日本におけるピアノ所有の社会的意味の変容に関する分析―威信財から教育財、教育財から選択的贅沢趣味財へ *1―
井上公人（法政大学）【論文要旨】
本研究の目的は、日本の家庭における、ピアノ所有の社会的意味の変容を解明することである。日本では、戦後、その価格水準が短期間で劇的に低下したことで、ピアノは大衆層に普及した。これに伴い、ピアノ所有の社会的意味も変容してきたと考えられる。従来の研究
では、ピアノ所有の規定要因は、文化資本的要因を中心に、ライフスタイル的要因、教育的要因、ジェンダー的要因で説明されてきた。しかし、先行研究に基づくと、家庭の経済的要
因と住環境要因のほか、量産体制の確立、販売網の確立、ピアノ教育資源の充実、ピアノの商品特性という外的要因の影響も等閑視できない。これをふまえ、1975～2015 年 SSM 調査の計量的分析を行った結果、ピアノ所有の規定要因のうち、文化資本的要因を中心とした階
層的要因および社会経済的要因で説明可能な部分は、戦後一貫して減少傾向にあり、ピアノ
所有の社会的意味は、威信財から教育財、教育財から選択的贅沢趣味財へと変容していることが解明された。この結果は、家庭の文化環境の指標としての「ピアノ」の意味を否定する
ものではない。むしろ、その背後にある、身体化された文化資本としての側面をとらえるため、「ピアノの演奏」に着目すべきことを指摘した。あるいは、客体化された文化資本としての側面に着目し続けるのならば、「電気／電子ピアノ」と「アコースティック・ピアノ」
を明示的に分けるなどの改良が必要だと指摘した。
キーワード：ピアノ、文化資本、社会的意味

１．問題設定本研究の目的は、日本において家庭でピアノを所有するということが、いかなる社会的意
味を持ち、それが時代によってどう変容したのかを解明することである。その方法として、
SSM 調査データを用いた計量的分析を行う。そのため、分析の中心は戦後の日本とする。
なお、ピアノにはいくつか種類がある。アコースティック・ピアノと総称する場合もある、
グランド・ピアノ（以下、「グランド」と略す）とアップライト・ピアノ（以下、「アップライト」と略す）のほか、電気ピアノや電子ピアノがある。本研究では、特に区別が必要な場
合を除き、これらを一括してピアノと総称する。ただし、「ピアノ」とカギ括弧つきで表記した場合は、調査項目であることを意味する。そして、それには、先述の 4 種類のピアノだけ
でなく、これらと類似した外観・機構を持つ楽器が含まれる可能性がある。なぜなら、分析
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものである。
1―77―

に用いる SSM 調査では、その違いを明確に区別せず、調査票上では単に「ピアノ」と表記し、何を「ピアノ」と認識して回答するかは、回答者の判断にもとづくと言えるからである *2。
SSM 調査では、1955 年の調査開始時より、現在の所有財に関する項目が設けられ、現在に至るまでほぼ一貫した尋ね方をしている *3。その選択肢として、初めて「ピアノ」が登場したのは 1975 年である。1995 年には、15 歳時の家庭の所有財に関する項目が設けられ、選択肢に「ピアノ」が設けられた。両者とも、現在に至るまで継続的にデータが蓄積されている。
だが、SSM 調査において、「ピアノ」に大きな意味が与えられたのは 1995 年以降である。
1985 年調査の段階で、教育が社会的再生産に寄与することが解明され（菊池 1988; 菊池編 1990）、1995 年調査は「日本における家庭の『文化環境』を通じた社会的階層の『再生産』をとらえること」（持田 1998: 193）が課題の 1 つとされた。そこで、「ピアノ」の項目は、家庭の文化環境の測定指標の 1 つとして位置づけられた（片岡 1998; 持田 1998）。さらに、幼少時の家庭の文化環境を測定するため、15 歳時の家庭の所有財に関する項目が新設された。
しかし、ある文化財の所有が持つ社会的意味は、時代的背景が異なれば大きく異なる場合がある。この点は、実施年代が大きく異なる調査の結果や、異なる年代の回答者を比較する
場合に問題となる。片岡（1998）は、ピアノの所有がもつ社会的意味の変動は小さいという。
だが、社会的意味を形成する 1 つの要因である、ピアノの価格水準の推移を考えると、ピアノの所有がもつ社会的意味の変動は、これまで過小評価されてきたと考えられる。なぜなら、
日本ではピアノの価格水準は、短期間で極めて大きく変動した経緯があるからである。
図 1 は、ピアノの価格水準・生産量・普及率の推移を示したものである。ここでは、グランドより小型・安価であり、家庭で多く設置されているアップライトを中心に言及する。1948～56 年の価格水準は、ヤマハ *4の最低価格をもとに算出したが、この間の価格は 195,000 円に据え置かれている。一方、平均世帯月収は、1948 年の 10,129 円から 1956 年の 30,776 円へと大幅に上昇した。そのため、アップライトの価格水準は、1948 年の平均世帯月収比 19.25
倍から 1956 年の 6.34 倍へと劇的に低下した。その後も価格水準は下落を続け、1977 年には1.00 倍を切り、2008 年には 0.29 倍となった。だが、中古ピアノや中国製の廉価ピアノの台頭で、電気／電子ピアノは低価格帯の商品、アップライトは中価格帯の商品として位置づけられた（ヤマハ 2010）。その結果、2000 年代には、アップライトの価格水準は大幅な上昇に転じ、長らくアップライトの半分程度の水準で推移してきた電気／電子ピアノとの価格差が2

SSM 調査のテーマ別研究会の際、SSM 調査において、対象者から自分が持っている楽器を「ピアノ」とみなしてよいのかなど、ピアノの定義に関する質問を受けた例や、問い合わせがあった場合のマニュアルの存在を確認したが、どちらも存在しないとのことだった。
3
ただし、調査方法は他記式から自記式に変更された。1955～1995 年は訪問面接法で行われたが、2005 年以降は訪問面接法と留置法の併用となり、この項目は留置票に含まれたためである。さらに、質問文自体も変化しているが、「お宅」での所有状況を尋ねた点は不変である。
4
現在のヤマハ株式会社の社名は、1987 年 10 月に日本楽器製造株式会社から変更されたものである。本研究では、混乱を避けるため、一括して「ヤマハ」と表記する。
2―78―

開いた。現在では、ヤマハの最も安価なアップライトでも、平均世帯月収の 1.25 倍の水準であり、アップライトは再び比較的高価な楽器になりつつある。
ピアノの価格水準は、ピアノの所有がもつ社会的意味を構成する一側面でしかないが、その変化に伴って、ピアノを所有することに対する社会的意味も変容してきたであろうことは想像に難くない。そこで、本研究では、計量的手法を用いた「ピアノ」所有の規定要因分析
によって、ピアノを所有することの社会的意味が、時代・世代によってどのように変化してきたのかを実証的に描き出す。後述するように、従来のピアノおよびピアノ文化の普及と、その社会的意味に関する研究は、聞き取り調査やテキスト分析にもとづいた研究が主である。
ピアノの所有という現象は、数量的データで表現し、分析することが比較的容易であるにもかかわらず、計量的手法を用いた分析はなされていないのである。そこで、本研究において、ピアノを所有することの社会的意味を解明することは、それがもつ家庭の文化資本の指標としての意味を問い直すことだけではなく、既存の研究とは異なる手法によって、ピアノおよびピアノ文化の普及に関する従来の知見に再検討を加える、という意義も持つのである。

40

価格水準： グランド
価格水準： アップライト
普及率： 全国消費実態調査
普及率： 消費動向調査

35

生産台数： グランド
生産台数： アップライト
生産台数： 電気ピアノ／電子ピアノ

40
35

30

30

25

25

20

20

15

15

10

10

5

5

0

0
1945 1950 1955 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015 年

単位：価格水準…対平均世帯月収比（倍）、生産量…万台、普及率…%
資料：以下の各調査データに基づき、筆者作成。
「経済産業省生産動態統計調査」（およびその継続前調査）、「全国消費実態調査」、「消費動向調査」、「家計調査」
注 1：1956 年以前の価格は、上記資料の不備により、ヤマハ（2017a, 2017b）の各ピアノの最低価格に基づく
注 2：価格水準は、各ピアノの合計販売金額から合計販売台数を除した値に基づく
注 3：調査項目の変更に伴い、2011 年以降は、アップライトの生産台数はグランドとの合算、電気／電子ピアノの生産台数は、電子オルガンとの合算
注 4：2014 年以降、消費実態調査の項目が「ピアノ」から「ピアノ・電子ピアノ」に変更された

図１

ピアノの価格水準（対世帯月収比）・生産量・普及率の時系列変化（1946～2016 年）
3―79―

２．先行研究日本におけるピアノ所有は、いかなる社会的意味を持つのか。この問いを解明するためには、どのような家庭がピアノを所有しているのかを解明する必要がある。そこで、本章では、先行研究の検討によってこの点を明らかにする。その流れは次の通りである。まず、SSM 調査を中心に、家庭の文化資本に着目した研究にもとづく知見を明らかにする。次に、こうした研究と関連する研究に言及した上で、これらが見落としてきた要因について検討する。その際、水野（2001）に倣い、ピアノ所有の要因を内的要因と外的要因に分けて検討する。

