で調査時点から過去 3 ヵ月に乱用のな

心理的特性を問う尺度からなる質問紙調査を開始し，小児

21），覚醒剤精神

期逆境体験の累積が不信感，被拒絶感，ストレス対処能力

疾患患者の追跡調査において退院後 3～8 年経過した 110低下を媒介して物質使用障害の重症化に至るという仮説モ

かった者の割合は 45％であるという報告

516

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

デルの検証について，アルコール使用障害と薬物使用障害
20）

断酒断薬を絶対の治療目標に据えるわけではなく，患者本

2 群に分類して報告した ．この調査は引き続き実施され，人に断酒断薬の意向がある場合にはその支援を行うが，断回答が得られた者を対象に，2018 年 5 月より初診後 3 年

酒断薬を強く勧めると治療が中断するリスクが想定されるを経過した者から順に 3 年後予後調査を，2020 年 5 月よ

場合には治療の継続性を優先するなど，物質使用障害の治り 5 年後予後調査を開始した．本研究では，3 年後予後調療において近年注目されているハームリダクション11）の査の結果をもとにアルコール使用障害の断酒継続もしくは考えを重視している．ハームリダクションとは，1970 年代

薬物使用障害の断薬（以下，断酒断薬）を継続した期間をから欧州でヘロインを中心とした薬物乱用による HIV 感

比較し，影響因を検討した．今回は薬物使用障害患者の使染の蔓延を受けて企図された，薬物の使用において使用の用物質から，違法薬物である群と医薬品の処方薬または市

中止や減量を目的とするのではなく「健康面，社会的側販薬である群に二分し，アルコール使用障害，違法薬物の面，法律上の悪影響を最小限に抑えることを目的とした政乱用を主訴とした薬物使用障害，処方薬または市販薬の乱策やプログラムの実践」である．手段としての注射器交換用を主訴とした薬物使用障害の 3 群で比較検討を行った．

プログラムや物質置換プログラムなどについてはわが国で物質使用障害のこれまでの予後調査は入院患者の退院後をそのまま導入されているわけではないが，理念としての起点としたものが多いが，外来初診患者の場合は入院を要「ハームリダクションを意識した対応」50），「（断酒断薬がでする病状でも本人の意向で入院に至らない症例や，比較的きなくても）彼らがいま困っていることに耳を傾けて否定

軽症のうちに初診して入院を要さない状態が継続しているをせず支援を継続する」こと39）などの形で依存症医療に症例もあることを考慮して，本研究では初診日を起点とし浸透しつつある．当院では乱用物質の種類やその合法違法

た．断酒断薬期間については，断酒断薬と再使用とを繰りにかかわらず，物質使用障害患者が他者を十分に信頼して返す症例が少なくない現状から，3 年の間で最も長く断酒相談することが難しいことも考慮に入れて，本人にとって断薬を継続した期間に着目した．

目下の希望が断酒や断薬でなかったとしても，物質乱用の結果生じている身体症状や精神症状や社会生活上の問題，

Ⅰ．対象と方法

そしてそのときの本人の困りごとや治療への希望も含めて治療で扱えるように，継続的な受診でそれらを話し合える

1．調査期間と対象者

ような関係性を築くことを念頭においている．

2015 年 5 月～2018 年 4 月に当院依存症専門外来を初診
し，初診時の主診断が物質使用障害で，初診時調査および2．調査の方法と項目

3 年後予後調査の両方に同意し回答が得られた者を調査対

1）初診時調査

象とした．2015 年 5 月～2018 年 4 月の初診患者 1,467 名

初診時調査回答者の基本属性として診療録から診断名とのうち，調査依頼に対する同意能力および質問紙調査への

主な乱用物質，性別，初診時年齢，教育年数，物質使用の回答能力を有するとみなされた 1,027 名に調査依頼を行

習慣化年齢，当院初診前の依存症専門治療歴の有無についい，初診時調査は 821 名の物質使用障害患者の回答が得らて情報を取得した．初診時の生活背景として同居家族およれた．調査依頼の際に 3 年後および 5 年後に行う予後調査

び同居配偶者の有無，職業および経済的自立の有無，生活の説明を行い，予後調査にも同意の得られた 711 名を 3 年

保護受給の有無に関する情報を取得した．

後予後調査の対象として，2018 年 5 月～2021 年 4 月の期

初診時質問紙調査は既報の調査20）を継続して実施した間で，各対象者にとって初診から 3 年を経過した時期に調ため同一の構成であった．調査対象者には初診開始前に予査を実施した．3 年後予後調査の回答が得られ，断酒断薬

診を担当するスタッフから調査依頼を行い，口頭および書期間が把握できた 397 名（男性 286 名，女性 111 名，平均面にて調査同意の得られた患者に自記式の質問紙調査を実

年齢 44.2±11.9）を本研究の最終的な分析対象とした．

施した．質問紙は，小児期逆境体験の有無，物質使用障害

なお，調査場所の当院は首都圏にある県立の精神科専門

重症度スクリーニング尺度，心理特性を問う尺度から構成

医療機関であり，物質使用障害患者の治療は専門診療部のさ れ た． 小 児 期 逆 境 体 験 は ACE（Adverse Childhood

1 つである依存症専門外来にて行われている．治療方針は，Experiences）Study の質問紙9）を参考にして，長がアルアルコール使用障害，薬物使用障害に共通して，必ずしもコール使用障害患者の小児期逆境体験を調査するにあた

板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後517

り，依存症医療の専門医らによるエキスパートコンセンサ

13 項目 7 件法を用いた54）．各項目 1～7 点が与えられ，最スに基づき選定・追加を行った 17 項目8）を用いた．具体的小が 13 点，最大が 91 点で，高得点であるほどストレス対には，慢性身体疾患，学業不振，いじめ，長期欠席，補導

処力が高く，心身が健全であることを示す．基準値は戸ヶ歴，養育者からの厳しいしつけ，過剰な期待，家族の慢性里らの報告によると 59.0±12.2 である51）．

身体疾患，家族の精神疾患，家族の物質乱用，貧困，養育

2）予後調査放棄，身体的虐待，心理的虐待，性的虐待，親との離別，診療録で調査時点での当院での治療継続の有無と通院継同居家族の自殺の 17 項目に「はい」「いいえ」の 2 件法で続月数を調べ，通院継続中の者は受診日に，入院中の者は回答を求め，それぞれの逆境項目に関する有無および累積

病棟でそれぞれ面接調査，中断・転医・終診による非通院

逆境度数を算出した．物質使用障害重症度は主たる乱用物

継続者には電話調査にて，所要時間 5～10 分程度の聞き取

質がアルコールであった患者にはアルコール使用障害スクりを実施した．電話調査は同意取得の際に聴取した電話番

リ ー ニ ン グ に 用 い る AUDIT（Alcohol Use Disorders号に連絡を行った．ただし，事前に主治医が病状を考慮し

16）

Identification Test） を，その他の薬物であった者には薬て調査中止を判断した 27 名，予後調査開始前に死亡が判

物乱用・依存の重症度を測定する DAST（Drug Abuse

明していた 18 名は予後調査を実施せず，予後不明とした．

45）

Screening Test）‒20 をそれぞれ実施した．AUDIT は 10調査を実施して回答拒否があった者，電話不通であった

項目で構成され，合計点数は最小が 0 点，最大が 40 点で，者，1 ヵ月の間に 3 回電話連絡を行い応答が得られなかっ12 点以上が問題飲酒の，15 点以上がアルコール依存症のた者の合計 246 名は調査不能につき予後不明とした．その17）．DAST‒20 は 20 項目で構成

他，家族や施設職員による代理回答が得られたが本人が死され，最小が 0 点，最大が 20 点で，0 点が「問題なし」，

亡していた 15 名，本人が他院入院中，服役中，行方不明

1～5 点が「軽度」，6～10 点が「中等度」，11～15 点が「重により 3 年間の経過や断酒断薬期間の把握ができなかった

カットオフポイントである

32）

大」，16～20 点が「重度」と判定される．心理特性につ1）

47）

いては信頼感尺度 ，被受容感・被拒絶感尺度

，首尾一

3,54）

貫感覚尺度（Sense of Coherence：SOC）を実施した．

計 10 名も予後不明として分析対象から除外した．面接調
査・電話調査とも共通の定式化された質問票を作成し，以下の項目について質問を行った．

信頼感尺度は天貝により開発された対人的信頼感を多次元（ⅰ）同居家族の有無〔有の場合は同居家族の続柄（配偶的に測定するための尺度であり，「自分への信頼」「他人へ者・親・子・その他），無の場合は独居か施設入所か〕の信頼」「不信」の 3 因子から構成される．本研究ではそ（ⅱ）職の有無〔有の場合は調査時現在の職の継続月数，のうちの「不信」に着目した．8 項目 4 件法で各項目 1～4

無の場合は経済的基盤（家族の援助・生活保護・そ点が与えられ，最小が 8 点，最大が 32 点で，高得点であの他）〕るほど不信が強いとされる．基準値は尺度作成者の天貝が（ⅲ）調査時現在の依存物質乱用の有無（有の場合は乱用

