教 育 開 発 機 構
N EW S

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2020.Jul.

新型コロナウイルス禍における本学の教育方針と今後

皆川

副学長（教育担当）
・教育開発機構長

緊急事態宣言を受けて

vol.6

勝が全学的な協力態勢へと発展し、各授業担当教員や各部署

わが国で新型コロナウイルス感染症が拡大し始めた2月頃の事務職員の力を結集することができ、第1クォーターは大より、本学では、入学前学生対象の大型イベント中止を皮切

きなトラブルの発生がなく、学生からも大きな不満は寄せらりに、3月19日の学位授与式および4月2日の入学式の式典れていないという結果を得ることができました。第2クォーを中止するなど、多くの教育活動を自粛しました。新年度のターについても、一部の対面授業の再開を検討したものの、学年暦については3月末から4月にかけての紆余曲折の議論起こり得る様々な問題を克服することが難しく、全面メディの末、4月6日の学長会議において5月18日の授業開始が決

ア授業での開講が決まりました。

定されました。これは、政府より発令された改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく「緊急事態宣言」に対応し、かつ前期中の全ての授業を原則開講するための限界の日程として決定したものでした。

貴重な経験と成果を、都市大のこれからの教育に活かしましょう
今回の成果は、関係教職員の昼夜を問わない献身なくしてはあり得ず、利他の精神で実践されたことに機構長として基本方針・ガイドライン等の策定・発信と、メディア授業への対応感謝しています。表には見えにくい貢献の数々をぜひとも心の片隅に留めておいていただきたく思います。

教育開発機構ではこの決定を受け、様々な基本方針ならそして、新型コロナ禍への対応で、結果として我々教職員びにガイドライン類の、組織を挙げた文字通り不眠不休の策が遠隔による教育活動を経験できたという事実は貴重であ定活動が本格化しました。根本方針となる「新型コロナウイると考えます。この体験を一過性のものにせず、対面授業とルス禍に対応した授業開始の基本方針および授業開始のたメディア授業のそれぞれの良さを踏まえた新しい学習・教育

めのICT環境整備活用基本方針（4月20日大学協議会）」でシステムを構築して、高等教育機関として本学がさらに進化は、第1 クォーターは対面授業を行わない方針を示しましする絶好の機会としなければならないと思います。

た。経験や環境の面から全面メディア授業に対す中面へ続く▶

る不安はあったものの、対面授業とメディア授業との混在へのリスク指摘が学部等から寄せられた結果としての方針決定でした。コロナ禍において学生と教職員の健康を守ることと、学びを止めないことを何よりも優先しました。
この間、学生に対してはPC購入の推奨・貸与・ネット環境の検討、教員に対しては、遠隔による授 業 や 学 習 支 援 の た め の ツ ー ル、Zoom、Webex、Teamsの教育利用に関する資料提供と、緊急FDの複数回実施を行いました。他大学でアクセス集中によるサーバダウンなどの事態が発生していた状況から、「ICTを活用した授業設計実施ガイドライン」では運用上の様々なルールも示しました。やがて、各学科等での取り組み授業開始までに策定・発信した方針等
1. 新型コロナウイルス禍に対応した授業開始の基本方針（教職員向け/在学生向け）（教職員向け/在学生向け）
2. 授業開始のためのICT環境整備活用基本方針
3. 授業開始に向けた、教務・ICTに関わる追加方針
4. 授業開始に伴うシラバスの修正と初回の授業時における修正内容の周知について
5. 各学部・共通教育部でのZoom契約の方法に関する連絡6. ICTを活用した授業設計実施ガイドライン
7. WebClass混雑緩和のための5か条
8. メディア授業づくりダイジェスト
9. メディア授業の10のお願い（教職員向け/在学生向け）
10. メディア授業のための6か条

表面から続く▶

例えば、国内外の学生が遠隔で本学の教育コンテンツにア様々なボーダーを超えたダイナミックな学び方が普通にクセスできる、在学生はキャンパス間の移動をすることなくなっているであろう未来の世代から、「新型コロナ禍の時には他学部の科目を履修し参加できる、というような教育の実現

素晴らしい遠隔授業のコンテンツやノウハウが生まれたのに向かわなければ、この経験が真に活かされたとはいえないに、終息したら対面授業のみの時代に戻ったんだって。残念！」のではないでしょうか。と言われたくないと、今、強く思います。

