大学入試研究ジャーナル第 29 号
データ作成日：19/03/19 SE-06【原著】

大学入試研究ジャーナル第 29 号，23-28，2019

私立大学教員養成学部における入試区分と卒業後の進路との関連
私立大学教員養成学部における入試区分と卒業後の進路との関連
竹内 聖彦（椙山女学園大学）
竹内聖彦（椙山女学園大学）
都市部中規模私立大学教育学部における教員採用試験合格状況と入試区分との関連性についての研究報告である。一般に推薦入学者と一般入学者とには基礎学力，勉学意欲，将来像等に差があると言われている。教員養成学部はその目的が明確であり，入学者の卒業後の将来像が均一で，その目標である教員採用試験の合否結果を学生の質の指標とみなすことができる。このことから入学区分に依る差異が採用試験合格状況に反映されると考えられたが，採用試験合格状況は入試区分との関連よりもむしろ大学での学業成績との関連の大きさを示唆する結果となった。
1 はじめに
国立大学において大学入試の多様化がすすめられる
以前から，私立大学においては優良な学生の確保のために推薦入試制度が導入され定着してきている。推薦入試制度にかかわる昨今の調査研究は国立大学に関するもの（林， 2012， 2013; 石井， 2012， 2013，2014， 2017）が中心ではあるが，いくつかの知見が報告されており，一般に一般入学生と推薦入学生には基礎学力，勉学意欲，将来像等に差があると言われている。実際，林（2012）では山口大学での調査において，推薦入試入学生の TOEIC 最高スコア平均点が低いこと，卒業時の学業成績を全体 GPA，TOEIC
最高スコアで見るとセンター試験を課さない入試区分の入学者が相対的に低いことが示されており，石井（2012， 2014， 2017）の国立大学の一文系学部における調査により入試区分による学生の特性として，
一般入学生には学習意欲の低い学生がいるが推薦入学
生にはいないこと（石井， 2012），推薦入試受験者の高校偏差値分布は一般入試受験者の分布より低い位置にあり，推薦入試が相対的に学力の低い志願者のための入試となっていること（石井， 2014），卒業後の進路については公務員等になる割合が一般入学生において大きく，留学する学生の割合は推薦入学生において多いこと（石井， 2017）などが示されている。
私立大学においては多様な学生を求め多くの入試区分を持っているが，それら入試区分は学力試験を中心とする一般入試と面接による人物評価を重視する推薦
入試とに大別される。私立大学であっても入学希望者が多く高倍率の一般入試が実施可能な大規模校は国立大学と似た傾向にあると推察できるが，上位校不合格者の受け皿的位置にある中規模校の状況はそれとは異なる可能性が高い。そうした背景から特殊な事例ではあるが，都市部中規模校である一私立女子大学の教育学部において入学区分とその卒業後の進路確定のための教員採用試験合格状況との関連を調査検討する。調

査対象の教育学部は幼稚園及び小学校の教員養成を目的とするため，入学者はほとんどが卒業後に教員として社会に貢献することを目指しており，その目標である教員採用試験合格の状況が学生の質を測る指標として利用できる。本研究では，教員採用試験の合否状況を指標として入試区分を中心に学生の質について考察する。
2 調査対象学部と学生の状況
2.1 調査対象学部と調査対象学生
調査対象は，名古屋市東部の文教地区に位置し，70 年余りの伝統を有する中規模私立女子大学（2017年５月現在の収容定員 5,474 名，在籍者数 6032 名）の教育学部である。対象学部は設置 10 年程（2007
年設置）と歴史は浅く，調査年度の入学定員は 160
名（2018 年現在 170 名）である。
対象学部は，保育士・幼稚園教員養成コースの「保育・初等教育専修」と小学校中学校教員養成コースの「初等中等教育専修」とに分かれており，調査年度においては両コースとも入学定員 80 名である。「保育・初等教育専修」は保育士資格及び幼稚園教員免許状取得が，「初等中等教育専修」は小学校教員免許状取得がそれぞれ卒業要件となっており，卒業後は大多数が保育士・幼稚園教諭あるいは小学校教諭としての就職を希望する。2015 年度から 2017 年度までの卒
業生 497 名の３年次末における卒業後の希望進路を
表 1 各専修所属学生の卒業後の希望進路
希望進路
保育・初等教育
初等中等教育
保育士
幼稚園教諭
小学校教諭
中学校教諭
一般企業
その他
合
計