年齢段階および各項目の平均値と標準偏差を報告しておをしている期間と頻度，無の場合は乱用が止まってり，8 項目の尺度得点の平均と標準偏差を算出すると 30 代いる期間）

男性 17.2±2.4，女性 17.5±2.3，40 代男性 17.3±2.5，女
2）

性 17.6±2.3 である ．被受容感・被拒絶感尺度は「自分は他者に大切にされている」という被受容感，および「他者に疎まれている，ないがしろにされている」という被拒絶（ⅳ）初診から 3 年間の嗜癖行動の有無（有の場合はどのような嗜癖行動か）（ⅴ）初診から 3 年間で最も長く断酒もしくは断薬を継続した月数感を概念化したもので，本研究ではそのうち「被拒絶感」（ⅵ）調査時現在の他院への通院の有無（有の場合は科とに着目した．8 項目 5 件法で各項目 1～5 点が与えられ，最病名），および初診から 3 年間の他院入院経験の有無

小が 8 点，最大が 40 点で，高得点であるほど被拒絶感が（有の場合は入院の期間および回数，それぞれの入院高いとされ，尺度作成の際に杉山・坂本が報告した平均値の科と病名）

47）．

（ⅶ）初診から 3 年間の自助グループ参加経験（有の場合SOC とは，Antonovsky, A. が健康生成論の立場から提唱

は参加月数，自助グループの種類，参加期間，参加頻した，世のなかの一貫性安定性を信じてストレス対処でき度）によると男性 17.37±5.13，女性 16.33±5.40 であるる感覚を尺度化したものであり3），本研究では SOC 邦訳版
518（ⅷ）初診から 3 年間の逮捕歴の有無（有の場合は罪状と精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

服役経験の有無）（ⅸ）初診から 3 年間の自殺関連行動（自傷行為もしくは自殺未遂）の有無

盤の項目から経済的自立の有無について確認し，3 年間で変化があった場合には，経済的自立の確立，経済的自立の喪失という体験を「有」とした．

これらの聞き取り項目から，断酒断薬に関する変数として断酒断薬継続月数と 3 年断酒断薬継続者数を算出した．

3．分析の方法

治療経過として，当院通院継続月数，初診 3 年後現在当院

1）アルコール群・違法薬物群・処方薬市販薬群の比較

治療継続の有無，当院通院自己中断の有無，自助グループ

分析対象者の主診断と主な乱用物質から 3 群に分類し参加月数，自助グループ参加経験の有無，初診 3 年後現在

た．アルコール使用障害と診断され，その他の薬物の乱用

自助グループ参加中かどうか，3 年間の当院入院経験の有がなかった者をアルコール群，その他の薬物使用障害と診無および他院入院経験の有無について整理した．生活背景

断された者のうち主な乱用物質が違法薬物もしくは違法薬として，3 年間で結婚，配偶者との離別，就職など経済的物を含む多剤であった者を違法薬物群，主な乱用物質が処自立基盤の確立，失職など経済的自立基盤の喪失，自殺関

方薬もしくは市販薬およびその両方であり違法薬物を含ま

連行動について，それぞれ体験の有無を整理した．

なかった者を処方薬市販薬群とした．なお，アルコールと断酒断薬継続月数は初診から予後調査実施時の 3 年間

薬物の両方の乱用がある場合は多剤依存症と診断されるたで，乱用物質がアルコールの場合は断酒，薬物の場合は断め薬物群とみなし，乱用薬物に違法薬物を含む場合は違法薬を最も長く継続していた月数とした．3 年間継続的に乱薬物群，処方薬か市販薬のみで違法薬物を含まない場合は用していた者の月数は 0，3 年間断酒断薬継続者の月数は処方薬市販薬群に分類・合算した．予後判明者（分析対36 とした．ただし，3 年の間に強制的に飲酒や再使用が不象）と予後不明者（分析対象から除外）の人数から，各群可能な状況におかれる服役期間があった場合はその期間をの予後判明率を算出しχ2検定で 3 群の比較を行った．各調

除いて最も長く断酒断薬を継続した月数とした．なお，依査項目の記述統計量を算出し，カテゴリー変数については

存物質に処方薬が含まれる者に関しては，診察で医師が処χ2検定を，連続変数については Kruskal‒Wallis 検定を用い方した薬を処方通りに服用しており乱用をしていない場合て 3 群の比較を行った．

は断酒断薬継続と見なした．

2）3 年間の断酒断薬継続期間の評価

初診日から予後調査実施日までの当院通院月数は，通院

断酒断薬継続期間と影響因について生存分析を用いて評頻度を問わず，転医・終診の場合は最終受診日までの期間

価した．生存分析とは，観察開始時から観察終了時までのとした．次回予約を取得したがその後 6 ヵ月以上来院がな

期間における死亡や発症など特定のイベント発生までの時

かった場合は自己中断とみなし，最終受診日までの期間と間を評価の対象とする分析である．もともと生死の判断にした．初診 1 回のみの来院であった場合は通院継続月数を用いられる手法であるが，時間的要因を考慮すべき目的変0 とした．初診から 3 年を経過した調査実施日に受診をし数のイベントが「起こる・起こらない」という分類が可能

た場合，もしくは当院に外来通院歴があり調査日に当院入なものであれば応用できる．本研究では，初診日を観察開院中であった場合は継続受診者とみなし通院月数を 36 と始日，観察期間を 3 年，イベントを再飲酒もしくは薬物再した．自助グループ参加月数については，通院頻度と通院使用（以下，再飲酒再使用），生存変数を断酒断薬継続月

期間を尋ね，通院頻度や参加頻度を問わず，特定の自助グ

数，断酒断薬継続期間 3 年であった場合を打ち切りとしてループに継続して通ったと回答した期間を算出した．複数

生存分析を実施した．

の自助グループに参加していた場合は，同時期に通い重複（1）3 年断酒断薬継続率の群間比較していた期間は除いて，それぞれのグループに参加していアルコール群，違法薬物群，処方薬市販薬群についてた月数を合計した．病院や施設から自助グループに通って

Kaplan‒Meier 法を用いて生存曲線を作成し，3 年断酒断薬

いた場合も参加とみなした．オンラインの自助グループに継続率（累積生存率），中央値および四分位点の推定値を参加していた場合も参加とみなした．生活上の変化につい算出した．中央値は各群において半数の対象者が再飲酒再ては，同居家族の項目を聴取した際に，同居配偶者の有無

使用に至るまでの期間，四分位点は 25％の対象者およびについて 3 年間で変化があった場合には，結婚，配偶者の75％の対象者が再飲酒再使用に至るまでの期間である．3

喪失という体験を「有」とした．職の項目と経済的自立基

群の断酒断薬継続率の比較は log‒rank 検定で行い，有意の板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後519

場合はペアごとの対比較を行った．

意性はモデルχ2検定で検討した．なお，17 項目の小児期（2）再飲酒再使用が起こるまでの期間に影響を与える

逆境体験の合計である累積度数，予後調査で聴取した項目

要因の検討と重複する初診時の同居配偶者，経済的自立，生活保護受

断酒断薬の継続が途切れ再飲酒再使用が起こるまでの期

給の人数，当院通院月数と重複する当院治療継続の有無お間に影響を与える要因を解析するために，Cox 比例ハザー

よび当院通院自己中断の有無，自助グループ参加月数と重ドモデルの手法を用いて追跡期間 3 年間の平均的なハザー

複する自助グループ参加経験と初診 3 年後現在自助グルー

ド比（hazard ratio：HR）および 95％信頼区間（confi-

プ参加の有無については多変量解析の説明変数からは除外

dence interval：CI）を算出した．HR は説明変数が増大しした．また，当院入院，他院入院，逮捕，服役に関してはた際に目的変数のイベントリスクの上がりやすさを示すもほとんどの場合において再飲酒再使用の結果として起こるのであり，1 以上であればイベントリスクが生じやすい，

事象であり，影響因として考えにくいため多変量解析の説

1 未満であれば生じにくいことを意味する．95％CI が 1 を

明変数から除外した．

はさまなければ 5％水準で有意と判定される．まず，初診時調査と予後調査から得られた基本属性，質問紙の尺度得

統計ソフトは SPSS Statistics 26 を使用し，有意水準は

P＝0.05 とした．

点，初診 3 年後の近況や経過に関する情報について，再飲
酒再使用までの月数に対して，それぞれの変数が単独で及4．倫理的配慮

ぼす影響を評価するために，単変量の Cox 回帰分析を行っ

本研究は，神奈川県立精神医療センターの倫理委員会のた．Cox 回帰分析では，「HR が時間によらず一定である」

承認を経て実施された．対象者には初診日に初診時自記式という仮定のもと，平均的な HR が 1 つのみ算出されるが，調査と，電話もしくは面接にて行う長期予後調査について

