生徒指導研究委員会

３ GIGA スクール時代の生徒指導～１人１台端末導入に伴う生徒指導に関する考察 Part２～
茨城県立守谷高等学校長

櫻井 隆之

１ 研究テーマ設定理由と調査研究の趣旨
令和４年度より、中学校時代に自分専用の端末で学んできた生徒が高等学校に入学してきたように、高校においては、GIGA スクール構想の実現に向け、令和４年度中に、令和４年度入学生の１人１台端末環境整備が完了し、令和６年度までには、学年進行による整備を進める自治体も含め、全学年の１人１台端末環境整備が完了する予定である。
今や校内には、Wi-Fi 環境が整備され、各教室には電子黒板が設置され、生徒たちが自席で端末を操作しながらの授業も珍しくなくなった。これまで、携帯電話やスマートフォンの使用に後ろ向き（抑制的・制限的）であった学校が、校内で端末を積極的に利用する時代に突入したのである。
このように、これまで経験したことのない「デジタル社会」に対応し始めたばかりの学校では、今、どのような変化が起きているのか、まずはその実態を把握する必要性を感じた。
そこで、生徒指導研究委員会としては、テーマを「GIGA スクール時代の生徒指導」～１人１台端末導入に伴う生徒指導に関する考察～とし、昨年度に引き続きアンケート調査を実施し、その結果を全国の高等学校の校長先生方と情報を共有することとした。

２ 回答母体の概要
本調査では、47 都道府県から全日制普通高校６校を抽出し、アンケート調査を実施、282 校の校長先生からご回答をいただいた。
以降の記述では、回答いただいた高等学校の回答率(％)で表していく。
なお、各質問の回答数等に若干の差異があることについては予めご理解いただきたい。

３ 調査研究の柱立て
まずは現状としてどのような整備状況になっているのか、そして端末の整備が進むなか、どのような生徒指導上の課題等が明らかになってきたのか、さらには生徒指導上の課題への対応も含めて、端末利活用上の好事例はないのだろうかという観点から、次の３点を柱とし、調査研究を実施した。
（１）１人１台端末整備の状況等（２）１人１台端末導入に伴う生徒指導上の課題や対応の現状（３）１人１台端末導入に伴う生徒指導上の効果的な指導・支援

４ アンケート調査結果から（１）１人１台端末整備の状況等について※① 端末整備(準備)の方法【２⑴①】（※：アンケート調査の質問項目番号に対応）「自治体(学校)が貸与」との回答が 52％と最多で、次いで、「個人が購入(補助ありも含む)」が 44 ％であった。昨年同様、各自治体が貸与するか個人で準備するかに大別される。