174 名

70.2%

９名

3.6%

27 名

10.9%

188 名

75.5%

47 名

19.0%

52 名

20.9%

248 名

100.0%

249 名

100.0%- 23 -

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SE-06
データ作成日：19/03/19

大学入試研究ジャーナル第 29 号

所属専修別にまとめると表１のとおりである。ただし，この卒業生数には編入学生及び留年学生は含んでいない。
本研究では，表１の小中学校教員を希望する 215
名のうち私立学校教員志望３名を除いた 212 名を調査対象学生とし，その教員採用試験合格状況を入学区分ごとに比較する。また，これら学生群の大学での学業成績（GPA），出身高校での評定平均値も併せて比較する。

センター利用

推薦

一般
センター利用計合計

表 3 各専修の入試区分別入学者数（３年間）
保育・初等教育専修
初等中等教育専修
合計
合計
2012 2013 20142012 2013 2014

併設校制推薦入試
21 (20)2020
指定校制推薦入試
29
17 (15) 14 (13)A (２教科型)
20
31
35
A (プラスセンター型) ７ (６)６７B (１教科型)
２３
４
B (２教科型)
３３
４
A (３教科型)
０
３
１
A (５教科型)－－－
B (２教科型)
０１
２
B (３教科型)－－－
社会人特別選抜
０００
合

併設校制推薦入試
指定校制推薦入試
一般入試 A（２教科型）
一般入試 A（プラスセンター型)
一般入試 B（１教科型）
一般入試 B（２教科型）
センター利用入試 A（3 教科型）
センター利用入試 A（5 教科型）
センター利用入試 B（2 教科型）
センター利用入試 B（3 教科型）
社会人特別選抜
一般

試験区分

表 2 各専修の入試区分別募集人員
保育・ 初等試 験 区 分初等 中等
推薦

2.2 調査対象学部の入試区分
調査対象学部の入学試験には，推薦入試区分として「指定校制推薦入試」と「併設校制推薦入試」１)が，一般入試区分２)として「一般入試 A（２教科型）」，「一般入試 A（プラスセンター型）」，「一般入試 B（１教科型）」，「一般入試 B（２教科型）」が，大学入試センター試験利用入試区分として「センター利用入試 A（３教科型）」，「センター利用入試 A（５教科型）」，「センター利用入試 B（２教科型）」，「センター利用入試 B（３教科型）」がある。入試区
分名称の A 及び B は，募集時期の区別（A：２月初
め，B：３月初め）を表す。これら以外に社会人特別選抜枠があるが，これまでその入試区分での入学者はない。これら入試区分別募集人員を表２に示す。
国公立大学あるいは他の私立大学との併願受験者の多い私立大学においては，合格者の他大学への流出を想定して入試区分ごとに歩留まり率に見合った合格者を出すのが常であり，区分によっては募集人員の 10倍を超す合格者を出すことも珍しくない。歩留まり率を見誤った結果として，追加合格による補充が間に合わず欠員を生じたり逆に極端な定員超過となったりする事態も起こりうる。
調査対象学部では，ほぼ確実に入学生の確保できる推薦入試区分の募集定員を 50%とし，残りの一般入試・センター利用入試は試験時期だけでなく受験科目
数等も細分化して個々の入試区分の募集定員を小さくすることで，歩留まりの読み違いの影響を抑える工夫をしている。調査対象である 2012 年度，2013 年度，
2014 年度についても，入試区分ごとの定員充足の偏りはあるものの入学者全体としては適度な人数となっている（表３）。表３において括弧内の数値は入学４年後の卒業者数を示し，入学者数との差は留年退学な
どの事情によるが，その割合の３年間の平均は３%程度である。

61 (60)60 (57)86
20 (19)
９
10
４
－
３
－
０

20
17
14
15
５
７
７
２
－
２
０

20 (19) 20 (16)18 22 (21)18 16 (15)21 (20) 12 (10)０４５４
２ ３ (２)
３
３
－
－
０
０
０
０

20
20
20
10
３
３
２
－
１
－
１

20
20
11
17
１
４
２
２
－
２
１

80

80

合計

60 (55)57 (56)48 (47)48 (45)９16
12 (11)８－
２０

121 (115)
117 (113)
134 (133)
68 (64)18 (18)26 (26)16 (15)
８ (８)
３ (３)
２ (２)
０ (０)