背景因子の違いにより生存期間が異なる分布を示す複数の

口頭と文書で説明を行い発表に関する同意を同意書への署群が存在する場合は，群によって時間への依存のしかたが名をもって得たうえで，個人情報の保護に配慮し調査研究

異なりバイアスが働くためにその仮定が破綻する可能性がを行った．

ある．そのバイアスを除去するために，あらかじめ対象者を複数の層に分割して Cox 比例ハザードモデルにかけた

Ⅱ．結果

うえで対象者全体の HR を評価可能な Cox 回帰層別モデルを適用するという対応方法がある．本研究においても，乱1．アルコール群・違法薬物群・処方薬市販薬群の特徴

用物質の違いにより断酒断薬継続月数が異なる可能性を考

予後調査対象者 711 名のうち予後が判明した最終的な分慮して，単変量の Cox 回帰層別モデルを適用し，層（スト析対象は 397 名で，断酒断薬に関する全体の予後判明率はラータ）に主な依存物質（アルコール群，違法薬物群，処55.8％であった．依存物質別ではアルコール群 369 名中方薬市販薬群）を指定して各変数のハザード比を算出した．

223 名（予後判明率 60.4％），違法薬物群 264 名中 129 名

次に，アルコール群，違法薬物群，処方薬市販薬群で，（予後判明率 48.9％），処方薬市販薬群 78 名中 45 名（予後それぞれどのような項目が断酒断薬期間に影響を及ぼすか

判明率 57.7％）であった．χ2検定の結果 3 群の予後判明者という特徴を検討するために，複数の要因を評価可能な多の割合には統計的な有意差があり（χ2＝8.47，df＝2，P

変量 Cox 回帰モデルを 3 群別々に実行した．説明変数とし＜0.05），残差分析の結果はアルコール群が有意に高く，違て，年齢，性別，教育年数，習慣化年齢，初診前の依存症

法薬物群が低かった．分析対象者のうち薬物使用障害の者

治療歴，小児期逆境体験 17 項目それぞれの有無，依存症について，違法薬物群の主診断は覚醒剤依存症が 79 名，

重症度スクリーニング尺度得点，不信尺度得点，SOC 得

大麻依存症が 10 名，危険ドラッグ依存症が 2 名，違法薬点，被拒絶感尺度得点，3 年間での結婚，配偶者との離別，物を含む多剤依存症が 38 名であった．処方薬市販薬群の経済的自立基盤の確立，経済的自立の喪失，自殺関連行動，

主診断は処方薬依存症が 18 名，市販薬依存症が 6 名，処当院通院月数，現職継続月数，自助グループ参加月数を投方薬，市販薬，アルコールのうち複数を乱用していた多剤入した．説明変数の選択には，目的変数に最も強く関連し依存症が 21 名であった．

ている説明変数から順に投入される変数増加法（尤度比検

初診時調査と予後調査における項目の記述統計量を表 1定法）を用いた．選択された変数で作成された回帰式の有に示した．断酒断薬継続月数は違法薬物群がアルコール

520

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後

521

－2.7＊

－3.0＊＊－2.2＊－2.5＊＊－2.3＊＊－6.2＊＊－3.6＊＊
－2.9＊

2.1＊＊

3.5±2.8
109（48.9％）
5.5＊＊
130（58.3％）
5.5＊＊33（14.8％） －3.3＊＊

18.2±5.7
20.6±6.2
51.7±13.3

24.2±8.543（19.3％）
88（39.5％）31（13.9％）56（25.1％）
77（34.5％）
86（38.6％）
63（28.3％）
33（14.8％）
53（23.8％）21（9.4％）29（13.0％）9（4.0％）
9（4.0％）
79（35.4％）
28（12.6％）
71（31.8％）4（1.8％）

170（76.2％）
48.8±11.1
13.4±2.624.5±7.5
111（49.8％）

4.9±2.826（20.2％）
39（30.2％）
43（33.3％）

10.7±3.7
21.1±5.4
22.5±6.747.3±12.5

45（34.9％）69（53.5％）25（19.4％）
74（57.4％）
48（37.2％）
58（45.0％）50（38.8％）34（26.4％）34（26.4％）
16（12.4％）
16（12.4％）
16（12.4％）
2（1.6％）
43（33.3％）
27（20.9％）56（43.4％）
4（3.1％）

93（72.1％）
39.1±10.1
11.4±2.422.7±8.764（49.6％）－4.8＊－4.4＊＊
4.3＊＊

1.9

2.6＊

0.0

1.7
2.8＊＊

5.6＊＊

2.9＊
2.3＊

0.0

5.2±3.012（26.7％）
14（31.1％）
6（13.3％）11.9±2.6
22.0±5.6
23.5±6.742.9±14.9

16（35.6％）24（53.3％）8（17.8％）22（48.9％）23（51.1％）
25（55.6％）
19（42.2％）
7（15.6％）17（37.8％）
13（28.9％）7（15.6％）5（11.1％）3（6.7％）
19（42.2％）
5（11.1％）21（46.7％）2（4.4％）

23（51.1％）
36.2±10.2
13.6±2.524.4±8.225（55.6％）

－1.5
－2.1＊
－1.3

1.3

0.9

3.4＊＊

1.3
－0.6

1.5

1.4
1

－3.3＊＊

処方薬市販薬群（D2）（n＝45）
残差

0.000
0.000
0.000
0.000

0.139
0.000
0.016
0.000

0.001
0.016
0.360
0.000
0.121
0.088
0.046
0.019
0.160
0.002
0.891
0.009
0.245
0.638
0.061
0.028
0.510

0.003
0.000
0.000
0.003
0.761

P値

A＜D1≒D2

A＜D1≒D2
A＜D2
D2≒D1＜A

D2≒D1＜A
D1＜A≒D2
D1＜A

多重比較

1.017（0.977～1.058）
1.208（0.808～1.309）
1.114（0.879～1.410）
0.831（0.611～1.128）

1.011（0.994～1.027）
1.054（0.994～1.117）
1.019（0.997～1.042）
1.002（0.984～1.020）
0.993（0.985～1.002）

1.006（0.768～1.317）
0.998（0.792～1.258）
1.060（0.775～1.449）
1.105（0.859～1.421）
1.185（0.935～1.500）
1.116（0.884～1.408）
0.945（0.739～1.209）
1.049（0.783～1.405）
1.072（0.831～1.384）
1.228（0.877～1.720）
1.011（0.716～1.428）
0.998（0.637～1.563）
0.806（0.428～1.516）
1.105（0.872～1.401）
0.984（0.715～1.354）
1.011（0.798～1.282）
0.887（0.439～1.796）

0.894（0.690～1.157）
0.987（0.977～0.998）＊
0.989（0.952～1.048）
0.983（0.969～0.998）＊
0.820（0.652～1.031）

再飲酒再使用に関するハザード比（95％CI）＊
P ＜0.05，＊＊P ＜0.01．
量的変数は Kruskal—Wallis 検定により P ＜0.05 の場合に多重比較を行った（Dunn—Bonferroni の方法）
質的変数はχ2検定により P ＜0.05 の場合に残差分析を行い，調整済み標準化残差を記した．
ハザード比はアルコール群・違法薬物群・処方薬市販薬群を層とした単変量 Cox 回帰層別モデルにより対象者全体の値を算出した．
AUDIT：Alcohol Use Disorders Identification Test，DAST：Drug Abuse Screening Test，SOC：Sense of Coherence，CI：confidence interval

小児期逆境体験累積度数＊＊
初診時同居配偶者有（人）＊＊初診時経済的自立有（人）＊＊初診時生活保護受給者数（人）＊補足情報

AUDIT 得点
DAST—20 得点
不信尺度得点＊＊被拒絶感尺度得点＊
SOC 得点＊＊

初診時質問紙尺度得点

親との離別＊＊
学業不振＊
長期欠席
補導＊＊
いじめ
厳しいしつけ過期待＊
慢性身体疾患＊
家族の慢性身体疾患
家族の精神疾患＊＊
貧困
養育放棄＊＊
同居家族の自殺
同居家族の物質乱用
身体的虐待
心理的虐待＊
性的虐待

小児期逆境体験（人）性別（男性）（人）＊＊
初診時年齢（歳）＊＊＊＊教育年数（年）
物質使用習慣化年齢（歳）＊＊
依存症専門治療歴有（人）

基本属性

違法薬物群（D1）（n＝129）残差

基本属性と初診時調査結果群間比較および再飲酒再使用に関するハザード比

アルコール群（A）（n＝223）
残差

表1

群，処方薬市販薬群に比して有意に長く，3 年断酒断薬継た．自傷行為や自殺未遂という自殺関連行動を起こした割

続者数の割合は違法薬物群で高かった．基本属性につい合は処方薬市販薬群が高かった．

て，初診時年齢はアルコール群が他の 2 群に比して有意に高く，性別はアルコール群で男性の割合が，処方薬市販薬

2．3 年間の断酒断薬期間の評価

群で女性の割合がそれぞれ有意に高かった．教育年数は違

1）断酒断薬継続月数と断酒断薬継続率の比較

法薬物群が他の 2 群に比して有意に短く，物質使用習慣化

横軸に断酒・断薬を開始してから再飲酒・再使用までの年齢は違法薬物群がアルコール群に比して早かった．当院

期間のうち 3 年間で最長の数値（生存期間），縦軸に断酒初診前に依存症専門治療歴のあった者の割合は有意ではな

断薬継続率（累積生存率）を示した生存曲線を図に示しかった．初診時に同居配偶者，経済的自立を有していた割た．36 ヵ月を経過した時点でのアルコール群の断酒継続率

合はいずれもアルコール群が高かった．生活保護受給の割

14.3％，中央値の推定値（以下，中央値）6 ヵ月（95％CI

合は違法薬物群が高かった．

3.83～8.17），違法薬物群の断薬継続率 46.5％，中央値

小児期逆境体験の項目は，親との離別，学業不振，補導，32 ヵ月（95％CI 算出されず），処方薬市販薬群の断薬継続

慢性身体疾患，養育放棄は違法薬物群において，家族の精率 20.0％，中央値 12 ヵ月（95％CI 9.39～14.61）であっ神疾患は処方薬市販薬群において「あり」の割合が高かった．断酒断薬継続率が 75％，50％，25％になる期間をそた．過期待と心理的虐待はアルコール群の「あり」の割合