全学的なオンライン教育態勢の整備についてFD推進センター長伊藤 通子・ICT戦略室長 横井 利彰

第1クォーターの全面メディア授業決定に伴い、全学的なグラム実施への、これまで以上の利用を勧めました。そして、オンライン教育態勢の強化が、ハード・ソフト両面で始まりま全学同時利用によるシステムダウン回避のため運用上のした。教育開発機構と教育支援センター、ICT推進課、情報ルールを策定し、その徹底への協力を仰ぎました。

基盤センターを中心に進めましたが、今回、全ての教職員と非常勤講師そして学生の皆さんのご協力により、第1クォー

遠隔授業支援のための教職員共助型オンラインFD

ターを全面メディア授業で実施できたことに、まず感謝申し

一方、授業実施のための支援は、以下の一連のオンライン上げます。現在もなお眼前の対応に追われており活動状況FDとして行いました。FD推進センターでは、授業づくりに間を総括するには至っておりませんが、共助の状況の一端をおに合うタイミングでの実施と、継続的に自発的・共同的な相知らせしておくことは、今後の教育活動にとって有益である互扶助が行われる仕組みを、各種ツールの良さを生かしてと考え、ご報告致します。

構築することに知恵を絞りました。

授業の中心ツール決定と、一括ライセンス契約

開催日

教育開発機構では、同時双方向型授業とオンデマンド型授業に対応すべく、WebexとZoomの一括ライセンス契約を決定しました。Webex は直ぐに契約が進みましたが、Zoomは世界的な爆発的普及のため一括契約が進まず、まずは、学科ごとに必要なアカウント数のビジネスプランをオンライン購入し授業ツールの中心とすることを大学として推奨しました。一方のWebex は高度な機能が必要な指導への利用を勧め、メディア授業のメインツールが整いました。
本学では、Microsoft Teamsは非常時の代替通信手段としてコロナ禍以前より導入されており、全教職員、学生にアカウントが与えられていたことから、業務および学生指導への利用を推奨しました。初心者にもチャットによるコミュニケーションやWeb会議、オンライン共同作業の機能が使いやすいこと、Office365等と親和性が高く双方向編集機能を利用した添削指導がし易いことなどがその理由でした。
主な利用シーン

推奨ツールZoom

同時双方向型授業（少～多人数向き）、オンデマンド型授業等の収録

Webex

同時双方向型授業 （少人数向き）、オンデマンド型授業等での学習指導

MicrosoftTeams

上記ツールとの併用による、同時双方向型授業、オンデマンド型授業の資料配付・指導・学習管理、試験問題などオリジナル教育プログラム作成と実施

WebClass（LMS）

内容

講師等

参加者数 ツール「同時双方向型メディア授業を始めよう」
4/23 第1回 教員の悩みの共有・相談 筒井洋一氏とZoomの基礎的操作

359〜
370名

Zoom

4/27

「同時双方向型メディア授業を始めよう」
筒井洋一氏
第２回 授業づくりとZoomの活用

340〜
370名

Zoom

4/28

「同時双方向型メディア授業を始めよう」
第３回 Webexでできること、できな 鹿嶋康由氏
いこと、基本から授業で必要な操作まで

349〜
370名

Zoom

多 発 型 小 規 模（ 教 職 員 に よ る イ
ンタラクティブ・ラーニング型FD） 本学教員
5/6〜 9「 W e b C l a s sによる試 験 の 方 法 」
15名
14回開催
「Zoomによる授業」「 Teamsによ （延べ数）る学習指導」など

計
381名

Zoom

オンラインFD「メディア授業 駆け込み寺」にてメディア授業に関する知識・情報の提供、FDの成果継続、教員同士のインタラクティブ・ラーニン
4/28
グ促進
本学教職員
現在まで
「Teams駆け込み寺」、「Zoom駆け込み寺」「、Webex駆け込み寺」「、授業デザインや進め方 駆け込み寺」等
7チャネル開設

420名

Teams

5/13〜
「障害とトラブル調査」と、対応策回答
2035件

Teams
Forms

教育開発機構本学教員
Teams
6/22〜 第1クォーターのメディア授業公開
フィードバック
38本の録画
Stream7/4 と、ピア・フィードバック
104件
授業の公開
Forms
松下佳代氏
「評価作成ワークショップ斎藤有吾氏
6/29―学習成果の可視化を見すえて―」 中島英博氏
杉山芳生氏

