学部・研究科等の現況調査表
教育2020 年６月
東京医科歯科大学

目
１．医学部
２．歯学部
３．医歯学総合研究科
４．保健衛生学研究科

次
１－１
２－１
３－１
４－１

東京医科歯科大学医学部

１．医学部（１）医学部の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・ １-２
・・・・・・・・・・・

１-３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ １-３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ １-12

【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ １-14

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東京医科歯科大学医学部

教育活動の状況（１）医学部の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学医学部は、最先端の研究と医療の場から国際社会で活躍できる医療人を輩出するため、以下の教育理念及び教育目標を柱として教育を推進している。
（１）教育理念【医学科】
疾患の治療と予防及び健康の保持・増進を研究し、その成果を広く医療・福祉に応用す
る医学の発展を担う指導者を育成する。
【保健衛生学科】
看護学、検査技術学の２つの専門領域における知識・技術を教授するにとどまらず、豊かな教養と高い倫理観に裏付けされた医療人としての感性を有し、学際的視野にたち、自ら問題を提起し、これを解決できる能力を備えた医療人を養成する。
（２）教育目標【医学科】
１．幅広い教養と豊かな感性を備え、広い視野と高い倫理観をもつ人間性を培う。
２．自ら問題を提起して解決し、医学のフロンティアを切り開く創造能力を修得する。
３．世界的規模で働く国際人としての意識を持ち、世界に貢献できる医師・医学研究者を養成する。
【保健衛生学科】
看護学専攻では、高度先進化する科学技術の基礎理解力を持ち、高齢化社会における保健医療・福祉等のさまざまな職種と連携して、専門職としての役割を果たす人間性豊かな人材を育成する。
検査技術学専攻では、先端医療技術の進展に対応しうる学際的視野と研究能力を有する資質の高い人材および医学、保健医療における検査技術の発展とその教育・指導に従事する人材を育成する。
２．特徴〇医歯学融合教育カリキュラムを導入し、医学部生と歯学部生がともに教え合いながら、
将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について学ぶ機会を創出している。
〇１年次より専門科目を導入し、早期臨床体験実習や病院見学等を通じて医療人としての意識を高め、３年次では総合診療・地域医療について学び、プライマリ・ケアの最前線の見学も行っている。
〇歯学部も含めた全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケースを通じて「患者中心の専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施しており、多職種連携教
育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。また、３年次でも多職種連携教育を開始することになり、６年次の緩和医療の臨床実習の中での医歯連携も実施している。
〇国際交流協定を結んでいる大学・機関や関連施設において海外研修を実施しているほか、医学科では４年次に実施される長期の自由選択学習であるプロジェクトセメスターにおいても、海外の大学等において半年間の研究実習を実施する等、国際的な医療人の育成を図っている。また、６年次の短期臨床留学の枠を大幅に拡大し、学生の海外留学経験の増加を図った。

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教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2301-i1-1～2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2301-i2-1～3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

医学科では、卒業時に達成すべき教育成果を定めたコンピテンシーを本学ホームページで公開公表しており、オープンキャンパス等でも配付し、広く周知している（別添資料 2301-i2-4）。
また、卒後臨床研修終了時の教育目標は、オンライン卒後臨床研修評価システム（EPOC）の評価項目のみが一般には開示されていたため、卒後臨床研修の担当部門である総合教育研修センターが、臨床研修により経験できる項目、教育内容、到達目標をホームページで公開した。これにより、学生は将来を見据えた上で臨
床実習や基礎実習を行うことができることとなった。

＜必須記載項目３

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2301-i3-1～2）・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2301-i3-3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

医学科３年次に実施している社会医学系科目（「社会医学」、「衛生学」、「公衆衛生学」、「法医学」）を整理し、令和２年度から、医学教育モデル・コア・
カリキュラム（平成 28 年度改訂版）及び医学教育分野別評価において実施を求め- 1-3 -

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教育活動の状況られている、「行動科学」をカバーする科目を新設することとした。[3.1]○

平成 28 年度に全学的な組織として統合教育機構を新たに組織、機構内の下部組織として「学士課程カリキュラム改善チーム」及び「教養教育チーム」を設け、教養教育からの専門教育へのシームレスなカリキュラムや、令和３年度開始予定の新カリキュラムについて検討を行った。[3.1]○

優れた研究医養成のため、研究者養成に係るプログラム（プロジェクト・セメ
スター、研究者養成コース、研究実践プログラム）の改革を実施し、平成 29 年度
から、医学系分野以外の歯学系、附置研究所（生体材料工学研究所・難治疾患研究所）の各分野においても研究できるプログラムとした。研究実践プログラムでは、平成 29 年度計４名、平成 30 年度計５名、令和元年度計４名が附置研究所での研究を希望し、プログラム全体の履修者数も、平成 28 年度 43 名であったところ、令和元年度には 53 名に増加し、研究を志向する学生が増加した。[3.1]○

保健衛生学科検査技術学専攻ではカリキュラムの大幅な改定を行い、平成 30 年度に入学した学生から新カリキュラムを適用している。これは、従来４年次で行われていた臨地実習を３年次に前倒しすることを柱とした改革で、学生に医療人になることに対する自覚・態度を早期に植え付け、学習意欲を高める効果を期待している。さらに、４年次に希望者に対して大学院科目の先取り履修を可能とす
る改定を令和３年度から開始する予定であり、学士課程と大学院課程とのカリキ
ュラムの連携を強化する。[3.1]＜必須記載項目４

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2301-i4-1～4）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2301-i4-5～9）・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2301-i4-10）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2301-i4-11）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

授業への主体的な参加を促すため、アクティブラーニングを授業に盛り込んだ- 1-4 -

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教育活動の状況

授業科目の割合向上に取り組んでおり、統合教育機構の教育技法開発チームによるアクティブラーニング導入・実施のための研修会に教員が参加したほか、アクティブラーニングの必要性や充実化について、FD などでも教員に周知した。
また、平成 29 年度に M&D タワー４階にアクティブラーニング教室を増築し、平成 30 年度に、これまで主に実習に使用していた３号館６階の学生実習室を、講義
及びアクティブラーニングにも使用できるよう講義用システムを改修したほか、３号館２階医学科講義室１に可動式パーテーションを設置し、よりアクティブラーニングに適した講義室に改修している（令和２年度完成予定）。
こういった取組により、アクティブラーニングを授業に盛り込んだ授業科目の割合は、医学科で 80％（平成 27 年度）から 92％（令和元年度）、保健衛生学科
で 61％（平成 27 年度）から 90％（令和元年度）に増加するなど成果があった。
アクティブラーニングを実施する科目数が増加することにより、学生がより高次の学習を授業中に行うようになるため、学生が主体となる授業や自主学習が促進され、学生の問題提起、問題解決能力が向上することが期待される。[4.1]〇

平成 29 年度から、６年次臨床実習の選択実習期間（４～９月）に地域特別枠入学者が臨床研修を行うこととなる医師不足地域の病院や本学関連病院での学外実習を選択できるようにしており、卒業後の臨床研修との連続性を考慮したカリ
キュラムとしている。毎年度、茨城県地域枠学生は全員希望し、医師不足地域病院もしくは県内の本学関連病院で実習している（平成 29 年度：２名、平成 30 年
度：２名、令和元年度：２名）。[4.1]〇

平成 30 年度から、医歯学融合教育の一環として、医学科６年次学生全員、歯学科６年次の科目選択者を対象に医学部附属病院緩和ケア病棟、歯学部付属病院総合診療部における連携実習を開始、互いの臨床実習現場において医療・歯科医療の現場を体験し、将来必要となる医師連携・多職種連携に対する知識を深めている。具体的には、実習前後に実施した医学科生への歯科に関する問題の正答率が増加するなどの成果があった。また、臨床実習段階での医歯連携実習は、自身の職種との違いを認識し、他職種を理解するよい契機となり、連携の重要性を学ぶ
よい学習機会となっており、国内外の教育学会にて報告するなど成果を上げている。[4.1]〇

医学科では、平成 27 年度から６年次に多職種連携教育「チーム医療入門」を実施しており、歯学科、保健衛生学科のほか早稲田大学・星薬科大学・上智大学と合同でグループワークを行うなど、卒業後の医療チームについて学習できる体制を整えている。[4.1]〇

医学科においては、３年次学生と５年次学生が７〜８人ずつで１つの集合体を- 1-5 -

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教育活動の状況構成し、定期的に担当教員の支援のもと、学生主体で集合学習セッションを開催
し、臨床症例を核として基礎医学・臨床医学・社会医学などを包括的に相互教育により学習する「ハウスプログラム」制度を設立し、全員参加のトライアルを平成 28 年度に実施した。平成 29 年度は本格実施したが、学生、教員からのフィードバックを踏まえて、平成 30 年度からは、集合学習セッションは５年次学生のみとし、セッションで求めるレベルを高くするなど、改善を行った。 [4.4]＜必須記載項目５

履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2301-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2301-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2301-i5-3～4）
・

履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2301-i5-5～6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

医学部医学科では、医学科教育委員長、副委員長、保健管理センター教員から構成される、精神的不調となった学生などを面談、支援するために修学支援委員会を設置している。平成 30 年度からは、サポートが必要な学生が生じたときだけ
でなく、定例で修学支援委員会を開催することとし、医学科と保健管理センター
間で適宜情報共有を行う体制としている。
また、医学科と本学医学部附属病院精神科との間で情報共有できる体制について、検討を進めている。[5.1]〇

平成 30 年度から、年２回、２～６年生の学生を縦断的に 10 名程度のグループにし、担当教授がチュートリアルを行う「縦断チュートリアル制度」を実施している。チュートリアルを欠席した学生については必ず担当教授が後日面談を行い、結果を報告する仕組みとしたことで、精神的不調を抱えているなど問題のある学生の早期発見にもつなげている。[5.1]〇

WebClass 版臨床実習手帳において、問題行動（無断欠席、問題のある履修態度など）を起こした学生を随時報告できるシステムを構築、報告があれば速やかに
臨床実習担当教員が面談し、改善を促す仕組みとしている。[5.1]〇

