外国論文紹介

北米のライドシェアリングの未来

中村文彦

横浜国立大学大学院都市イノベーション研究院教授

NAKAMURA, Fumihiko

1――はじめにを用いるカープールと第三者の所有する大き目の車両（バン）を用いるバンプールに区分できる．カープールとバンプールの自家用車を相乗りして通勤する方法は，特にアメリカにおい違いは，車両の大きさ（かたち）に依るものだが，同時に，車両て，確立した地位を持つ．今回取り上げる論文は，カーシェアの所有者及び運営の違いも意味する．カープールの場合は，リングの研究で著名な Susan Shaheen が連名のもので，そのTMA，市の個人の乗用車だが，バンプールの場合は，勤め先，概念整理，歴史，今後の展望についてまとめたものである 1）．

公共交通局などが所有しているバンを用い，その運営もそれ

環境問題や交通事故の問題，都市部では道路混雑の問題ならの組織に依る．カープールの場合の実際の予約は，掲示板

どから自家用車での移動に対して見直しが言われている反やインターネット掲示板で調整するもの，手作業で，あるいはオ面，代替交通手段となり得る公共交通は，どこでも成立するわ

ンライン上でマッチングサービス（起終点や希望時刻が類似しけではなく，近年注目されている自転車についても自家用車ている通勤者を斡旋紹介するサービス）によるもの，さらにはからの転換の受け皿としてはまだまだ課題がある．そうした中GPS 機能を有しているスマートフォンを介したマッチングサー

で，相乗り通勤について，日米での勤務習慣の違いなどから，ビスなどに分類できる．バンプールの場合は，特に近年では日本にはあまり馴染まないものという認識が強いせいか，そもインターネットを介したマッチングサービスが主流となる．以上

そも北米の相乗り通勤がどうなっているのか，十分に調査しを図―1 にまとめた．スペースの関係で位置がずれている部

た文献はきわめて少ない．本稿では，Chan & Shaheen の文分もあるが，カープールとバンプールそしてカジュアルカープー

献を紹介するとともに，我が国への示唆を論じる．

ルをあわせてライドシェアリングと定義づけていることを理解できよう．

2――北米でのライドシェアリングの定義と分類
3――北米でのライドシェアリングの歴史概観
ライドシェアリングについては，いくつかの定義があるようだ
が，紹介論文では，運転者も同乗者もほぼ同じ起終点トリップ

紹介論文ではライドシェアリングの歴史を，戦後の黎明期，をなす，Non-profit なシステムと定義づけている．いわゆるTDM に注目が集まり始める時期，組織オイルショックの時期，カープール，バンプール，カジュアルカープールが含まれ，運賃ライドシェアリングを徴収するタクシーや，ジトニーなど相乗りタクシーは含まれないことになる．ライドシェアリングの種類については，どのよう知人ベース

組織ベース

臨時に相乗り相手を確定するか，どのような車両を用いるか，実際の予約をどのように行うか，によっていくつかのパターンに分類できる．

家族
カープール

同僚
カープール

所有者
運営

相乗り相手については，知人同士によるもの，何等かの組織内のもの，その場で決めるいわばアドホックなものに分けられる．知人同士の場合は，家族あるいは同僚による個人所有の乗用車を用いることになり，予約行為は発生しない．自主的に始める例も多いが，行政によるキャンペーンや優遇措置（目自主的結成
促進キャンペーン・優遇措置により結成によ的地駐車施設での優遇や HOV レーンや HOT レーン等）り発生することもある．組織内のものについて，個人の乗用車

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運輸政策研究 Vol.15 No.2 2012 Summer

カープール

バンプール

カジュアルカープール

車両規模の関係

メンバー同士の関係

掲示板で結成

TMA※/

第三者運営

経営者

公共交通事業者

インターネット
掲示板で結成所有者・運営者

自主的結成

インターネット掲示板で結成
電話ベースの自動マッチングシステムにより結成

インターネットベースの自動マッチングシステムにより結成

インターネットベースの自動マッチングシステムにより結成
インターネット/GPSスマートフォンベースの自動マッチングシステムにより結成

相乗りメンバーの結成メカニズム※Transportation Management Association■図―1

ライドシェアリングの分類（文献1）より筆者作成）

外国論文紹介■表―1

北米でのライドシェアリングの歴史概観

石油危機〜

項目

カーシェアリングクラブと呼ばれていた黎明期．戦後のライドマッチ

資材不足への対応措置として．掲示板予約が主流．

ング基盤

燃料節約対策として．TSMの中の位置づけ．組織ベーポイントによスのカープールやバンプールの出現．HOVやカジュアる動機づけ論点
ソフトウェア会社間協定で大量需要対応可能に．

