新潟大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部
２． 教育学部
３． 法学部
４． 経済学部
５． 理学部、佐渡自然共生科学センター臨海実験所
６． 医学部
７． 歯学部
８． 工学部
９． 農学部、佐渡自然共生科学センター演習林
10． 創生学部
11． 教育実践学研究科
12． 現代社会文化研究科
13． 自然科学研究科
14． 保健学研究科
15． 医歯学総合研究科

1
3
5
7
9
11
13
15
19
23
25
28
31
33
35
38

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

新潟大学

新潟大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

人文学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある教育学部【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

法学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学部、佐渡自然共生
科学センター臨海実験所【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

歯学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学部、佐渡自然共生
科学センター演習林【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある創生学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

教育実践学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

現代社会文化研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある自然科学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

保健学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医歯学総合研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

新潟大学

- 2 -

新潟大学 人文学部

１．人文学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

新潟大学 人文学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○「高年次教養科目」と位置づけられる「領域融合・超域科目」を２、３年次に４単位以上履修することとした（選択必修）。

○

履修指導体制に関しては、各学生に必ず１名の教員がアドバイザーとして付き、セメスター開始時を中心に履修指導を行っている。特に学年始めには学年ごとのガイダンスの後に各アドバイザーと学生は顔合わせを行い、その後の履
修指導は１対１で行われる。教員が適切に学生を指導できるようにするために、毎年、学期開始時には、アドバイザー会議を開き、カリキュラム上の新たな課題がある場合はその点についても周知した上で、カリキュラムを再確認している。アドバイザー会議においては、カリキュラムの変更がある場合や学生側に誤解が生じやすい点などを注記した詳細な「アドバイザー・マニュアル」
をアドバイザー教員が共有している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -新潟大学 教育学部

２．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 5 -

新潟大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

教育実践体験研究Ⅱでは「入門教育実習」、教育実践体験研究Ⅳでは「佐渡実習」という名称で１年次生を対象に教育実習カリキュラムとして、学校および地域における教育活動への参加・観察を通じて専門教育を受けるための準備段階を形成することを目的としている。これらの学習成果は、報告会において発表・講評を行い報告書にまとめられている。第２期中期目標最終年度における平成 27 年度の履修者数は 126 名であり、平成 28 年度からは 132 名、平成 29
年度は 130 名、平成 30 年度は 135 名、そして令和元年度は 149 名と履修者は増加している。

〔特色ある点〕○

教育学部では、４年次の学生に「研究教育実習」として教育実践・臨床研究に関する研究方法の習得を目的とする教育実習カリキュラムを設けている。その成果は、実践の成果と課題として報告されている。また、教職実践演習では、４年間の学修の総括・省察を行えるようにカリキュラムが構成されてい
る。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 6 -新潟大学 法学部

３．法学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

8

）

- 7 -

新潟大学 法学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

法曹養成に関する新たな社会的動向や法改正の動きに対応しかつ他大学の法科大学院との連携強化を図るために、法学部内に「法曹コース」を設置した。
「法曹コース」では、他大学法科大学院との連携の下で法曹養成のための基礎課程となるべく法律基本科目を重点的に学び、特に成績が優秀な学生について
は３年早期卒業により他大学法科大学院の既修者コース（標準修業年限２年）に入学することができる制度を設けている。令和元年度入学生より、法曹コースへの配属が可能となるように令和元年度第１学期から配属希望者の仮登録の受付を開始した。

○

学部によるインターンシップを行い、かつキャリア形成に関する講義を提供することで、学生の社会的・職業的自立を図るための動機付けの機会を提供している。

○

４年次に学部教育の集大成として卒業研究を履修するとともに、成果として概ね１万字から４万字程度の論考を「ジュニア・リサーチ・ペーパー（JRP）」
として執筆することで卒業研究の評価を行ってきている。学生により提出された JRP は、公開の発表会でのプレゼンテーション及び質疑応答を経て、発表会に出席する３名以上の教員の合議により成績評価の判定を行うこととし、質の担保を図ってきた。平成 30 年度からはカリキュラム改定に伴い、ジュニア・リサ
ーチ・ペーパーを従来の卒業研究から独立させ別個に単位化したことに伴い、評価方法などの方法をルール化した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 8 -新潟大学 経済学部