平成 29 年度には、統合情報機構に IT ヘルプデスクを設置し、IT・PC・図書館等に関する問い合わせの一元化を行った。従前までは別々であった IT や図書館

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東京医科歯科大学医学部

教育活動の状況等に関する窓口を一元化したことで、利用者に対する円滑なサポート体制が構築
され、学生・教職員の問題解決を支援した。[5.1]＜必須記載項目６

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2301-i6-1～5）

・

成績評価の分布表（別添資料 2301-i6-6～7）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 2301-i6-2,4,5）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 28 年度に、「東京医科歯科大学医学部医学科専門科目履修内規」を改正し、「異議申し立て制度」を創設、学習の評価について異議がある学生は、申し立てを行うことができるようになった。同制度についてはシラバスに明示している。[6.0]〇平成 28 年度に、「東京医科歯科大学学部教育における GPA 制度取り扱いに関する要項」を制定、成績評価基準を明確にした。さらに医学科では、本試験合格者
を「B（良）」評価、再試験合格者を「C（可）」評価として取り扱うこととし、成績を厳密に評価することとした。[6.1]〇

臨床実習の評価について、全診療科を通じてより客観的な評価を蓄積できるよう、各学生、教員が全ての科の評価を一覧できるようなシステムを導入した（WebClass 版臨床実習手帳）。[6.1]〇

平成 28 年に、統合教育機構教学 IR 部門が設置され、成績評価の分布、入学試
験、共用試験（CBT、OSCE、Post-CC OSCE(CSA)）及び卒業試験との相関関係等の解析を開始した。[6.2]〇

平成 30 年度に、卒業試験受験資格、臨床実習合否判定、更には臨床実習の今後の教育目標等を審議するため、学内委員に加えて弁護士、患者団体の代表者及び学術団体の理事を構成員とする「臨床実習科目評価判定委員会」を設置、第三者の視点による厳密な成績評価を行う体制とした。[6.1]＜必須記載項目７

卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2301-i7-1）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含- 1-7 -

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教育活動の状況めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2301-i7-1～2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度から、卒業試験受験資格等を審議するため、新たに「臨床実習科目
評価判定委員会」を設置した。弁護士、患者団体の代表者及び学術団体の理事を委員として委嘱し、幅広い教育関係者から意見を参考に卒業試験受験資格の可否等を検討しており、医学科教育委員会、医学系教授会での卒業判定審議につなげている。[7.1]〇

医学科の卒業時コンピテンシー（別添資料 2301-i2-4（再掲））については、学生には入学時のオリエンテーションで説明を行ったのち、１年次に行う MIC（Medical Introductory Course）の最後に自己評価としてコンピテンシーの達成度を提出させ、卒業までに目標とするコンピテンシーを身につけることを自覚させ、２年生のカリキュラムオリエンテーションなどでも本学の使命を説明し再確認させている。また、平成 29 年度に本格実施したハウスプログラム制度で、責任者であるハウスマスター（教員）との個人面談時にコンピテンシーの達成度を記載させて振り返りを行っている。６年生卒業時アンケートでもコンピテンシーの達成度を記載させている。[7.1]＜必須記載項目８

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2301-i8-1～2）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2301-i8-3）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 28 年度に、アドミッションポリシー(AP)の見直しを行い、新たな AP を策定した。

〇

国際感覚に優れた高い志を持った多様な学生を国内のみならず海外からも受け入れるため、平成 30 年度より、従来の一般入試に加え、特別選抜Ⅰ入試（推薦入試）、特別選抜Ⅰ入試（国際バカロレア入試）、特別選抜Ⅱ（帰国生入試）を実施、選抜方法・尺度を多元化することにより、多様なバックグラウンドを持った学生の確保に努めている。

〇

平成 30 年度より新たに医学部医学科で「TMDU 医学科サマープログラム」を実- 1-8 -

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教育活動の状況施した。サマープログラムに参加した高校３年生 20 名中 17 名（令和元年度は 21
名中 18 名）が本学を志願するなど、効果的な高大連携を行っている。
〇

令和元年度より、医学科２年次学士編入学試験において、TOEFL の点数要件を「PBT 500 点又は iBT 61 点以上」から「PBT 550 点又は iBT80 点以上」に引き上げた。[8.2]＜選択記載項目Ａ

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2301-i4-10）（再掲）
・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

医学科４年次の授業の一環で設定されている約６ヶ月間の研究コースである「学
生海外基礎医学実習（プロジェクトセメスター）」において、従前より本学の海外拠点（チリ、タイ、ガーナ）や協定締結校等へ派遣を行ってきたが、平成 30 年度より新たに米国の２機関(南カリフォルニア大学(USC)、マサチューセッツ工科大学(MIT))へ学生派遣を開始した。また、平成 28 年度より新たに低学年（１～３年次）の学生を対象とした短期間の海外派遣を行う取組を開始し、学生の海外派遣を支援したことにより、卒業生・修了生に占める海外経験者の割合は、医学科
で 50％（令和元年度）となり、スーパーグローバル大学創生支援事業の目標値（42％）を達成した。

〇

国際化のために平成 28 年度から導入を進めてきた学士課程における英語で講義する科目については、平成 30 年度には全学共通科目として 18 科目開講している。医学科では約半数の学生が１年次に１科目以上を履修しており、なかには、教養部における人文社会科学４科目８単位、共通領域セミナー科目２科目２単位の卒業要件単位すべてを英語による科目で履修する学生もいる。[A.1]〇

短期海外研修を自由科目として単位認定し、毎年多くの学生がタイ、ネパール、
ラオス、フィンランド、アメリカ合衆国などで行われる研修に参加したことにより、卒業生・修了生に占める海外経験者の割合は、保健衛生学科で 27％（令和元年度）となり、スーパーグローバル大学創生支援事業の目標値（16％）を達成した。 [A.1]〇

令 和 元 年 度 か ら 、 ネ イ テ ィ ブ ス ピ ー カ ー の 教 員 に よ る Global Nursing
Communication I、II、III を看護学専攻の必修科目として開講し、英語運用力の- 1-9 -

東京医科歯科大学医学部

教育活動の状況向上を目指している。この科目の口述試験は英語で行っている。[A.1]＜選択記載項目Ｂ

地域・附属病院との連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 28 年度に医学科５年次プライマリ・ケア実習で学生を受け入れる診療所の認定基準を策定、同基準に基づき平成 29 年度は 25 施設に認定証を交付した。
これによりプライマリ･ケアに貢献できる人材育成を行う実習の質保証が可能となった。また、平成 30 年度より地域包括医療の専門家を総合診療医学分野教授として採用しており、地域でのプライマリ・ケアを含めた地域包括医療にも貢献できる人材の育成を強化している。[B.1]＜選択記載項目Ｃ

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

FD 研修については、各学科及び教養部において、新規採用教員などの対象別に、
あるいは PBL チュートリアル教育についてなどのテーマ別に毎年度 FD 研修を実施している。[C.1]〇

全学共通科目を担当する教養部における新カリキュラムは、平成 27 年度に設置された教養教育改革検討会で全学的に検討され、教育研究評議会で「教養教育改革実行プラン」として承認された後、平成 28 年度から開始された。令和元年 12 月には、教育の質の保証･向上のために、３人の外部委員と学内の教育担当理事を委員として、このカリキュラムの実施状況に対する外部評価を受審した（別添資料 2301-iC-1）。カリキュラム点検体制の他に、「教養教育改革実行プラン」に沿って、１．自然科学系の改革（「サイエンス PBL 入門」の新設、生命科学系科目と理工学系科目の特性に応じたカリキュラム変更）、
２．人文社会科学・語学系の改革（「グローバル教養科目」群を中心とした英語で講義する科目の導入、英語新カリキュラム、第二外国語における「地域文化演習」の導入及び人文社会科学分野との授業協力）、３．方法論の改革（アクティブラーニングと少人数授業の推進）の３つを軸として評価を受け、評価- 1-10 -東京医科歯科大学医学部

教育活動の状況者からは計画が順調に実行されていると高い評価を得た。一方で、自然科学分
野や英語で行う授業、倫理教育や行動科学について学部教育との連続性についての質問や指摘があり、今後、教養教育と学部専門教育との更なる連携を深める必要性が認識された。[C.2]〇

医学科における教育の質の保証・向上に係る取組として、日本医学教育評価機
構（JACME）が実施する医学教育分野別認証評価を平成 26 年１月に受審しており、受審時に受けた助言、示唆に基づく改善を報告書にまとめ平成 29 年度に提出し、再評価を受けた。その結果、平成 29 年４月付けで本学の医学教育は評価基準に適合していることが認定された（別添資料 2301-iC-2）。受審時に整備が必要との指摘があった「行動科学」の授業科目としての導入をはじめとする新カリキュラ
ム改革に取り組むなど、評価結果に基づく継続的な改善を行っている。[C.2]＜選択記載項目Ｄ

リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2301-i1-3）（再掲）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

リカレント教育に関する項目を医学部医学科卒業時コンピテンシー（別添資料
2301-i1-3（再掲））の大領域Ⅲ（プロフェッショナリズム）の小領域 26～29 に含み、１年次「医学導入」から６年次「臨床実習」に至る全ての専門科目について、
上記コンピテンシー習得のための到達目標をシラバスに示している。[D.0]- 1-11 -東京医科歯科大学医学部
分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2301-ii1-1）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2301-ii1-2）

・

指標番号 14～20（データ分析集）

・

医学課程卒業者の医師国家試験合格率（厚生労働省公表）

・

看護学課程卒業者の看護師国家試験合格率（厚生労働省公表）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ａ

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2301-iiA-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ｂ

卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2301-iiB-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

アンケート調査について、より一層教育の場に還元することを目的として、令- 1-12 -東京医科歯科大学医学部

教育成果の状況

和元年度に新たに連絡可能な医学科卒業生全員に対して、アンケート調査を行った（別添資料 2301-iiB-2）。同アンケートでは、卒後間もなくから卒後 50 年超にまで及ぶ、幅広い層から回答が得られるとともに、本学の卒業を肯定的に捉えている人は回答者の 98%であった。肯定の理由としては、教育や実習のレベルが高いこと、友人や先輩に恵まれたこと、関連病院の水準が高いこと等が挙げられていた。[B.1]＜選択記載項目Ｃ

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2301-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 1-13 -東京医科歯科大学医学部【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 1-14 -東京医科歯科大学歯学部

２．歯学部（１）歯学部の教育目的と特徴 ・・・・・・・・・・・・ ２-２（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・・

２-３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ２-３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ２-12