48名

Zoom

以下の表に、直近3ヶ月における、教育開発機構関連のチームやチャネル（検討テーマ）数、投稿数、返信数を示しました。この中でも特筆すべきは、オンラインFDでの活動のまた、WebClassはLMSとしてこれまでも利用していまし活発さにあるかと思います。教職員が積極的かつ丁寧に、即たが、Zoom、Webex、Teamsとの親和性が高いことから、時に共助をして頂いた様子が見て取れます。このおかげもそれらとの併用による学生へのメッセージ配信、資料配付、あって、機構のメンバーは次の一手に向けての情報収集・分指導、学習管理、試験問題作成など、オリジナルな教育プロ析（MS-Streamの教育利用など）や、コンティンジェンシー・プランの策定（例えばZoomに障害が生じた場合の代替環チーム境の準備）などにも注力できました。一方でICT担当者の負荷は限界に達しつつあり、今後の体制強化が課題です。
COVID-19 の世界的感染が拡大する中、抗体保有率の低い日本では今後も予断を許さない状況であり、メディア授ユーザ数 チャンネル数 投稿数教育開発機構関連の 7チーム
（運営会議や各室・センター）

42名

計 28529

オンラインFD

420名

10269

返信数
1206

（内ICT戦略室330）957

業のための学習環境の重みは軽減することはありません。

今後も相互協力と研さんのための環境整備を進めていきた

実践的経験を蓄積した教職員の皆様の力は本学の宝です。

いと思います。

メディア授業を駆使しながら、都市大から大学教育に新しい風を！
教育開発室長岩尾 徹

メディア授業のスタートを「オール都市大」でコロナ禍での全面メディア授業による第1クォーターは、大きな混乱もなく終えることができました。教育開発機構では、従前より、LMSとしてWebClassの活用、録画授業の公開、シラバス用「5分動画」の施策を進めてきましたが、今般Zoomを全学導入し、Teamsの利用促進を図ることによりメディア授業を充実させました。また、多くのオンラインFDが開催され教職協働で「教え合い」ながら初回の授業に臨むことができました。さらに、学生たちからも前向きで積極的な協力を得ることができ、スムーズな授業展開に結びつきました。まさに「オール都市大」で進めることができました。
全ての皆様に感謝いたします。

第１クオーターのメディア授業

コロナを超えて本質的な学びを今後の教育は、メディア授業と対面授業によるフレキシブルなハイブリッド型になると考えられます。メディア授業では、第１クォーターのメディア授業は、通常より2回少なく授業チャットやブレイクアウトセッションを駆使して、「教えあい」や時間は長い110分で12回の授業となり、試験もオンラインで「情報共有」「、疑問点の洗い出し」をすることや、ディスカッショした。このため、授業計画や時間配分、評価方法の見直しがンを通して「理解度」や「創造していく力」を伸ばすことができ必要で、板書などによる通常の授業展開は変更を余儀なくさます。また、メディア授業は、キャンパスの垣根を越えることれました。全ての授業を録画し学生に公開するため、著作権もできます。今年度から開始している副専攻プログラムでは、の問題や個人情報の映り込みの配慮も必要でした。通信回線

今までは、他キャンパスでの授業履修は困難でしたが、メディの制約から、教員は学生の顔や反応が見えない状態での授業ア授業がそれを可能にしてくれることになると思います。もあり理解度の確認ができず不安であり、さらには録画によアフターコロナを見据え、本質的な学びのために、我々り、授業の内容やレベルの妥当性、教授スキルが可視化されは、どのような役割を果たし、どのような授業を展開し、評価ることとなり、先生方のプレッシャーは大きかったと思います。

していくのか。改めて議論を深め、その意義と理念を再構築

一方で、緊張感ある授業が展開できたことは授業改善にしていきたいと考えます。教職員と学生が一緒になって教育つながり、学生からは、録画された授業を再度見ることがで改革をさらに進展させ、都市大から大学教育に新しい風を吹き振り返りがしやすかった、という意見なども寄せられておかせていければと思います。今後も、皆様のご協力をお願い

り、新たなる多くの利点も得られることになったと思います。

申し上げます。

お知らせ

教育開発機構の組織を一部改正しました。

新たな教育を採り入れつつ、学生の学修成果と大学の教育成果を重視した教学マネジメントを一層推進していくために、2020年4月1日に教育開発機構の組織を一部改正しました。
また、同機構に設置する5つの組織に新たに副責任者（副センター長、副室長）を設け、運営面での強化を図りました。