② 個人購入の場合の端末の仕様等の条件指定について【２⑴②】
個人購入させる場合の、端末の仕様等の条件指定についての質問である。
メーカーや機種、OS 等を「学校が独自に定めた」が 48％、「自治体(教育委員会等)が定めた」が 46％となるなど、購入させる場合は何らかの条件を提示している場合が多い。一方、「指定なし」は全体の６％にとどまっている。
③ 令和５年度中に整備(予定)される学年について【２⑴③】
既に「全学年」で整備済みの学校が 63％と６割を超えており、昨年度の 52％から 11 ポイン
ト上昇している。
「１～２学年」での準備を進めている学校が 33％、「その他(１学年のみ)」が３％となった。
④ インターネット環境(Wi-Fi 環境)の整備主体について【２⑵①】Wi-Fi 環境の整備主体(予算主体)についての質問である。
「自治体と連携しながら整備」が 95％となっており、自治体からの予算措置での対応が多くを占めている。一方で、「学校独自に整備」との回答も５％あった。
⑤ 校内での Wi-Fi 接続方法について【２⑵②】「学校に申請(MAC アドレス登録等)した端末のみ」が接続可能と回答した学校が 50％と５割程になる一方、「設定ファイル等による認証」も 33 ％にのぼった。
⑥ Wi-Fi 接続可能な時間について【２⑵③】
時間帯を問わず「常時接続可能」が 94％となっており、昨年の 87％から７ポイント上昇している。一方、「登校時間から下校時間まで」との回答も４％あった。
⑦ インターネット環境が整わない家庭への支援等について【２⑵④】「端末やルーター等の貸与」が 59％となっているが、「特に行っていない学校」も 31％と３割を超えている。インターネット環境未整備の家庭への支援等が課題であることがうかがえる。
（２）１人１台端末導入に伴う生徒指導上の課題と対応の現状について① 端末の個人認証の方法について【３⑴①】「文字及び数字の組み合わせ(ID とパスワード)」という認証方法が 99％を占め、「２段階認証」が残り１％となっている。昨年度回答のあった「個人認証はない」、「学校で特定の方法は指導せず任意の方法」に任せているとの回答はなくなった。
② 個人認証でのパスワードの指導について(複数回答)【３⑴②】
セキュリティー上、パスワード等が盗まれてトラブルに発展することを防ぐために、学校としてどのような指導をしているのだろうか。
「桁数や使用するキー等を指定して独自のパスワードを作成するよう指導」している場合が36％となっている。また「パスワードを他生徒に教えないよう指導」と回答した学校が48％、「パスワードを定期的に変更するよう指導」が 10％あるなど、パスワードの重要性を啓発する指導が進んでいることがうかがえる。
③ 個人認証にかかるトラブルの発生について【３⑴③】何らかのトラブルが「発生した」との回答が 23％あった。
④ 個人認証にかかるトラブルの種類について(複数回答)【３⑴④】
前問でトラブルが「発生した」と回答があった学校で、どんなトラブルが発生したのか。
「自作したパスワードの忘れ」が 87％を占めている。一方、パスワードを盗まれ「なりすまし(誹謗中傷等)」被害にあったとの回答も３％であった。

⑤ 端末の管理（保管）方法について【３⑵①】
端末の管理（保管）については、「生徒個人が保管・管理」しているとの回答が 73％となっている。一方「学校で保管・管理」しているとの回答も 24％あった。

⑥ 端末の管理・保管にかかるトラブルの発生について【３⑵②】何らかのトラブルが「発生した」との回答が 26％あった。
⑦ 端末の管理・保管にかかるトラブルの種類について(複数回答)【３⑵③】
前問でトラブルが「発生した」と回答があった学校で、どんなトラブルが発生したのか。
端末の「破損」が 56％、「付属品の破損、紛失、盗難」が 22％となっている。

⑧ 端末が破損した場合の修理等について【３⑵④】
端末が壊れた場合、その修理等の対応についてはどうしているのか。次のとおりである。

⑨ 端末の家庭への持ち帰りについて【３⑶①】
端末の家庭への持ち帰りを「認めている」との回答が 92％であった。
⑩ 端末の家庭への持ち帰りを認めている理由について(複数回答)【３⑶②】
前問で端末の家庭への持ち帰りを「認めている」学校では、端末の家庭への持ち帰りをいかなる理由から「認めている」のだろうか。次のとおりである。

⑪ 端末の家庭への持ち帰りを認めていない理由について(複数回答)【３⑶③】
前問で端末の家庭への持ち帰りを「認めていない」学校では、いかなる理由から「認めていない」のだろうか。
「端末の盗難や破損、遺失防止」のためが 41％と一番多く、次いで「SNS 等でのトラブル防止」が 20％、「個人情報等の漏洩の防止」が 10％の順となっている。
⑫ 端末を家庭へ持ち帰ることでのトラブルについて【３⑶④】何らかのトラブルが「発生した」との回答が 10％、「発生していない」が 90％であった。
⑬ 端末を家庭へ持ち帰ったことで発生したトラブルについて(複数回答)【３⑶⑤】
前問で端末を家庭へ持ち帰ったことでトラブルが「発生した」と回答のあった学校では、どのようなトラブルが発生したのか。
「端末の盗難や破損、遺失」が 72％と一番多く、次いで「長時間使用による健康障害」が7％、「SNS 等でのトラブル(誹謗中傷など)」・「SNS 等でのトラブル(著作権や肖像権侵害)」もそれぞれ７％となっている。
⑭ 端末のフィルタリングの管理について【３⑷①】
端末の貸与元や Wi-Fi 環境整備元である自治体(教育委員会等)のネットワーク上での対応が84％となっている。昨年度の回答は 71％であり、13 ポイントの上昇となっている。