【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ２-15

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東京医科歯科大学歯学部

教育活動の状況（１）歯学部の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学歯学部は、古い伝統を重んじつつも進取の精神で常に時代を先取りし、国内外において指導的立場で活躍する人材の輩出を目指し、別添資料 2302-00-1 に掲げる教育理念及び教育目標を柱として教育を行っている。
２．教育の特徴〇平成 23 年度より導入した歯学科現行カリキュラムの特色として、医歯学融合教育カリ
キュラムがあり、医学部生と歯学部生がともに教え合いながら、将来医療人として他職種と連携・協調して包括的医療を提供するための基盤となる知識・技能・態度について学ぶ機会を創出している。
〇平成 24 年度から、全学科の最終学年に在籍する学生が多学科混成グループでケースを通じて「患者中心の専門職連携」を学ぶ「包括医療統合教育」を実施しており、多職種
連携教育としてより幅広い視野・考え方を学ぶ機会となっている。
〇１年次より専門科目を導入し、早期臨床体験実習や病院見学等を通じて医療人としての意識を高めている。
〇歯学部附属病院の診療室と講義室を同時中継装置で結び、双方向に質疑応答を行う臨床
ライブ授業や、コンピュータにより実際の診療を疑似体験できる診療シミュレーション
教材を使用した授業等を行っている。
〇国際交流協定を結んでいる大学・機関や関連施設において海外研修を実施しているほか、
文部科学省「大学の世界展開力強化事業」終了後も学生の海外派遣を積極的に行っており、国際的な医療人の育成を図っている。
〇他大学と連携し、課題解決型高度医療人材養成プログラムを歯学科、口腔保健学科のそれぞれで実施している。

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教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2302-i1-1～2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2302-i2-1～3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目３

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2302-i3-1～2）・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2302-i3-3）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

問題（課題）抽出⼒、論理的思考⼒、コミュニケーションスキルの向上を⽬指し、
従来歯学科２年次において教養部との連携教育の枠内で行っていた「サイエンス
PBL（Problem-based Learning）」を拡充し、平成 29 度からは課題探索型アクティ
ブ・ラーニング「サイエンス PBL 入門」を１年次における必修科目として導入した。
[3.4]

〇

平成 26 年度に文部科学省により平成 30 年度まで課題解決型高度医療人材養成プ
ログラム「健康長寿に貢献する実践的チーム医療人育成」が採択された。当該プロ
グラムにおいては、各大学の特色を生かしたチーム医療実践のための教育プログラ
ムを展開するとともに、連携大学間での学生及び教員の相互交流を行い、共通利用- 2-3 -

東京医科歯科大学歯学部

教育活動の状況

可能教材を開発した。特に、本学が主管校として他の２大学と連携し教育プログラ
ムの策定、シンポジウムなどを開催し、課題解決型高度医療人材養成推進委員会による事後評価において総合評価「Ａ」を得た。成果として、周術期口腔衛生・機能管理に関する e-learning 教材、臨床・臨地実習マニュアルの策定が実現し、今後他の歯科衛生士教育機関での利用を進め、教育内容・レベルの標準化が進行すると予想される。[3.1]〇

口腔保健工学専攻では、令和元年度よりアウトカム基盤型教育に基づいた新カリキュラムを開始し，デジタル技術を応用した科目数の増加と時間数を充実し、海外特別研修を２年次から３年次に移動するとともに準備時間を長くし、ネイティブ教員による授業時間を充実した。また、従来のアナログ技術の見直しを行い、授業時間の削減を行った。あわせて 4 年次において「卒業研究Ⅲ」と「再建工学包括臨床実習Ⅲ」を選択必修として、学生が主体的に研究手法もしくは臨床技術の習得が可能となるようにした。令和元年度口腔保健工学専攻教員 FD において、新カリキュラ
ムを体系的に構築し、教育プログラムを実施するため、コンピテンシーの設定、ロードマップの作成を行った。[3.1]○

口腔保健工学専攻では、令和元年 7 月に口腔保健工学専攻卒業生 12 名との座談会を開催し（別添資料 2302-i3-4）、歯科技工業界や歯科医療業界で求められている教育について調査、検討を行い、特にデジタル技術の基礎やデジタル歯学教育の新カリキュラム教育への反映を行うよう取り組んでいる。[3.2]○口腔保健工学専攻では、令和元年度から開始する新カリキュラムに多職種連携、
特に高齢者歯科医療への職域拡大のために学科目｢臨床義歯管理工学｣を新設することとしたが、これに関連する基礎知識を理解するために「全身疾患と治療の基礎」、「感染予防」、「高齢者歯科工学」で高齢者に多い疾患とその対応を学べるように検討した。[3.2]＜必須記載項目４

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2302-i4-1～4）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2302-i4-5～9）・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2302-i4-10）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2302-i4-11）

・

指標番号５、９～10（データ分析集）- 2-4 -

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教育活動の状況

【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度から、医歯学融合教育の一環として、医学科６年次学生全員、歯学科
６年次の科目選択者を対象に医学部附属病院緩和ケア病棟、歯学部附属病院総合診
療部における連携実習を開始、互いの臨床実習現場において医療・歯科医療の現場を体験し、将来必要となる医師連携・多職種連携に対する知識を深めている。臨床
実習段階での医歯連携実習は、自身の職種との違いを認識し、他職種を理解するよ
い契機となり、連携の重要性を学ぶよい学習機会となっており、国内外の教育学会にて報告するなど成果を上げている（別添資料 2302-i4-12）。[4.1]〇

多職種連携を念頭におき、歯学科６年生と口腔保健学科４年生の合同クリニカル
ケース検討授業を平成 28 年度から本格実施し、１週１時間、計６時間かけてケース
スタディと全体発表会を実施した。また、歯学科６年生の受け持つ患者について、
歯科医師・歯科衛生士協働の視点で、口腔保健学科４年生が介入し、口腔ケアを行う連携実習を実施した。これらの取組については、臨床実習終了後の学生アンケー
トで非常に高く評価されており、知識レベルで問題解決を行うことを目的とする症
例検討の段階から、共に実際の患者診療を協働することで、互いの職種の理解、自らの責務などを学ぶ機会を創出している（別添資料 2302-i4-13）。[4.1]〇

歯学科の課題解決型高度医療人材養成プログラム「健康長寿を育む歯学教育コン
ソーシアム」（平成 26～30 年度）において、東北大学、新潟大学、東京歯科大学、
日本歯科大学と連携して、それぞれの大学の強みを活かして設定したコア科目を連
携大学間で e-learning 教育として実施した経験を踏まえ、事業終了後は５年次の必修科目「長寿口腔健康科学コース」として実施している。本事業のコア科目は連携５大学においてそれぞれ必修化され、該当学年の全学生が受講し、国立私立や地域性と言った異なる背景を持った５大学の学生からのフィードバックを元に elearning コンテンツの改善を継続してきた。その結果、質の高い e-learning コン
テンツを作成、蓄積することができた。事業終了後の現在も大学間連携は継続しており、コア科目だけでなくその他の科目も共有され、連携校の特徴的な授業を学生は自由に学習することができるようになっている。[4.1]〇

文部科学省の支援により、平成 27 年度より「課題解決型高度医療人材養成プログ
ラム（事業名：健康長寿に貢献する実践的チーム医療人育成）」を開始した。同プ
ログラムでは、歯科衛生士及び歯科技工士を目指す学部学生に、チーム医療が実践できる技術力を修得させることを目的とし連携大学（広島大学、九州歯科大学）の特色を生かした教育プログラムを作製・実施・評価するとともに、実習指導者の指導力・技術力を向上させるプログラムも構築した。本事業によって実施された教育プログラムは、学生から高い評価を得たほか、他の養成機関でも活用できる教材を作成し、普及啓発に努めた。[4.2]〇

口腔保健工学専攻では、歯科専門職連携教育として、口腔健康管理の合同実習を
平成 29 年から２年次の「ヘルスプロモーション」で行っている。また、口腔内スキ
ャナー、歯科 CAD/CAM システム、3D プリンターなどのデジタル歯学について、歯学科との合同実習を平成 29 年より「再建工学包括臨床実習Ⅱ」で行っている。統合教育機構と連携して全学部学生の多職種連携教育プログラムである「チーム医療入- 2-5 -

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教育活動の状況門」に４年次生が参加している。[4.1]〇

口腔保健工学専攻では、アクティブ・ラーニングの講義・実習への積極的な導入を進め、ビデオ教材の作成を行い、「ヘルスプロモーション」「部分床義歯工学実習Ⅰ」「科学英語Ⅱ」「臨床咬合学」「顎補綴工学実習」「スポーツ歯科工学」で取り入れた。全科目中アクティブ・ラーニングを実施している科目は、令和元年度
で 94.7％である。[4.1]〇

学部学生の研究マインドに関しては、口腔保健工学専攻では、３年次の「卒業研究Ⅰ」と４年次の「卒業研究Ⅱ」で、各自が自身で設定した研究テーマをもとに研究を計画、実施し、卒業論文にまとめ、卒業研究発表会で研究成果を発表するカリ
キュラムを編成している。学部早期から研究マインドを育成するため、この卒業研
究発表会には、２年から４年次生までが参加し、議論する。新カリキュラムではさらに、学会での研究成果の発表や学術雑誌への論文投稿を行う学生に対して「卒業研究Ⅲ」の選択科目を設けた。多様な研究テーマについて考える機会を設けるため、
平成 30 年度より本専攻のみならず口腔保健衛生学専攻の卒業研究発表会に３、４年次生が参加するカリキュラムとした。[4.1]〇

口腔保健工学専攻では最新のデジタル技術教育を行うため、歯科用 CAD/CAM シス
テムに強い歯科技工士教員１名に加え、令和元年度は新たにもう１名、工学部卒後
本専攻に編入し、修士課程を修了した教員を採用し、デジタル歯科教育体制を強化した。[4.4]＜必須記載項目５

履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2302-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2302-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2302-i5-3～4）
・

履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2302-i5-5～6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

実習用の歯科ユニットを６台配置した施設で、歯冠形成、レジン充填、暫間被覆冠、印象採得、根管治療などの基本的な歯科治療の自己実習を行うことが可能な施設である「スキルスラボⅡ」を積極的に利用しており、平成 28 年(1～12 月)は全利
用者数における学生利用割合が 51％であったが、平成 29、平成 30 年は 61．4％、59．1％と顕著な増加が認められている。また、令和元年 1～10 月までは 63.1％である。一つの要因として、臨床実習を行う学年の学生数の変動によるものと考えられている。
平成 29 年度より歯学科新入生に対して全員がスキルスラボⅡでの体験ができる- 2-6 -

東京医科歯科大学歯学部

教育活動の状況

ようにカリキュラム内に組み込んだ。この結果、入学初期において VRS（video
response system）による歯科治療の体験が行われ、将来歯科医師となることの意識を持たせることを行っている。また、毎年若干の人数変動があるものの、口腔保健学科２年次生に対して、臨床実習開始前にスキルスラボⅡ利用説明会を実施している(毎年 11 月頃)。
平成 28 年以降、従来研修医、レジデント対象であった統合教育機構客員教授によるスキルスラボⅡ講習会に臨床実習開始後の歯学科５、６年次生も参加できるようにした。その結果、多くの臨床実習中の学生が講習会を受講するようになり、基本的な歯科治療技術の習得への関心度が高まってきたと思われる。
その他、歯科衛生士の復職支援・離職防止推進事業（詳細は 2-11 に記載）のプロ
グラム内にスキルスラボⅡ実習が組み入れられた。同事業開始以降、事業参加受講者ほぼ全員が、スキルスラボⅡでの技術訓練を行っている。 [5.1]〇