れぞれ群ごとに算出すると，アルコール群は 1 ヵ月でが低かった．長期欠席，いじめ，厳しいしつけ，家族の慢75％，6 ヵ月で 50％，24 ヵ月で 25％であった．違法薬物性身体疾患，貧困，同居家族の自殺，身体的虐待，性的虐群は 12 ヵ月で 75％，32 ヵ月で 50％，観察期間終了時の待はいずれも有意ではなかった．小児期逆境体験累積度数

36 ヵ月時点で 25％以上であったため 25 パーセンタイル点は違法薬物群と処方薬市販薬群がアルコール群に比して有は算出されなかった．処方薬市販薬群は 2 ヵ月で 75％，

意に高かった．

12 ヵ月で 50％，32 ヵ月で 25％であった．log‒rank 検定の初診時に実施した質問紙法で，アルコール依存症のスク結果，3 群の断酒断薬継続率は統計的に有意であった（χ2リーニングである AUDIT 得点はアルコール群のみ算出＝51.65，df＝2，P＜0.01）．ペアごとの対比較の結果，ア

し，平均点は 24.2±8.5 であった．薬物乱用のスクリーニ

ルコール群と処方薬市販薬群がそれぞれ違法薬物群に比しングである DAST‒20 得点は違法薬物群と処方薬市販薬群て有意に断酒断薬期間が短かった（アルコール群‒違法薬のみ算出し，2 群間に有意差はなかった．心理尺度は不信

物群：χ2＝51.59，P＜0.01，違法薬物群‒処方薬市販薬

尺度得点と被拒絶感尺度得点が処方薬市販薬群と違法薬物

群：χ2＝14.41，P＜0.01）．アルコール群と処方薬市販薬

群がアルコール群に比して有意に高く，ストレス対処力を群の間に有意差はなかった（χ2＝1.54，P＝0.215）．

示す SOC 得点はアルコール群が違法薬物群と処方薬市販
薬群に比して有意に高かった．

2）再飲酒再使用が起こるまでの時間に影響を与える要因の検討

3 年後予後調査の結果を表 2 に示した．当院通院継続月

単変量の Cox 回帰層別モデルによるハザード比は表 1，

数，自助グループ参加月数，現職継続月数についてはいず

2 に併記した．3 群に共通してその変数単独で再飲酒再使

れも統計的有意差はなかった．予後調査実施時に自助グ用に関して有意であったのは，イベントリスクが高まる要

ループ参加経験が 1 度でもあった割合，調査時現在参加中

因は経済的自立喪失（HR 1.535，95％CI 1.067～2.209，の割合，当院で治療継続中の割合，3 年の間に当院通院をP＜0.05）， 自 殺 関 連 行 動（HR 1.518，95％CI 1.098～

自己中断した割合はいずれも有意でなかった．3 年の間に2.100，P＜0.05），当院通院自己中断（HR 1.641，95％CI

当院入院を経験した割合はアルコール群と処方薬市販薬群

1.284～2.096，P＜0.01），逮捕経験（HR 2.320，95％CIが，他院入院を経験した割合はアルコール群が高かった．

1.246～4.319，P＜0.01），服役経験（HR 3.160，95％CI

3 年の間に逮捕，服役を経験した割合，結婚を経験した割

1.323～7.547，P＜0.05）であった．イベントリスクを抑制

合，経済的自立を確立した割合は違法薬物群が高かった．

する要因としては初診時年齢の高さ（HR 0.987，95％CI

配偶者と離別した割合，経済的自立の喪失を経験した割合

0.977～0.998，P＜0.05），習慣化年齢の遅さ（HR 0.983，にはいずれも統計的有意差はなかった．3 年後予後調査時

95％CI 0.969～0.998，P＜0.05），自助グループ参加月数のに初診時の職を継続していた割合はアルコール群が高かっ

長さ（HR 0.980，95％CI 0.970～0.990，P＜0.01），3 年

522

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

表2

3 年後予後調査結果群間比較および再飲酒再使用に関するハザード比

アルコール群（A）（n＝223）

残差

違法薬物群（D1）（n＝129）残差

処方薬市販薬群（D2）（n＝45）

残差

P値

多重比較

再飲酒再使用に関するハザード比（95％CI）

断酒断薬に関する情報
最長断酒断薬月数
（ヵ月）＊＊
3 年断酒断薬継続者数＊＊（人）

13.0±13.7

24.6±13.3

 32（14.3％）－5.7＊＊ 60（46.5％）

16.2±14.5

0.000 A≒D2＜D1

6.9＊＊  9（20.0％） －0.9

0.000

治療や生活に関する情報
当院通院継続月数（ヵ月）
自 助 グ ル ー プ 参 加 月 数（ヵ月）
現職継続月数（ヵ月）＊
3 年の間に結婚有（人）23.9±14.6

21.3±15.2

21.0±15.3

0.162

 5.6±11.4

 5.9±11.7

 6.9±12.8

0.708

14.3±16.6

12.4±15.0

 8.8±13.9

0.162

 8（3.6％） －2.9＊＊ 15（11.6％）

3 年の間に配偶者離別有  15（6.7％）（人）
3 年の間に経済的自立確  24（10.8％）－3.8＊＊＊＊
立有（人）3 年の間に経済的自立喪  21（9.4％）
失有（人）3 年の間に自殺関連行動  18（8.1％） －3.2＊＊
＊＊
有（人）

2.7＊＊

4（8.9％）

0.6

0.013

11（8.5％）

 6（13.3％）34（26.4％）

3.4＊＊ 10（22.2％）10（7.8％）

 6（13.3％）

0.539

16（35.6％）

4.8＊＊ 0.000

17（13.2％）

0.1

0.323
1.0

0.001

0.995
（0.987～1.003）
0.980＊＊（0.970～0.990）
0.997（0.990～1.004）
0.820（0.499～1.346）
1.287（0.859～1.928）
1.045（0.754～1.447）
1.535＊（1.067～2.209）
1.518＊（1.098～2.100）

補足情報＊ 72（32.3％）
3 年間同職継続中（人）3.0＊＊ 26（20.2％） －2.0＊

3 年 後 当 院 治 療 継 続 中 118（52.9％）（人）
3 年間に当院通院自己中  72（32.3％）＊＊断（人）自助グループ参加経験有  97（43.5％）（人）
3 年後自助グループ参加  37（16.6％）
中（人）3 年間に当院入院経験有 101（45.3％） 2.7＊＊（人）＊＊
3 年間に他院入院経験有  61（27.4％） 2.4＊＊＊＊（人）
 6（2.7％） －4.5＊＊
3 年間逮捕経験有＊＊（人）
3 年間服役経験有 1（0.4％） －4.4＊＊＊＊（人）

 7（15.6％） －1.8

0.010

58（45.0％）21（46.7％）

0.43652（40.3％）

14（31.1％）

0.270

52（40.6％）21（46.7％）

0.755

18（14.0％）

 9（20.0％）

0.641

31（24.0％） －4.4＊＊ 25（55.6％）

2.3＊

0.000

18（14.0％） －2.9＊＊ 12（26.7％）

0.6

0.013

23（17.8％）

5.0＊＊3（6.7％） －0.4

0.000

17（13.2％）

5.8＊＊0（0.0％） －1.6

0.000

0.892
（0.687～1.158）
0.805（0.636～1.019）
1.641＊＊（1.284～2.096）
0.910（0.722～1.147）
0.640＊＊（0.466～0.881）
1.150（0.908～1.457）
1.298（0.998～1.688）
2.320＊＊（1.246～4.319）
3.160＊（1.323～7.547）

P ＜0.05，＊＊P ＜0.01
量的変数は Kruskal—Wallis 検定により P ＜0.05 の場合に多重比較を行った（Dunn—Bonferroni の方法）
質的変数はχ2検定により P ＜0.05 の場合に残差分析を行い，調整済み標準化残差を記した
ハザード比はアルコール群・違法薬物群・処方薬市販薬群を層とした単変量 Cox 回帰層別モデルにより対象者全体の値を算出した＊