４．経済学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

10

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

10

）

- 9 -

新潟大学 経済学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

実践的学修プログラムとして、会計税務インターンシップを開講している。
平成 28 年度は７名、平成 29 年度は８名、平成 30 年度は６名、令和元年度は８名の学生が会計税務インターンシップに参加している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 10 -

新潟大学 理学部、佐渡自然共生科学センター臨海実験所

５．理学部、佐渡自然共生科学センター臨海実験所
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

12

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

12）- 11 -

新潟大学 理学部、佐渡自然共生科学センター臨海実験所

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

佐渡自然共生科学センター臨海実験所は、平成 30 年度に「佐渡島生態系における海洋生物多様性・適応生理生態学教育共同利用拠点」としての再認定を受け、毎年海外・国内の大学から実習を受講するために多くの研究者や学生が訪れている。その利用延べ人数と海外の利用大学数は、平成 28 年度 1,635 人／３校、平成 29 年度 1,662 人／６校、平成 30 年度 1,536 人／10 校、令和元年度
1,872 人／11 校と年々増加し、第２期中期目標期間の認定期間中の３年間で平均
1,521 人／１校と比べて、その実績は大きく増加している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 12 -

新潟大学 医学部

６．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

14

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

14）- 13 -

新潟大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度に全学で定めた「学位プログラム評価指針を策定するためのガイ
ドライン」に従い、平成 30 年度より各主専攻プログラムにおいて「学位プログ
ラム評価指針」の作成を開始し、教育戦略統括室による確認・修正等を経て令和元年度に完成させた。

○

新潟県医師会の協力を得て学生は新潟県内の病院、クリニック、診療所へ派遣され、医療現場で実習を行うという特徴を有している。

○

看護学専攻では、平成 29 年７月１日より工学部と人事交流を行い、平成 30 年
度学長教育助成制度「看護学と工学の融合による次世代型看護技術演習法の検討」により、看護学専攻の演習方法について工学部教員と共同で検討し、また、工学部と看護学専攻の学生の卒業研究を合同で指導する体制を構築した。

○

医学科では、新潟地域医療学講座、医歯学総合病院魚沼地域医療教育センタ
ー及び新潟県地域医療支援センター医学科分室（平成 29 年度設置）と連携し、地域医療の実態に関する講義、地域医療学の臨床実習及び地域医療教育プログ
ラムの構築等を行い、地域医療に関する教育を実施している。

○

医学部災害医療教育センターでは研修医・医師・医療職・行政職を対象とした履修証明プログラム（次世代高度災害医療人プログラムアドバンスドコー
ス、災害医療コーディネーターコース、災害医療ロジスティクス専門家コース）を実施している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 14 -

新潟大学 歯学部

７．歯学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

16

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

18）- 15 -

新潟大学 歯学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
オープンキャンパスや留学生交流活動で、ハプティックデバイスを応用したシミュレーションシステムを用いた歯の切削トレーニングをプログラムに組み入れたこと
等により、令和２年度歯学科前期試験倍率は８倍を超えている。また、日本学生支援
機構（JASSO）支援事業である留学生交流支援プログラムに応募・来日した短期留学
生は 175 名に増え、部局間交流協定数は 53 校に増加している。
〔優れた点〕○

志願者に新潟大学歯学部の特色ある教育を伝えるため、オープンキャンパスや留学生交流活動で、ハプティックデバイスを応用したシミュレーションシス
テム（Simodont）を用いた歯の切削トレーニングをプログラムに組み入れ、体験させるなど活用したことにより、令和２年度歯学科前期試験倍率は８倍を超えた。また、JASSO 支援事業である留学生交流支援プログラムに応募・来日した短期留学生は、175 名（平成 28～令和元年度）となり、４年間で第２期中期目標
期間の派遣・受入数（派遣 98 名、受入 120 名）を大きく超えた。