平成 30 年度から、共用試験に合格し、臨床実習を開始する歯学科５年次の学生に対して臨床実習に臨む意識を高めるために登院式を開始した。[5.1]〇

口腔保健工学専攻では、平成 27 年度より、e-learning システム（WebClass）をすべての科目において利用しており、教材の実施状況が確認できる体制をとっている。また、科学英語ⅠやⅡにおいては Web 上での試験と評価結果のフィードバックを行っている。[5.2]〇

口腔保健工学専攻では、全学で行っている就職支援のほかに独自に業界研究と就職支援を年に３回行っており、令和元年度からは卒業生との座談会を設け（別添資
料 2302-i3-4（再掲））、就職先の状況や就職活動について学生への支援を行っている。[5.3]〇

平成 29 年度には、統合情報機構に IT ヘルプデスクを設置し、IT・PC・図書館等に関する問い合わせの一元化を行った。従前までは別々であった IT や図書館等に関する窓口を一元化したことで、利用者に対する円滑なサポート体制が構築され、学生・教職員の問題解決を支援した。[5.1]＜必須記載項目６

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2302-i6-1～5）

・

成績評価の分布表（別添資料 2302-i6-6～7）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料 0101-i6-2,4,5）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

口腔保健工学専攻では、教員 FD において成績評価方法について検討し、学習成果の具体的な評価方法をシラバスに記載し、学生からもわかりやすい成績評価基準の導入を行った。 [6.1]- 2-7 -

東京医科歯科大学歯学部＜必須記載項目７

教育活動の状況卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2302-i7-1）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2302-i7-1～2）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

口腔保健工学専攻では、卒業生が身に付けておくべき歯科技工技術の判定を外部評価も含めて全国歯科技工士教育協議会で実施している実技認定試験を導入し、その合格者のみが質の保証された学生として卒業できる制度を実施している。[7.1]＜必須記載項目８

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2302-i8-1～2）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2302-i8-3）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

多様な学生を多様な選抜方法で受け入れるために、平成 30 年度入試より歯学科において、特別選抜（推薦入試、国際バカロレア入試、帰国生入試）を開始した。
また、平成 30 年度より、推薦入試応募促進のために、歯学部サマープログラムを開始した。２年分の推薦入試入学者を含めた教養の学業成績を IR にて分析するとともに、推薦入試入学生との面談結果から、確実な学業能力を担保するためにセンタ
ー試験を課すなどの改善を加えた。 [8.1]○

口腔保健工学専攻では、多様な学生の入学を促進するため、２年次編入学制度を設け、４年制大学卒業生、短期大学卒業生、歯科技工士養成専門学校卒業生の編入
学試験を実施している。また、志願者増加方策として口腔保健工学専攻ホームペー
ジの充実やオープンキャンパス、高大連携サマープログラムの実施により広報活動に努めている。平成 30 年度からは特別入試Ⅰとして推薦入試も開始した。その結果、志願倍率は年々増加してきている。 [8.1]- 2-8 -

東京医科歯科大学歯学部＜選択記載項目Ａ

教育活動の状況

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2302-i4-10）（再掲）
・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

国際的医療人育成のため、学生の海外派遣に力を入れており、研究実習期間での中期派遣に加えて、文部科学省「大学の世界展開力強化事業」（タイ、インド
ネシア、ベトナムの大学等とコンソーシアムを形成し、学生の派遣・受入支援事
業：平成 24～28 年度）の成果を踏まえた集団研修プログラムを企画・立案するな
どして、派遣学生数を着実に増やしている。平成 29 年度以降、夏期に低学年のア
ジア派遣、春期に低学年のアジア派遣と高学年の欧米（豪）派遣（平成 30 年度からは夏期に高学年の米国派遣を追加）を定着させ、学生が常に短期留学ができる環境を整えている。[A.1]〇

海外の歯科大学からの学生受入も積極的に行っており、同上事業終了後も国際歯科研修プログラム（International Dental Program, IDP）として複数の協定校から同時期に学生を受入れ、本学学生との交流も含めたプログラムを実施している。平成 31 年度は交流組織をアジアのみならず欧米にも広げることができた（交流組織：チュラロンコーン大学、 シーナカリンウィロート大学、インドネシア大学、ホーチミン医科薬科大学、ボストン大学、香港大学、キングスカレッジロン
ドン、国立台湾大学、ソウル大学）。別途、短期海外受入学生と受入期間中に互いの歯学部（教育等）について情報交換する交流会を学内で実施し、学内にいても国際交流ができる機会を通年で提供している。[A.1]〇

派遣学生への経済的支援については、大学の海外研修奨励賞の他、日本学生支援機構の短期留学支援制度枠を積極的に獲得するほか、令和元年度については歯学部国際関係経費からの支援も行えるような制度改正を行った。また、学生の海外派遣を後押しするため、事前学習と事後報告を含めた海外研修経験を単位化した（デンタルエクスターンシップ、年間１単位まで）。これらの取組により、平成 28 年度における卒業生に占める海外経験者の割合は、歯学科 36％、口腔保健学科 31％であったが、令和元年度には、歯学科 44％、口腔保健学科 42％と増加している。 [A.1]○

双方向の学生交流の結果、海外から多くの訪問学生（平成 28 年度 84 名、平成
29 年度 140 名、平成 30 年度 126 名、令和元年度 83 名）を受入れており、本学学
生が訪問学生に対して本学や日本の紹介をする機会を与えることで、海外研修への関心や、英語学習への動機づけにしている。[A.1]○

学生の学習意欲の向上を図るため、海外派遣プログラムの選考に供する TOEFL
基準を設定し、TOEFL 受験機会を増やした。また、全学では選択制で TOEFL のための短期コースがあり、学生が自主的に英語力向上のため学習できる環境があ- 2-9 -

東京医科歯科大学歯学部

教育活動の状況る。さらに海外派遣前の学生を中心に、医学歯学の専門用語運用、批判的思考力、
英語での治療計画立案、チームビルディングスキル等に関する、英語での能力向上のためのコースが提供されている。ニーズに合わせ同コースでは e ラーニング
コースも並行して運用を開始している。派遣される学生が英語で履歴書を書くためのクラスを研究実習派遣前の学生に提供し、海外研修への環境を整えている。
[A.1]○

口腔保健工学専攻では、平成 24 年度より毎年、２年生の海外特別研修で４年制歯科技工士養成校である台湾の台北医学大学口腔医学院に訪問し、英語によるプ
レゼンテーションや討論、合同のカービングコンテストによる技工技術の修練の機会を学生全員に提供している。同時に台湾の歯科技工所見学を行い、国際的な視野を持つ学生を育成している。また、平成 24 年度より毎年、台北医学大学口腔医学院で歯科技工を専門としている学生の受け入れを行っており、英語による合同講義や実習、カービングコンテストを実施している。[A.1]＜選択記載項目Ｂ

地域・附属病院との連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

包括臨床実習における嚥下リハビリの学外実習については、スペシャルケア外
来（高齢者歯科）が担当し、包括臨床実習中の歯学科５、６年次生全員が２回（１．
５日）の学外実習で、嚥下リハビリの見学を行っている。この２回で３つの異なる見学場所を体験している。[B.1]○

臨床実習においては、歯学部附属病院、地実習においては、超高齢社会、多職
種連携、地域包括医療の観点から、医学部附属病院、国立がん研究センター中央病院、癌研有明病院、東邦大学医療センター大森病院が４年生の臨地実習先となっている。[B.1]○

口腔保健工学専攻では、「早期臨床体験実習」、「口腔保健理工学」や「プロセスデバイス工学」などの授業科目で歯科関連企業や歯科技工所見学を実施している。また、「発育口腔工学」では障害者施設、「高齢者歯科工学」では高齢者
施設見学実習を取り入れ、障害者や高齢者に対する口腔保健の実態に触れ、コミュニケーションを行う機会を設け、歯科技工の現場や超高齢社会において必要な知識を身につけるための講義実習を行っている。[B.1]＜選択記載項目Ｃ

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）- 2-10 -東京医科歯科大学歯学部

教育活動の状況

【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

e-learning 用の video 教材開発、カリキュラム改革を念頭にした教員の教育研
修（FD）を実施している。FD では、アウトカム基盤型教育の明確化やアクティブ・
ラーニング教育の導入、教材の作成方法、配慮を必要とする学生に対する対応などの講習、教育内容の検討に取り組んでいる。 [C.1]＜選択記載項目Ｄ

リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2302-iD-1）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇厚生労働省「平成 29 年度歯科衛生士に対する復職支援・離職防止等推進事業（歯科衛生士技術修練部門整備・運営事業）」における全国で唯一の実施団体として選定されたことに伴い、介護等により離職していた歯科衛生士の復職支援を行うとともに、免許取得直後の新人歯科衛生士に基本的な臨床実践能力を獲得させ離職防止を図ることを目的として、平成 29 年７月に「歯科衛生士総合研修センター」を設置
し、歯科衛生士の復職支援・離職防止推進事業を開始した。令和元年度においては、
計 44 名の受講生を受け入れて研修を行い、修了生の中で、復職を希望する 13 名のうち７名が当該年度内に就職するなど成果が上がっている。[D.1]- 2-11 -東京医科歯科大学歯学部
分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業率（別添資料 2302-ii1-1）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業率（別添資料 2302-ii1-2）

・

指標番号 14～20（データ分析集）

・

歯学課程卒業者の歯科医師国家試験合格率（厚生労働省公表）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

歯学科では５年次の学生に、全国的な共用試験 CBT と OSCE を受験させ、これらの試験において基準点を超えたことを確認した後、臨床実習へ進ませている。CBTの本学合格基準点は 73 点としており、平成 28～令和元年度の本試験合格率は94％となっている。[1.1]〇

歯学科６年次を対象に国家試験対策のセミナーを実施する他、歯学科６年次成績下位者を対象にした国家試験の少人数特別指導、進級判定の厳格化、複数担任制による学生サポートの強化等の取組を実施した。既卒者については、学内演習室の開放や、国家試験対策セミナーのビデオ閲覧のほか、チューターによるサポートを行った。こうした取組の結果、歯科医師国家試験に関しては、平成 28～令和元年度の新卒の平均合格率は 94.2％で、第２期（平成 22～27 年度）の 87.8％より上昇している。毎年度、全国平均の合格率より高い数値となっている。[1.2]〇