2.1

文化資本に着目した研究

まず、Bourdieu の文化資本概念について概観する。Bourdieu は、「『学歴における成功』を手にするために、さまざまな社会階級出身の子どもたちが学校で発揮する力能に不均等があることを、どう考えたらよいのか」（Bourdieu 1979=1986: 18）を解明するため、家庭の文化に着目した。そして、上層階層出身者ほど、勉強に直接役立つ習慣や訓練、姿勢だけでなく、芸術的趣味や嗜好といった文化的素養を家庭から相続することを指摘（Bourdieu and Passeron
1964=1997）、家庭から相続する文化を相続文化資本（Bourdieu 1979=1990）と呼んだ。一方、学校教育では、上層階層の文化を「正統文化」として教え込み、象徴的暴力による支配と選抜を行うため、学校と親和的な文化を相続した上層階層出身者は教育達成しやすい。このことから、文化も資本としての性格を有するとしてこれを「文化資本」と呼び、これを媒介とする再生産メカニズムを「文化的再生産」と呼んだ（Bourdieu and Passeron 1970=1991）。
さらに、芸術的趣味や嗜好は、それらを通じて自らを他の階層や集団から差異化し卓越化するメカニズムによって、文化がヒエラルキー化すると指摘した（Bourdieu 1979=1990）。この中で Bourdieu は、芸術や楽器を実際にたしなむかどうかは、これらを活用したり、そのための技術を習得したりするには、「音楽をたしなむ母」（Bourdieu 1979=1990: 118）の影響を受けるなど、幼少時から親しむこと、経済力、時間的余裕が必要であるため、出身階層にもとづく差異が顕著だとした。なかでも、経済力は「特にピアノの場合」（Bourdieu 1979=1990:412）で必要だとして、ピアノを「『貴族的な』楽器」（Bourdieu 1979=1990: 118）とした。さらに、こうしたピアノや絵画などの文化財は、物質的に獲得するには経済資本が前提となり、象徴的に獲得するには文化資本が前提となるとした（Bourdieu 1979=1986）。Bourdieu は物質的に獲得できる形の文化資本を「客体化された様態の文化資本」と呼んだが、そこから利潤を引き出すには、その消費や使用かかわる能力を身につける必要がある。持続的に身体を使うことで、人間の内部に蓄積される形の文化資本を「身体化された様態の文化資本」と呼んだ。さらに、こうした文化的能力を学歴や資格などという形で保証し確定する形の文化資本を、「制度化された様態の文化資本」と呼んだ（Bourdieu 1979=1986）。
4―80―

Bourdieu が指摘した再生産のメカニズムについては、日本でも研究が蓄積されてきた。その先駆的な研究の 1 つである宮島・藤田（1991）は、家庭の文化環境の測定指標の 1 つとして、「ピアノ」の所有を採用した。片岡（1991; 1992）は、「美術館・博物館へ行く」などの幼少時の家庭での文化経験を採用し、再生産のメカニズムを解明した。先述のように、1995
年 SSM 調査で、再生産のメカニズムの解明が課題とされ、質問項目が新設されたのは、こうした研究をふまえてのものである。そして、このデータを用いた研究成果は、「文化と社会階層」班の報告書である『文化と社会階層 1995 年 SSM 調査シリーズ 18』を中心に纏められているが、「ピアノ」の項目を用いた研究では、以下のことが解明された。
片岡（1998）は、親の職業階層によって、幼少時の家庭での文化財の所有状況が異なり、それは両親の学歴や、幼少時の家庭での文化経験との相関が高いことを解明した。その上で、家庭での文化経験は、女性の方が階層要因との関連が強いこと、そしてそれが学歴に転化するという社会的再生産に寄与するだけでなく、成人後の文化活動という文化的再生産の側面でも大きな影響を与えることを解明した。持田（1998）は、出生コーホートが 1951 年以前とそれ以降とで、「ピアノ」所有率に大きな断層がみられ、出生コーホートが 1961 年以降とでは、さらに大きな差異がみられることから、ピアノ生産台数との関係を指摘した。中井（1998）は、既婚で子どもを持つ世帯は、全体と比べて「ピアノ」の所有率が高いことを解明した。その上で、女性のライフコースの観点から、子どもが大きくなるにつれて、家庭では文化財が蓄積される傾向にあり、女性の学歴と世帯収入が文化財の所有に大きな影響を与えることを解明した。さらに、大前（2002）は、本人が高学歴であるほど、「ピアノ」を含めた文化財を所有する傾向が強く、両親も高学歴であるほどその傾向が強いことを解明した。その上で、日本の教育システムは、家庭が保有する資本を学歴資本と文化資本に変換する装置であると指摘した。
こうした成果をふまえ、その後の SSM 調査をはじめ、SSP プロジェクトや「教育と仕事に関する全国調査」（ESSM）など、社会階層や教育に関心を持つ多くの調査において、「ピアノ」の所有に関する項目が用いられている（SRDQ 2018）。

2.2

文化資本に着目した研究と関連する研究

前節の整理により、文化資本的要因がピアノ所有の要因となることが明らかになった。しかし、より細分化すると、家庭の文化資本と関係した、ライフスタイル的要因、教育的要因、
ジェンダー的要因も影響を与えていると言える。この点は、以下の研究からも導出できる。
まず、ライフスタイル的要因は、高度経済成長期の新中間層の間で、自宅に応接間を設け、そこに設置することが流行し、ピアノはその所有者の文化的卓越性を示す機能を果たした点から言及できる（斎藤信哉 2007）。その後、ピアノは大衆層を主要な支持基盤としつつも、大衆文化からは差異化された文化として広く普及した（高橋 2001）。その結果、ピアノは文
5―81―

化的卓越性を示す機能を果たさなくなり、現在では、外部のコンクール受賞を目的としたシステムに急速に移行しているという（井上好人 2008; 本間 2014; 本間・本間 2016）。そして、必ずしも音大への進学やプロの演奏家になることを目指すわけではないが、親の働きかけによって、幼少期から高度なピアノ演奏技術を習得したアマチュアが多数誕生することとなった（本間 2014）。Bourdieu（1979=1990）は、趣味を「必要趣味」と「贅沢趣味」に区分したが、これにもとづけば、こうした人々にとって、ピアノは差し迫った必要性に迫られて弾くものでなないため、「贅沢趣味」である。しかし、親にとってみれば、子どもの高いピアノ演
奏技術は、他者との差異化が可能であるため、「必要趣味」であり、立場によってその性質は異なる。さらに、本人にとってみても、ピアノはあくまでも趣味として楽しむという、主体的な選択を行っている側面もある。このことから、本間（2014）は、高度なピアノ演奏技術を習得したアマチュアにとって、ピアノは「選択的贅沢趣味」だと指摘した。
次に、教育的要因は、明治期に西洋音楽が学校のカリキュラムに導入されたことに端を発する（市川 1995, 1996, 1999）。その結果、ピアノを含めた西洋音楽は「正統文化」としての威信を獲得した（宮島 1994）。そのため、学校外教育においても、女子の習い事が、箏や三味線という江戸時代からの手習いの伝統を受け継ぐものから、ピアノへ移行したという（歌川 2013）。昨今は、ピアノを含めた音楽関係の習い事の人気が低下しているものの、小学生
では、男子の 9.9%（4 位）、女子の 32.5%（2 位）が、依然音楽関係を選択していることから、現在でもピアノは主要な習い事だと考えられる（Benesse 2016）。さらに、家庭教育の面では、
学校外教育の効果を高めるため、親が家庭で子どもにピアノの練習を促すようになった結果、ピアノは子どもに忍耐強さや勤勉さを教える道具となり、ピアノの所有は、親の愛情や子どもの教育に対するエートスを示すものとして、「良き家庭」の指標となった（水野 2001）。
最後に、ジェンダー的要因は、移動が困難で家に設置されるピアノの特質が、当時の女子教育の主眼であった性別役割分業・良妻賢母像と適合的であったため、ピアノ文化は女子を中心に形成されてきた点から言及できる（水野 2001, 歌川 2013）。玉川（1996）は、夏目漱
石の小説の分析を通じ、ピアノは「良家の子女」にとって「よりよい結婚」のための道具であったことを示唆している。こうした価値観は廃れつつある現在でも、ピアノはしつけとして失敗のない教育法だという。なぜなら、かつては「良家の子女」だけがピアノを嗜んだ事
実にもとづき、ピアノを嗜む女性は「良家の子女」に成りすませるからである（井上好人 2008）。

2.3

文化資本に着目した研究が等閑視してきた要因

これまで述べた文化資本的要因、ライフスタイル的要因、教育的要因、ジェンダー的要因
は、いずれも家庭内の要因と関係が深いため、水野（2001）に従えば、内的要因だと言えよう。しかし、内的要因としては、さらに経済的要因と住環境要因も重要だと考えられる。
経済的要因については、Bourdieu（1979=1990）も指摘していたが、先述した戦後のピアノ
6―82―