○

部局間交流協定数は第２期中期目標期間終了時には 30 校であったが、令和２年３月末現在 53 校となり、アジアのみならず、北米、南米、オセアニアの歯学部にも交流が拡大し、学生の短期派遣数・受入数の増加につながっている。海外交流制度に参加した学生により国際交流サークル（NEXUS）が立ち上げられ、交換留学関連の活動を中心に、英語による研究発表会への参加などの活動を行っている。なお学部科目で外国人教員、外国人 TA によるオーラルコミュニケー
ションの演習である「コミュニケーション論Ⅰ（２年次向け：１単位）、Ⅱ（３年次向け：１単位）」を必修科目として履修させるとともに、歯科保健の国際的事情を理解させる「国際歯科保健医療学入門（２年次：２単位）」を開講し、国際化教育を行っている。なお渡航前教育として、文部科学省事業「大学間連携共同教育推進事業」（平成 24 年度採択）の補助により作成したオリジ
ナルのテキストを用いた少人数のセミナーも開催し、安全教育も行っている。
これら一連のグローバル化教育の推進により、JASSO（日本学生支援機構）奨学金および部局経費を利用した学生の短期海外派遣数は 127 名（平成 28～令和元
年度）、受入数は 175 名（平成 28～令和元年度）となり、４年間で第２期中期
目標期間の派遣・受入数（派遣 98 名、受入 120 名）を超えた。学生の短期留学- 16 -

新潟大学 歯学部制度が開始された平成 23 年度から令和元年度までの歯学部総収容定員（352 名）に占める海外派遣学生（延べ数）の割合は 64.0％となった。
〔特色ある点〕○

文部科学省大学間連携共同教育推進事業「連携機能を活用した歯学教育高度化プログラム」（平成 23 年度採択：基幹校：事後評価Ｓ）および課題解決型高度医療人材養成プログラム「健康長寿社会の実現に貢献する歯科医療人養成」（平成 25 年度採択：連携校：事後評価Ａ）による事業成果を元に、情報化・グ
ローバル化などの現代的ニーズに対応するため、知識を活用する能力・スキル
教育や外国語教育の拡充を改訂の理念に、新カリキュラムマップならびにカリ
キュラムツリーを平成 27 年度に作成し、平成 28 年度に歯学科学位プログラムを改訂した。この学位プログラム改訂では、学生の効果的な学習のため、専門科
目の統合・再編成を行うとともに、新規科目を開講した。専門科目では、問題解決能力の育成・評価を目的として、PBL 科目「人体のしくみ（３年次）」「生涯にわたる歯と咬合（４年次）」「口腔と全身の関わり（５年次）」を、歯科臨床能力の育成・評価を目的として、模型・シミュレーション実習科目「総合模型実習（５年次）」「歯科臨床推論（６年次）」を開講することができ、また６年次の診療参加型臨床実習における電子ポートフォリオならびに歯科臨床能力パフォーマンス評価の開発・導入を行うことにより、形成的かつ客観的な臨床技能の確保により、国が求める卒業時の臨床能力の担保が可能となった。

○

ハプティックデバイスを応用したシミュレーションシステム（Simodont）を用いた臨床トレーニングは世界で汎用化されつつあるが、本邦で非常に遅れている。本歯学部では５台を導入し（令和元年度末で全国で７台のみ［うち新潟大学５台］）、学生のフリーアクセスにより入学直後から卒業時まで基本的歯科技能をコンピュータ上で教育する環境を整えた。また講義室、実習室などの使用要求を Web 上から入力し、歯学部事務室 PC で予約状況を管理することにより、学生の臨床技能向上のための自習環境を整備し、学生が希望する時間内に自主トレーニングができるようになった。