歯学部の教育成果の一つとして国家試験の平均合格率が挙げられる。平成 28～
令和元年度の新卒の平均合格率は、歯科医師 94.2％、歯科衛生士 96.3％、歯科技工士 100％となっており、何れも全国平均の合格率を大きく上回る高い水準を維持している。[1.2]＜必須記載項目２

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ａ

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】- 2-12 -東京医科歯科大学歯学部

教育成果の状況・ 学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2302-iiA-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

口腔保健学科では、口腔保健工学専攻の平成 30 年度卒業予定者を対象とした卒
業時アンケートで、講義や基礎実習、臨床実習教育について 92％の学生が「満足している、大変満足している」と回答している。また、海外特別研修については全員の学生が満足していると回答し、海外での貴重な経験ができたことに高評価が得られている。デジタル教育に関しては、他の学校では行っておらず、様々な機器やシステムを用いて卒業製作まで段階的に学べたことに肯定的な回答が得られた。
[A.1]＜選択記載項目Ｂ

卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・ 卒業後、一定年限を経過した卒業生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2302-iiB-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

歯学部では、令和元年度より、卒後３年目と卒業時に、大学の目的及び学位授与方針に則した学習成果が得られたか否かを評価するための評価アンケートを実施
した（別添資料 2302-iiB-1 の P５以降に集計結果）。また、同じく令和元年度より、連絡可能な歯学科卒業生全員に対して、卒業生の進路等を把握、分析するための卒業生進路アンケートを実施した（別添資料 2302-iiB-2）。同アンケートでは、卒後間もなくから卒後 50 年超にまで及ぶ、幅広い層から回答が得られるとともに、本学の卒業を肯定的に捉えている人は、回答者の 97%であった。肯定の理由としては、教育が良いこと、特に臨床実習が充実していること、友人や先輩後輩に恵まれたこと等が挙げられていた。 [B.1]〇

口腔保健工学専攻では、令和元年７月に卒業生との座談会を実施し（別添資料
2302-i3-4（再掲））、参加した卒業生 12 名に対してアンケートを実施した。その結果、現在の仕事にどの程度学部教育が役立っているかという問いに対して、歯科医療業界ではない卒業生からも多少ある（２名）、役立っている（２名）、とても役立っている（５名）、未回答（２名）と、多くの卒業生から高評価が得られた。
また、就職後にもっと学びたかった内容としてデジタル歯学の充実を挙げたものが最も多かった。 [B.1]- 2-13 -東京医科歯科大学歯学部＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・ 就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2302-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 2-14 -東京医科歯科大学歯学部【参考】データ分析集

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧

指標
番号

区分

教育成果の状況

データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 2-15 -東京医科歯科大学医歯学総合研究科

３．医歯学総合研究科（１）医歯学総合研究科の教育目的と特徴（２）「教育の水準」の分析・・・・・・

３-２

・・・・・・・・・・

３-３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況・・・・・・・・

３-３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況・・・・・・・・

３-14【参考】データ分析集

指標一覧- 3-1 -

・・・・・・

３-16

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科（１）医歯学総合研究科の教育目的と特徴
１．教育目的東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科は、幅広い教養と豊かな人間性、高い倫
理観、自ら考え解決する創造性と開拓力、国際性と指導力を備えた人材を育成するため、基礎・臨床融合型教育システムを構築するなどの研究科内あるいは研究科間における横断的教育体制を充実するとともに、先端医療・歯科医療等の著しい進歩、グローバル化の進展、少子高齢化社会の急激な到来、臓器移植、遺伝子治療等の生命倫理に関わる問題など新たな課題に対応できる人材養成を目指し、修士課程１専攻、博士課程３専攻を設置している。
人材育成目標（１） 博士課程医歯学系専攻においては、医学と歯学の両分野の専門的知識を熟知し、他分野との緊密な連携により世界をリードする研究者、教育戦略を打ち立て実行できる心豊かな教育者、高い倫理観を有する研究心旺盛な高度専門医療人、そして新しい時代を開拓するオピニオンリーダーを育成することを目的としており、具体的には、次のような能力を有する人材を育成する。
１．人類の健康と福祉に貢献するための卓越した研究成果をあげることができる
能力２．高い専門性と倫理観を持ち、先駆的、独創的研究を指導できる能力
３．医歯学教育に関する多面的な知識と専門的知識を併せ持ち、医学会、私学会をリードする能力
４．高度専門的医療人として、臨床研究において、先駆的医療の発展に寄与できる能力（２） 博士課程 生命理工医療科学専攻においては、生命理工学分野に精通し、生命理工学と疾患研究領域との融合的学際分野において幅広い教養と国際的な視野を有し、高度な専門性と実践的問題解決能力を持った人材、とりわけ先端的な研究遂行能力を有する研究者、卓越した学識と優れた人間性を有する教育者、バイオ産業や医療機器開発などにおいて先端的な技術革新を実現するためのマネジメント
能力を身につけ、産業界で活躍できる人材を育成する。
（３） 博士課程国際連携専攻においては、一つの大学では得られない高度で付加価値の高い学修機会をとおして労働市場や進学など国際的に評価されるキャリアを形成
し、社会（企業・地域等）が必要とするグローバル人材を育成する。
（４） 修士課程医歯理工保健学専攻においては、医学、歯学、生命理工学、保健学を中心とする多分野融合を実現した体系的な教育課程を基に、生命科学領域の相互連携を図り、人類の健康と福祉に関する幅広い知識及び高い倫理観を有する医学、歯学、生命理工学、保健学分野の教育者、研究者、技術者等を育成する。
（５） 修士課程医歯理工保健学専攻医療管理政策学コースにおいては医療サービスに関わる社会的ニーズに応えるため、指導的立場で活躍する人材養成課程を基に医療管理並びに医療政策の分野において、患者中心のより良い医療を効率的に提供できる社会システムの構築に寄与する人材を育成する。
（６） 修士課程医歯理工保健学専攻グローバルヘルスリーダー養成コースにおいては、
地球規模で思考し行動でき、それによって世界中の喫緊の課題に対する具体的な解決法を見出すことができる人材を育成する。
２．特徴
本研究科は、医学と歯学の緊密な連携、基礎と臨床の融合並びに学際領域の相互連携を図り、医学・歯学の講座の統合と連携、基礎医学と臨床医学の密接な融合による臨床指向型研究の推進、専門・先端領域の分化と統合を特徴としている。また、生命理工学領域
での高度な専門性に加えて、国際性及び疾患研究やバイオ産業領域における発展性を重視した教育、医学・歯学領域に必要な倫理的・社会的な側面を配慮した教育を行っている。

- 3-2 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2303-i1-1～5）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度の大学院改組に伴い、統合教育機構大学院カリキュラム改善チームと連携してディプロマポリシーの見直しを行った。また、新たなディプロマ
ポリシーに基づいた、学位審査体制を構築しており、特に生命理工医療科学専
攻では、連携大学院や東京コンソーシアム連携大学教員等の学外教員が審査委
員として加わり、予備審査と本審査の２度の審査過程を経る、国際的スタンダ
ードに基づいた学位審査を行っている。

＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2303-i2-1～5）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目３

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2303-i3-1）
・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2303-i3-2～4）
・研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2303-i3-5～6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

本学の教育理念の一つである「国際性豊かな医療人の育成」を推進するとともに、国際競争力を強化するため、本学と長年の交流実績があるチリ大学及びタイのチュラロンコーン大学との２つのジョイント・ディグリー・プログラム- 3-3 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況（JDP）をそれぞれ平成 28 年度に開設した。また、令和元年度には、３番目のJDP として、タイのマヒドン大学シリラート病院医学部との開設を進めた結果、
令和元年６月に文部科学省から設置認可を受け、令和２年４月より開設することとなった。JDP を運営することにより、一つの大学では得られない高度で付加価値の高い学修機会をとおして労働市場や進学など国際的に評価されるキャリアを形成し、社会（企業・地域等）が必要とするグローバル人材の育成に取り組んでいる。[3.2]〇文部科学省の支援により、平成 29 年度から５年間の計画で「データ関連人材育成プログラム」を開始した。同プログラムでは、人材育成プログラムとして、ビッグデータ医療や AI 創薬をテーマとした講義・実習を行うコアカリキュ
ラムと東北メディカル・メガバンク機構や製薬企業、国立研究開発法人等で行う研修プログラムを行っており、平成 29 年度に 64 名、平成 30 年度に 54 名、
令和元年度に 85 名が同プログラムを受講しており、同プログラムに対する旺盛な社会需要を確認することができた。なお、令和元年度には中間評価を受審し、「事業の進捗状況」、「高度データ関連人材の育成」、「実施体制の構築」、「今後の進め方」、「進展計画」の５つの観点から評価され、全ての項
目で最高の「Ｓ」評価（総合評価においても「Ｓ（所期の計画を越えた取組が行われており、今後の一層の進展が期待される）」評価）を受けるなど、同プ
ログラムは非常に高く評価されている。 [3.2]〇

平成 30 年度には、IoT・AI・ロボティクス等による技術革新や気候変動、大気汚染、超高齢社会など、急速な社会と環境の変化に対応できる人材を養成するため、保健衛生学研究科生体検査科学専攻を医歯学総合研究科に統合した。
医歯学総合研究科を修士課程１専攻、博士課程２専攻に改組することで、学年進行中の国際連携専攻を除く全ての専攻を見直して、新たな専攻を医歯学総合研究科に設置した（別添資料 2303-i3-7）。新たな医歯学総合研究科の整備により、従来の生体検査科学専攻における高度専門職業人の養成に加えて、理学や工学の理論を高度に理解した臨床検査技師を養成することで、新たな臨床検査
法や検査機器の開発研究を推進して我が国の臨床検査領域を牽引していくことが期待される。 [3.1]〇

学際生命科学東京コンソーシアムを活用し、連携大学院間での単位互換を基盤としたカリキュラムによる大学院教育を継続するとともに、生命理工学系専
攻に設置した疾患予防科学コースでは、ステークホルダー、企業、公的機関が参画する講義・演習を企画し、実施し、在学中に社会の様々な課題を学ぶこと
により、大学院修了後のキャリアパスの可能性を広げる教育を行ってきた。平

- 3-4 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況成 30 年度の大学院改組により、疾患予防科学コースは先制医歯理工学コース（疾患生命創薬科学プログラムおよび先進医療デバイス IoT 学プログラム）へと発展的に移行し、新たなカリキュラムのもと、企業、公的機関が参画する講義・演習を、引き続き実施している。[3.1]〇

