厚生労働科学研究費補助金（障害者政策総合研究事業）
分 担 研 究 報 告 書
補装具製作事業者によるフォローアップの現状調査
研究分担者 芳賀信彦
研究代表者 高岡 徹
研究協力者 藤原清香

国立障害者リハビリテーションセンター 自立支援局長
横浜市総合リハビリテーションセンター センター長
東京大学医学部附属病院リハビリテーション部 講師

研究要旨
補装具の適切なフォローアップ体制の検討は、補装具が利用者により適切かつ継続的に使用されるために重要である。一般社団法人日本義肢協会の正会員 270 補装具製作事業者を対象にアンケート調査を行い、164 事業者より回答を得た（回収率 60.7%）。義肢装具等のフォローアップ体制が製作事業者により異なり、4 分の 1 の製作事業者ではフォローアップが行われていないこと、積極的に義肢装具等の状態を利用者に問いかけている製作事業者が少ないこと、利用者から不具合の連絡があった場合の対応が一定でないこと、一方でほとんどの製作事業者がフォローアップの必要性を認識していること、が明らかになった。さらにユニークな取り組みを行っている製作事業者等に対して個別ヒアリングを行い、取り組みの内容と課題を把握した。

A．研究目的

ローアップの手段や頻度が一定していないこと、一リハビリテーションのフェイズを急性期、回復期、方利用者宅への訪問による適合・調整も行われてい生活期に分けると、急性期から回復期では治療用装ること、が分かる。

具が、回復期の終盤から生活期では障害者総合支援

補装具の適切なフォローアップ体制の検討は、障法による補装具が製作、使用される。補装具のフォ害者総合支援法に基づき支給される補装具が、障害ローアップに関する報告は、主に脳卒中患者の下肢者により適切に継続的に使用されるために重要な事装具に関して行われ、下肢装具使用の継続性、職種項であり、厚生労働行政に大きくかかわる。そこで間の認識の差、などの問題が指摘されている。一方、本研究では、製作事業者によるフォローアップの現2011 年度の種類別に見た補装具購入・修理件数では、状と理想的なあり方を知る目的で、アンケート調査

義肢、車椅子・電動車椅子・座位保持椅子では購入を行うこととした。

件数より修理件数が多く、装具の修理件数は購入件数の約 40％、座位保持装置では約 80％に及んでおり、B．研究方法補装具が修理を要する状況は決してまれでなく定期

全国 270 ヶ所の義肢・装具製作所が所属する一般的な修理を要し、そのためには適切なフォローアッ

社団法人日本義肢協会の正会員を対象に、郵送によプが必要であることが分かる。

るアンケート調査を行った。調査内容は研究分担者

一般社団法人日本義肢装具士協会による 2016 年が作成した案についてあらかじめ当研究班内でメー度の第 2 回義肢装具士実態調査（義肢装具士白書

ルを用いて検討し、確定した。調査期間は 2021 年 12016 より）によれば、義肢装具士の多くは、中小規

月 13 日～31 日である。調査内容は、１）製作所の模の補装具製作事業所（製作事業者）に所属してい規模、連携医療機関、義肢装具等の製作数、２）義ることが明らかになっており、製作事業者により最肢装具等のフォローアップ体制の現状、３）義肢装終適合以降のフォローアップの対象利用者数、フォ具等のフォローアップに関する意見、である。
18

また、回答の中で義肢装具等のフォローアップに

表1

関してユニークな取り組みをしている事業者を含め
義手
義足
上肢装具
体幹装具
下肢装具
車椅子
座位保持装置6 つの製作事業者を研究者が選定し、個別ヒアリン
グにより取り組みの詳細な内容と課題について把握した。
（倫理面への配慮）
本調査実施に際しては、一般社団法人日本義肢協会の理事長にあらかじめ説明し、協力の了解を得た。

年間製作数

治療用装具
0( 0～ 16)3( 0～ 166)
150( 0～ 4400)
930( 0～13800)
634( 0～11925)

補装具
3( 0～7200)
11( 0～ 350)1( 0～ 588)
1( 0～2401)
39( 0～3112)
1( 0～2200)
0( 0～ 767)