後現在自助グループ参加中（HR 0.640，95％CI 0.466～

処方薬市販薬群 3 名において説明変数に欠損値があり除外

0.881，P＜0.01）が有意であった．

されたため，Cox ハザード分析に用いられたケース数はア

アルコール群，違法薬物群，処方薬市販薬群でそれぞれルコール群 199 名，違法薬物群 115 名，処方薬市販薬群 42

多変量の Cox 比例ハザードモデルを用いて分析した結果名であった．アルコール群は初診前の依存症専門治療歴がを表 3 に示した．アルコール群 24 名，違法薬物群 14 名，あったこと（HR 0.675，95％CI 0.496～0.917，P＜0.05），

板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後

523

1
0.9
0.8
断酒断薬継続率

0.7
0.6
0.5
0.4
0.3
0.2
0.1
0

0

6

12
18
24
再飲酒再使用までの期間（ヵ月）

アルコール群 (n=223)

図

違法薬物群 (n=129)30

36

処方薬市販薬群 (n=45)

Kaplan—Meier 法による各群の断酒断薬継続曲線

アルコール群（n＝223）：中央値 6 ヵ月（95％CI3.83～8.17）
違法薬物群（n＝129）：中央値 32 ヵ月（95％CI 算出されず）
処方薬市販薬群（n＝45）：中央値 12 ヵ月（95％CI9.39～14.61）
全体の比較（log—rank 検定）：P ＜0.01（χ2＝51.65，df ＝2）
ペアごとの対比較（log—rank 検定）：アルコール群—違法薬物群 P ＜0.01（χ2＝51.59），
アルコール群—処方薬市販薬群 P ＝0.215（χ2＝1.54，n. s.），違法薬物群—処方薬市販薬
群 P ＜0.01（χ2＝14.41）

表3アルコール群，違法薬物群，処方薬市販薬群別の多変量 Cox 比例ハザードモデルによる分析結果
偏回帰係数

P

ハザード比

95％CI

－0.39
0.57
－0.03
－0.02

0.012
0.041
0.001
0.002

0.675
1.770
0.974
0.983

0.496～0.917
1.023～3.061
0.958～0.989
0.973～0.994

性別（男＝1，女＝0）
小児期逆境体験：慢性身体疾患
小児期逆境体験：いじめ
小児期逆境体験：養育放棄
3 年間に経済的自立喪失

0.97
0.65
0.64
0.79
0.99

0.003
0.018
0.013
0.036
0.013

2.646
1.906
1.893
2.210
2.680

1.391～5.034
1.115～3.259
1.141～3.140
1.055～4.630
1.235～5.814

小児期逆境体験：家族の慢性身体疾患
小児期逆境体験：親との離別
3 年間に自殺関連行動
初診時調査：不信尺度得点

1.24

0.002

3.463

1.555～7.709

1.09
1.10
0.06

0.007
0.008
0.047

2.971
2.993
1.067

1.348～6.548
1.324～6.764
1.001～1.137

モデルχ2検定結果
アルコール群（n＝199） χ ＝28.68，df ＝4，P ＜0.01
2

違法薬物群（n＝115）

χ2＝32.53，df ＝5，P ＜0.01

処方薬市販薬群（n＝42） χ2＝20.34，df ＝4，P ＜0.01

選択された予測因子
依存症専門治療歴
3 年間に自殺関連行動
自助グループ参加月数
3 年後当院通院月数

説明変数の選択には変数増加法（尤度比検定法）を用いた．

自助グループ参加月数（HR 0.974，95％CI 0.958～0.989，

P＜0.01 で有意であった．違法薬物群は性別が男性である

P＜0.01），当院通院月数（HR 0.983，95％CI 0.973～0.994，

こと（HR 2.646，95％CI 1.391～5.034，P＜0.01），小児期

P＜0.01）が再飲酒抑制の因子として，3 年間で自殺関連行

逆境体験のうち慢性身体疾患があったこと（HR 1.906，95％動があったこと（HR 1.770，95％CI 1.023～3.061，P＜0.05）

CI 1.115～3.259，P＜0.05），小児期逆境体験のうちいじめが再飲酒のリスク因子として，それぞれ選別された．モデを受けたこと（HR 1.893，95％CI 1.141～3.140，P＜0.05），

ル適合度の判断基準としてモデルχ2検定を行ったところ，

小児期逆境体験のうち養育放棄を受けたこと（HR 2.210，

524

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

95％CI 1.055～4.630，P＜0.05），3 年間に経済的自立を喪康問題が生じることも多かった．違法薬物群は独身や独居失した経験（HR 2.680，95％CI 1.235～5.814，P＜0.05）の割合が高く，就労や経済的自立の手段がなく，生活保護が再使用のリスク因子として選別された．モデルχ 検定の受給者の割合が高いことから，孤独であった者や社会的経結果は P＜0.01 で有意であった．処方薬市販薬群は小児期済的な側面で支援が必要な状態の者が多かった．3 年後予

逆境体験のうち家族に慢性身体疾患があったこと（HR後調査の時点では初診以降に職を得るなどして経済的自立

3.463，95％CI 1.555～7.709，P＜0.01），小児期逆境体験を確立した割合，結婚した割合が高い一方，逮捕，服役もの う ち 親 と の 離 別 が あ っ た こ と（HR 2.971，95％CI

他の 2 群に比して高いことから，環境の変化が大きく，社

1.348～6.548，P＜0.01），3 年間で自殺関連行動があった

会適応という意味での予後は良好と不良で二極化しやすこと（HR 2.993，95％CI 1.324～6.764，P＜0.01），初診

い．処方薬市販薬群は初診時の平均年齢が若く経済的自立

時調査の不信尺度得点が高いこと（HR 1.067，95％CIをしている者の割合が低いが，違法薬物群と異なり生活保1.001～1.137，P＜0.05）が再使用のリスク因子として選護受給者の割合が高くはないことから，家族などの援助を別された．モデルχ 検定の結果は P＜0.01 で有意であっ

受けていた者が多かったと考えられる．自殺関連行動の割た．

合や当院入院経験の割合が高く，特に処方薬への依存の

2

2

きっかけに何らかの精神疾患の治療があった場合など，先Ⅲ．考察行もしくは併存する精神疾患を有する可能性も考慮する必要がある．

1．アルコール群，違法薬物群，処方薬市販薬群の特徴
本研究では物質使用障害患者をアルコール群，違法薬物

2．3 年間の断酒断薬継続期間の評価

群，処方薬市販薬群に分類し，初診後 3 年間の断酒断薬継1）3 年断酒断薬継続率の群間比較

続に関する予後を追跡調査により検討した．予後判明率が本研究では，断酒断薬期間について，3 年間で最も長く

55.8％で予後不明者が多く，調査結果の解釈には注意が必断酒断薬を継続した期間を基準にして比較を行った．従来要である．3 群のなかではアルコール群が約 6 割と高く，の物質使用障害の完全な断酒断薬という治療方針が変化し

違法薬物群は 5 割弱と低かった．違法薬物群の場合は逮捕つつあることから，治療目標として断酒断薬を希望しないや服役により電話が使えなくなるケース，回復施設などで患者の来院も増え，初診直後には飲酒や薬物乱用を必ずし携帯電話が使用禁止となるケース，密売人や薬物を一緒にも止めていない事例が多いことが想定される．それと同時使用していた知人との接触を制限するための対処として電に，物質使用障害患者は治療過程において断酒断薬と飲酒

話番号を変更するケースがありうるため，非通院者に電話再使用とを繰り返すことも多く，初診直後に乱用をしてい調査という方法での追跡が困難であったと考えられる．初

たがその後に断酒断薬を決意してそれを継続する事例も存診時調査における属性ではアルコール群は年齢が高く習慣在しうる．そのような事例を 3 年間乱用が止まらなかった

化年齢が遅いこと，違法薬物群は教育年数が短く習慣化年事例と区別するために，起点を初診の後に断酒断薬を開始

齢が早いこと，処方薬市販薬群で女性の割合が高かったこ

した時期，イベント発生を再飲酒再使用で最長の断酒断薬となど，先行研究の指摘

4,37）と共通していた．初診時の質が止まった時期に設定した．厳密に初診日を起点として初問紙調査における小児期逆境体験累積度数と心理尺度得点

めての再飲酒再使用までの期間を基準として断酒断薬継続

で，アルコール群に比して違法薬物群と処方薬市販薬群が期間や継続率を算出した場合はさらに低い値をとることとより多くの逆境を体験し，不信感や被拒絶感が高く，ストなるが，再飲酒再使用から断酒断薬に移行した場合を含めレス対処力が低かった．初診時調査と予後調査で聴取したての評価を試みた．

生活背景からは，アルコール群は既婚で同居者がおり経済アルコール群は 3 年断酒継続率が 14.3％，中央値 6 ヵ月

的に自立していて 3 年間同じ仕事を継続していた者の割合と違法薬物群に比して断酒継続が困難であった．断酒継続が高いこと，逮捕や自殺関連行動の経験が少ないことか

率が 50％になるまでの期間が 6 ヵ月，25％になるまでがら，社会生活上の変化や破綻は他の 2 群より少なかった．

24 ヵ月であったことは，松下による「入院治療後の断酒率

ただし初診後の当院入院経験や他院入院経験の割合も高34）
は治療後 2～3 年で 28～32％」，鈴木による「（退院後）く，依存症の症状や身体疾患で入院が必要になるほどの健