令和元年度から、博士課程・修士課程において、科目ナンバリングシステムを整備した。科目ナンバリングは、授業業科目に適切な番号を付けて分類する
ことで、学修の段階や順序等を表し、教育課程の体系性を明示する仕組みである。科目ナンバリングにより、授業科目に付された特定の記号および数字（科目 ID）をシラバス（履修要項）の各ページに掲載している。[3.1]＜必須記載項目４

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2303-i4-1～3）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2303-i4-4～8）・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2303-i4-9）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2303-i4-10）
・

指標番号５、９～10（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

四大学連合で行っている、複合領域コースのより一層の活性化にむけて、各大学の受講者数を増加させる策として、平成 30 年度においては、比較的時間の調整がしやすい 17 時以降の科目開講や、全ての学生が集まりやすいサテライトの活用や、夏季休業、冬季休業、春季休業等の休業期間で集中講義を行う等を検討した。[4.1]〇

医学部附属病院と連携し、臨床検査技師免許を有する大学院生が臨床経験を積みながら研究活動を行うことができるよう、「Health Care Assistant (HCA)制度」を平成 27 年度に開始し、平成 30 年度より、大学院の科目として単位認定することとした。これにより、臨床検査技師の資格を有する大学院生に対して職能教育を行うことが可能となり、専門的技術の修練に止まらず，医療人としての倫理観、対人関係についても学ぶことができる全国でも稀な画期的な制- 3-5 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況度が確立し、大きな教育効果をあげている。[4.2]＜必須記載項目５

履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2303-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2303-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2303-i5-3）
・

履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2303-i5-4）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目６

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2303-i6-1）

・

成績評価の分布表（別添資料 2303-i6-2～7）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料なし）
理由：成績評価に関する申立て制度がないため【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

学生の知識、思考力、技術、意欲、適性等を多面的、総合的に評価するため、定期試験における筆記試験のみの評価だけでなく、レポートの作成を課す
場合や e-ラーニングの受講・終了を考慮する場合等、科目の特性に応じた多様な成績評価を行っている。 特に、レポート作成では、平成 30 年度より、留学生の要望に応じて英語での作成を認めた科目もあり、学生の知識や文化背景に十分に対応している。[6.1]〇

国際通用性の高い成績評価を行うため、「東京医科歯科大学大学院 GPA 制度に関する要項」を改正した。具体的には、平成 30 年度より従来の「秀」、「優」といった成績の評価を「A+」、「A」等に変更し、さらに、従来は「不可」となっていて成績が悪かった場合（当該科目の到達目標を達成していない）と評価できない場合の区別がつかなかったが、成績が悪い場合を「D」、途- 3-6 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況中から該当科目を履修しなくなったが履修登録の手続きをしなかったなどの場
合を「F」として、両者が区別できるようにした。そして、評価を GP に変換する方式を定義し、GPA が適正に算出できるようにした。 [6.1]＜必須記載項目７

卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2303-i7-1）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2303-i7-2～5）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2303-i7-6～7）

・

修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2303-i7-2～5）

・

学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2303-i7-8～11）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

基礎研究者養成の観点から、学士課程と大学院課程のカリキュラムの連携性を高めるため、平成 30 年度に、MD-PhD コースの学位論文について、学術誌に掲載されることを必須としない形式（Thesis 形式）を導入した。このことにより、本コースを志す学生が増えることが期待されるとともに、学部学生が卒業前に大学院教育を受けることにより、基礎研究者養成の活性化に繋がる。また、学部教育から若手研究者を意図的に育成でき、大学院進学へのモチベーションを高め、目的意識と計画性をもって大学院進学への準備を行うことが期待できる。[7.1]＜必須記載項目８

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2303-i8-1）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2303-i8-2）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度の大学院改組に伴い、統合教育機構大学院カリキュラム改善チームと連携し、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシーを踏まえたアドミッ- 3-7 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況

ションポリシーの見直しを行った。[8.1]〇

平成 28 年度より、修士、博士課程入学試験において TOEFL などの民間の英語資格・検定試験を導入しているほか、プレゼンテーション能力、ディスカッション能力、コミュニケーション能力などを評価するための口頭試問を行い、アドミッションポリシーに適した学生の受け入れを行っている。[8.2]〇

過去の大学院入学試験 TOEFL-ITP の結果を分析し、１次募集と２次募集の合格者の割合及び得点率の差が出来るだけ少なくなるよう、平成 30 年度から
TOEFL-ITP の合格基準点を「25 点未満を不合格とする」から「40 点未満を原則不合格とする」と変更した。この結果、１次募集及び２次募集に実施する博士
課程入学試験の合格率は、平成 29 年度は、１次募集 100％・２次募集 54％と差が大きかったが、平成 30 年度は、１次募集 84％・２次募集 55％、令和元年度
は、１次募集 63％・２次募集 55％となり、２次募集との合格率の差が少なくなるなど成果があった。[8.0]＜選択記載項目Ａ

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2303-i4-9）（再掲）
・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度に開設した「グローバルヘルスリーダー養成コース」は、地球的規模の健康問題を解決できるリサーチコンピテンス（研究資質）を有する人材を養成することを目的としており、１年目にはグローバルヘルス・公衆衛生学分野の第一線で活躍する日本人研究者に加え、Harvard 大学及び Johns Hopkins
大学の教授陣により、米国公衆衛生学修士号（MPH）において必須とされる５科目(疫学、生物統計学、健康政策管理学、社会行動科学、環境保健学)、グロー
バルヘルス、健康の社会的決定要因、ライフコース疫学等について完全英語で授業を行い、２年目には国内及び出身国の保健医療機関、JICA、WHO、UNICEF、世界銀行、アジア開発銀行、保健医療に関わる企業、海外の提携大学などでのインターンシップや研究プロジェクトを通じて、科学的エビデンスに基づく実践の機会を学生に提供するというプログラムとなっている。
平成 30 年度は、５名（うち３名が外国人留学生）、令和元年度は、８名（うち５名が外国人留学生）が履修し、国内のみならず国外からもグローバルヘルス- 3-8 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況（世界的な見地からの健康問題対策）への貢献を志す有望な人材を受け入れている。
さらに、JICA 研修員受入と国費留学生の受け入れを促進するために、JICA 研
修員受入に係る覚書を締結するとともに、文部科学省の平成 30 年度「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」に申請を行った。[8.1]〇「疾患予防グローバルリーダー養成プログラム」及びその後継の「TMDU 型データサイエンス医学研究国際人材育成プログラム」の進展
博士課程で、平成 28 年度から令和元年度は「疾患予防グローバルリーダー養成プログラム」に外国人留学生 86 名と日本人大学院生 12 名を受け入れ、疾患予防の基礎研究から臨床医学、保健医療政策を担うリーダーとなる人材を育成した。プログラムでは高水準の生命理工学、先進医療、保健医療システムを英語で学び、留学生が英語で行われる多領域の科目を、学習の目的にあわせて柔軟に選択して履修できる仕組みを整えた。プログラムは、国を越えた疾患予防専門家のネットワークを構築し、留学生個々人の育成することの他に、①海外拠点における研究・教育活動の活発化、②JDP 構築への貢献、③AMED/J-GRID

AMED/e-Asia、AMED/GACD、GHIT (Global Health Investment Technology Fund)、WHO な
どの国際共同研究の機会が増えることによる専門家のネットワーク構築と研究の活性化に効果があった。プログラム修了者は、大学院を修了して帰国後に母国の教員などに就任しており、本学との国際共同研究を推進している。平成 30 年度には、採択率 30％の文部科学省「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」に申請して後継プログラム「TMDU 型データサイエンス医学研究国際人材育成プログラム」が採択され、令和元年度から学生の受け入れを開始し、初年度は 10 名の外国人留学生を受け入れた。生命情報科学、疾患予防科学、医学の総合的な研究力を備える医学生命理工学高度研究人材を育成して築いた医学研
究人材の国際ネットワークを拡大し、大学院改組により強化されたデータサイエ
ンス教育を英語による医学研究国際教育に導入し、データサイエンス医学の基礎研究から社会実装を担う国際人材ネットワークの基盤を構築した。[A.1]〇

シラバス・そのほかの通知文書の英語化
シラバスの英語版の発行、授業の英語化率の上昇、学生アンケートの英語併記などにより、留学生にも学修しやすい環境を提供している。平成 30 年度には統合国際機構より、外注業者へ文書の英語化を依頼し、申請書、手続き案内の英語化を推進した。
修士課程（医歯理工保健学専攻）の従来からの授業科目では、英語版のシラバスを作成し、留学生が参加する場合に英語での受講ができるかどうかなどを日本- 3-9 -

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況

語・英語のシラバスへ記載するなど英語化への対応を継続して行っており、留学生の英語での履修を可能にし、留学生の入学を促している。授業においては、英語での授業を別途行う、英語での履修者希望者がある場合には英語で行う、またはスライドを英語化するなどの対応を行っている。 [A.0]〇

日本人大学院学生の海外派遣
平成 24 年度より、大学基金を活用した、日本人大学院学生を海外に派遣する「大学院学生研究奨励賞」を整備し、継続しているほか、外部の奨学金（JASSO
奨学金等）に関して情報提供を行うなど、海外派遣の経済的支援を行っている。
[A.0]〇

国際大学院プログラム Disease Prevention Global Leader Program（2014 年
度〜2018 年度募集）および Data Science Medicine Global Leader Program（2019年度〜）を実施し、10 月入学の留学生を受け入れている。国際大学院プログラムの入試では、現地入試やインターネット入試により、プレゼンテーション能力、
ディスカッション能力、コミュニケーション能力などを評価し、アドミッション
ポリシーに適した人材を選考した。[A.1]〇

医歯理工保健学専攻（修士課程）においては、平成 24 年度より理工系の科目を隔年で英語講義も開講するなど、英語のみで学位を修得できるカリキュラムを構築し、運用してきた。平成 30 年度の大学院改組に伴い、英語講義科目を拡張し、留学生が幅広く学べる機会を創出した。
また、生命理工医療科学専攻（博士課程）の科目については、平成 29 年度より

原則英語で開講している。本英語講義は、他の専攻、研究科、連携大学院等にも聴講を許可している。[A.1]〇

国際大学院プログラムの運用とともに、海外連携校（中国医科大学、復旦大学
医学部、タイ国チュラロンコーン大学）との交流を強化した。特に、タイ国チュラロンコーン大学とは、学部生のインターンシップ受け入れを実施し、研究指導を行っている。また、生命理工学系専攻の教員を中心とした JSPS 研究拠点形成事
業（先端拠点形成型）平成 25 年度採用課題「難治疾患に対する分子標的薬創製のための国際共同研究拠点の構築」を活用して、研究者、大学院生の国際交流を推進してきた。[A.1]〇