数値はいずれも中央値（範囲）を示す

また調査結果の公表に際しては、回答結果を集計して公表することにより回答者が特定されないように

２）義肢装具等のフォローアップ体制の現状配慮した。回答者は製作事業者の職員であり、義肢義肢装具等のフォローアップへの取り組みについ装具利用者の個人情報は回答に含まれない。て、164 製作事業者のうち、96 事業者が「義肢装具製作所として取り組んでいる」、60 事業者が「所属Ｃ．研究結果する義肢装具士が個人的に取り組んでいる」、40 事【アンケート調査への回答】
164 製作事業者より回答を得た（回収率 60.7%）。

業者（24.4％）が「取り組んでいない」と回答した（複数回答を許可、以下同様）。

集計時期の関係で、令和 2 年度にはこのうち一部のフォローアップの体制については、回答のあった回答のみを集計して報告したが、令和 3 年度には全125 事業者のうち 90 事業者が「義肢装具製作所が単ての回答について集計を行った。

独で行っている」、85 事業者が「医療機関等と協力して行っている」と回答した。協力する医療機関や１）製作所の規模、連携医療機関、義肢装具等の製職種に関しては、病院の医師、理学療法士、作業療作数
製作事業者に所属する義肢装具士数は 6（1～124）

法士を挙げた回答が多く、医師としてはリハビリテーション科医、整形外科医が多く、一部に脳神経外名（最初の数値は中央値、括弧内は範囲、以下同様）、科医、皮膚科医や形成外科医も含まれていた。他に、製作技術者数は 4（0～149）名であった。連携して機関としてはデイケア・デイサービスや訪問リハビいる医療機関（義肢装具士が定期的に訪問し診療にリテーション、職種としては看護師、ケアマネジャたずさわる医療機関）の数は、29 (2～400)であった。

ー、介護士、ソーシャルワーカー等が挙げられてい補装具別の年間製作数を表 1 に示す。いずれの補た。

装具も製作事業者による数の差が大きく、義肢より義肢装具等の状態について、積極的に義肢装具製も装具が多かった。義肢では義足が多く、装具では作所側から利用者に問いかけをしているか、につい体幹装具、次いで下肢装具が多かった。義肢は補装ては、回答のあった 129 事業者中 54 事業者（41.9％）

具が多く、装具は治療用装具が多かった。車椅子とが「問いかけている」と回答した。問いかけの連絡

座位保持装置は中央値がそれぞれ 1 と 0 と少なかっ手段としては電話が多く、次いで葉書、メールの順た。

であった。
実際のフォローアップの頻度については、義肢が6(0～60)ヶ月、装具：6(0～24)ヶ月、車椅子：8(0～36)ヶ月であった。義肢装具の不具合等について電話等で利用者から連絡があった場合の対応法については、回答のあった 133 事業者中 114 事業者が「義肢装具製作所（所属する義肢装具士を含む）として19

個別に対応」、81 事業者が「医療機関等を通じて対フォローアップのあるべき姿を実現するために必応している。（医療機関の受診を勧めるなど）」と要なもの、に対しては 132 事業者より回答があった。

回答した。その他のコメントとして、医師の指示やフォローアップのために必要なコストに関すること治療の必要性の有無によりいずれかを選択、というが 72 と圧倒的に多かった。他にはフォローアップシ回答が複数あった。

ステムの統一化：9、修理申請手続きの迅速化：8、行政・更生相談所からの利用者への案内（営利目的

３）義肢装具等のフォローアップに関する意見となることを避けるため）：7、状況を多職種で把握

義肢装具等のフォローアップが必要かについて、できるシステム（ネットワーク）：6、製作所におけ回答のあった 149 製作事業者のうち 144 事業者

るマンパワー：4、装具手帳のシステム：3、他の職（96.6％）が必要、2 事業者が不必要、3 事業者がケ種の装具に関する知識：2、医師の介入：2、定期的ースバイケースと回答した。必要な場合誰が主体的な検査（車検のような）：2、という結果であった。に行うべきか、については、治療用装具と補装具（更生用）を分けない回答では、義肢装具士・製作所：【個別ヒアリング】

71、主治医：30、セラピスト：30、更生相談所：11、アンケート調査への回答の中で義肢装具等のフォ患者・利用者・家族：9、ケアマネジャー：3、市町ローアップについてユニークな取り組みをしていた