12～24 ヵ月までに約 20％に減少」49），山根による「2 年で板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後525

20％，3 年で 12～17％と減少する」52）という報告に近い結果である．違法薬物群は 3 年断薬継続率が 46.5％，中央値

32 ヵ月で，アルコール群より良好であった．また，75％に関連していたと考えられる．

2）再飲酒再使用が起こるまでの期間に影響を与える要因の検討なる期間が 12 ヵ月，50％になるのが 32 ヵ月という結果

3 群に共通して，再飲酒再使用の抑制因子として単独では，『令和 2 年版犯罪白書』による刑の執行開始時の処遇影響していたのは，調査時点で自助グループに参加してい調査を行う受刑者のうち覚醒剤取締法違反を含む者を対象ること，自助グループ参加月数が長いこと，習慣化年齢がとした調査において，身柄を拘束されていた期間を除いて遅いこと，年齢が高いことであった．自助グループ参加が1 年間以上覚醒剤の使用を止めていた経験のある者の割合

再飲酒再使用を抑制し断酒断薬継続に寄与するこ

18）

，対象

と7,19,35,43）， 若 年 の 依 存 症 患 者 の 予 後 が 不 良 で あ る こ

は異なるが数値としては近い．処方薬市販薬群に関してはと15,48,52,53）はすでに多くの先行研究で示されていることと予後調査の先行研究が少ないが，本研究の調査結果では 3一致している．一方，リスク因子は初診から 3 年間での服年断薬継続率（累積生存率）が 20.0％，中央値 12 ヵ月で役経験，逮捕経験，当院通院自己中断，経済的自立喪失，あり，薬物使用障害ではあるが違法薬物群に比して低く，

自殺関連行動であった．本研究では初診以降の逮捕・服役

アルコール群の断酒継続率に近かった．

の有無を調査したため，再使用の影響因としてではなく，が男性 82.6％，女性 81.8％であったという報告と主な治療目標が断酒断薬であったかどうかは，その治療

多くの場合は違法薬物群の再使用の結果として起きた事象を継続したかどうか次第ではあるが断酒断薬継続月数に影と考えられる．それでも，先行研究によると犯罪歴は再飲響する可能性はある．当院の治療方針では，物質使用障害

酒や再使用と関連があり40,48,52），薬物事犯者の保護観察開患者の乱用物質がアルコール，違法薬物，処方薬市販薬い

始からの時間経過に伴って再使用率が高まり回復プログラ

ずれの場合であっても，必ずしも断酒断薬を絶対の治療目

ムから遠ざかるという実態や30），刑期満了後に前科を伏せ標に設定するとは限らず，患者本人のそのときの困りごとるために薬物不使用者との人間関係を回避することなどをや治療に対する希望を聞きながら，主治医と患者との間で再使用に至るプロセスと考察した研究5）もあり，服役を経話し合って当面の治療目標を設定している．そのため，3た後の断酒断薬予後について経過を追跡し，再飲酒再使用

群で治療目標が明白に異なることは考えにくい．ただし，を防止する支援について検討することは重要である．通院

アルコール群と処方薬市販薬群は違法ではないというこ

自己中断がリスク因子となることは，通院継続が断酒断薬と，さらにアルコール群は他の群に比して有職の割合，初に寄与することがすでに多くの先行研究で指摘されている診後も同じ職を続けている者の割合が高かったこともあことと一致する7,10,14,52）．職業生活の安定も先行研究のいり，生活上の問題があまり顕在化しないために，依存症とくつかにおいて断酒断薬の継続と関連するという指摘があいう認識や乱用に対する困り感が生じにくく，治療目標とり，本研究では職の継続が有意ではなかったが，職を含めして完全な断酒や断薬を希望せず，アルコール群の場合はた経済的自立を失う体験は再飲酒再使用のリスクとなって身体的疾患やブラックアウトによって仕事などに差支えがいるということから，安定した社会適応と同時に，自身のなく過ごせる範囲での節酒を希望する，処方薬市販薬群の居場所や安定を喪失する体験が再飲酒再使用に及ぼす影響

場合はその薬に頼らざるをえなくなった症状の緩和を希望も示唆される．

する，などの傾向を示した可能性も考えられる．一方で違自殺関連行動については，物質使用障害が自殺のリスク

法薬物群は経済的自立の手段がないなど生活上の困りごと因子になることを示す研究が数多くあり33），再飲酒再使用を抱える者の割合が高く，また乱用物質が違法なために断への影響因ではなく結果として生じる可能性もあるが，物薬しなくてはいけないと感じて，診察場面で断薬の希望を

質関連障害と気分障害の併存の頻度が高くセルフメディ

伝える者が多く，それが当面の治療目標となっていた可能ケーションとしてアルコールを乱用する可能性12），パーソ

性も考えられる．さらに，アルコールや市販薬は乱用物質

ナリティ障害の患者のうちアルコールや薬物の問題を抱えの入手が容易であるということから断酒断薬継続はより困る症例で物質乱用と自傷行為が並行あるいは交互に出現す

難と推測される．違法薬物群は，あくまでも予後が判明しる時期がある23）という臨床上の所見もあることから，自殺た者に限られるが，乱用物質の入手可能性が他の 2 群に比関連行動がリスク因子となりアルコールや薬物の再使用にしては低いであろうことも，長期に断薬を継続する傾向と至ることも考えられる．

526

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

3 群それぞれの多変量解析の結果，アルコール群は初診であった．特に処方薬の使用障害では一般精神科医療機関

前の依存症専門治療歴，初診以降の自助グループの参加月における治療開始時の状態像として物質関連障害に次いで数が長いこと，当院通院月数が長いことが再飲酒を抑制す

気分障害，不安障害，パーソナリティ障害がみられ，自己る因子，自殺関連行動がリスク因子であった．治療の継続

破壊的行動の経験をもつ者が多く28,29），それらの疾患の治性や自助グループ参加がそれぞれ断酒継続につながること療を含めた包括的な支援が必要となる4,41）．森田らは薬物

は，これまでのアルコール使用障害における予後調査の報

乱用者における希死念慮に関連する危険因子を検討し，死告と一致する．自助グループへの参加が通院治療の継続因のうと考えたことがある群の断薬期間は短く，危険因子と38），AA（Alcoholics Anony-

して生育期の虐待，断薬後 1 年以内の時期，精神科薬の使mous）という自助グループへの参加が自殺リスクを軽減用などのポイントを明らかにした36）．本研究の結果からするという橋本らの報告13）もあり，本研究の結果からもこ

も，処方薬市販薬の乱用がある者に対しては，乱用を止めれらの要因は 1 つだけではなく相互に関連して断酒断薬にるだけでなく，逆境的な体験から生じる心理的な苦痛や不影響し，専門治療や自助グループ参加など複数の治療的関信感を薬物への依存で和らげようとしてきた患者に対し，係を長い期間経験し，自殺関連行動のリスクも軽減される

乱用を止めた後の健全な対処法を身につけるフォローが特ことで，断酒の期間を長くすることが考えられる．アル

に必要といえる．小児期逆境体験のなかでは明白な被虐待

コール群の断酒継続率は低く断酒継続期間も短いが，断酒

体験よりも，家庭において親と離別した喪失体験や，子どができないことを理由に治療を中断してしまうと却って回ものうちから家族をケアする役割をとる可能性のある経験

復から遠ざかるため，治療の継続を重視して飲酒量低減なが影響因となっていた．ヤングケアラー6）が自責や過剰適

ど多様な治療目標の設定を認め46），医療や相談の場につな

応傾向が強くなること44），心身的発達に重要な仲間との交がりやすいようにすることが重要である．

流や学習などが妨げられていたことに目を向けられにくいであるという西川らの報告

違法薬物群は，性別，小児期逆境体験としての慢性身体こと42）が指摘されており，そのような体験や傾向をもつ患

疾患・いじめ被害・養育放棄，初診後の経済的自立の喪失者に対し，過剰適応傾向を和らげ他者との信頼関係のもと

18）がリスク因子であった．前述の法務省の調査

で 1 年以上

援助希求ができるような治療的介入も有用と考えられる．

の断薬は男女ともに高かったが，断薬努力経験者の割合が女性に顕著に高かったとあり，断薬理由として男性の割合

3．本研究の意義が高かった項目が「仕事がうまくいっていた」であり，経本研究では，依存症専門外来を初診した物質使用障害患済的基盤を失った経験が再使用の影響因となるという本研者の 3 年後予後調査をもとに，3 年間の経過において最も究の結果もそれに共通すると考えられる．小児期の養育放