国際的人材育成を推進するために、平成 30 年度に修士（保健学）の論文は英語での執筆を推奨することを修士（保健学）学位申請論文の体裁を定めた書類に明記した。その結果、令和元年度は 100%が英語で提出された（平成 27 年度：36％）。
また、博士（保健学）の論文は従来ほとんどが英語で執筆されていたが、令和元
年度より英語で執筆しなければならないことを博士（保健学）に係る学位論文審- 3-10 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況

査及び試験内規に明記した。その結果、令和元年度は 100％が英語で提出された（平成 27 年度：100％）。[A.1]＜選択記載項目Ｂ

地域・附属病院との連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

医学部附属病院と連携し、臨床検査技師免許を有する大学院生が臨床経験を積みながら研究活動を行うことができるよう、「Health Care Assistant (HCA)制度」を平成 27 年度に開始した。平成 28 年度以降は、この制度を利用して学生が、医学部附属病院の検査部や病理部等で臨床業務に参加した。また、大学
院と医学部附属病院検査部との連携を推進するための委員会である検査連携推進委員会において、平成 28 年度から臨床検査技師資格を有する教員が検査部で業務することとなり、従来は検査部の教職員に全面的に任せていた学部学生の臨地実習の一部を担当することとなった。 さらに、平成 30 年度より、HCA 制度
を大学院の科目として単位認定している。[B.1]＜選択記載項目Ｃ

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

疾患予防科学コースおよび疾患予防グローバルリーダ養成プログラムについては、平成 29 年度に教育効果を客観的に評価するための指標を作成し、学会等で意見収集を行った。具体的には、教育の定量化指標として利用されているルーブ
リック指標の試験的導入に加えて、臨床で頻繁に活用されている VAS(Visual
Analgoue Scale)を新たに同時に測定するなど、評価指標の妥当性を検討した。
[C.1]＜選択記載項目Ｄ

リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2303-iD-1～4）- 3-11 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
・

教育活動の状況

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 29 年度から５年間の計画で「データ関連人材育成プログラム」を開始している（詳細は 3-4 に記載）。同プログラムでは、大学院生又は博士号取得者（ポストドクター等）を対象とした「博士人材コース」のほか、連携機関に所属する
社会人を対象とした「企業人材コース」も整備しており（受講者数：平成 29～令和元年度の３年間で計 203 名）、医療・創薬分野における次世代のデータサイエ
ンス専門人材を育成している。[D.1]〇

高度急性期病院における医療の質と安全の評価と確保及び病院機能の高度化に相応した病院組織マネジメントを担う人材の養成を目指すため、「PDCA 医療ク
オリティマネージャー養成プログラム」を平成 27 年度より５年間実施した（対象者：医師、後期研修医、医師管理職、医療従事者等）。レセプト、DPC データ等から求められる臨床指標を用いた医療の質及び安全の評価とそれに基づく医療の質保証プログラムである PDCA の実行、管理に必要なデータ分析力、実行力を持つとともに、これらの質保証プログラムの実践を病院機能の更なる高度化及び機能的な組織間連携の増強につなげて、病院組織マネジメント改革を実現するリーダーシップを発揮できる人材を養成した（受講者数：平成 28～令和元年度の４年間で計 49 名）。[D.1]〇

国内の大学病院では、経営的な苦境にあるが院内に経営に貢献できる人材が不足しているといった問題があったことから、文部科学省「課題解決型高度医療人
材養成プラン」の採択事業である「大学病院経営人材養成プラン」を平成 30 年度より実施した。同事業は、修士課程医歯理工学専攻医療管理政策学（MMA）コースの経営学、病院管理学等といった大学院の授業科目と、ケーススタディによる実践的な演習を組み合わせることで、即戦力となる人材の養成を目標としている。
平成 30 年度、令和元年度で計 12 名が履修し、約半年間の講義を受けた後、各自の病院の経営状況についてプレゼンテーションを行い、経営改善に関するアドバ
イスを受けるワークショップを実施する等、実践的で実効性の高い人材養成プロ
グラムを実施することで、病院経営人材を育成した。[D.1]〇

文部科学省「研究拠点形成費等補助金（先進的医療イノベーション人材養成事業）」において、未来志向のがん医療者を養成することを目的とした「未来がん医療プロフェッショナル養成プラン」を平成 30 年度より実施した。「ゲノム医療者養成コース」、「小児がん・希少がん医療者養成コース」、「緩和ケア医療者養成コース」を設置しており、各コースにインテンシブコースとして医師や医療- 3-12 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

教育活動の状況

従事者を対象としたコースを整備するなど、がん医療のプロフェッショナル養成を行った（受講者数：平成 30、令和元年度で計 34 名）。[D.1]〇

疾患予防科学コースの講義に関連したテーマで市民公開講座を行い（平成 28～
30 年度：計 13 回開催）、大学院生、大学院修了生、教職員がステークホルダー
等の社会人とともに学べる機会を創出した。市民公開講座は、社会人には生涯学習の一つの仕組みとして、また学生・教職員にとっては大学院修了生やステーク
ホルダーとの交流の機会として、さらには様々な人材のネットワークの場として位置づけている。[D.1]- 3-13 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2303-ii1-1）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2303-ii1-2）

・博士の学位授与数（課程博士のみ）（別添資料 2303-ii1-3）

・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

就職支援として、主に企業就職を目指す学生を対象として、毎年度 10 回程度の就職支援イベントを開催している。内容は、就職ガイダンス、エントリーシート対策、グループディスカッション講座、模擬面接、業界研究会、企業研究会のほか、内定者や OB・OG から話を聞く機会も設けている。毎回実施する参加
学生へのアンケートでは感想のほか、希望業種や志望業界・どのような就職支援が必要か等調査し、学生のニーズを常に探っている。アンケート結果（感想）では「就職活動に向けて、事前にやるべきことがわかり、モチベーションも上がった」、「先輩の体験談を聞き就職活動対策の具体的な進め方を理解できた。」などと好評であり、学生の就職活動に大きく資するものと考えている。
その他の就職支援として、OB・OG 就職情報の閲覧・OBOG 訪問申請窓口・就職

活動体験談の閲覧・企業が出題したエントリーシートの閲覧等を行っている。これらの就職支援により、学生が学業と並行して効果的な就職活動を行うことに大きく資するものと考えられる。また、就職活動に対する意識を高め、よりよい進路選択ができるものと考えられる。[2.0]＜選択記載項目Ａ

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】- 3-14 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
・

教育成果の状況

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2303-iiA-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

当該年度に修了予定の学生には修了後の動向把握、調査統計への情報提供、
及びネットワーク構築のため、「進路届」の提出をさせている。書式はホームページからダウンロードさせるほか、学位申請書類と共に配付・回収することにより、確実な提出を目指している。なお、未提出の学生については、各分野
長・各学科長を経由して提出を依頼し、提出率の向上に努めている。これらの取組により研究科・学科・専攻ごとに、一般企業就職者の業種・職種ごとの分布がわかり、効果的に就職支援を実施できていると考えられる。[A.0]＜選択記載項目Ｂ

卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2303-iiB-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 30 年度より、卒業及び修了後に「進路届」に、その後の連絡先（メールアドレス）を付記してもらい、卒業後のアンケートが可能になる仕組みを構築している。また、「進路届」提出後に進路変更のあった場合、卒業及び修了後に「進路届」の内容に変更があった場合も、変更内容の提出を呼び掛けている。[B.0]〇

生命理工医療科学専攻では、卒業生を講師として招聘した企業研究会を実施
し、社会の仕組みを学ぶ場を設けると同時に、大学院生のロールモデルとの出会える場、卒業生とのネットワーク形成の場としてきた。[B.0]＜選択記載項目Ｃ

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2303-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 3-15 -東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

- 3-16 -東京医科歯科大学保健衛生学研究科

４．保健衛生学研究科（１）保健衛生学研究科の教育目的と特徴 ・・・・・・・ ４-２（２）「教育の水準」の分析・・・・・・・・・・・

４-３

分析項目Ⅰ

教育活動の状況 ・・・・・・・・・ ４-３

分析項目Ⅱ

教育成果の状況 ・・・・・・・・・ ４-８【参考】データ分析集

指標一覧 ・・・・・・・ ４-10

- 4-1 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況（１）保健衛生学研究科の教育目的と特徴
１．教育目的本研究科は看護先進科学専攻と共同災害看護学専攻の２専攻からなり、各専攻別に次の教育目的を掲げている。
博士課程看護先進科学専攻は、学士課程で修得した知識・技術を基盤に、科学的思考と研究・教育・実践能力を養い、保健・医療分野における広い視野と高い倫理観を持つ、国際的・学際的に活躍しうる高度実践者や研究者、教育者を養成することである。
博士課程共同災害看護学専攻は、看護学を基盤として、他の関連諸学問と相互に関連・連携しつつ、学術の理論及び応用について産・官・学を視野に入れた研究を行い、特に災害看護に関してその深奥を極め、人々の健康社会の構築と安全・安心・自立に寄与することを目的とし、求められている災害看護に関する多くの課題に的確に対応し解決できる、
国際的・学際的指導力を発揮するグローバルリーダーとして高度な実践能力を有した災害看護実践者並びに災害看護教育研究者を養成することである。

２．特徴
本研究科の第一の特徴としては、５年一貫制教育を行っていることであり、学位にかかる研究ならびに学修に計画的、段階的に取り組むことを可能にしている。
看護先進科学専攻の特徴は、看護学を発展させるための学究活動が看護実践との乖離することなく、実践に根ざした創造的な発想を培えるよう専門看護師教育課程を擁している。
共同災害看護学専攻の特徴は、共同している高知県立大学、兵庫県立大学、千葉大学、
日本赤十字看護大学と本学とで、テレビ会議システムを駆使して教育を行い、各大学の強みを活かした教育を展開している。また、災害看護に関連した国際的、学際的指導力を発揮するグローバルリーダーを育成する課程である特徴を活かし、産官学の多機関、多組織と連携しながら実践、研究を進められるようにしている。
第二の特徴としては、クオリファイングエグザミネーションをおき、学生の学修進度を導くと共に修得した能力の形成的評価の機会としている。なお、先進科学専攻では、30 単位以上取得しかつ、クオリファイングエグザミネーションに合格すれば、学生の申請によって修士号の取得証明書も取得できる仕組みとした。
第三の特徴として、海外の大学との大学間協定による国際的な教育・研究交流を行っている。また、国際学会での研究発表、競争的研究資金の獲得を奨励している。RA・TA 制度を活用して学生の経済的な支援をする一方、学生に対しては教育を実践的に学ぶ機会を提供している。