置づけ．交通管理組合（TMA）や雇用者主導．電話でスマートフォ

NuRide社は低環境負荷交通手段利用ポイントで食事券等還元．RideSpring社はくじ引き導入．
新規利用者発掘にFacebookを活用しているZimride社の他3社がSNS利用．
利用直前のマッチングサービスをAvego社他が試行のマッチングサービスが一般化．

ン活用

開始．

ルカープールも誕生．パーク＆ライド普及．

1980〜
1990年代

ライドシェアリングの新しい動き

特徴

時期
終戦直後〜

■表―3

混雑緩和と大気汚染改善の施策として．TDMの中の位

2000年

混雑緩和と大量予約処理が課題．オンラインマッチング

前後や情報提供が強化．

2004年

気候変動や輸入燃料依存問題，交通混雑問題への対応．

以降

ソフトウェアの高度化やSNS活用へと発展．

SNS活用

両国での運営は 24 組織である．カープールのみのライドマッ
チングサービスが 485，バンプールのみのライドマッチングサー■表―2

ビスは 26，両方実施は 127 組織ある．

ライドシェアリングからの教訓
特徴

項目

1969年が最初の事例．原則2人以上（一部事例で3HOVレーンの導入人以上あるいは4人以上）
バンプールの誕生 1973年3M社が従業員向けに開始，1976年に制度化
カ ジ ュ ア ル カ ー 4人以上規制のHOVレーン導入場所での乗員確保やバス運賃高騰から1970年代に数都市圏で自然発生
プールの出現
米国では1930年開始．トロントではカープールへのチモーダル的展開，③カジュアルカープーリングの公式化，④パーク＆ライド施 乗換を公認．サンフランシスコ郊外でバス便悪く政策との連携をあげている．①については，
ソフトウェア内プ

HOVレーン近いところではカジュアルカープールの設整備温床．
事業所ベース交通 1984年のカリフォルニア州等．条例施行後ライド削減条例施行

シェアリング利用増加
初期事例は高コストと低利用率で全て中止．インター電話ベースでのライドマッチングの導入

ネットやPDA，GISも取り込んだ第二期のプロジェ
クトは対象限定事例で利用者増．政府主導事例は政治的理由で中止．その後インターネット型は組織ベー紹介論文では，①技術的なインターオペラビリティ，②マルロトコルの標準化等を経て，登録者データベースのシェアをめざすことで潜在的利用者の顕在化が期待される．②について
は，Zimride と Zipcar（北米最大のカーシェアリング会社）の連携のように利用者の交通手段選択肢拡大に向けたサービスへの展開が期待される．官民各組織の連携による支援が必須

スライドマッチングで普及．ソフトウェア会社間調となる．③については，前述のスマートフォンによるリアルタイ整不備で大量需要対応不能．

ム予約とともに，乗車場所設定により公認する方向性が期待で移動者への情報提 交通情報電話511の普及．一部都市でライドシェア
供技術の進展5――ライドシェアリングの今後リングも案内．

きる．④については，HOT レーン通行料，駐車料金還元，税金還付等の工夫による Ridesharing 参加への動機付けが期化が進む時期，そして，技術革新がより進みはじめた現在，の待されている．

5 期に分類している．それぞれの期の特徴を表―1 にまとめた．表を概観してわかるように，それぞれの時代での要請が6――日本への示唆

少しずつ異なり，あわせて経験の増加や技術的な発展をもとに，展開してきている様子がわかる．第 2 期は TSM，第 3 期はライドシェアリングについては，通勤途上労災の問題，自動TDM の誕生から展開，及び，ITS の黎明期，第 4 期は ITS の展

車保険の問題，帰宅時刻の分散などいくつかのハードルがあ開期が，それぞれ北米で注目を集めた時期とも合致する．

るが，北米での歴史，特に施設側からの支援と情報技術の活

戦後 60 年の間でのベンチマークとして，紹介論文が掲げて用に着目すると，必ずしも地域固有の問題を抱える施策とはいる点を表―2 にまとめた．北米各都市でさまざまな経験を考えにくい．公共交通の成立が困難な地域で，かつ道路混雑積んで現在に至っている様子がうかがえる．

問題等が懸念される状況において，カーシェアリングとの連携などを踏まえ，情報通信技術の工夫を最大限組み入れること4――ライドシェアリングの新しい動きでの検討の価値はあるかもしれない．ライドシェアリングに限らないが，スマートフォンや SNS と交通の組み合わせは，多くの紹介論文では，新しい動きとして，情報技術進展との関連を可能性のある今後の重要領域となるだろう．

中心に 5 点指摘している．これらは表―3 にまとめた．民間の運営会社での様々な取り組みが注目に値する．
なお，紹介論文によると 2011 年 7 月時点で北米都市部で参考文献
1）Nelson D. Chan & Susan A. Shaheen［2012］， Ridesharing in North America:
Past, Present and Future ，Transport Reviews, 32:1, pp. 93-112．

638 の運営組織がある．米国のみが 377，カナダのみが 237，

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