の価格水準（図 1）からも推測できる。価格水準は劇的に低下したが、相対的には高価であることは変わらないため、家庭の経済的状況は、ピアノの所有と密接に関連するだろう。
、
住環境要因は、Weber（1956=1967）が、ピアノが家 具として広く普及したのは、家を生活の中心とし、市民的な家庭の楽しみという文化のある北欧であったとして、住宅とピアノとの関係を示唆していたにもかかわらず、これまで等閑視されてきたように思われる。しかし、
齊藤紀子（2014）は、大正・昭和初期の一般向け音楽雑誌と住宅雑誌の分析から、当時、ピアノの普及には住環境の改良が大きな課題であったことを指摘している。こうした雑誌では、
欧米風の居間に設置する家具の 1 つとして、ピアノが紹介されていた。このことは、時代は異なるが、高度経済成長期に新中間層が自宅に応接間を設けるようになり、そこにピアノを設置するようになったこととも符合する。また、現在でも、ピアノの設置には搬入に伴う問題があるほか（ヤマハ 2018）、ピアノの音が殺人事件に発展した例も報告されている（上前
1982）。さらに、昨今では、音に対する「配慮」が社会的に強く要請される風潮があるためか、
ピアノは住宅の適切な場所に設置することが より強く求められている（河合楽器製作所
2018）。このことから、現在でも住環境要因は、ピアノの所有と密接に関連すると考えられる。
ピアノの所有に関しては、家庭外の要因、すなわち外的要因の影響も重要である。それは、量産体制の確立、販売網の確立、ピアノ教育資源の充実、ピアノの商品特性の 4 点である。
第 1 に、量産体制の確立は、第二次大戦後の製造工程の合理化に端を発する。ヤマハは 1950
年代中頃よりピアノの各部品製造の自動化を推進、1963 年にはアップライト製造を全てライン生産方式で行う工場を完成させ、月産 2,500 台を達成した（日本楽器製造 1977）。これは、戦前最盛期の日本全体でのピアノの年間生産台数の約半分（東京音楽社 1990）、戦前最盛期のヤマハによるアップライトの年間生産台数の 1 割増（増井編 1980）に匹敵する。このような製造工程の合理化は、製造コストを圧縮し、ピアノの低価格化をもたらした。当時は、原材料費が高騰していたが、先述の通り、ヤマハは、1948～56 年にかけてアップライトの最低価格を 195,000 円に据え置いただけでなく、1946 年 1 月から 1971 年 1 月という長期間にわたって段階的な値下げを実施した。そのため、世帯収入の上昇とあいまって、価格水準の劇的な低下に貢献したのである（図 1）。これによって、日本史上初めて、ピアノが一般家庭でも購入できるようになった。これ以前は、ピアノは一貫して高価であり、社会階層が高く、経済的に豊かでなくては所有できなかった（本間 2012, 水野 2001）。かつて、ピアノには威信財としての側面があったのである。
しかし、単に価格水準の低下だけでは、ピアノは普及しない。それには、第 2 に掲げた、販売網の確立が必要である。1950 年代に、ヤマハは特約店中心の販売網の構築による流通系
列化によって、河合楽器は直営店中心の販売網の構築による強力な流通支配によって、卸売段階の垂直的統合を実現した（富田・服部 1988）。これによって全国的なピアノ販売網が確
立し、価格水準の低下と相まって、一般家庭へのピアノ普及が始まった。当時の新聞は、東7―83―

京都内ではピアノが「数年来のブーム」で、「1、2 か月待たないと手に入らない」様子を報じている（『朝日新聞』1959 年 8 月 18 日朝刊，東京版，10 面）。この記事によると、ピアノ購入者は「大体月給 5 万円クラスの家庭」で、20 か月月賦による月 5,000 円程度の支払いでピアノを入手したという。家計調査によると、当時の平均世帯月収は 36,873 円であるのに対し、アップライトの平均価格はその 7.22 倍であり、「月給 5 万円クラス」は比較的経済的に豊かな家庭である。これは先述した、新中間層のピアノ設置の様相とも符合する。
第 3 に、ピアノ教育資源の充実は、1954 年の「ヤマハ音楽実験教室」（「ヤマハ音楽教室」の前身）の設立、1956 年の「カワイ音楽教室」の設立による影響が大きい。これらは、西欧には存在しなかった「家庭外の初心者向けピアノ教育機関」（高橋 2001: 168）で、プロの演奏家育成を目的とした、これ以前の日本の音楽教室とも異なる（本間 2012）。そのため、こうした音楽教室の設立は、限られた層の文化だと思われていたピアノ文化が、「一般社会に開放された」（本間 2012: 44）という意義を持つ。さらに、1962 年には、ピアノ教育番組「ピアノのおけいこ」の放映が開始されたほか、1950 年代後半～1970 年代前半には、ピアノの教材・楽譜・指導書等が数多く出版された。さらに、ピアノに親しんだ人々の受け皿となる、音楽科を持つ学校や音楽高校、音楽大学が急増した（田村 1981）。その卒業生、特に女性にはピアノ講師や音楽教師になる道が開かれ（本間 2012）、普及がさらに促進された。
第 4 に、ピアノの商品特性は、①他の耐久消費財と比べて長寿命である、②商品価格が高い、③重量・質量が大きく、輸送・保管が比較的困難、④定期的な調律など、アフターサー
ビスの必要性が高い、⑤振動や湿気に弱くデリケート、⑥生活必需性が低い、⑦ブランドへの嗜好性の高さ、という 7 点があげられる（富田・服部 1988）。図 1 で示したように、生産量と普及率が相関しないのは、特性①によるものだと考えられる。また、特性①・②・③により、ピアノの中古市場が形成され、新品のピアノの需要が減退したことも、一因だと考えられる（田中 2012）。さらに、特性②・⑦からは、家庭の経済的な豊かさが普及に影響する
ものの、生活必需性が低いため、それ以外の要因が普及に影響すること、特性③・⑤からは、住環境の状況が普及に影響するとも考えられる。このように、ピアノ特有の商品特性それ自体も、ピアノの普及の要因だと考えられる。
このように、ピアノ所有の外的要因は、ピアノの製造・販売と密接に関連したものであり、量産体制・販売網の確立とピアノ教育のための資源が充実するようになった、1960 年代以前とそれ以降とでは全く状況が異なることが予想される。さらに、アコースティック・ピアノの低価格化が進行し、かつより低価格な電気・電子ピアノが登場した 1980 年代以降は、「ピアノ」の普及はさらに進んでいると予想される。先述の持田（1998）の研究もふまえると、
年齢によって「ピアノ」の所有状況が大きく異なると考えられる。ただし、それが加齢の効果なのか、世代の効果なのかは、十分留意すべきである。

8

―84―

2.4

本章のまとめ：知見の整理と仮説の導出

本章で行ったピアノの所有の要因に関する先行研究の検討結果は、表 1 のように要約できる。表中のピアノ所有の要因（小区分）は、先行研究にもとづいて導出された理論仮説と言い換えることもできる。なお、同じ変数が複数の要因（小区分）に含まれると、分析結果の解釈が困難になるため、極力最も主要と考えられる要因についてのみ記した。

表１

先行研究の知見にもとづくピアノ所有の要因（理論仮説）と変数

ピアノ所有の要因
大区分
小区分
文化資本的要因
内
的
要
因

外
的
要
因

変数
父学歴、母学歴、幼少時の家庭の文化的環境

ライフスタイル的要因
教育的要因
ジェンダー的要因
経済的要因
住環境要因
量産体制の確立

本人現職、父職、階層帰属意識
幼少の子どもとの同居、本人学歴
本人性別、女の子どもとの同居
家庭の経済的豊かさ
住居形態
年齢（世代）

販売網の確立ピアノ教育資源の充実
ピアノの商品特性

年齢（世代）
年齢（世代）
年齢（世代） ※家庭の経済的豊かさ、住居形態

３．全国消費実態調査の確認
SSM データを分析する前に、先行研究で示唆されていた傾向が見出せるかを「全国消費実態調査」から簡単に確認する。分析結果は表 2 および表 3 に示す。なお、結果を読み取る際
は、2009 年からは電子調査票によるオンライン回答が可能になった点、2014 年からは調査項
目が「ピアノ」から「ピアノ・電子ピアノ」に変更された点に注意が必要である。
表 2 からは、女性の所有率が高いこと、収入と所有率に強い正の相関があること、持ち家、
特に戸建ての所有率が高いことがわかる。地域別集計では、1974 年・1979 年は東京都区部の所有率が最も高く、1984 年は中都市、1989～1999 年は小都市 A が最も高く、それ以降は中都市、小都市 A、小都市 B・町村の値は同程度となり、2014 年は全地域とも横並びである。
これは、ピアノに適した生活様式は大都市部から普及すると考えられるものの、人口増加に
よって大都市部の住環境が悪化し、ピアノを設置できない住居が増えたため、大都市・東京
都区部の普及率が伸び悩み、比較的小規模な都市の普及率が伸びた可能性が考えられる。また、調査を経るごとに普及率は高まる傾向にあるが、調査項目の変更等の状況をふまえると、
近年では普及率は高止まりしていると見た方が良さそうである。
なお、都道府県別集計も行われてはいるが、紙幅の関係で結果は省略する。また、この集計を利用して、Ward 法を用いた階層クラスター分析を行い、普及率にもとづく都道府県の分類を試みたが、解釈可能な結果とはならなかったため、この結果も省略する。なお、埼玉・
9

―85―

表２

性別・収入・住居形態・居住地域とピアノの普及率

調
単 身 世 帯
査
平
男女別
年
均
男
女
1969年
1974年
1979年
1984年
1.0 4.3
1989年 4.3 2.1 5.6
1994年 4.2 2.0 5.2
1999年 4.7 2.6 6.7
2004年 7.3 4.5 9.8
2009年 7.1 3.6 10.1
2014年 11.1 6.1 15.4
調
査
年