○

教育の質保証・向上においては、まず教育プログラムを通じた学習成果を適切に把握する必要がある。これまで、学生アンケート等による間接評価が広く用いられてきたが、歯学部では直接評価による把握を試みた。平成 28 年度から開始した歯学科新カリキュラムでは、「重要科目による埋め込み型パフォーマ
ンス評価によるプログラム評価」を採用した。このプログラムレベルの評価の考え方は、中央教育審議会・教学マネジメント特別委員会で取り上げられ、中央教育審議会大学分科会『教学マネジメント指針（令和２年１月 22 日）』の「III 学修成果・教育成果の把握・可視化」に反映された。

- 17 -

新潟大学 歯学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 28 年度カリキュラム改革で新設した「歯学研究演習」（必修科目）では学部学生を早期から歯学研究に暴露させているが、この履修生の中から研究を継続して行いたい学生を集い、各大学により選抜された歯学部所属の学生がす
べて英語を使用して行う研究成果を発表するスチューデント・クリニシャン・
リサーチ・プログラム（Student Clinician Research Program ／ SCRP）に参加させている。令和元年度大会で臨床歯学部門で第２位となった。

○

令和元年 12 月１日（日）に開催されたジャパン・ビジネスモデル・コンペティション（JBMC）新潟ラウンド 2019 に歯学部の学生チームが出場し、「健康歯ブラシ」チームが第四北越フィナンシャルグループ賞に選出された。本成果は地方版の新聞（令和２年３月）に掲載された。

- 18 -

新潟大学 工学部

８．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

20

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 19 -

新潟大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

メコン諸国と連携した地域協働・ドミトリー型融合教育による理工系人材育
成:地域創生課題解決能力と融合的視点をもつ理工系グローバルリーダー人材育成を目的とし、メコン諸国の４大学と質保証された単位取得を伴った短・中・長期の相互学生交流プログラムを実施している。必修の国際グループワークイ
ンターンシップでは、新潟地域企業（メコン地域の現地法人を含む）等で学年
縦断・分野横断・多国籍の理工系学生チームによる PBL 学習に取り組み、国によって異なる課題やニーズの理解を踏まえた産業発展に関する主体的能力を地域協働視点から養成している。平成 28 年度（試行）は派遣２名・受入５名・ホスト大学在学生３名・企業数１、平成 29 年度は派遣 17 名・受入 19 名・ホスト大学在学生 48 名・企業数 27、平成 30 年度は派遣 25 名・受入 22 名・ホスト大学
在学生 41 名・企業数 27、そして令和元年度は派遣 14 名・受入 26 名・ホスト大学在学生 33 名・企業数 24 の実績があった。令和元年度の短期派遣では９名の学生を派遣予定であったが、新型コロナウイルスの影響により派遣直前で中止となった。平成 29 年度までの事業実施内容に関する中間評価（平成 30 年度末確定）では、国際インターンシップ活動を通して地域の特性を活かした学生交流プログラムを実施している点、企業との連携強化を積極的に進めている点、プ
ログラムの質保証や事業計画に沿った事業内容等が評価され、「Ａ」評価を獲得した。また、平成 30 年度に実施した外部評価では、イベント・フォーラムの開催、インターンシップ先企業との協働、学生へのアンケート、広報・アウトリーチ活動等に関して評価をしていただき、総合「４」（５満点中）の評価を獲得した。

〔特色ある点〕○

令和元年度から、工学部に在籍する１年生、２年生に対する学習支援のために学生チューターを置いている。学生チューターは学部３、４年生及び大学院生の延べ 1,193 名で、昼休みの時間帯に学生からの質問に対して学習相談に乗っている。学生チューターは事前に指導法に関する講習を受け、実施実績に応じて謝金が支払われる。