⑮ フィルタリングにかかるトラブルについて【３⑷②】何らかのトラブルが「発生した」との回答が３％であった。
⑯ フィルタリングにかかるトラブルの発生要因について【３⑷③】
トラブルの種類については「フィルタリングを回避するアクセス」が 57％、「フィルタリングすべき対象の未設定」が 20％だった。全高長調査では「フィルタリング機能の解除」が55％となっていたが、普通科高校では０％であったのは興味深い。
⑰ 著作権や肖像権にかかるトラブルについて【３⑸①】
何らかのトラブルが「発生した」との回答が８％であった。
⑱ 著作権や肖像権にかかるトラブルの種類について(複数回答)【３⑸②】
前問で何らかのトラブルが「発生した」と回答いただいた学校では、どのようなトラブルが発生しているのか。
「肖像の無断撮影や配信・掲載等」が 66％と一番多く、次いで「著作物の複製・配信・掲載等」が 24％、「住所や校名など個人情報等の判明」も 10％あった。
⑲ その他のトラブルについて【３⑹①】
これまでに示した「個人認証」、「端末の管理」、「家庭への持ち帰り」、「フィルタリング」、「著作権・肖像権」にかかるトラブル以外では、どのようなトラブルが発生しているのだろうか。
「発生した」との回答が６％、「発生していない」が 94％となっている。
⑳ その他のトラブルについて(自由記述)【３⑹②】
前問でトラブルが「発生した」学校での、トラブルの種類について伺った。
「学習以外での使用」「Air Drop により意図しない相手に写真やファイルを送付」「SNS 上での誹謗中傷」「自身の不適切画像をアップ」「長時間使用(依存)」などの回答を得た。
㉑ トラブルをどのように認知したか(複数回答)【３⑺①】
ネット上のトラブルは、その把握が難しく、把握した時には深刻な問題になっていることが多いと言われているが、各校ではどのようにしてトラブルを認知したのだろうか。
やはり「トラブル当事者からの訴え」が 56％といちばん多くなっている。次いで「周囲の生徒等からの通報」が 22％となっている。
「トラブル当事者の保護者」からが８％、「学校が実施したアンケート調査等」での認知も５％となっており、「その他」として「教員が発見」も多くの回答があった。
昨年も同様の質問をしているが、ほぼ同じような傾向を示している。
㉒ 外部機関との連携について【３⑺②】
ネット上のトラブルに対応していくためには、時として専門的知識を有する外部の機関との連携が必要になると考えられるが、トラブルが発生した学校の外部機関との連携状況はどのようになっているのだろうか。
「連携なし」が 74％と昨年度と同様の結果となっている。

これはトラブルの内容が「端末の破損」や「目的外使用」などが多く、外部の専門家の力を借りる必要がなかったということか。
㉓ 連携を図った外部機関について(複数回答)【３⑺③】
前問で、外部機関と「連携した」学校では、いったいどのような機関と連携したのか。
「警察」が 32％と多く、次いで「プロバイダー等インターネット関連業者」が 18％、「その他」では「教育委員会」や「保険会社」などがあわせて 45％となっている。