村：2、その他：20（連携すべき、という回答が多い）

3 つの事業者を含め 6 つの事業者に対し、研究分担であった。治療用装具と補装具を分けた回答では、者の芳賀と研究代表者の高岡が個別のヒアリングを治療用装具では主治医：11、義肢装具士・製作所：4、行った。ヒアリングの方法は、文書及び直接ヒアリ

セラピスト：2、その他：1、であり、補装具では更ング 3 事業者、直接ヒアリングのみ 1 事業者、オン生相談所：16、義肢装具士・製作所：7、市町村：3、ラインヒアリングのみ 1 事業者、文書のみ 1 事業者

主治医：1、セラピスト：1、であった。

であった。ヒアリングではフォローアップに関する義肢装具等のフォローアップのあるべき姿を製作

取り組みの詳細を確認した上で、以下の５項目を原所としてどのように考えるか、に対しては 141 事業則として確認した。

者より回答があった。治療用装具と補装具（更生用）① 行っているフォローアップの取り組みに、どのを分けない回答では、製作所・医療・行政（相談所）程度のマンパワーを割いているか、またその業のネットワーク構築：8、車検のような制度の設計：

務のマネージメントは誰が行っているか（シス7、病院・処方医が中心となって動く：7、納品時にテムを導入しているかを含めて）。

取り扱いや対応に関する説明書等を渡す：5、患者・② 行っているフォローアップの取り組みに関し、利用者側からの連絡で十分：5、製作所が積極的にフ製作所内のコンセンサスが得られているか（例ォローすべき：3、製作所にフォロー担当者・チームえば、大変だからやりたくない、といった反対を置く：3、動画・SNS 等の活用：3、医療機関と行意見はないか）。

政が連携すべき（製作所は医療機関でない）：2、製③ 行っているフォローアップの取り組みが、製作作所が必要以上にフォローする必要なし：2、巡回相所の収益に与える影響はどうか（かかっている談：2、であった。治療用装具と補装具を分けた回答コストと、取り組みによって製作数が増えるな

では、治療用装具では、病院訪問時に義肢装具士がどの増収）。

チェック：２、主治医によるチェック：２、であり、④ 行っているフォローアップの取り組みに関し、補装具では、自宅に訪問（医師、セラピストへの同最近または今後の改善を考えているか、改善を行を含む）：4、更生相談所が定期フォロー：3、病妨げるハードルがあれば何か。

院がフォローすべき：1、定期的に製作所に来てもら⑤ 取り組みを進めるために必要なことは何か（行う：1、製作所の定期連絡を義務化：1、であった。

政への期待を含めて）。
20アンケートに対しユニークな取り組みを回答しててもらうようにし、主に個別訪問の時間やコスト、いた 3 つの事業者（以下、製作所Ａ、Ｂ、Ｃ）と、関係者間の調整コストの低減を図っている。

製作した義肢装具のフォローアップに関する利用者【製作所Ｃ】所属義肢装具士 51 名以上への積極的な問いかけを過去に行ってこなかった３

１つの支店で義肢利用者を対象にメインテナンス事業者（製作所Ｄ、Ｅ、Ｆ）の状況と上記 5 項目に会を開催している。支店内で土曜日に開催するため、ついての概要の一部を以下に記載する。なお製作所

義肢装具士に余分な負荷はかからない。の規模の参考にするため、所属する義肢装具士数をこれを除くと、患者が退院した病院の定期受診に10 名以下、11～50 名、51 名以上の 3 カテゴリーに合わせたフォローを行うことがあるが、製作所とし分けて記載した。て積極的なフォローアップは行っていない。義肢装【製作所Ａ】所属義肢装具士 51 名以上具等の相談があった場合には、支店毎に対応窓口と製作所全体の方針として、義肢装具の内容、治療なる義肢装具士が決まっており、その人相談の内容用か補装具か、などに応じて納品後のフォローアッに応じて対応者を割り振っている。こういった業務プの時期と方法を決めており、担当義肢装具士からは製作所として義肢装具士に必須の業務と考えていの電話、ダイレクトメール、アンケートの送付、をる。個別対応として出張する場合には、出張料を請含む。この取り組みのマネージメントは事務職など求しているが、これに対するクレームはない。