- 20 -

新潟大学 工学部○

１年生のうちから 研究活動に参加できる「スマート・ドミトリー」プログラムを実施している。学年・学科を横断した学生達による研究チームを１年生も含めて構成し、研究活動を軸としながら、成果発表会を行いプレゼンテーショ
ン力なども養う。全プログラムを終了し、かつ卒業要件を満たした上で優れた
学業成績、語学力及び顕著な研究成果を有するものを優秀な卒業生（＝トッ
プ・グラジュエイツ）として、新潟大学工学部が認定している。トップ・グラ
ジュエイツの認定は、学部４年次（修了時点）において、原則として次の条件を満たした者について行う。
（１）GPA3.5 以上又は所属学科若しくはコースの成績上位 10％以内（２）TOEIC600 点以上、又は国際会議での発表実績（３）学術論文、学会発表などの研究活動の実績
平成 26 年度４名、平成 27 年度６名、平成 28 年度９名、平成 29 年度２名、平成 30 年度２名、令和元年度４名の学生が認定を受けた。サイエンスインカレで
は、スマート・ドミトリーから平成 28 年度（第６回）、平成 29 年度（第７回）、平成 30 年度（第８回）、の各年度に２グループ、１グループ、１グループが出場し、平成 28 年度に２グループ、平成 30 年度に１グループがそれぞれ表彰された。令和元年度（第９回）は１グループが書類選考を通過したが、新型コロナウイルスの影響によりサイエンスインカレ自体が中止となった。

○

小中学校の理科を担当する教員向け研修講座として、新潟市教育委員会および応用物理学会とのタイアップにより、理科実験教材の製作、理科実験の指導を主としたリフレッシュ理科教室を平成 18 年から令和元年まで 14 年間継続開催している。実施頻度は年１回、小中学校が夏休みとなる時期での開催である。
参加する教員は毎年 20～25 名ほどで、小学校と中学校でほぼ半分ずつの人員構成となっている。基本コンセプトを「授業で役立つ」に置いており、リピータ
ーも多く毎回好評である。また、研修講座の中では、小中学校の先生方との懇談会を実施し、普段の授業の中で教えにくいと感じていること、実験機材の準備や実験方法で困っていることなどを把握することに努めている。この結果を次回の講座の内容に反映させることで、PDCA サイクルを回しながら講座内容のブラッシュアップを図っていることも小中学校の先生方から高評価をいただいている理由と考えている。

- 21 -

新潟大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

学科・学年の枠を超えたプロジェクトチームを組み各自のテーマを持参して参画する「ものづくりプロジェクト」を平成 17 年度から工学部共通科目として開講している。中でも「ロボコンプロジェクト」は活動開始以来令和元年度までの過去 11 年間で、NHK 大学ロボコンに通算７回出場している。また、「学生フォーミュラプロジェクト」は令和元年度の「全日本学生フォーミュラ大会」
で、８年ぶりに全ての静的・動的審査をパスし、好成績を収めた。さらに「CANSAT プロジェクト」は令和元年度、アマチュアの宇宙イベントとしては国内最大級の「能代宇宙イベント」缶サット競技に参加し、フライバック部門で優勝、ランバック部門で準優勝を果たした。

- 22 -

新潟大学 農学部、佐渡自然共生科学センター演習林

９．農学部、佐渡自然共生科学センター演習林
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

24）- 23 -

新潟大学 農学部、佐渡自然共生科学センター演習林

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

理学部と農学部の教員が協働で講義や実習を担当する学部横断型プログラム
であるフィールド人材育成プログラムを設け、理学分野における基礎科学的な講義・実習と、農学分野における応用科学的な講義・実習を同時に学修することを可能にしている。多様な科目群の学修やフィールドでの実習体験を通して、野外の様々な場面での問題解決に必要な科学的知識と実践的技術を習得する。佐渡自然共生科学センター（旧臨海実験所、旧演習林、旧朱鷺・自然再生学研究センター）および災害・復興科学研究所との協働体制をとり、生物や環境の長期調査・モニタリングを実施できる機会を提供し、より実践的な教育を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 24 -

新潟大学 創生学部

10．創生学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

26

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

27）- 25 -

新潟大学 創生学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
初年次において、学外実習による学修意識の転換及び学修の動機づけを高めることをねらった長期インターンシップ科目は、学生の社会的課題の現状理解及び分析力を伸ばす優れた取組であり、令和元年度の文部科学省「大学等インターンシップ表彰」で最優秀賞を受賞している。課題探求型学修に関する教育プログラムとそれを支えるアセスメントシステムを構築している。また、課題探求型学修に関する高大連携
情報交換会を立ち上げ、県内の高校 22 校及び県外 27 校計 49 校が参加している。
〔優れた点〕○