82 (80) 84 (82) 87 (86) 253 (248) 89 (89) 87 (85) 84 (75) 260 (249)513 (497)- 24 -

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私立大学教員養成学部における入試区分と卒業後の進路との関連

2.3 調査対象学生群の入試区分
２.１節で述べたように 2015 年度から 2017 年度までの卒業生 498 名のうち，212 名が卒業後の進路として公立小中学校教員を希望しているが，表４がその入試区分内訳である。「一般入試 B（１教科型）」，「一般入試 B（２教科型）」，「センター利用入試」，「社会人特別選抜」の各入試区分は，保育・初等教育
専修 10 名，初等中等教育専修 12 名の合計 22 名と募集定員が少ない（表２）ため，この入試区分での３年間の入学者総数は 73 名（卒業 72 名），そのうち公立小中学校教員志望者は 38 名で，他の入試区分の 39
名～48 名と同程度となる。そこで，これらを一括して「一般入試 B 他」と呼び，本研究調査対象である
212 名の公立小中学校教員志望者の入試区分を「併設校制推薦入試」「指定校制推薦入試」「一般入試 A（２教科型）」「一般入試 A（プラスセンター型）」「一般入試 B 他」の５区分と考える。
表 4 公立小中学校教員志望者の入試区分別人数
試験区分
人数
割合
推薦

44
43
48
39
８
16
７
７
０
０
０

合計

212

一般

併設校制推薦入試
指定校制推薦入試
一般入試 A（２教科型）
一般入試 A（プラスセンター型）
一般入試 B（１教科型）
一般入試 B（２教科型）
センター利用入試A（３教科型）
センター利用入試A（５教科型）
センター利用入試B（２教科型）
センター利用入試B（３教科型）
社会人特別選抜

20.8%
20.3%
22.6%
18.4%

センター利用17.9%に至らなかった場合を「１次合格」， １次試験不合格の場合を「不合格」と称すこととする。従って「１次合格」と「合格」の者が１次試験通過者である。
一般に推薦入試による入学者は所謂受験勉強の経験のない場合が多く，「学力の３要素」のうち「基礎的・基本的な知識・技能」が他の入試区分の入学生と比べ見劣りする（石井， 2014; 林， 2012）５)。今回の調査結果においても学力重視と思われる１次試験通過率が推薦入試区分 74.7%，一般入試区分 86.4%であり，一般入試区分の学生群が 10 ポイントほど高めとなっている。特に，「指定校制推薦入試」の学生群については教員が普段彼女らに感じている「真面目ではあるが学力的にやや劣る」印象を裏付ける結果である。とはいえ学力的に充分（１次通過）と認められればその後合格する率は高い（27 名の１次試験通過者
中８割以上の 22 名が合格）。
一般入試区分については合格率，１次通過率とも高く，特に「一般入試 A（２教科型）」では「不合格」が際立って少ない（48 名中２名）。一方で「一般入試 B 他」は，合格率は高い（65.8%）ものの１次通過できない者も多い（21.1%）。その内訳をみると「センター利用入試 A（５教科型）」の合格率が特に低く，１次通過できない者の割合も高い（42.9%）。
この比率は学力的に見劣りすると思われる「指定校制推薦入試」による入学生群をも下回る。センター利用
入試は大学入試センター試験受験が前提であり，国公立大学との併願受験者向けの入試区分であるため，他
表 5 入試区分別教員採用試験合格状況
試 験 区 分
合格 １次合格 不合格 合計
６27
11(61.4%) (25.0%) (13.6%)５2216
指定校制推薦入試(51.2%) (11.6%) (37.2%)
併設校制推薦入試

100.0%

3 入試区分と教員採用試験合格状況
3.1 入試区分別採用試験合格状況
２.３節で提案した入試５区分の区分別教員採用試
験合格状況を表５に示す３)。自治体ごとに実施される
教員採用試験では多くの場合，一般教養・教職教養・
教科専門等の学力を重視する１次試験と，面接・集団
討議・模擬授業・実技試験等により人物・コミュニケーション力・授業技術など職業適性を中心に評価する
２次試験とが実施される。小学校教員の場合，多くの自治体で募集人員の４倍程度の応募があり， １次試
験により２倍程度に絞った受験者から２次試験により最終合格者を決定しているようである４)。本節以降，
教員採用試験において１次試験は通過したが最終合格