㉔ 今後発生が懸念されるトラブルについて(複数回答)【３⑻①】
これまで生徒指導上のトラブルが「発生していない」と回答のあった学校について、今後どのようなトラブルの発生が懸念されるかについて伺った。
「端末の盗難や破損・遺失」が 28％と最も多く、次いで「学習とは関係ない目的での使用」が 22％、「SNS での誹謗中傷、拡散、炎上等」が 16％、
「アカウントやパスワードの乗っ取り、個人情報漏洩等」が 11％の順となっている。
㉕ 今後、連携を図ろうと考える外部機関について（複数回答）【３⑻②】
ここまで生徒指導上のトラブルが「発生していない」と回答のあった学校について、今後トラブルが発生した時は、どのような外部機関と連携を図るか伺った。結果は次のとおりである。

㉖ 18 歳成年年齢引き下げに係るトラブルの発生について【３⑼①】
調査段階では、すべての学校で「発生していない」との回答であった。昨年度と同様である。
㉗ 端末利用上のルールやガイドラインの設定について【３⑽①】
端末利用に関する生徒指導上のルールやガイドラインを「設けている」学校が 85％、「今後設ける予定」が４％であった。参考までに昨年度調査では「設けている」学校は 79％であった。
㉘ ルールやガイドラインの内容について（複数回答）
【３⑽②】
前問で、
「設けている」と回答のあった学校に。その内容について伺った。次のとおり。

㉙ ルールやガイドラインの明文化について【３⑽③】
ルールやガイドラインを「設けている」場合、学校の校則や心得等に加えて「明文化している」との回答が 73％であった。昨年度の 65％より増加している。
㉚ ルールやガイドライン策定の主体について【３⑽④】
前問で、「設けている」「準備を進めている」と回答のあった学校に、その策定の主体について質問した。
「学校が作成し、生徒に指導した」が 90％、「生徒や保護者の意向を取り入れ、学校が作成し、生徒に指導した」が６％となっている。
㉛ ルールやガイドライン策定の学校側の担当部署について【３⑽⑤】
前問で、「学校が作成し、生徒に指導した」と回答のあった学校に、策定の担当部署ついて伺った。
「情報担当部署」が 77％と一番多く、昨年度の 76％とほぼ同様の結果となっている。
「その他」として「校内で新たなチームを新設」したとの回答も複数見られた。
㉜ 家庭でのルールづくりについて【３⑽⑥】
家庭で端末利用に関するルールづくりを推奨しているかについての質問である。
「取り組んでいる」が 34％、「今後、取り組んでいく」が 16％、「取り組んでいない」が 50％であった。
㉝ 家庭でのルールやガイドラインの内容について(複数回答)【３⑽⑦】
前問で、「取り組んでいる」(予定含む)と回答のあった学校に、その内容について伺った。
「相手を傷つけるような書き込みをしない」13％、「本人の許可無く撮影、録音、録画をしない」12％、「アカウントやパスワードを適切に扱う」12％、「個人情報を掲載しない」12％などの結果となっている。

㉞ 端末利用に関して生徒指導で取り組むべきこと(複数回答)【３⑾①】１人１台端末利用での生徒指導上の課題を解決するために、今後どのようなことに取り組んでいったらよいのか。
「メディアリテラシー向上や情報モラル教育充実のための指導計画の作成と指導」が22％、「全教職員の ICT 活用指導力向上のための研修」が 17％、
「ルールやガイドラインの策

定と周知」が 14％と回答が多かった。昨年度と同様の傾向であった。

㉟ 情報モラル教育で特に取り組んでいること(自由記述)【３⑾②】
前問で回答の多かったメディアリテラシー向上や情報モラル教育充実のために特に取り組んでいることについて伺ったところ、次のような回答をいただいた。

㊱ 教員の ICT 活用力を向上させるために特に取り組んでいること(自由記述)【３⑾③】
教員の ICT 活用力の格差をなくすために特に取り組んでいることについて、次のような回答をいただいた。

㊲ 「デジタル・シチズンシップ」に関連して特に取り組んでいること(自由記述)【３⑾④】「デジタル・シチズンシップ」という観点から特に取り組んでいることについて、次のような回答をいただいた。