二
人
以
上
世
帯
平
年 間 収 入 分 位 階 級 別
均
Ⅰ
Ⅱ
Ⅲ
Ⅳ
Ⅴ
Ⅵ
Ⅶ
Ⅷ
1.7
3.1
7.3
11.0
8.7
3.6
6.8
11.8
17.6
13.4
18.7 4.9 7.7 9.5 10.7 15.8 19.5 22.6 26.7
21.6 5.6 8.7 12.8 15.6 20.3 22.2 25.6 28.6
24.9 7.1 12.0 15.1 19.3 23.2 26.7 30.3 32.8
25.1 9.5 12.9 14.3 18.7 23.0 25.8 28.9 34.1
25.2 9.3 12.7 15.5 18.4 21.5 25.2 29.2 33.8
27.2 11.1 14.6 17.8 21.5 23.6 27.1 31.3 37.1
25.1 12.0 14.9 17.6 20.2 21.9 23.7 26.8 32.5
30.9 15.4 20.2 23.6 24.3 28.3 32.0 35.8 40.3

二人
以住 居 の 所 有 関 係 別持ち家
借 家 ・ 借 間
全
戸
民 営
公 ・ 公
建
公社
全 専設 共設
体て
体 用備 用備 営 団

上世

給 以人 大与 上口 都住 の 5 市
宅 市万

地
区東
京
部都

帯
域
中
都
市

Ⅸ
Ⅹ
20.1
27.3
30.7 39.6
34.4 41.7
37.7 45.5
39.1 45.7
39.4 47.3
41.2 48.9
38.9 43.9
44.3 50.3
別
小
都
市
A

小
都
市
B

町

村

1969年
1974年
14.6 15.4 17.7 14.2 14.0 11.5 9.6
1979年 22.4
8.5 5.6 7.3 13.1 18.8 19.8 19.7 21.0 20.2 19.4 16.7 15.3
1984年 24.7 24.7
9.6 8.1 8.8 16.1 21.8 23.3 22.5 24.0 24.2 22.8 18.3 17.4
1989年 28.5 28.5
11.9 13.1 9.6 13.6 23.9 26.0 24.2 22.3 27.1 26.5 22.1 22.2
1994年 29.8 30.2 8.3 8.2
8.0 14.1 18.4 25.7 23.8 22.1 25.6 27.7 22.8 24.1
1999年 29.7 30.4 8.5 8.4
6.8 11.4 17.7 24.9 21.6 20.5 25.5 27.3 24.8 26.2
2004年 31.2 31.6 9.0 9.0
8.1 10.3 22.2 27.3 25.8 24.5 28.0 28.0 26.9 27.1
26.3
2009年 28.8 29.6 8.9 8.8
6.5 10.5 18.3 24.9 21.8 21.2 26.2 26.2
30.2
2014年 34.0 34.6 14.5
11.8 20.7 30.2 31.1 29.6 30.4 31.4 32.2
注1：空欄の値は出典に未記載のため不明である
注2：年間収入分位階級別集計は、1969年・1974年は5分位階級別、1979年以降は10分位階級別
注3：地域別集計の地域名の定義は以下の通り
人口5万以上の市…大都市、中都市、小都市Aに含まれる市をまとめたもの
大都市 ……………人口100万以上の市。2004年以降は政令指定都市および東京都区部を含む。
中都市 ……………人口15万以上100万未満の市
小都市A …………人口5万以上15万未満の市
小都市B …………人口5万未満の市
注4：地域別集計の2009年・2014年は、「小都市B」および「町村」の値を合算
注5：太字表記は各集計の各調査年における最高値
出典：各調査年の『全国消費実態調査報告』

千葉・東京・大阪は、普及率にもとづく 47 都道府県の中での順位の変動が大きいクラスターに分類された。これを先述の地域別分析と併せて考えると、大都市を擁する都道府県では、大都市部の住環境悪化によって、普及率が伸び悩んだ可能性が高いと推測される。
次に、表 3 の上側の世帯主の年齢階級別集計では、どの調査年でも 40～59 歳の所有率が高い。その理由を先行研究にもとづいて考えると、この年代は子どもと同居する世帯が多く、子どもの教育目的でピアノを所有するためだと考えられる。表 3 の下側は、調査年別の結果をもとに、世帯主の出生コーホート別に再集計したものである。同じ出生コーホートの結果
を（横に）比較すると、45～54 歳頃に所有率のピークを迎える単峰型の分布であること、同
10

―86―

表３

世帯主の年齢階級・出生コーホートとピアノの普及率

二
人
以
上
世
帯
調
世
帯
主
の
年
齢
階
級
別
査
25歳 25～ 30～ 35～ 40～ 45～ 50～ 55～ 60～ 65～ 70～ 75歳
平均
年
未満 29歳 34歳 39歳 44歳 49歳 54歳 59歳 64歳 69歳 74歳 以上
11.5
1979年 18.7 3.4 6.2 10.4 21.1 26.0 26.4 22.8 16.2 13.2
1984年 21.6 4.7 8.1 14.4 23.5 29.9 27.8 24.4 20.6 16.1 13.8 13.9 10.2
1989年 24.9 6.3 8.5 15.5 27.0 32.5 31.9 28.6 25.5 21.1 17.9 14.0 10.7
1994年 25.1 2.7 5.3 10.8 23.5 31.7 33.8 31.4 27.7 24.8 20.4 16.1 14.8
1999年 25.2 2.7 5.9 9.7 20.4 30.8 34.3 33.9 30.5 25.4 22.3 18.9 13.5
2004年 27.2 6.6 7.3 11.4 21.3 32.5 38.9 36.7 34.1 27.6 23.3 21.2 17.4
2009年 25.1 7.8 7.9 11.5 17.7 25.5 31.8 35.0 31.3 29.4 25.1 21.9 17.9
2014年 30.9 4.3 12.0 18.7 28.9 34.1 37.8 41.2 40.0 34.1 30.4 24.8 20.5
出
世帯主の出生コ ーホ ート・調査時の年齢階級別
注1： 空欄の値は出典に未記載
生のため不明である
25歳 25～ 30～ 35～ 40～ 45～ 50～ 55～ 60～ 65～ 70～ 75歳
年
未満 29歳 34歳 39歳 44歳 49歳 54歳 59歳 64歳 69歳 74歳 以上 注2： 太字表記は各調査年およ1909年以前
11.5 10.2
び各出生コーホートの最高値
1910～14年
11.5 13.9 10.7
1915～19年
13.2 13.8 14.0 14.8 注3： 着色セルは30.0を超える値
1920～24年
16.2 16.1 17.9 16.1 13.5 注4： 出生年は、対象者の年齢
1925～29年
22.8 20.6 21.1 20.4 18.9 17.4から推計したため、各調査
1930～34年
26.4 24.4 25.5 24.8 22.3 21.2 17.9の実施以降に誕生日を迎える対象者が、1つ若い
1935～39年
26.0 27.8 28.6 27.7 25.4 23.3 21.9 20.5
コーホートに区分されてい1940～44年
21.1 29.9 31.9 31.4 30.5 27.6 25.1 24.8
る場合がある1945～49年
10.4 23.5 32.5 33.8 33.9 34.1 29.4 30.4
1950～54年
6.2 14.4 27.0 31.7 34.3 36.7 31.3 34.1
注5： 1979年の最大の年齢階級
は「65歳以上」である。その1955～59年 3.4 8.1 15.5 23.5 30.8 38.9 35.0 40.0
ため、出生年が1909年以1960～64年 4.7 8.5 10.8 20.4 32.5 31.8 41.2
前の70～74歳と、1910～
1965～69年 6.3 5.3 9.7 21.3 25.5 37.8
14年の65～69歳の値は、
1975～79年 2.7 5.9 11.4 17.7 34.1
この値を示す1975～79年 2.7 7.3 11.5 28.9
1980～84年 6.6 7.9 18.7
出典： 調査年が1979年～2014
年の『全国消費実態調査
1985～89年 7.8 12.0
報告』1990年以降 4.3

じ年齢階級の結果を（縦に）比較すると、調査項目の変更はあるにせよと、おおむね 50 歳以
上では、若いコーホートほど所有率が高まる傾向にあり、60 歳以上ではその傾向が顕著であるとわかる。しかし、持田（1998）が指摘したようなコーホート間の差異は見出せない。
以上の結果をまとめると、ジェンダー的要因、経済的要因、住環境要因は、ピアノの所有の要因となっていることが明らかとなった。一方、年齢または世代の効果については、どの
出生コーホートについても 40～59 歳の所有率が高く、若いコーホートほど所有率が高まる傾向にはあるものの、データの制約からか、コーホート間に明確な差異は見出されなかった。

４．使用するデータ・変数
以上をふまえた上で、SSM 調査データを用いた分析を行う。用いるのは、従属変数となる「ピアノ」所有の項目のある 1975 年・1985 年・1995 年・2005 年・2015 年の日本国内のデー
11

―87―

表４

分析に使用する変数一覧

理論仮説

変数

1975年

1985年
男性
女性票
A・B票

（従属変数）

現在のピアノ所有

問25_8

問22_6

問24_6

年齢（世代）

出生コーホート
性別

問_1
男性

問1
男性

問1
女性

ジェンダー的要因

未婚の娘と同居×××

既婚の娘と同居××

×

子ども期の子と同居 問13c

問9c1
問9c5

問22b2

×

問22b4

教育的要因

孫と同居

×

1995年
A票

B票

2005年

留置A 問22_4
留置B 問6_4
問1(2)
問1(2)
面接 問1(2)a
問1(1)
問1(1)
面接 問1(1)
留置A 問20(2)4
××
留置B 問7(2)4
留置A 問20(2)6
問31(2)5 問21(2)5
留置B 問7(2)6
問29
問19
面接 問28(2)問30(1) 問20(1)
留置A 問20(2)8
問31(2)7 問21(2)7
留置B 問7(2)8
問10
問6
ed_ssm
問45(3) 問44(3) 面接 問35
問33
問24
面接 問32
問4e
問4e
面接 問2d
問19e
問11e
面接 問23(2)d
留置A 問8
問34
問26(1)
留置B 問23
問18
問10
面接 問21(1)
問21
問12
面接 問21(2)
問3_8
問3_8
面接 問10_7
問32_9