長く断酒断薬を継続した期間を生存分析によって評価し，棄やいじめは家庭や学校で攻撃や排斥を受けた体験，慢性どのようなことが影響因となりうるかを，アルコール使用

身体疾患をもっていたことは疾患によっては運動制限や内障害，違法薬物乱用の薬物使用障害，処方薬市販薬乱用の服などにより他の多くの子どもと生活を共有しにくい体験

薬物使用障害の 3 群で比較検討を試みた．これまでのアルであったと考えられる．そのような生育歴から人を信じらコール使用障害もしくは薬物使用障害の予後に関する追跡れない，理解してもらえないという思いを成人以降も抱え研究では，入院治療を受けた患者の退院後に関するものがる場合には，ストレス状況下で人に援助を求められずに薬主であり，アルコール使用障害と薬物使用障害を比較した物で対処しようとするパターンに陥りやすく，さらに経済研究はほとんどみられなかった．アルコール使用障害は生的自立を失うという体験が加わることで再使用の危険が高

活上の破綻が少ないが断酒継続は困難で入院に至るケース

まる．社会適応のための支援に並行して，本人の生育歴にも多く，一方で継続的治療や自助グループへの参加は断酒

共感的に耳を傾け，治療の場で安心できるような支援や，断薬の継続に影響していた．そのことから，断酒断薬継続

日常場面でもわかってもらえると感じられる対人関係を構を絶対目標として治療中断とならないように，まずは通院築できるように，孤立を防ぐ居場所の提供が重要である．

や自助グループへの定着を促し，複数の支援者と長期間の処方薬市販薬群では，小児期逆境体験のうち家族の慢性かかわりを継続することが望まれる．違法薬物の薬物使用

身体疾患，親との離別，初診時質問紙調査における「不信」

障害は断薬継続という意味ではアルコール使用障害に比し得点の高さ，初診後の自殺関連行動が再使用のリスク因子て予後は良好だが，生活上孤独であったり支援が必要で板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後527

あったりするケースが多く，小児期逆境体験や現在の喪失に先行していたという確認がとれていないことであり，今体験などが再使用のリスクになることを踏まえて，孤独で後の調査研究では，重要なライフイベントや治療的介入のはないと感じられる働きかけが望まれる．処方薬市販薬の時期と断酒断薬の時期について時系列で把握できるような薬物使用障害は，断薬継続という点では違法薬物よりもア

質問の仕方を工夫することが課題である．特に，本研究のルコール使用障害に近い一方，小児期逆境体験がリスク因調査結果では小児期逆境体験や初診後の自殺関連行動が断子になっていることは違法薬物使用障害と共通していた．

酒断薬期間の影響因となる可能性が示唆されたが，小児期自殺関連行動が他の 2 群より多く，それは再使用とも関連

逆境体験と関連する，あるいは自殺リスクのある精神疾患

しやすいため，自殺関連行動や薬物乱用で対処行動をしよの併存の有無，さらにそれが物質使用障害に先行するもの

うとしている根底にある不安へのアプローチや，治療の場

か二次的に生じたものかという詳細な評価までは行えていで安心や安定を感じて援助を求められる体験を提供するこない．初診後の自殺関連行動については断酒断薬継続の影とが望まれる．このように，乱用物質によって断酒断薬予響因と想定して説明変数の 1 つとして投入したが，事例に後や影響因が異なることが明らかになり，治療目標設定の

よっては飲酒や再使用の結果として希死念慮が高まったエ一助になることが期待される．

ピソード，あるいは飲酒や再使用と自殺関連行動とが同時に生じたエピソードを有することもありうるため，通院継4．本研究の限界と今後の課題

続の期間に限られるが診療録から綿密に評価を行うなどに本研究の限界として，第一に単一施設での研究であり症

より，希死念慮や自殺関連行動と再使用の悪循環を予防す

例数が限られ偏りを有することが挙げられる．今後はデー

る介入について論を深めることができると考えられる．第タを蓄積すること，多施設研究を計画するなどの方法によ

六に，今回は，断酒断薬継続期間を回復の指標として影響

り施設特有の偏りが生じないよう工夫することなどが課題

因を検討するための統計解析を行ったが，物質使用障害にとなる．第二に，予後調査でバイアスが生じている可能性

は断酒断薬や再飲酒再使用に限らない多様な治療目標があが否定できないことである．予後判明者のみを分析した追るということが挙げられる．断酒断薬に限らない治療目標

跡研究であることから生じる脱落バイアスや未回答者バイの選択肢が広がったことを受けて，かつ，酒や薬物に頼ら

アス，予後調査が自己申告に基づくことから飲酒や薬物使ない期間を長くもてることの肯定的意味も吟味したうえ

用に関する質問に対して過小申告をするなどの社会的望まで，物質使用障害患者の回復像についてより明確に視点をしさバイアスなどが生じる可能性があり，客観性が保証さ

据え，断酒断薬継続に影響を及ぼす，あるいは並行して生れないことを考慮する必要がある．第三に，最長の断酒断じる変化を目的変数とした解析も含めた調査計画も課題と薬期間の起点が事例により異なり，事例により初診時からしたい．

断酒断薬の開始あるいは再飲酒再使用の開始の期間が異なることで初診時の心理特性を問う尺度得点が及ぼす影響のお わ り に違いや，3 年という期間を経た後の初診時からの心理特性の変化を検討できていないことである．第四に未知要因が本研究では，物質使用障害で依存症専門外来を 2015 年

交絡因子となっている可能性である．例えば，各回答者に

5 月～2018 年 4 月に初診した 397 名の患者の初診時調査

とって自身の乱用物質の入手のしやすさがどの程度であると，それぞれの患者の初診 3 年後である 2018 年 5 月～2021

か，断酒断薬を希望して来院したかどうか，来院時に主治

年 4 月の 3 年間にわたって実施した長期予後調査の結果を医との話し合いでどのような治療目標が設定されたかなど解析した．調査対象者の乱用物質からアルコール群，違法の要因が群ごとに異なる特徴を有する場合は断酒断薬期間

薬物群，処方薬市販薬群の 3 群に分類し，基本属性，初診にも影響を及ぼしうるが，本研究ではこれらについて定式

時調査の結果，3 年後予後調査の結果の比較を行い，3 年化した質問項目を設けなかったため説明変数として扱わな間のうち最も長く断酒断薬を継続した月数を生存変数，再かった．このような要因を考慮したさらなる調査方法の改飲酒再使用をイベントとして生存分析を実施した．3 年断善も課題である．第五に，予後調査で聴取した項目を断酒

酒断薬継続率（累積生存率），および半数の患者が断酒断断薬期間に影響を及ぼしうると考えて説明変数としたが，薬 を 継 続 で き た 最 長 月 数 の 中 央 値 は， ア ル コ ー ル 群

初診後に起きたことが常に断酒断薬あるいは再飲酒再使用

14.3％，6 ヵ月，違法薬物群 46.5％，32 ヵ月，処方薬市販528

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

薬群 20.0％，12 ヵ月であり，違法薬物群がアルコール群と上は孤独であったり社会的経済的な支援を要したりする者

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が多く，3 年間で逮捕や服役を経験した者が多かった．処

厚生労働科学研究費補助金障害者対策総合研究事業〔障害者政方薬市販薬群の断薬継続月数は短く，3 年間で入院した者

策総合研究事業（精神障害分野）〕アルコール依存症に対する総処方薬市販薬群に比して有意に断酒断薬継続率は高かった．アルコール群は 3 年間を通して生活上の破綻は少なかった一方で断酒継続月数は短く 3 年間で入院した者が多かった．違法薬物群は断薬継続月数が長かった一方で生活が多く，自殺関連行動をした者も多かった．再飲酒再使用に影響を及ぼす要因は，アルコール群では初診前の依存症
治療歴と初診後の通院継続と自助グループ参加の長さが抑制因子，自殺関連行動がリスク因子だった．違法薬物群は男性であること，小児期の慢性身体疾患・いじめ・養育放棄という逆境体験，初診後経済的自立を喪失する体験がリスク因子だった．処方薬市販薬群は小児期の親との離別・
家族の慢性身体疾患という逆境体験，初診時の心理尺度「不信」得点の高さ，自殺関連行動がリスク因子だった．このように，アルコール使用障害と薬物使用障害，薬物使用障害のなかでも乱用物質が違法薬物か処方薬市販薬である
かによって，3 年間で断酒断薬を継続しうる期間や 3 年断
酒断薬を達成する者の割合，断酒断薬継続に関連する要因が異なる可能性が示唆された．
なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．
謝

辞

本研究にご協力いただいたすべての患者に深く感謝申し上げる．
本研究は，第 116 回日本精神神経学会学術総会において発表したものから，調査を継続して加筆，修正したものである．

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22）小林桜児：薬物依存治療の新たな展開．精神科治療学，25（5）；645‒650，201023）小林桜児：いわゆる「パーソナリティ障害」症例におけるアル究代表者：和田529

コール・薬物問題をどのように認識し，対応するか―Khantzian38）西川京子，橋本直子，立木茂雄ほか：アルコール乱用・アルコーの「自己治療仮説」と「信頼障害」という観点から―．精神医