- 4-2 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況（２）「教育の水準」の分析
分析項目Ⅰ

教育活動の状況＜必須記載項目１

学位授与方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された学位授与方針（別添資料 2304-i1-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

教育課程方針＞【基本的な記載事項】
・

公表された教育課程方針（別添資料 2304-i2-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目３

教育課程の編成、授業科目の内容＞【基本的な記載事項】
・

体系性が確認できる資料（別添資料 2304-i3-1～3）・

自己点検・評価において体系性や水準に関する検証状況が確認できる資料（別添資料 2304-i3-4～6）
・研究指導、学位論文（特定課題研究の成果を含む。）指導体制が確認できる資料（別添資料 2304-i3-7～8）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇全学的な取り組みとして、個々の学生が抱える学修研究上の多様なニーズに対応
し、主に研究を支援するシステムがある。統合教育機構と医療イノベーション推進センター、図書館が中心となって、全学的に研究者に必要な文献検索などのノ
ウハウを伝達するセミナーやワークショップを開催し、Web 予約ができて学生が利用しやすい体制を整えている。[3.0]〇医療イノベーション推進センターの擁する統計解析室では、定期的に研究に必要な統計に関するセミナーを開催しており（第３期中期目標期間で 100 回以上）、学生が自由に予約できる仕組みとなっている。個別に統計解析上の疑問に応じてくれるシステムもある。[3.0]- 4-3 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況〇統合研究機構の生命倫理研究センターでは、研究倫理に関する研修を定期的に行っており、Web 教育を活用した研究倫理教育の強化を行っている。また、研究の倫理審査を受けるに当たり、上記の倫理研修に合わせて APRIN を受講することが義務付けられている。有効期間は３年間ではあるが、毎年研修を受けることを推奨している。[3.0]○自己点検・教育評価には、平成 22 年度より、中期目標を踏まえ、学生による教育評価を導入している。学生からの意見を教育委員会でつぶさに検討し、学習ニーズを汲み取ると共に、教育環境の改善ならびに教学上の問題の早期発見、解決に努めている。その結果を大学院教育委員会で審議し、学生への回答を作成している。また、必要時、教育課程の改革に反映できるようにしている。授業評価も導入し、上記評価と同様に授業内容の改革に役立てられるようにしている。具体的な例として、後期にも履修科目を選択できるよう履修届を年１回から２回にする改革を行った。[3.1]○平成 30 年度より複数指導体制を導入し、年１回の複数教員による博士論文計画書等の指導報告書の提出を義務付けている。休学中の学生や、免除申請をしている学生を除いて、全学年の大学院生が、年１回複数指導者による指導を受けている。[3.1]＜必須記載項目４

授業形態、学習指導法＞【基本的な記載事項】
・

１年間の授業を行う期間が確認できる資料（別添資料 2304-i4-1～2）

・

シラバスの全件、全項目が確認できる資料、学生便覧等関係資料（別添資料 2304-i4-3～4）
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2304-i4-5）

・

インターンシップの実施状況が確認できる資料（別添資料 2304-i4-6）
・

指標番号５、９～10（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

共同災害看護学専攻では、開設時（平成 26 年度）よりテレビ会議システムを利用した連携授業を展開するとともに、平成 29 年度より、高性能シミュレーターとSkype を利用した災害対応シミュレーションの学習システムを構築し、５大学間- 4-4 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況

でリモートのシミュレーション教育を実施している。また、他大学に所属する学生の図書館利用にも門戸を開き、資源の有効活用を行っている。[4.3]＜必須記載項目５

履修指導、支援＞【基本的な記載事項】
・

履修指導の実施状況が確認できる資料（別添資料 2304-i5-1）

・

学習相談の実施状況が確認できる資料（別添資料 2304-i5-2）

・

社会的・職業的自立を図るために必要な能力を培う取組が確認できる資料（別添資料 2304-i5-3）
・

履修上特別な支援を要する学生等に対する学習支援の状況が確認できる資料（別添資料 2304-i5-4）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目６

成績評価＞【基本的な記載事項】
・

成績評価基準（別添資料 2304-i6-1）

・

成績評価の分布表（別添資料 2304-i6-2）

・

学生からの成績評価に関する申立ての手続きや学生への周知等が明示されている資料（別添資料なし）
理由：成績評価に関する申立て制度がないため【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目７

卒業（修了）判定＞【基本的な記載事項】
・

卒業又は修了の要件を定めた規定（別添資料 2304-i7-1）

・

卒業又は修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方を含めて卒業（修了）判定の手順が確認できる資料（別添資料 2304-i7-2）

・

学位論文の審査に係る手続き及び評価の基準（別添資料 2304-i7-3～4）

・

修了判定に関する教授会等の審議及び学長など組織的な関わり方が確認できる資料（別添資料 2304-i7-2）- 4-5 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況・ 学位論文の審査体制、審査員の選考方法が確認できる資料（別添資料 2304-i75～6）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目８

学生の受入＞【基本的な記載事項】
・

学生受入方針が確認できる資料（別添資料 2304-i8-1）

・入学者選抜確定志願状況における志願倍率（文部科学省公表）

・

入学定員充足率（別添資料 2304-i8-2）

・

指標番号１～３、６～７（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ａ

教育の国際性＞【基本的な記載事項】
・

協定等に基づく留学期間別日本人留学生数（別添資料 2304-i4-4）

・

指標番号３、５（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

日本人学生の英語活用力を向上させるため、全部又は一部を英語で実施する科
目を 32 科目開講しており（令和元年度）、本研究科の学生が国際学会で発表した者の割合は、平成 28 年度に約 10％であったのが、令和元年度には約 21％に増加するなど成果を上げている。 [A.1]＜選択記載項目Ｂ

地域・附属病院との連携による教育活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

平成 26 年度より開始している災害看護グローバルリーダー養成プログラム（DNGL）において、学生のインターンシップの一環として、千代田区の企業で結- 4-6 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科

教育活動の状況成されている自主防災組織の活動に継続して参画し、帰宅困難者対策として机上訓練の企画・運営を行うことで企業の従業員が災害時の対策を考えることを推進し、また避難訓練では、専門家として医療救護や搬送の指導などを実施している。
さらに、本学の医学部附属病院災害対策委員会と連携し、医学部附属病院の災害時の対応マニュアルを作成している。 [B.1]＜選択記載項目Ｃ

教育の質の保証・向上＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ｄ

リカレント教育の推進＞【基本的な記載事項】
・

リカレント教育の推進に寄与するプログラムが公開されている刊行物、ウェブ
サイト等の該当箇所（別添資料 2304-iD-1～2）

・

指標番号２、４（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

生涯学習のためのリカレント教育の一環として、平成 27 年度に看護キャリア
パスウェイ教育研究センターを置き、学士号を持たない看護師が大学院に進学する際の支援をしている。看護キャリアパスウェイ教育研究センターの大学院進学
支援プログラム修了生のうち、大学院進学者の割合は 60％以上を維持しており、
令和元年度に 100％となった。なお、履修生が本プログラムの講義・演習で作成した臨床看護教育プログラムを所属先の病院等における教育活動に活用しており、履修生個人の大学院進学支援にとどまらず、履修生所属先の臨床看護師の実
践能力の向上にも寄与している。[D.1]- 4-7 -

東京医科歯科大学大学保健衛生学研究科
分析項目Ⅱ

教育成果の状況

教育成果の状況＜必須記載項目１

卒業（修了）率、資格取得等＞【基本的な記載事項】
・標準修業年限内卒業（修了）率（別添資料 2304-ii1-1）

・「標準修業年限×1.5」年内卒業（修了）率（別添資料 2304-ii1-2）

・博士の学位授与数（課程博士のみ）（別添資料 2304-ii1-3）

・

指標番号 14～20（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目２

就職、進学＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 21～24（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ａ

卒業（修了）時の学生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

学生からの意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2304-iiA-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜選択記載項目Ｂ

卒業（修了）生からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・卒業（修了）後、一定年限を経過した卒業（修了）生についての意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2304-iiB-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 4-8 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科＜選択記載項目Ｃ

教育成果の状況

就職先等からの意見聴取＞【基本的な記載事項】
・

就職先や進学先等の関係者への意見聴取の概要及びその結果が確認できる資料（別添資料 2304-iiC-1）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 4-9 -

東京医科歯科大学保健衛生学研究科【参考】データ分析集
指標
番号

区分

１．学生入学・在籍状況データ

２．教職員データ

３．進級・卒業
データ

４．卒業後の進路
データ

※

指標一覧
データ・指標指標の計算式1

女性学生の割合

女性学生数／学生数2

社会人学生の割合

社会人学生数／学生数

3

留学生の割合留学生数／学生数

4

正規課程学生に対する科目等履修生等の比率

科目等履修生等数／学生数

5

海外派遣率

海外派遣学生数／学生数

6

受験者倍率

受験者数／募集人員

7

入学定員充足率

入学者数／入学定員

8

学部生に対する大学院生の比率

大学院生総数／学部学生総数

9

専任教員あたりの学生数

学生数／専任教員数10

専任教員に占める女性専任教員の割合

女性専任教員数／専任教員数11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数12

本務教員総数あたり職員総数

職員総数／本務教員総数13

本務教員総数あたり職員総数（常勤、常勤以外別）

職員総数（常勤）／本務教員総数
職員総数（常勤以外）／本務教員総数

14

留年率

留年者数／学生数

15

退学率

退学者・除籍者数／学生数

16

休学率

休学者数／学生数

17

卒業・修了者のうち標準修業年限内卒業・修了率

18

標準修業年限内での卒業・修了者数／卒業・修了者数
卒業・修了者のうち標準修業年限×１．５年以内で 標準修業年限×１．５年以内での卒業・修了者の卒業・修了率
数／卒業・修了者数

19

受験者数に対する資格取得率

合格者数／受験者数

20

卒業・修了者数に対する資格取得率

合格者数／卒業・修了者数

21

進学率

進学者数／卒業・修了者数

22

卒業・修了者に占める就職者の割合

就職者数／卒業・修了者数

23

職業別就職率

職業区分別就職者数／就職者数合計

24

産業別就職率

産業区分別就職者数／就職者数合計

部分の指標（指標番号８、12～13）については、国立大学全体の指標のため、学部・研究科等ごとの現況調査表の指標には活用しません。

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