問23_9

2015年
留置 問32_4
面接 問1(2)5
面接 問1(1)
面接 問42(2)4
面接 問42(2)6
留置 問13
面接 問42(2)9

本人学歴（年数)
問3
問5a
問6a
edssm
世帯収入(対数)
問26a
問25a
問27a
面接 問51
住居形態
問25_13 問23
問25
面接 問43
本人現職(威信)
問4d
問3e
問3e
面接 問2dライフスタイル的 父職(威信)問11_3d 問8_3e 問9e
面接 問21(2)d
要因
階層帰属意識
問18a
問13a
問17a
面接 問46（5段階）
父学歴（年数)問10
問7b問8
面接 問22a
文化資本的母学歴（年数)問12
×問16a
面接 問22b要因
15歳時ピアノ所有××
×
面接 問11_7
注1：1975年調査の問25_13は、所有財の項目の「家屋（持ち家）」である
注2：1975年調査の問13cは、生計を共にする子どもの人数である
注3：1985年調査の男性A・B票 問9c1は、「第1子が小学校入学前」、問9c5は、「まだ高校以下に在学中の子どもがいる」である
注4：1985年調査の女性票 問22b2は、同居家族の続柄の項目の「子ども」である
注5：1995年調査A票 問29・B票 問19は、それぞれで長子および末子年齢を尋ねた項目である
注6：1995年調査A票 問30(1)・B票 問20(1)は、在学中の子どもの学校種を尋ねた項目である
経済的要因
住環境要因

タである。これらの調査は、調査年次による調査項目の異同に伴い、作成方法を変更せざるを得ない変数があるほか、1975 年調査は男性のみが対象者である。しかし、これらの調査を用いることで、1905～1994 年の出生者を分析対象とすることができるため、これによってほぼ、第二次世界大戦後の長期的な趨勢を解明できると言えるだろう。
分析に使用する変数と、その変数の元となる調査項目を表 4 に示す。なお、同じ調査年で、
データセットが複数に分かれている場合は、データを合併して分析を行う。
分析は、調査項目の異同をふまえ、以下の手順で行う。
分析 1：全調査の「ピアノ」所有率の状況を、項目別に示す。
分析 2：全調査共通の項目を用い、長期的な「ピアノ」所有の規定要因の趨勢を確認する。
分析 3：1975 年・1995～2005 年共通の項目を用い、「母学歴」の効果の変動に着目する。
分析 4：1995～2005 年共通の項目を用い、「既婚の娘と同居」「孫と同居」「15 歳時ピアノ
所有」の効果に着目する。
分析 5：2005・2015 年共通の項目を用い、「未婚の娘と同居」の効果に着目するほか、既に分析に用いた「子ども期の子どもと同居」および「住居形態」について、指標を細分化した分析を行う。
12

―88―

分析 2～5 では、「ピアノ」の所有を「1」とするダミー変数を従属変数とした、ロジスティ
ック回帰分析を行う。独立変数として用いる以下の変数については、若干の注意を要する。
まず、ジェンダー的要因および教育的要因と関係する同居家族に関する項目は、調査による異同が大きい点である。特に 1975 年は、「生計をともにする子どもの数」を用いて、1985
年の女性票は同居家族の続柄の「子ども」を用いて、それぞれダミー変数を作成した。そのため、これらの変数には、「子ども期」を外れた子どもが含まれる可能性がある。なお、ここでいう「子ども期」とは、高校生以下の子どもを指す。それは、1985 年男性 A・B 票の同居
家族の項目の、「第 1 子が小学校入学前」と「まだ高校以下に在学中の子どもがいる」を用いることで、高校以下に在学中の子どもと・未就学の子どもについて、確実に把握できるからである。1995 年調査以降は、年齢、子どもの通学先の学校種別、出生年、あるいはこれら複数の併用で尋ねた項目があるため、分析 5 ではこれを利用し、より詳細に把握する。
さらに、住居形態については、1975 年は、所有財の項目の「家屋（持ち家）」から「持ち家ダミー」を作成した。1985 年以降は、住居形態に関する独立した項目が設けられているため、これを利用して「持ち家ダミー」のほか、「分譲ダミー」を作成、分析 5 の分析に用いる。
なお、ロジスティック回帰分析における出生コーホートの参照カテゴリは、「1945～54 年
出生」とする。このコーホートは、分析に用いる全調査で対象となっており、1945 年に生まれ、1975 年調査時には 29 歳であった人も、2015 年調査時には 69 歳になっている。全調査で対象となっているという点では、「1935 年～44 年出生」も同様だが、このコーホートは 2005
年・2015 年の両調査で最高齢のコーホート（2005 年：60～69 歳、2015 年：70～79 歳）であり、分析に投入すれば 10 年間の推移が比較できる利点がある。このことから、「1935 年～44
年出生」ではなく「1945～54 年出生」を参照カテゴリとするのである。

５．分析
5.1

分析 1：ピアノ所有率の推移

表 5 は、SSM における「ピアノ」の所有率を調査年別・項目別に示したものである。結果は全て 1%水準で有意であり、「ピアノ」の所有率と年齢層、世帯収入、住居形態には強い関連がみられる。消費実態調査（表 2・3）と結果を比較すると、分布の傾向はほぼ同様である。
ただ、先述の通り、SSM 調査の調査票では、2009 年までの消費実態調査とは異なり、「ピアノ」はアコースティック・ピアノに限定されているわけではない。そのため、少なくとも、
1985 年 SSM 調査からは、電気／電子ピアノも「ピアノ」として測定されている可能性がある。そのため、SSM 調査データでは、消費実態調査のように普及率が近年突出して上昇する
ような傾向はみられず、どの調査項目別にみても、近年はほぼ横ばいである。ここからは、「ピアノ」の普及率は、1970～80 年代に大きく上昇して以降は、大きく変化していないもの
13

―89―

表５
調査項目
年 若年（39歳以下）
齢 中年（40～59歳）
層 老年（60歳以上）
第Ⅰ分位
世 第Ⅱ分位
帯
第Ⅲ分位
収
入 第Ⅳ分位
第Ⅴ分位
戸建て
全体

調査年別・項目別「ピアノ」所有率
1975年

1985年

1995年

2005年

2015年

7.3%
11.3% **

20.1%
24.0% ***

25.0%
30.8% ***

22.9%
32.1% ***

11.5%
2.9%
5.7%
8.0% ***
13.9%
19.9%
11.5% ***
9.3%
(N =2,724)

15.8%
8.4%
14.8%
21.2% ***
25.1%
41.9%
24.1% ***
21.3%
(N =3,943)

22.4%
9.9%
20.5%
31.0% ***
36.9%
49.6%
31.6% ***
27.3%
(N =5,357)

24.7%
24.4%
13.4%
13.3%
19.4%
19.2%
25.9% *** 23.6% ***
34.7%
29.5%
43.9%
39.5%
32.3% *** 30.9% ***
27.5%
25.7%
(N =5,742)(N =7,817)**: p <.01, ***p <.001

22.8%
29.3%

***

と判断できる。近年、ヤマハ（2010）は、電気／電子ピアノを低価格帯の商品として位置づけているが、「ピアノ」全体の普及率の上昇に大きく貢献しているわけではないようである。

5.2

分析 2：長期的なピアノ所有の規定要因の趨勢

表 6 は、1975～2015 年にかけての「ピアノ」所有の規定要因の推移を示したものである。
まず、オッズ比の大きさに着目すると、全期間で「世帯収入」「住居形態」が頑健な効果を及ぼしている。特に 1985 年・1995 年の値は大きく、主要な規定要因となっている。詳細に検討すると、「世帯収入」の効果は 1995 年（7.048）をピークに低下する一方、「住居形態」の効果は 1985 年に一旦低下（2.984→1.882）するものの、その後は上昇に転じ、2015 年がピー
クとなっている（2.113→3.024→3.313）。前者は、1980 年代の電気／電子ピアノの登場や、アップライトの価格水準の低下と符合する。一方、「住居形態」は、住宅環境自体は向上していると考えられるものの、近年は、音に対する「配慮」が社会的に強く要請される傾向にある
ため、防音が容易な戸建てではないと、「ピアノ」を所有しない傾向にあるのかもしれない。
また、「子ども期の子と同居」も程度の差はあるが、全期間で効果を及ぼしている。だが、1975 年のオッズ比の値は 1 を下回っており（.619）、「ピアノ」所有にマイナスの効果を及ぼしていることがわかる。ただし、1975 年の「子ども期の子と同居」は、あくまで生計を共にする子どもがいる場合を「1」とするダミー変数であり、変数名とは異なり、年齢の高い子どもが含まれる可能性があることから、他の調査年とは効果が異なることも考えられる。
次に、疑似決定係数の値に着目すると、その値は調査を経るごとに低下傾向にある。全く同じ変数を投入したわけではないため、単純に比較することはできないが、それでも、文化資本的要因と関係の深い階層的変数と社会経済的変数を投入したこのモデルでは、「ピアノ」
所有の規定要因が十分説明できなくなっていると言える。
この点をふまえ、出生コーホート間の比較を行うと、1975 年では、「1945～54 年出生」
（当
14