●組織構成（2020年4月1日）
教育開発機構

数理・データサイエンス教育センター

新FD推進センター

名称変更

教育開発室
教育アセスメント室
ICT戦略室設

卒研ルーブリックの試行結果および今後の改良と活用について
教育アセスメント室長

昨年末、教育開発機構が提案する「卒業研究用標準ルーブリック」の試用を各学科にお願い致しました。年度終盤にもかか

京相 雅樹

い項目がある、④全てを下から2番目の「可」に付けても60点（合格点）に満たない、となります。

わらず、複数の学科から全ての評価項目の試用結果、比較検討

今回の結果を考慮しながら、全学ディプロマ・ポリシーの達のための従来方法による評価結果、感想や気付きなどをお知ら成度を測る評価指標となり、また東京都市大学の特長である卒せいただきました。この場を借りて感謝申し上げます。

業研究や各学年の統合的科目と全学ディプロマ・ポリシーとの多かったご意見のひとつに、機構が提案する評価項目や重み橋渡し役となるよう、この標準ルーブリックをさらに改良し利用付けを利用すると学科が重要視している項目の配点が低くな方法を含めて検討を続けます。今後ともご意見を頂きながら本る、というものがありました。確かに、標準ルーブリックの全項格導入に向けて歩を進めたいと思いますので、ご協力をお願い

目をそのまま用いると、従来方法による評価結果より低くなる致します。

ケースが見受けられました（図１）。一方、各評価項目や重み付けに学科の達成目標を反映させた
場合は、実情に近い成績分布となりました（図２）。
現行の課題を集約しますと、①項目が過度に細分化されていて、あるいは内容が重複していて採点しにくい、②このままの表現では学生に評価項目を提示しても理解されにくい、③研究分野
あるいは研究テーマの内容によっては該当しな

図 1 標準ルーブリック全項目をそのまま適用した場合（A 学科）

図 2 各評価項目や重み付に学科の達成目標を反映させた場合（B 学科）

全学 メディア授業公開週間の学び合い
6月22日から7月4日まで、全学メディア授業公開週間を実施しました。各学科等より提供された、録画済みの双方向型

理工学部

情報リテラシー演習
（西村）
／ 熱力学
（1）
（白鳥）
／ 電子計測応用（岩尾）／ 材料力学（２）（小林）／ 材料力学・放射線安全学（大鳥・羽倉）建築都市デザイン学部

建築設備学（藤井）／ 都市工学計画（秋山）

情報工学部

コンピュータ概論（神野）／情報リテラシー（張、相原）／ 現代制御理論（星）

環境学部

建築環境学
（加用）

メディア情報学部

情報と社会（中村、李）／ SD PBL
（１）
（ 横井）

人間科学部

社会的養護
（泉）

共通教育部

日本の政治（丸島）／ 物理学（1）（西村、他 12名）
／ 基礎体育（1）（ 山田、他 5名）／ 微分積分学（1）（古田、他 10名）
／ Academic English（3）（畑）／ Critical Listening
（3）
（杉本）
／
情報リテラシー演習（安井、他 5名）

国際センター

Global Business Theory（Maria VictoriaTibon）

授業または、オンデマンド型授業を、本学教員（非常勤講師含む）が視聴して、その工夫やノウハウを学び合うものです。
表の通り、22の個人や教員グループより38本の授業動画が提供され、視聴者より104件のフィードバックシートが届きました。視聴した授業の良い点を挙げ、それに刺激を受けて自身の授業の改善点に気付いたとする感想が大変多く寄せられました。
一部抜粋して紹介すると、「話し方や資料の作り方を変えてみようと思った。」「反転授業をやってみます。」「グループワークに対してより積極的な取り組みを引き出すよう、先生の工夫を参考にして改善したいと思います。」「 学生たちの“やる気”“その気”を引き出す工夫、直ぐに取り入れます。」「授業設計と進め方が参考になった。」などです。授業を公開した教員からも、「皆さんからの貴重なコメントは励みになりました。今後も工夫しながら臨みます。」など感謝の言葉が届きました。
フィードバックシートは授業担当者に届け、全コメントをFD推進センターにて整理した上で全学で共有しました。
本事業に対する意見としては、「対面式の授業見学と比べ、好きな時間に何人もの先生方の授業を拝見できた点はオンラインの利点だと思いました。」「授業設計の過程なども伺えれば大変参考になります。」「 動画の公開期間を区切らずに、いつでも見られるようにしてはいかがでしょうか。」など、さらに改善して継続することを望む声が多く寄せられました。

発行

東京都世田谷区玉堤 1-28-1 TEL：03-5707-0104（代）FAX：03-5707-2222 E-mail：efsg@tcu.ac.jp
東京都市大学 教育開発機構 〒158-8557
お問い合わせ 担当事務局：企画・広報室