が行っており、担当義肢装具士による電話を除いて【製作所Ｄ】所属義肢装具士 10 名以下は、現場スタッフに負担はかからない。結果として現状では能動的なフォローアップは行えておらず、以前に比べ苦情が減少し、顧客満足度が上昇してい患者及びその関係者から連絡を受けて対応する受動る。
効果は郵送費等のコストを上回ると考えている。

的なものが主体である。対応しているのは１名の義今後はペーパーレス化を視野に入れている。自宅へ

肢装具士で、連絡を受けた利用者に対し、電話相談の出張費など解決すべき問題点がある。

のみ／病院受診／自宅訪問のいずれかの対応が適切

これ以外に、近郊の医療機関、義肢装具製作所がかトリアージを行うが、自宅訪問のニーズの高さを協力して「装具ノート」を用いた取り組みに関わっ実感している。これに関して製作所のコンセンサスている。
当初は脳血管障害の下肢装具で開始したが、は得られているが、フォローアップの必要性が十分

現在は対象を義肢に広げている。に認知されている状況ではない。この数年の生活期

電動車椅子に関しては、定期的な整備や保険をセ装具の収益は上がっているが、自宅訪問を中心にフットにしたパックを導入しており、これにより外出ォローアップ業務に費やす時間が多く、費用対効果先での突然の停止などのトラブルが減っている。

が高いとは言えない。

【製作所Ｂ】所属義肢装具士 10 名以下

今後、利用者が平等にフォローアップの機会を得

治療用装具では、来院時に対応した医師や療法士られる、という観点で考えれば、行政や制度によるから聴き取りを行い、入院中は連絡ノートを通じて、マネジメントが必要と考える。

情報を収集している。補装具について、通所や入所【製作所Ｅ】所属義肢装具士 11～50 名

で施設利用の場合には、主担当の療法士等と処方や現状では、利用者からの連絡に対応する形のフォ運用について対面、電話、メールで情報を共有してローアップにとどまっている。製作所に連絡が来たいる。顧客管理にはエクセルを用いている。フォロ

場合は、アプリを利用して統括するスタッフに情報ーアップを含めて製作所の仕事であることのコンセが集まり、相談内容により製作した施設への来所、ンサスは得られているが、マンパワーとコストの負製作所への来社、郵送による対応等を行う。収益へ担が問題である。医療や介護福祉関連サービスを利の影響は不明であるが、利用者・処方サイドとの信用している方は、できるだけ利用している施設にき頼関係構築により、利用の継続につながる可能性がある。今後は定期的・積極的なフォローアップ体制
21

を整えたいが、マンパワーとコストが問題であり、個別ヒアリングではフォローアップに関する詳細判定機関、処方施設、行政、製作事業者がチームとな情報を収集することができたが、一方で製作所のして対応することが望ましい。

規模により取り得る体制に差があることが示唆され【製作所Ｆ】所属義肢装具士 11～50 名た。さらには製作所の規模のみならず、患者・障害2021 年より担当する 1 施設で試行的にフォローア者の病態や補装具の内容はいずれも多様である。こップを開始した。施設担当の 3 人と事務職で、エクれらに応じて患者・障害者教育の内容やフォローアセルに新規製作した利用者を入力管理して、耐用年ップ体制を検討する必要があると考える。

数を経過した方に封書を送っている。今のところ修理や再製作につながる反応は少ないが、しばらく継Ｅ．結論

続したい。しかし時間が取れない、無償の修理・調補装具製作事業者を対象に、補装具のフォローア整が多い、同様の対応を他の施設では取りにくい、ップに関するアンケート調査を行った。義肢装具等自宅への訪問が困難、などの問題がある。のフォローアップ体制が製作事業者により異なり、約 4 分の 1 の製作事業者ではフォローアップが行わＤ．考察れていないこと、積極的に義肢装具等の状態を利用

本調査では、義肢装具等のフォローアップ体制が者に問いかけている製作事業者が少ないこと、利用製作事業者により異なり、約 4 分の 1（24.4％）の者から不具合の連絡があった場合の対応も一定でな製作事業者ではフォローアップが行われていないこ

いこと、一方でほとんどの製作事業者がフォローアと、積極的に義肢装具等の状態を利用者に問いかけップの必要性を認識していることが明らかになった。ている製作事業者が少ないこと、利用者から不具合の連絡があった場合の対応も一定でないこと、が明らかになった。一方で全体の 96.6％の製作事業者はＦ．健康危険情報該当なし