―90―

時 20～29 歳）と比べると、「1905～34 年出生」（当時 40～69 歳）の方が、「ピアノ」を所有する傾向がある。2.でも述べたように、当時は、外的要因の変化で比較的経済的に豊かな層からピアノの普及が始まっていた。このことからは、高度経済成長に伴い、経済力と良好な住環境を手にした、比較的威信の高い職にあると考えられる中・高年層ほど、「ピアノ」を所有していたと解釈できる。
1985 年もそのメカニズムは大きくは変わらない。「1955～64 年出生」（当時 20～29 歳）のオッズ比が 1 を下回っている（.642）ことから、「1945～54 年出生」（当時 30～39 歳）も、年齢を重ねることで収入・住環境・威信を手にし、「ピアノ」の購入に参入するようになったと推測できる。また、1985 年は、「父職」も 0.1%水準で有意となっている。これは、父親の職業的威信が高かった人ほど、「ピアノ」を所有する傾向にあることを意味し、ここからは、
文化的再生産の片鱗がうかがえる。それと同時に、「子ども期の子どもと同居」の値が 1 を上回るようになっている（1.907）。先述の通り、1985 年以降のこの変数は、高校生以下の子ど
もとの同居を意味する。この時期には、ピアノ教育資源も充実していることから、子どもの教育のためという教育的要因によって、ピアノが所有されていることを示している。
1995 年もその傾向は変わらない。だが、「父職」が有意でなくなり、「世帯収入」「住居形態」の効果が強まっている。バブルによる地価高騰に伴う住宅購入難が、一時的に両変数の効果を強めたのだろうか。2005 年になると再び両変数の値は低下する。
また、「1945～54 年出生」と比べると、「1955～64 年出生」を含め、これより後に生まれた

表６
理論仮説

「ピアノ」所有の規定要因の推移（1975～2015 年）

変数

1905～14年出生
1915～24年出生
1925～34年出生
1935～44年出生
出生コーホート
1945～54年出生（Ref.）
1955～64年出生
1965～74年出生
1975～84年出生
1985～94年出生
子ども期の子と同居
教育的要因
本人学歴（教育年数）
経済的要因
世帯収入（対数変換）
住環境要因
住居形態（戸建て）
本人現職（職業威信スコア）
ライフスタイル的父職（職業威信スコア）
要因
階層帰属意識（5段階）
文化資本的要因 父学歴（教育年数）
2
Nagelkerke R
N

1975年
Exp(B)
3.966 **
3.217 *
3.160 **
2.267 †

1985年
Exp(B)

1995年
Exp(B)

2005年
Exp(B)

2015年
Exp(B)

1.944 *
1.292
1.464 *

1.403 †
1.158

1.043

.824

.642 *.619 *
1.230 ***
3.734 **
2.984 ***
1.034 ***
1.001
.989
1.047
.238 ***
1,704

15

―91―

1.907 ***
1.177 ***
6.257 ***
1.882 ***
1.011 *
1.020 ***
1.114
.985
.216 ***
2,098.659 **.536 **.820.368 ***.516 *.898.738.564 *.482 †
2.070 ***
1.691 ***
1.584 *
1.133 ***
1.183 ***
1.198
7.048 ***
2.959 ***
2.581 **
2.113 ***
3.024 ***
3.313 ***
1.009
1.005
1.015
1.009
1.000
1.005
1.088
1.173 *
1.052
1.058 **
1.056 *
1.034
.217 ***.189 ***.103 ***
2,431
1,853
1,650
***: p <.001, **: p <.01, *: p <.05, †: p <.10

世代は、この世代ほどピアノを所有しない傾向がある。だが、2005 年に「1955～64 年出生」
（当時 40～49 歳）の有意な影響がなくなり、2015 年には「1965～74 年出生」（40～49 歳）の有意な影響もなくなっている。3.の分析（表 3）では、子どもを持つことで、「ピアノ」を所有するようになると推測されていた。この年齢層は子育て期にあたること、「子ども期の子と同居」は引き続き有意であることから、この世代は、前の世代ほどではないにせよ、子どもの教育のために「ピアノ」を所有する傾向にあることが考えられる。なお、子どもとの同居の効果については、分析 4 で詳細に分析する。

5.3

分析 3：母親の学歴の効果

先行研究では文化資本的要因として、母親の果たす役割が示唆されていた。この点を解明するため、「母学歴」を用いた分析を行う。
分析結果は表 7 に示す。これを見ると、新規に投入した「母学歴」は有意とはならず、全体の規定要因メカニズムにも大きな影響を与えていない。ただ、表 6 の 1995 年・2005 年でみられていた「父学歴」の効果が有意でなくなっていることから、母親の文化資本の影響は、
父親を媒介することで初めて効果を及ぼすことが示唆されている。しかし、それは中井（1998）が示したような、大きな直接効果を及ぼすものとは言えない。

表７

母親の学歴の効果に着目した「ピアノ」所有の要因の推移（1975 年・1995～2015 年）

理論仮説

変数

1905～14年出生
1915～24年出生
1925～34年出生
1935～44年出生
出生コーホート
1945～54年出生（Ref.）
1955～64年出生
1965～74年出生
1975～84年出生
1985～94年出生
子ども期の子と同居
教育的要因
本人学歴（教育年数）
経済的要因
世帯収入（対数変換）
住環境要因
住居形態（戸建て）
本人現職（職業威信スコア）
ライフスタイル的父職（職業威信スコア）
要因
階層帰属意識（5段階）
父学歴（教育年数）
文化資本的要因
母学歴（教育年数）
2
Nagelkerke R
N

1975年
Exp(B)
4.233 **
3.307 *
3.046 *
2.269 †

.606 *
1.220 ***
3.635 **
3.009 ***
1.035 ***
.999
.981
1.002
1.081
.237
1,652 ***

16

―92―

1985年
Exp(B)
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

1995年
Exp(B)

2005年
Exp(B)

2015年
Exp(B)

1.424 †
1.197

1.047

.822

.617 **.494 ***.746 †.337 ***.479 **.830.710.529 *.414 *
2.050 ***
1.740 ***
1.646 **
1.128 ***
1.176 ***
1.176
6.294 ***
2.834 ***
2.728 **
2.160 ***
3.072 ***
3.391 ***
1.008
1.005
1.016 †
1.008
1.001
1.006
1.076
1.177 *
1.049
1.040 †
1.045
1.037
1.049
1.031
.996
.214 ***.187 ***.108 ***
2,324
1,774
1,594
***: p <.001, **: p <.01, *: p <.05, †: p <.10

5.4

分析 4：子ども期の子・既婚の娘・孫との同居と相続文化資本の効果

分析 4 では、これまでの分析によって示唆されていた、子ども期の子・娘・孫との同居、つまり年少の子どもと同居することによる効果をより精緻に分析するとともに、相続文化資本と考えられる「15 歳時のピアノ所有」の効果も明らかにする。
分析結果は表 8 に示す。これを見ると、新規に投入した「子ども期の子と同居」「15 歳時
ピアノ所有」がいずれも全調査年で有意となったほか、「性別」「孫と同居」も一部の調査年で有意となった。また、表 7 と比べると、モデルの疑似決定係数が上昇している。だが、「既婚の娘と同居」は有意とはならなかった。これはやはり、「既婚」という比較的年齢の高いと考えられる女性ではなく、年少の子ども、あるいは年少の女性との同居が、「ピアノ」所有に寄与するというメカニズムが推測できる。この点は次の分析 5 で詳細に検討する。
また、「1955～64 年出生」以降の出生コーホートダミーは、1 を下回る値で有意であることから、「1945～54 年出生」より若いコーホートは、このコーホートと比べて「ピアノ」を所有しない傾向にあるものの、小さい子どもと同居することで、「ピアノ」を所有するようになると言える。2015 年には、「1955～64 年出生」（当時 50～59 歳）および「1965～74 年出生」

表８

子ども期の子・娘・孫との同居と相続文化資本の効果に着目した「ピアノ」所有の規定要因の推移（1995～2015 年）

理論仮説

変数

1905～14年出生
1915～24年出生
1925～34年出生
1935～44年出生
出生コーホート
1945～54年出生（Ref.）
1955～64年出生
1965～74年出生
1975～84年出生
1985～94年出生
性別ジェンダー的要因
既婚の娘と同居
子ども期の子と同居
教育的要因
孫と同居
本人学歴（教育年数）
経済的要因
世帯収入（対数変換）
住環境要因
住居形態（戸建て）
本人現職（職業威信スコア）
ライフスタイル的父職（職業威信スコア）
要因
階層帰属意識（5段階）
父学歴（教育年数）
文化資本的要因 母学歴（教育年数）
15歳時ピアノ所有
Nagelkerke R 2
N

1975年
Exp(B)
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

1985年
Exp(B)
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

17

―93―

1995年
Exp(B)

2005年
Exp(B)

2015年
Exp(B)