推薦入試小計4916
22(56.3%) (18.4%) (25.3%)

44
43
87

一 般 入 試 A
２32
14
（ ２ 教 科 型 ） (66.7%) (29.2%) (４.2%)
一 般 入 試 A
７
22
10
(プラスセンター型) (56.4%) (25.6%) (17.9%)５８25
一般入試 B 他(65.8%) (13.2%) (21.1%)

39

79
29
17
(63.2%) (23.2%) (13.6%)

125

128
45
39
(60.4%) (21.2%) (18.4%)

212

一般入試小計
合

計

48

38

- 25 -

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大学入試研究ジャーナル第 29 号

区分の学生群と比べて学力的に優位にある（石井，2014; 林， 2012）と考えられるが，それに反した結果である。しかしこれは対象者が少ない（７名）ためのブレとみるのが妥当であろう。
各入試区分の私立学校を含む教員志望の学生の割合
を他の希望進路と併せて示したものが表６である。
「一般入試 A（プラスセンター型）」の小中学校教員
希望者率が目立って高いのは，小学校教員養成を主とする初等中等教育専修の卒業生の割合が高い（表３）ためである。不合格者の多い入試区分は「指定校制推薦入試」「一般入試 B 他」である。「一般入試 B 他」に統合した「一般入試 B」「センター利用入試」は入
試時期や入試方式を考えるとこの区分の入学生は教員養成系国公立大学志願者とみられる。「指定校制推薦入試」「一般入試 B 他」による入学生は，教員を目指す気持ちが強い６)。これらの区分での採用試験不合格者の中には大学での学修からみえるはずの自身の適性を吟味することなく入学時の選択に拘りすぎた進路決定をした学生が含まれている可能性がある。

図 1 学業成績と合否（併設校推薦）

図 2 学業成績と合否（指定校推薦）

表 6 入試区分別の希望進路の割合
保育士 小学校 一般企業
試 験 区 分幼稚園 中学校 その他
併設校制推薦入試
指定校制推薦入試
一 般 入 試A
（ ２ 教 科 型 ）一 般 入 試A
（プラスセンター型）
一 般 入 試
合

計

B

他

42
(36.5%)
45(39.8%)
64(48.1%)
13(20.3%)
19(26.4%)

46(40.0%)
44(38.9%)
48(36.1%)
39(60.9%)
38(52.8%)

27(23.5%)
24(21.2%)
21(15.8%)
12(18.8%)
15(20.8%)

図 3 学業成績と合否（一般 A（2 教科型））

183
215
99
(36.8%) (43.3%) (19.9%)

3.2 入試区分別学業成績分布と教員採用試験合格状況
図１～５に入試区分別の教員採用試験合格状況と高等学校および大学での学業成績の関連を示す。横軸に出身高校の評定平均値，縦軸に大学４年間で履修した科目の GPA７)をとった散布図で，合格者，１次合格者，不合格者をそれぞれ〇，△，×で表している。
推薦入試の応募資格は調査対象学部で定めた評定平均
値以上であるが，一般入試では評定平均値の制限がな
いため 3.0 未満の学生も入学してくる。しかし，そのような学生が大学での学修に問題があるとは限らない。

図 4 学業成績と合否(一般 A（プラスセンター型))

図 5 学業成績と合否（一般 B 他）

- 26 -

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私立大学教員養成学部における入試区分と卒業後の進路との関連