ル依存症外来患者の治療中断要因の研究（Ⅱ）―質問紙調査の結；1097‒1102，2012
学，54（11）；496‒504，
果から―．日本アルコール・薬物医学会雑誌，37（5）24）小林桜児：人に頼れない，物にしか頼れない．人を信じられない病―信頼障害としてのアディクション―．日本評論社，東京，

p.33‒65，2016
25）国立精神・神経医療研究センター：ダルク追っかけ調査 2018―
利用者データブック―．2019（https://www.ncnp.go.jp/nimh/
yakubutsu/reference/pdf/darc2018.pdf）（参照 2021‒02‒19）26）小沼杏坪：覚せい剤と関連精神障害―治療．薬物・アルコール関連障害（佐藤光源，洲脇寛責任編集，臨床精神医学講座第 8巻）．中山書店，東京，p.236‒253，1999
27）小沼杏坪：薬物依存症に対する治療・処遇と回復支援における
光と影―急性期治療から地域生活支援まで―．精神経誌，113（2）；172‒182，201128）松本俊彦，尾崎 茂，小林桜児ほか：わが国における最近の鎮静剤（主としてベンゾジアゼピン系薬剤）関連障害の実態と臨床的特徴―覚せい剤関連障害との比較―．精神経誌，113（12）；1184‒1198，201129）松本俊彦，成瀬暢也，梅野 充ほか：Benzodiazepines 使用障害の臨床的特徴とその発症の契機となった精神科治療の特徴に関；317‒330，
する研究．日本アルコール・薬物医学会雑誌，47（6）201230）松本俊彦，高野 歩，熊倉陽介ほか：保護観察の対象となった薬物依存症者のコホート調査システムの開発―Voice Bridges Project―．更生保護学研究，14；3‒18，201931）松本俊彦：全国の精神科医療施設における薬物関連精神疾患の実態調査．令和 2 年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究事業）薬物
乱用・依存状況の実態把握と薬物依存症者の社会復帰に向けた支援に関する研究

総括・分担研究報告書（研究代表者：嶋根卓也，課題番号 19KC2011）．p.41‒104，202032）松岡照之，福居顯二：アルコール・薬物関連障害の病態と診断．
；1131‒1135，2010
医学のあゆみ，233（12）33）松下幸生，樋口 進：アルコール関連障害と自殺．精神経誌，
111（10）；1191‒1202，2009
34）松下幸生：アルコール依存症の治療総論．日本アルコール関連；62‒67，2012
問題学会雑誌，14（1）35）森 宏明，荒記俊一，横山和仁ほか：アルコール依存症者の断酒；因子に関する疫学的研究．アルコール研究と薬物依存，28（6）453‒466，1993
36）森田展彰，幸田 実，梅野 充ほか：薬物乱用者の希死念慮の危険因子に関する研究．日本アルコール・薬物医学会雑誌，47（1）；24‒38，201237）村上 優，杠 岳文，比江島誠人ほか：薬物依存の治療．医療，54（5）；206‒211，2000

530

2002
39）西村康平：依存症治療とハームリダクション．治療，102（3）；266‒269，202040）奥平謙一：覚醒剤乱用者と有機溶剤乱用者の予後．アルコール；304‒305，1986
研究と薬物依存，21（4）41）Parr, J. M., Kavanagh, D. J., Cahill, L., et al.：Effectiveness ofcurrent treatment approaches for benzodiazepine discontinuation：a meta‒analysis. Addiction, 104（1）；13‒24, 200942）佐藤みのり：うつ病の親を持つ子どもがヤングケアラー化し精神疾患を発症する場合―複線径路・等至性モデルによるプロセ；646‒656，2019
スの検討―．心理臨床学研究，36（6）43）佐藤忠宏，唐住 輝，荻野新六ほか：アルコール中毒患者の予後調査―断酒会との関係において―．精神医学，15（11）；1167‒
1176，197344）澁谷智子：ヤングケアラーに対する医療福祉専門職の認識―東京都医療社会事業協会会員へのアンケート調査の分析から―．
；70‒81，2014
社会福祉学，54（4）45）嶋根卓也，今村顕史，池田和子ほか：DAST‒20 日本語版の信頼；性・妥当性の検討．日本アルコール・薬物医学会雑誌，50（6）310‒324，2015
46）新アルコール・薬物使用障害の診断治療ガイドライン作成委員
会監，樋口進，齋藤利和ほか編：新アルコール・薬物使用障害の診断治療ガイドライン．新興医学出版社，東京，201847）杉山 崇，坂本真士：抑うつと対人関係要因の研究―被受容感・被拒絶感尺度の作成と抑うつ的自己認知過程の検討―．健；1‒10，2006
康心理学研究，19（2）48）洲脇 寛：アルコール中毒者の予後に関する研究．精神経誌，77（2）；89‒106，1975
49）鈴木康夫：アルコール症の予後に関する多面的研究．精神経誌，
84（4）；243‒261，1982
50）髙山敏樹，新井平伊：「もの忘れ外来」におけるアルコール問；22‒33，2021
題．老年精神医学雑誌，32（1）51）戸ヶ里泰典，山崎喜比古，中山和弘ほか：13 項目 7 件法 sense ofcoherence スケール日本語版の基準値の算出．日本公衆衛生雑；232‒237，2015
誌，62（5）52）山根 隆，新福尚武：アルコール中毒の長期予後に関する研究．
；458‒474，1978
東京慈恵会医科大学雑誌，93（4）53）山下亜矢子，折山早苗，渡邉久美：薬物依存症患者の断薬に影響する要因―QOL，自尊感情との関連―．日本看護研究会雑誌，36（2）；47‒57，201354）山崎喜比古：健康への新しい見方を理論化した健康生成論と健；825‒832，1999
康保持能力概念 SOC．Quality Nursing，5（10）

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号

Three‒year Prognosis of Abstinence in Outpatients with SubstanceUse Disorder after First Visit：
Examining the Influence Factors Associated with Duration of Abstinence by Substance ofAbuse：Alcohol, Illicit Drugs, and Prescription and Over‒the‒counter Medications
Toko ITABASHI, Ohji KOBAYASHI, Fumitaka KUROSAWA, Kohei NISHIMURA
Kanagawa Psychiatric Center

Previous studies reported that clinical presentations of patients with substance use disorder（SUD）have different forms depending on the substance of abuse；however, the difference in treatment prognosis due to the substance of abuse has not been clarified. The aim of
this study was to compare the duration of abstinence of patients with SUD by substance ofabuse and to examine associated factors using a 3‒year prognosis survey after their first visit toan addiction clinic.
Subjects：SUD patients who first visited the Kanagawa Psychiatric Center Addiction
Clinic（Japan）between May 2015 and April 2018 were asked to complete a series of self‒
administered questionnaires including 17 items concerning adverse childhood experiences（ACEs）, the Sense of Trust Scale, Sense of Rejection Scale, Sense of Coherence Scale, andscreening for addiction severity. Three years after the first visit, they were asked to respond to aprognostic survey to investigate their longest period of abstinence and their living conditions
during the three years. A total of 711 patients responded to self‒administered questionnaires,and of them, 397 patients responded to the prognostic survey. Respondents of the prognostic
survey were divided into three groups according to the common substances of abuse：group 1（alcohol, n＝223）, group 2（illicit drugs, n＝129）, and group 3（prescription and over‒the‒counter medications, n＝45）. We plotted Kaplan‒Meier curves, and conducted log‒rank tests
to examine and compare abstinence periods for each group. To investigate the factors associated with relapse to alcohol or drug abuse, we performed a Cox proportional hazard regression
model.
Results：Estimated median abstinence period during the three years of groups 1, 2, and 3
was 6 months（95％ confidence interval：3.83‒8.17）, 32 months（95％ confidence interval
could not be estimated due to relapses）, 12 months（95％ confidence interval：9.39‒14.61）,
respectively. The duration of the abstinence period of group 1 was significantly shorter than
, and group 3 was also significantly shorter than group 2（p＜.01）.
that of group 2（p＜.01）
There was no significant difference between group 1 and group 3. Multivariate analysis by Cox
proportional hazard model confirmed that in group 1, a history of addiction treatment, continued outpatient treatment, and continued participation in self‒help groups were inhibiting factors of relapse, and suicidal behavior in the last three years was a risk factor for relapse. In

板橋・他：物質使用障害における初診 3 年後の断酒断薬予後531

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group 2, male patient, past history of chronic physical disorder, childhood bullying, childhood
neglect, and loss of financial independence in the last three years were risk factors for relapse.
In group 3, childhood separation from one or both of parents, chronic physical disorder in theirfamily during childhood, high scores of distrust in the Sense of Trust Scale at first visit ofaddiction clinic, and history of suicidal behavior in the last three years were risk factors.
Conclusion：The alcohol group and the prescription and over‒the‒counter medicationsgroup, for which the substance of abuse is relatively easy to obtain, had a different duration ofabstinence from the illegal drug group. Therapeutic tasks should be tailored to each groupaccording to the difference in clinical pictures and prognostic factors. It is necessary to alleviate the distrust that comes from childhood adversity experiences and build therapeutic alliances
for better treatment retention. Motivating patients to participate in self‒help groups, providing
support for economic independence, and responding empathically to suicidal ideation are alsoessential in preventing relapse of SUD patients.
Authors’ abstract
Keywords

substance use disorder, addiction clinic, long—term prognosis,
duration of abstinence532

精神経誌（2022）第 124 巻 第 8 号