1.328
1.213

1.106

.791

.545 ***.368 ***.684 *.286 ***.401 **.896.747.506 *.407 *
1.352 **
1.348 *
1.118
1.056
.408
1.310
2.207 ***
1.820 ***
1.639 **
2.289 **
1.129
2.145 *
1.135 ***
1.177 ***
1.205
5.801 ***
2.755 ***
2.425 **
2.279 ***
3.105 ***
3.372 ***
1.013 *
1.007
1.016 †
1.006
.998
1.005
1.034
1.127
1.025
1.026
1.025
1.031
1.024
1.022
.979
3.102 ***
2.072 ***
1.852 **
.248 ***.210 ***.126 ***
2,323
1,774
1,594
***: p <.001, **: p <.01, *: p <.05, †: p <.10

（当時 40～49 歳）が有意でなくなっているが、これは「1945～54 年出生」
（当時 60～69 歳）と比べて、「ピアノ」所有の傾向に有意な差がないということである。3.の表 3 では、高齢の人ほど、「ピアノ」を所有しない傾向が明らかとなっていた。また、中井（1998）は、子どもが大きくなるにつれて文化財が蓄積される傾向を指摘していた。これらのことから考えると、子育て世代は、子どもの教育のために「ピアノ」を所有する傾向にある一方、高齢世代は加齢によって「ピアノ」を所有しない傾向にあるため、これらのコーホート間の有意差がなくなったものと思われる。だが、「子ども期の子と同居」「15 歳時ピアノ所有」の有意な影響も、調査を経るにしたがって、オッズ比が漸減してゆく。これは、Benesse（2015）で明らかになっていたように、子どもの習い事として、「ピアノ」を含めた音楽関係の人気が下火になっていることとの関連が考えられる。依然として、「子ども期の子」や「孫」の教育という教育的要因によって、ピアノを所有する傾向は強いものの、自分の幼少期に家に「ピアノ」があったから、電気／電子ピアノなら比較的安価に購入できるからといって、それをそのまま再生産する形で「ピアノ」を所有するわけではない、ということが示唆されている。

5.5

分析 5：未婚の娘との同居の効果と、指標の細分化

最後に、分析 5 では新たな変数として「未婚の娘と同居」を用いるほか、これまでに用いた変数をより細分化した変数を用いた分析を行う。具体的には、新たに「15 歳未満の子と同居」ダミーを作成し、これと対応する形で「子ども期の子との同居」の変数名を「18 歳未満の子と同居」に改める。これによって、これまでの分析で影響がみられた、子どもと同居す
ることの効果について、年齢層による違いも明らかにできる。また、「住居形態」も同様に、従来から用いてきた「戸建て」にくわえ、「分譲マンション」も用いて分析を行う。
分析結果は表 9 に示す。これを見ると、2005 年・2015 年ともに「未婚の娘と同居」が 0.1%
水準で有意となり、オッズ比も大きな値を示している。一方、表 8 では有意であった「18 歳未満の子と同居（＝子ども期の子どもと同居）」が有意ではなくなり、オッズ比の値も小さくなった（表 8…2005 年：1.820→表 9…2005 年：1.492）。さらに、2015 年の「未婚の娘と同居」のオッズ比は、2005 年より低下（3.139→2.256）するものの、依然有意である。ここからは、
単に年少の子どもとの同居が「ピアノ」所有を規定するのではなく、年少の女の子との同居が重要であることが明らかになる。これは、依然、男子と女子とで異なる教育・再生産戦略がとられていること意味する。井上好人（2008）が指摘したように、女子の場合はピアノを演奏できることで「良家の子女」に成りすませるから、というのがその理由だと考えられる。
だが、その値は低下傾向にあることから、こうした価値観の変化が示唆されている。
また、住居形態については、これまでの分析では、その効果が年々上昇していたが、細分化した 2 変数を投入したことで、これまでの分析とは異なる傾向がみられた。まず、「戸建て」
は、2005 年・2015 年ともに 0.1%水準で有意で、オッズ比の値は低下しているものの、依然
18

―94―

大きな影響を与えている。一方、「分譲マンション」の値は、2005 年・2015 年ともに「戸建て」より小さく、2015 年には有意でなくなっている。これらの分析結果を総合すると、昨今、音に対する「配慮」が社会的に強く要請されている風潮と、ピアノ設置との関係が垣間見える。すなわち、持ち家は、それ以外の住居（主に賃貸住宅）より、相対的には住環境が良好であるためか、ピアノを所有する傾向があり、その効果は年々強まっている。しかし、同じ持ち家を、戸建てと分譲マンションに細分化して比較すると、どちらもその効果が弱まっており、分譲マンションは戸建てよりその度合いが大きい。分譲マンションは、戸建てより近隣への音漏れのリスクが高いと考えられるため、こうした住居形態の効果の背後には、社会的に強く要請されている、音に対する「配慮」の存在が推察されるのである。
さらに、「本人学歴」については、この分析を含め、これまでの全ての分析で、その効果がゆるやかに減少し、2015 年には消滅していた。変動幅は僅かだが、終始一貫した傾向がみられるため、その変動は確定的なものと思われる。この結果は、本人が受けた教育、すなわち、

表９未婚の娘との同居の効果と、近年の状況に着目した「ピアノ」所有の規定要因の推移（2005～2015 年）
理論仮説

変数

1905～14年出生
1915～24年出生
1925～34年出生
1935～44年出生
出生コーホート
1945～54年出生（Ref.）
1955～64年出生
1965～74年出生
1975～84年出生
1985～94年出生
性別ジェンダー的要因 未婚の娘と同居
既婚の娘と同居
18歳未満の子と同居
15歳未満の子と同居
教育的要因
孫と同居
本人学歴（教育年数）
経済的要因
世帯収入（対数変換）
住居形態（戸建て）
住環境要因
住居形態（分譲マンション）
本人現職（職業威信スコア）
ライフスタイル的父職（職業威信スコア）
要因
階層帰属意識（5段階）
父学歴（教育年数）
文化資本的要因 母学歴（教育年数）
15歳時ピアノ所有
Nagelkerke R 2
N

1975年
Exp(B)
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

1985年
Exp(B)
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―
―

19

―95―

1995年
2005年
2015年
Exp(B)
Exp(B)
Exp(B)
―
―
―
―
1.315
.792
―
―
.801
.807
―
.392 ***.716―.611 †.560 †―.487―
1.269 †
1.115―
3.139 ***
2.256 ***
―
.459
1.527
―
1.492
1.369
―
.601 *.703―
1.177
1.970 *―
1.171 ***
1.207―
2.228 **
2.066 *―
3.945 ***
3.489 ***―
2.203 *
1.101
―
1.009
1.019 †
―
.999
1.002
―
1.169 *
1.045
―
1.032
1.038
―
1.016
.973
―
2.236 ***
1.915 **―
.264 ***.150 ***
―
1,774
1,594
***: p <.001, **: p <.01, *: p <.05, †: p <.10

獲得文化資本が「ピアノ」所有に与える直接効果は、ゆるやかに減少していると解釈できる。
とは言え、その間接効果のメカニズムについては、注意深い検討が必要であろう。

６．結果
ここまでの流れを整理しておこう。従来の研究では、「ピアノ」所有の規定要因は、文化資本的要因を中心に、ライフスタイル的要因、教育的要因、ジェンダー的要因が複合的に作用すると考えられてきた。しかし、先行研究にもとづくと、家庭の経済的要因および住環境要因という、これまであまり顧みられることのなかった家庭内の要因の影響のほか、量産体制の確立、販売網の確立、ピアノ教育資源の充実、ピアノの商品特性という外的要因の影響も明らかとなった。
これをふまえて分析を行ったところ、以下の点が明らかとなった。1975 年段階では、本人の職業という、社会階層と強く結びつくライフスタイル的要因が規定要因の一因となっていた一方、文化資本的要因である両親の学歴の影響は弱く、経済的要因や住環境要因という社
会経済的要因の影響が大きかった。また、出生コーホートの影響も、ピアノの普及が進んだ
1950 年代後半から 1970 年代に中・高年期を過ごしたコーホートについて、その効果がみられたことから、経済的要因や住環境要因との関係が示唆されていた。1985 年・1995 年段階でも、その傾向は変わらず、この頃からは、同居する子どもの教育のためという教育的要因の影響が強まっていった。さらに、2005 年・2015 年の分析からは、同居する女子の教育のためというジェンダー的要因の影響が非常に大きいことが判明した。だが、全体的に見れば、「ピアノ」の所有が階層的な要因によって説明される部分は低下傾向にある。個別の要因に着目しても、近年は、ピアノの低価格化に伴って経済的要因の影響も低下し、音に対する「配慮」
が社会的に強く要請されていることもあってか、住居形態が規定する部分についても低下傾向にあり、その傾向は特に分譲マンションで強い。

７．考察
この分析を通して明らかになったのは、社会階層および社会経済的要因によって、「 ピアノ」
所有が規定される部分は、戦後一貫して減少傾向にある、ということである。ピアノは、かつて、所有者の文化的卓越性を示す機能を果たす、威信財としての意味を持っていた。しかし、ピアノが大衆層に普及した結果、ピアノは、もはや威信財としての意味を失い、文化的卓越性を示す機能を果たさなくなった。だが一方で、ピアノは「正統文化」としての威信を獲得していたため、子どものしつけや教育のための教育財としての意味を依然保有していた。
しかし、こうした意味も、電気／電子ピアノや、中古ピアノ、中国製廉価ピアノの台頭によ
20