実際，図４には評定平均値 2,7，2.9 の学生が示されているが，大学での GPA はそれぞれ 3.15，3.40 でいずれも大学ではかなり優秀な成績といえ，採用試験にも合格している。
教育現場での印象とは異なり入試区分による学業成績の違いはないとの報告もある（石井， 2012）。しかし分布図１～５はいくつかの入試区分で高等学校での学業成績と大学での学業成績との関連を示唆すると同時に，各入試区分入学生の特性も物語る。
指定校制推薦入試区分（図２）では評定平均値は基準値以上ではあるが，出身校の学力水準によって GPAに著しい個人差のあることを示している。例えば評定
平均値が比較的高い学生でも出身高校の学力水準のため学力的に不十分な場合も見られるが，高校内での位置からリーダー的役割を担う学生も多く職業適性が充分育成されているため，３.１節で表５に関して述べた
ように学力面を見る傾向の強い一次試験の通過率は低い（62.8%）が，一次試験を通過すれば合格しやすく
最終的な合格者の割合は下がらない（51.2%）。
一方で一般入試区分（図３～５）では評定平均値には出身校の学力水準によるばらつきがあるものの入試という選別により大学の講義内容についての一定以上の理解力が保証されている８)。評定平均値が３.５以下
であっても学力水準の高い進学校の出身であり学力的には基準に達している学生も多いが，高校時代の学内位置のためコミュニケーション力や積極性などには不足があると思われる。その結果１次試験を通過することはできても職業適性を見る２次試験では適性不十分とされ，合格率が伸びないと考えられる。
これらの事実は一般入試の選考基準が学力であることと対照的に，推薦入試は人柄やコミュニケーション
力といった一般入試では評価できない部分による選考であることを示すとともに，学力と人物評価とを行う
教員採用の場では双方がそれぞれに寄与する結果，合格率の入試区分間の差が小さくなると考えられる。
4 教員採用試験合格状況と大学での学業成績
３.１節では教員採用試験合格率は入試区分との関連は薄いものの，それら入試区分の学生の特性が反映されることを見，３.２節では学業成績との関連を観察した。ここでは，大学での学業成績と合格状況との関連を入試区分からは離れて観察する。
大学での学業成績は GPA を評価基準とする。教員採用試験受験者 212 名を GPA の値で整列して 70 名
程度ずつ上位群，中位群，下位群の３群に分割し，それぞれの群の教員採用試験合格状況を表７に示す。

GPA と教員採用試験合格率との関連は表から明らかである。上位群においては１次試験不合格者は６名で他は皆１次試験を通過しており（１次通過率
91.5%），最終合格者の割合も 70.4%と非常に高い。
一方，下位群では 31.0%が１次不合格であり，最終合格者は 50.7%に過ぎない。
群

表 7 GPA と教員採用試験合格状況
合格
１次合格 不合格

GPA
上位群
GPA
中位群
GPA
下位群

６
50
15
(８.5%)(70.4%) (21.1%)
42
17
11(60.0%) (24.3%) (15.7%)
3613
22(50.7%) (18.3%) (31.0%)

合計

128
45
39
(60.4%) (21.2%) (18.4%)

合計
71
70
71
212

表８はそれぞれの入試区分の入学生のうち教員採用試験を受験した 212 名の GPA 分布である。いずれの入試区分もほぼ均等に上中下位群に分かれており，各入試区分の GPA 平均値も大きな違いはないが，「指定校制推薦入試」「一般入試 B 他」は，上位群に比べ下位群の割合が多く，「併設校制推薦入試」「一般入試 A（プラスセンター型）」は逆であり，入試区分による学力差が若干見られ，３.２の図１～５から得られた知見を補うものである。
これらの状況は，入試区分によらず調査対象学部で提供される講義により学校教育全般を充分学ぶことが学生の目標を実現する条件であることを示している。
表 8 各入試区分の大学での学業成績分布（教員採用試験受験者のみ）
試験区分

上位群 中位群 下位群

合計
(平均)

15
18
11
44
(34.1%) (40.9%) (25.0%) (2.73)
11
15
17
43
指定校制推薦入試(25.6%) (34.9%) (39.5%) (2.61)
一 般 入 試 A
19
10
19
48
（ ２ 教 科 型 ） (39.6%) (20.8%) (39.6%) (2.71)
一 般 入 試 A
17
11
11
39
(プラスセンター型) (43.6%) (28.2%) (28.2%) (2.74)
９
16
13
38
一般入試 B 他(23.7%) (42.1%) (34.2%) (2.61)
併設校制推薦入試