創生学部のフィールドスタディーズ（学外学修）は、一般的なインターンシ
ップと異なり、１年次に長期にわたって行う。２週間の事前準備、４週間の派
遣、２週間の事後学習というスケジュールで行い、学生に長い期間の取組を必修と課している。
この科目は、初年次の転換教育科目として、学外実習によって学修意識の転換と学修の動機づけを高めることをねらったものである。この科目を通じて、社会的な課題の現状理解や課題分析につながるものの見方について見識を深め、２年次以降に履修する授業科目やカリキュラム（領域学修等）への関心の焦点化にもつなげる。それぞれの受講生は、４週間程度、民間企業、地方自治体等の学外機
関で学修の機会が与えられる。期間終了後には、受け入れ機関の担当者を招いて座談会を開いている（平成 30 年度、令和元年度）。報告書及び学外機関との意
見交換では、受け入れ先から「困難な課題に粘り強く取り組み、私たちの想像以上の成果をあげた」「最終プレゼンテーションにおいては、課題解決のための具体的な分析結果と自由な発想による企画立案が反映されていた」等の高い評価を受けた。
これら精力的活動と丹念な協力体制更新の結果、本授業の取り組みは、令和元
年度の文部科学省の「大学等におけるインターンシップ表彰」で最高の評価を受け、「最優秀賞」を受賞した。

〔特色ある点〕○

創生学部では、特色ある社会人と学生との交流、相談体制を設けるため、教- 26 -

新潟大学 創生学部

育サポーターズという制度を運用している。学生への講演と、双方向の対話を通じて、社会人になるための自覚を促し、学修への意欲を高めている（資料３）○

新しい教育システムを円滑に実施するために、履修段階に対応した NBAS（新潟大学学士力アセスメントシステム）での共通的な振り返り項目の設定をしている。学生の主体的学習を促すために、学生自身が NBAS を活用して各自のカリ
キュラムツリーによる履修計画の立案を行い、担任及び領域学修主担当教員が履修科目の確認も含め、必要なアドバイスを行っている。また NBAS で記述される学期ごとの学生の学習目標の設定、達成状況をセメスターアセスメント（学期ごとの面談）で確認し、学修指導に役立てている。

○

現在、高等教育の方針が大きく見直されており、平成 30 年公表の学習指導要領においても、探求型学修の推進が強く謳われている。探求型教育を推進する
創生学部においては、高等教育における探求型教育のあり方について、高等学校の教員達を交えて、情報交換の場が必要であると考え、「課題探究型学修に関する高大接続情報交換会」を設立した。情報交換会の立ち上げ会（平成 30 年度オープンキャンパスの翌日に開催）には、新潟県内高校 22 校、県外 27 校の参加があり、探求型学修への関心の高さを伺わせた。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 27 -

新潟大学 教育実践学研究科

11．教育実践学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

29

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 28 -

新潟大学 教育実践学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学生の学びを深めるために、小グループで議論し、各グループの議論を全体で共有しながら進める演習形式を重視している。小グループは、できるだけ学部卒院生と現職教員院生が世代を越えて交流して学びあい、理論と実践を多面
的・多角的に検討することが出来るようにしている。共通必修科目及び選択科
目の授業では講義と演習を組み合わせ、理論的な知識・技能と実践的な知識・技能とを相互に関連付けながら、初等中等教育の課題を見つめなおし、理解を深められるようにしている。

○

iPad やスマートフォンを用いて、情報の発信・共有・対話のためにチームコ
ミュニケーションツールとしての zoom や slack を活用したり、インターネット
による遠隔授業システムを活用して附属学校や特定連携協力校を繋いだ授業を導入したりして、複数の講義や合同カンファレンス等において、ICT 教育に積極的に取り組み、情報化に対応する授業改善を進めている。