フォローアップが必要と考えており、必要性を感じ

Ｇ．研究発表ながら十分に対応できていない実態が明らかになっ1. 論文発表た。

Mano H, Fujiwara S, Takamura K, Kitoh H,

義肢装具利用者に積極的に問いかける形でのフォTakayama S, Ogata T, Haga N: Treatment ap-

ローアップに関しては、いくつかのユニークな取り

proaches for congenital transverse limb de-組みが行われていた。一方で問題点としてこの問い

ficiency:Data analysis from an epidemiological

かけ業務に関わるマンパワーと費用、さらには問い

nation survey in Japan. J Orthop Sci. 2021, Vol.

かける行為自体が製作所の営利目的と捉えられると26, P. 650-654.

いう危惧、が問題点として挙げられていた。また義Mano H, Noguchi S, Fujiwara S, Haga N: Re-

肢装具の不具合等に関して利用者からの連絡を受けlationshipて対応する、という形の消極的なフォローアップに

usefulness of assistive devices, and daily use

関しては、利用者およびそれに関わる人への教育がduration: An investigation in children with問題である。様々なツールや機会を通じて教育する

congenital upper limb deficiencies who use

試みが行われていたが、統一的なツールの開発など

upper limb prostheses. Assist Technol. 2021,

が今後必要となる可能性がある。さらに積極的、職Online ahead of print.

局的のいずれの場合も、義肢装具の不具合を認知し芳賀信彦. 先天性四肢形成不全・小児切断と診療た場合の実際の対応にも問題点がある。特に利用者の考え方. 日本義肢装具学会誌. 2021, Vol. 37,の自宅等を訪問する際のマンパワーや費用に関して

No. 3, P. 176-180.

問題点を指摘する回答が多かった。

藤原清香、野口智子、柴田晃希、越前谷務、大西22

betweendegreeofdisability,第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会

肢形成不全児・者および小児切断に対するリハビプログラム・抄録集, P. S429, 2021

リテーション診療の実際：東京大学医学部附属病芳賀信彦. 四肢形成不全と多職種によるリハビリ院の取り組み. 日本義肢装具学会誌. 2021, Vol.

テーション診療. 令和3年度埼玉県リハビリテーシ

37, No. 3, P. 194-199.

ョン医会特別講演会. オンライン, 2021.12.25.

2.

謙吾、西坂智佳、真野浩志、芳賀信彦. 先天性四Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
該当なし

学会発表
芳賀信彦. 小児の希少難病診療を通じて学ぶこと.
第58回日本リハビリテーション医学会学術集会.
京都, 2021.6.10-13, 第58回日本リハビリテーシ
ョン医学会学術集会プログラム・抄録集, P. S170, 2021
山本英明、藤原清香、岡田慶太、芳賀信彦: 下肢関節術後の装具療法により速やかに独歩を獲得したLarsen症候群の一例. 第58回日本リハビリテーション医学会学術集会. 京都, 2021.6.10-13, 第58回日本リハビリテーション医学会学術集会プログ
ラム・抄録集, (WEB) 2-13-2-8, 2021
滑川可奈子、藤原清香、西坂智佳、芳賀信彦: 日
常的な義手の使用に至った片側尺骨形成不全の一例. 第58回日本リハビリテーション医学会学術集会. 京都, 2021.6.10-13, 第58回日本リハビリテーション医学会学術集会プログラム・抄録集, (WEB) 2-14-9-6, 2021
芳賀信彦. 下肢装具の過去・現在から未来を考える.第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会. 名古屋, 2021.11.12-14, 第5回日本リハビ
リテーション医学会秋季学術集会プログラム・抄録集, P. S152, 2021
柴田晃希、藤原清香、真野浩志、西坂智佳、芳賀信彦: 先天性四肢形成不全児のリハビリテーショ
ン診療. 第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会. 名古屋, 2021.11.12-14, 第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会プログラ
ム・抄録集, P. S215, 2021
藤原清香、西坂智佳、真野浩志、小林美香、緒方徹、梅崎成子、芳賀信彦: 先天性上肢形成不全乳幼児の筋電義手における超音波画像診断を活用した電極位置の設定. 第5回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会. 名古屋, 2021.11.12-14,23