合 計

71
70
71
212
(33.5%) (33.0%) (33.5%) (2.68)- 27 -

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大学入試研究ジャーナル第 29 号

5 まとめと課題
教員養成を主目的とする私立大学教育学部において，教員採用試験合格状況を指標にして各入試区分の学生の特性を検証した。学力の「基礎的・基本的な知識・技能」を選考基準とする一般入試区分と比べ，学力以外の一般入試では評価できない面を選考基準とする推薦入試区分（特に指定校制推薦）は大学での学業成績に若干見劣りが見られること，授業内容の理解を示す
GPA の高さに代表される大学での学修充実度が教員採用試験の１次試験通過率及び合格率に強く関係する
こと，教員採用試験では人柄やコミュニケーション力なども評価対象になるため最終的な合格率は入試区分に依らないことが示された。
本研究では小中学校教員志望者についての特性を見たが，ここで扱わなかった保育士・幼稚園教諭に関しては公立園不採用者の受け皿として多数の私立園が階層的に働き，就職状況が学生の希望を反映しているかどうかの見極めが難しく，別の調査方法が求められる。
注１) 併設校制推薦入試とは調査対象大学の属する学園の高等学校からの推薦枠である。
２) 一般入試と大学センター試験利用入試は試験時期の違いにより A 入試（２月初旬）と B 入試（３月初旬）とがあり，それぞれ試験科目数により複数の教科型に分かれている。「一般入試 A（プラスセンター型）」受験者は，大学独自試験を「一般入試 A（２教科型）」受験者同様に２科目受験し，事前に受験した大学入試センター試験の高得点科目をそれに加えた３科目の合計点により合否判定する複合型入試である。「一般入試 A（プラスセンター型）」
は，大学入試センター試験利用入試と同様に国公立大学との併願受験に適している。国公立大学の下位に位置する私立大学では，このような入試区分の受
験者は，他の入試区分の受験者よりも学力レベルの高いことが普通である。
３) 学生は出身地の自治体の他に関東関西の都市部の教員採用試験も受験することが多い。調査対象学生
で複数の自治体で合格したものは 40 名ある。また，合格者，１次合格者のうち 56 名は別の自治体の採用試験でも１次合格した。複数の自治体で不合格の学生もあるが，複数の自治体での不合格の報告は不完全なためその数は正確に把握できない。
４) 小学校教員採用試験の合格率は一般に 25%ほどであるが，調査対象学部では表５に示す通り受験者の６割以上が合格する。この状況は学部最初の卒業

生（2010 年度卒）から現在（2017 年度卒）まで変わらない。
５) しかしながら，調査対象学部において 2012 年に行った 2007 年度入学生，2008 年度入学生についての大学での履修科目の成績による簡単な比較では入試区分による明確な学力差は見られなかった。
６) 指定校制推薦入学生は出身高校との繋がりも強く，
大学進学時に推薦されたという自負もあり，入学時の選択に拘る傾向が見られる。同様に一般入試 B や
センター利用入試での入学者は目指す国公立大学の受験結果が望ましくなかった学生たちであり，やはり教職への執着が強いと言える。数値的な証左はないが，これらの学生は大学で学力あるいは職業適性を充分伸ばさないまま，入学時の教職に対する強い思いのみで進路決定をしている可能性も否めない。
７) 調査対象大学の成績評価は S，A，B，C，D の５
段階で C 以上が合格，D は不合格である。GPA は S，A，B，C，D を４，３，２，１，０として単位数を荷重して平均をとったものを用いる。不合格以外に試験の欠席，失格があるが D と同じ扱いである。
８) 入試区分「一般入試 B 他」には GPA の例外的に低い採用試験不合格者が２名含まれており，それぞれの（評定平均値，GPA）は（4.1，1.47），（3.7，
1.41）である。この２名は図５のグラフ外のため表示されていない。この例外２名を除外すれば他の一般入試区分と同程度の採用試験合格状況となる。
参考文献
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22，79-84―――― (2013). 「大学入学時と卒業時における学
生の「質」と選抜方法の評価」『大学入試研究ジャーナル』， 23，79-84
石井秀宗 (2012). 「推薦入試の経年分析――志願者の動向及び学業成績の検討」『大学入試研究ジャー
ナル』， 22，35-42―――― (2013). 「入試区分と入学後の科目履修行動との関連に関する検討――一般入学生と推薦入学生の比較分析」『大学入試研究ジャーナル』， 23，
71-78―――― (2014). 「推薦及び一般入試の受験者層の推移に関する検討」『大学入試研究ジャーナル』，
24，35-40―――― (2017). 「入学区分と卒業後の進路との関連」『大学入試研究ジャーナル』， 27，49-54- 28 -

12_【原著】椙山女学園大学_竹内聖彦-190319.indd 28

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