○

教職大学院では、いずれの授業においても、専門領域の研究者教員と実務家
教員とのチーム・ティーチングによって、授業を実施している。授業によっては、３～４名で共同して授業を実践しているものもある。これによって、実践
事例を基にその背景にある理論を考えたり理解したり、理論を基に実践を試みたり検討したりする活動を組織することができ、理論と実践の往還が実現できている。

- 29 -

新潟大学 教育実践学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度の「課題研究Ⅳ」（２年次後期）について、大学院修了直前にアンケート調査を実施した。それによれば、「Ａ先生、Ｂ先生から熱心にご指導していただき大変ありがたかったです。自分の力不足でたくさんご迷惑をおかけしてしまったが、最後まで丁寧にご指導していただき助かりました。」「研究のまとめ方について、自身の実践や研究を常に振り返りながら、担当の先生
やなかまの院生とともに考えていく中で、考えを整理することや新たな視点を得ることができた。」等の「満足している点とその理由」が挙げられている。

○

修了生へのフォローアップ調査を通して、教職大学院時代の教育効果を示した内容が修了生から多く聴きとれた。教職大学院での学びが契機となって、地域の学校や教員の学びを高めることに還元される姿が浮かび上がってくる。

- 30 -

新潟大学 現代社会文化研究科

12．現代社会文化研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

32）- 31 -

新潟大学 現代社会文化研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 29 年度は台湾の国立高雄大学で「第２回日本語と日本文化に関する国際学術討論会」が開催され、現代社会文化研究科からは、研究科長による基調講
演をはじめ５名の教員と５名の院生が研究発表を行った。令和元年度は韓国の建国大学で「第４回日本語・日本文化国際学術大会」が開催され、現代社会文化研究科からは、研究科長による基調講演をはじめ５名の教員と１名の院生が研究発表を行った。このような学術交流を通じて、交流協定の実質化を図って
いる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 32 -

新潟大学 自然科学研究科

13．自然科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

34

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

34）- 33 -

新潟大学 自然科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

研究の目的や研究環境の改善などを学生自身が考える「院生会」設立を支援した。院生会は博士後期課程学生が幹事となり、これまでの自主活動として「機械学習に関する講習会」（外部講師を招聘、平成 30 年度と令和元年度の２回開催）と「キャリア形成に関する講演会」（外部講師を招聘、平成 30 年度に１回開催）を行っており、研究科として経常予算を計上し、経済的に支援している（令和元年度から 30 万円）。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
発表論文数は平成 28 年度の 800 報程度から令和元年度の 1,000 報程度、受賞件数
は平成 28 年度の 70 件程度から令和元年度の 110 件程度へ増加している。
〔優れた点〕○

第３期中期目標期間における学生数は博士前期課程で平均 454.8 名、博士後期課程で平均 216.3 名となっており、年度当たりの発表論文数は平成 28 年度の 800件程度から令和元年度の 1,000 件程度、受賞件数は平成 28 年度の 70 件程度から
令和元年度の 110 件程度へ増加している。

〔特色ある点〕○

博士後期課程修了者は高等教育機関や公設研究機関等に就職する者が多く（修了後就職者の 80％）、従前と傾向は変わらない。

- 34 -

新潟大学 保健学研究科

14．保健学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

36

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

37）- 35 -

新潟大学 保健学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

大学院生の研究計画書を３分野の教員が合同で審査して研究奨励金を配分する制度を継続した。新潟大学 GP 支援事業経費の終了後は部局経費で運営し、支給額も少額となったにも関わらず、申請学生数は維持され、令和元年度は大きく増加した。

○（１）学士課程と大学院教育課程の橋渡し教育、（２）大学院教育におけるリテラシー教育、（３）学際融合型教育の３つを柱とした教育関連事業を進めるために、必要な物品等を備えた教育基盤センターとして「メディアラボ」を整備、開設した。ゼミや講義・演習等のための利用状況は、平成 30 年度の延べ使用日数 206 日、延べ使用件数 319 件で、学部及び大学院の演習、講義、ゼミのラボワーク、研究会の開催、地域貢献活動の打ち合わせ等に広く活用されていた。