（３）１人１台端末導入に伴う生徒指導上の効果的な指導・支援について① 端末利用によるメリット(成果・効果等)について(複数回答)【４⑴①】１人１台端末の利用を開始したことで、どのような成果があがっているのだろうか。
「生徒の情報活用能力や表現力の向上」が 24％と最も多かった。次いで、「生徒の学習意欲や探究心の向上」が 19％、「生徒一人一人へのきめ細かな指導による個別最適化の実現」が16％と上位を占める。昨年度と同様の結果となっている。

② 端末利用によるメリット(成果・効果等)の具体について(自由記述)【４⑴②】
成果・効果の具体については、次のとおりである。

③ プラットフォームについて(複数回答)【４⑵①】
各校で利用しているプラットフォームについての質問。
「Google Workspace」」が 38％で利用率がいちばん高くなっている。
次いで、「Teams」が 26％、「Classi」が 21％、「ロイロノート」６％の順となっている。
④ 特に困っていること(自由記述)【４⑵②】
端末整備が急速に進む中で、各校が特に困っていることについて回答を得た。次のとおり。

⑤ 生成 AI の学校教育での活用について(自由記述)【４⑵③】「チャット GPT」などの生成 AI の学校教育での活用について回答を得た。次のとおり。

５ まとめ（１）調査研究の柱の１点目である「1 人 1 台端末整備の状況等」についてはアンケート調査結果で示したとおりであるが、端末の準備については個人購入(BYOD)なのか学校(自治体)からの貸与なのかに大別された。今後どのように推移していくのか興味深い。
Wi-Fi 環境の整備については自治体での対応が一般的なようである。

（２）調査研究の柱の２点目「１人１台端末導入に伴う生徒指導上の課題と対応の現状」について
は、昨年度の「問題が発生していない」学校が 70％という結果を受け、今回は改めてトラブルの様態ごとの質問とした。各校は、これまでスマートフォン等の指導で培った経験をいかしながら、校内セキュリティーの強化や外部機関等と連携するなどして、端末での生徒指導上のトラブルが発生しないよう工夫している様子がうかがえた。
今後、生徒指導で取り組むこととしては、「メディアリテラシー向上や情報モラル教育充実のための指導計画の作成と指導」「全教職員の ICT 活用指導力向上のための研修」や「ルールやガイドラインの策定と周知」が高い数値を示している。ルールづくりについては、学校の情報担当部署の教職員が中心となって策定しているようであり、生徒指導担当者が作成した(する)との回答は９％と少なかった。また、「家庭でのルールづくり」の必要性も認められる。
（３）調査研究の柱の３点目「１人１台端末導入に伴う生徒指導上の効果的な指導・支援」について
は、端末利用によるメリットとして、生徒１人１人へのきめ細かな指導による個別最適化の実
現や生徒の学習意欲や探究心の向上、さらには不登校や不適応への多様で効果的な支援などが期待されている。

今後、１人１台端末整備の完了に向け、教職員のスキルの格差をなくすための研修や、「チーム学校」としての指導体制を構築するために校内連携、外部連携や、安全・安心な利活用に向けた生徒の自己指導力育成が求められるのではないだろうか。その指導の際には、「デジタル・シチズンシップ」という視点が重要になってくるものと考えられる。
また、生徒指導からは離れるが、Wi-Fi 環境の整備や維持・管理、端末の管理、トラブル対応など、担当教員の業務負担の増加への対応が急務である。さらには教員の ICT 指導力の格差解消や端末のスムーズな更新なども早急な対応が必要ではないだろうか。

結びに、今回の調査研究に際し、ご多用の中、ご理解・ご協力を賜りました全国の普通科高等学校の校長先生方に厚く御礼申し上げます。本当にありがとうございました。

全普高生徒指導研究委員会委員長
茨城県立守谷高等学校長
櫻井 隆之