○

令和元年度は、科学技術振興機構（JST）の「日本・アジア青少年サイエンス
交流事業（さくらサイエンスプラン）」にも採択され、ペラデニヤ大学保健学
部から学部長および若手教員 10 名が来日し、GSH 国際シンポジウムへの参加な
らびに保健学研究科の各研究室の見学・演習（実験）体験を通して、留学機運の醸成を図った。

○

保健学研究科では、保健学教育・研究における国際化の進展を、①先進国型のグローバルヘルス教育、②開発途上国型のグローバルヘルス教育の２本柱として、海外の大学と交流しながらグローバル人材育成を行っている。①先進国型のグローバルヘルス教育は、カナダ・マクマスター大学との国際交流を、
JASSO の海外留学支援制度「協定派遣」を活用し、平成 18 年度から 14 年間継続
して行っている。②開発途上国型のグローバルヘルス教育は、スリランカ・ペ
ラデニヤ大学との国際交流を、JASSO の海外留学支援制度「協定派遣」および「協定受入」を活用し、平成 23 年度から９年間継続して行っている。

○

放射線技術科学分野では、新潟大学履修証明プログラムとして 平成 28 年度に医学物理士短期臨床研修コース（現：次世代対応医学物理士短期臨床研修コース）を開始した。平成 28～令和元年度の修了者は合計４名である。

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新潟大学 保健学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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新潟大学 医歯学総合研究科

15．医歯学総合研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

39

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

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新潟大学 医歯学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
大学の世界展開力強化事業「日露の経済・産業発展に資するグローバル医療人材育成フレームワークの構築」を実施し、ダブルディグリープログラムに平成 28 年度
３名、平成 30 年度１名の学生を受入れている。この事業について、事後評価ではＳ評価を得ている。
〔優れた点〕○

文部科学省大学世界展開力強化事業「日露の経済・産業発展に資するグロー
バル医療人材育成フレームワークの構築」（平成 26～平成 30 年度採択）により、学生交流プログラムを通じ、日露の架け橋として両国の医療を発展させ、世界の医学の進歩に資するグローバル医療人の養成に取り組んでおり、①レギュラーPhD プログラムについては、平成 28 年度は派遣２名・受入４名、平成 29
年度は派遣３名・受入６名、平成 30 年度は派遣４名・受入７名、②ダブルディ
グリープログラム学生については、平成 28 年度受入３名、平成 30 年度受入１名となっている。なお、本事業は、文部科学省の中間評価でＡ評価、事業終了時の事後評価においてＳ評価を得た。

〔特色ある点〕○

半期開講であったアカデミックライティング＆リーディング（外国人教師）を平成 28 年度より通年開講（15 コマ×２期）とし、これら２科目を１年生全員に受講させた。これら共通教育の実施により、学位研究に円滑に移行でき、英文での口頭発表数、英文による学位論文発表数が増加した。

○

他教室の学生の研究状況を知ることで主体的学習を促し、教員にとっては学
生の研究進行状況把握と教員相互の評価や意見交換をする観点から、学生の研究発表会として中間発表会「みかんの会」を開催している。

○

医学系教員の FD を目的として「全教員懇談会」を毎月行っている。医学系の教育・研究に関する幅広いテーマに関して最新の情報を共有することで、教員の質と教育・研究へのモチベーション向上に寄与する取り組みである。特に定期的に行う科研費対策と国際交流事業のテーマは、科研費採択向上およびロシアとの国際交流事業である文部科学省「大学の世界展開力強化事業」の最高評
価達成に欠かすことのできないものであり、大学院教育研究に貢献した。FD の- 39 -

新潟大学 医歯学総合研究科

中で特に国際交流のテーマ（第 63 回、第 78 回）は、外国人大学院生の数と質の向上に貢献し、世界展開力強化事業成功の原動力となった。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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