―96―

って、ピアノがさらに大衆層に普及し、通俗的なものになったことで失われつつある。それは、今や、学校外の習い事としてのピアノの魅力までもが薄れていることを示している。これらのことから、現在の日本における「ピアノ」所有の社会的意味は、社会階層および社会
経済的要因によって規定される部分は、以前より大幅に弱まったと考えられるのである。
だが、このことは、現在の日本において家庭の文化環境を測定する際、「ピアノ」という指標を用いることができない、ということを意味するものではない。確かに現代の日本においては、「客体化された様態の文化資本」として「ピアノ」を所有することは通俗化したが、それを演奏するための技能、すなわち「身体化された様態の文化資本」を獲得することまでもが通俗化したわけではない。先行研究では、ピアノのレッスンは、コンクールの受賞を目的としたシステムへと急速に移行していることが指摘されていた（井上好人 2008; 本間 2014;
本間・本間 2016）。そして、こうしたシステムを利用して、高度なピアノ演奏技術を身体化しつつも、音楽大学への進学や、プロの演奏家を目指すわけではなく、あくまで趣味の 1 つとして楽しむことを主体的に選択的している側面もあることから、本間（2014）は、このよ
うに獲得されたピアノの趣味を「選択的贅沢趣味」と呼んでいた。以上を総合すると、日本
におけるピアノ所有の社会的意味は、威信財から教育財へ、教育財から選択的贅沢趣味財へという流れを辿っていると結論づけられる。
現在の日本では、ピアノの背後には、コンクールの受賞という一種の「制度化された様態の文化資本」の獲得によって、自らの文化的卓越性を示すために、熾烈な競争を展開し、日夜奮闘している人々が存在する。だが、「ピアノ」の所有という指標を用いて、こうした人々の存在を描き出すことは難しい。そのため、「ピアノ」を通じて家庭の文化環境を測定することを目指すなら、「ピアノの所有」という客体化された側面ではなく、「ピアノを演奏する」
ことや、その技能水準など、より身体化された側面か、「コンクール参加歴」や「ヤマハのグレード」など、制度化された側面に着目した指標を用いる必要があるだろう。
だが、このことは、調査票における「ピアノ」の所有に関する項目が無意味になったということを意味するものでもない。最初に述べたように、現在では指標としての「ピアノ」には、アコースティック・ピアノだけでなく、電気／電子ピアノや、ピアノと類似した楽器が含まれる。しかし、単にピアノを所有することで満足するのではなく、自らの文化的卓越性を示すためにコンクールの受賞を目指すような人々は、電気／電子ピアノではなく、連打性能に限界のあるアップライト *5でもなく、コンクールの舞台となる音楽ホールで使用される
グランドを所有し、日夜練習に励んでいる蓋然性は高いと考えられる。つまり、同じ「ピア5

グランドは、内部のハンマーが弦を叩いた後、鍵盤の自重によって自然に元に戻るのに対し、アップライトはスプリングの力で引き戻す仕組みになっている。そのため、アップライ
トのハンマーの動きは、グランドと比べると非効率的で、同じ鍵盤の連打ができないことによって演奏上の制約が生じる場合があるなど、音楽的にはグランドの方がアップライトより優れた点が多いとされている（東京音楽社 1990）。
21

―97―

ノ」であっても、より本格的で優れた楽器、つまり、卓越性の指標となりうるような楽器を所有していると考えられるのである。このことからは、「客体化された様態の文化資本」として「ピアノ」に着目し、その所有によって家庭の文化環境を測定し続けようとするのであれ
ば、「ピアノの所有」という指標は、現在も有用ではあるものの、現代に即した形に改良する
必要性が指摘できる。
現代の日本において、ピアノが威信財でも教育財でもなく、「選択的贅沢趣味財」であるな
らば、この特性を指標によって捉えるためには、「グランド」「アップライト」「電気／電子ピ
アノ」を調査票上で明確に区別するか、せめて、「アコースティック・ピアノ」と「電気／電子ピアノ」を区別することが必要となろう。そのためには、調査票において「ピアノ（電子／電気ピアノ以外）」と表記をするなどして、厳格かつ明示的な指標にする必要がある。この点について、井上公人（2017）は、「ピアノ（電子ピアノ以外）」と「電子ピアノ」を厳格かつ明示的に分けた調査票設計を行っている。このような方法を採用することで、ピアノの所有が持つ選択的贅沢趣味財としての社会的意味づけは、十分に測定できると考えられる。
しかし、SSM 調査のような継続性のある調査においては、調査項目の継続性も重要な点である。現在用いられている文化財の所有に関する項目における、「ピアノ」という選択肢は、
SSM 調査に限っても 40 年にわたって使用されている。本研究が行ったような長期的な趨勢の解明においては、指標の変更はデメリットとなる可能性があるため、指標を変更するうえでは、慎重な検討と議論が必要となるだろう。
本研究の目的は、日本におけるピアノ所有の社会的意味の変容の解明であった。しかも、文化資本的要因を中心とした要因によって、長期的な趨勢を解明することを意図した。そのため、独立変数間の関係、特に交互作用が想定される世代の効果を含め、そのメカニズムについては、詳細な検討ができなかった。また、「クラシック音楽を聴く」といった、他の文化的慣習行動との関連も捨象した。文化的再生産メカニズムに焦点を当てるのであれば、文化的慣習行動との関連もふまえた分析を行う必要があるだろうし、ピアノの所有という形で文化的再生産が行われなくなっている現在、何を通じた文化的再生産がなされているのかについても、回答を用意する必要があるだろう。さらに、機能主義的なアプローチを取るなら、ピアノを所有することが、教育・職業達成にどのような効果をもたらすのか、という点の解明も必要となる。くわえて、これらの様相の日本的な特徴を描き出す上では、2005 年に実施された海外調査との比較も有用だろう。こうした点は、本研究の限界として指摘できる。
しかしながら、本研究の大きな成果として、従来のピアノおよびピアノ文化に関する研究で主に採用されてきた聞き取り調査やテキスト分析を中心とした質的手法ではなく、計量的手法を用いて、従来の研究と整合的な結果を導出した点があげられる。さらに、このことを通じて、今後の SSM 調査、ないし社会調査における、「ピアノ」を通じた家庭の文化環境の測定指標の作成方法に関する提言を行った点も重要な意義を持つものと考えられる。
22

―98―

Bourdieu 曰わく、「趣味は分類し、分類する者を分類する」（Bourdieu 1979=1990: 11）。そうであるならば、趣味の分類は、分類する者を分類する指標でもある。趣味の分類指標が、真に分類に適したものか、常に意識しなくてはならない。

［文献］
Benesse，2016，『第 5 回学習基本調査データブック』．
Bourdieu, Pierre and J. C. Passeron, 1964, Les Heritiers: Les étudiants et la culture, Éditions deMinuit.（＝1997，石井洋二郎訳『遺産相続者たち：学生と文化』藤原書店．）
Bourdieu, Pierre and J. C. Passeron, 1970, La Reproduction: éléments pour une théorie du systèmed'enseignement, Éditions de Minuit.（＝1991，宮島喬訳『再生産：教育・社会・文化』藤
原書店，）Bourdieu, Pierre, 1979, “Les trois états du capital culturel”, Actes de larecherche en sciences socials,
Maison des sciences de l'homme, 30:3-6.（＝1986，福井憲彦訳「文化資本の三つの姿」『actes』
1: 18-28，日本エディタースクール出版社．）
Bourdieu, Pierre, 1979, La Distinction; Critique Sociale du Jugement, Éditions de Minuit.（＝1990,
石井洋二郎訳『ディスタンクシオン：社会的判断力批判 1・2』藤原書店．）
本間千尋，2012，「日本におけるピアノ文化の普及：高度経済成長期の大衆化を中心として」『慶應義塾大学大学院社会学研究科紀要 社会学・心理学・教育学：人間と社会の探究』
74: 33-54．
本間千尋，2014，「1980 年代以降のピアノ文化：ピアノ文化の繁栄と高級なアマチュア」『慶
應義塾大学大学院社会学研究科紀要 社会学・心理学・教育学：人間と社会の探究』78:85-107．
本間千尋・本間裕大，2016，「大規模コンペティションデータを用いた戦後ピアノ教育の基礎的解析」『生産研究』68(4): 293-96．
市川理恵，1995，「明治期における教育の場へのピアノ導入」『人間研究』日本女子大学，31:
25-31．
市川理恵，1996，「音楽取調掛におけるピアノ教育の導入」『日本女子大学人間社会研究科紀要』2: 41-51．
市川理恵，1999，「明治後期におけるピアノ教育の地方普及についての研究」『地方教育史研究』20: 63-82．
井上公人，2017，「人口減少期の大都市郊外における通学区域変更にみる地域―学校関係：多摩市における保護者の否定的回答と『無関心』の分析」『応用社会学研究』立教大学社会学部，59: 291-310．
井上好人，2008，「幼児期からのピアノレッスンによって身体化された文化資本のゆくえ」『金
沢星稜大学人間科学研究』2(1): 1-6．
片岡栄美，1991，「文化的活動と社会階層：現代女性における文化的再生産過程』『関東学院大学文学部紀要』62: 97-130．
片岡栄美，1992，「社会階層と文化的再生産」『理論と方法』7(1): 33-55．
片岡栄美，1998，「家庭の文化環境と文化的再生産過程：正統文化と大衆文化」片岡栄美編『文化と社会階層 1995 年 SSM 調査シリーズ 18』45-66．
菊池城司，1988，「教育と社会移動研究の課題」菊池城司編『1985 年社会階層と社会移動全国調査報告書 第 3 巻 教育と社会移動』，1985 年社会階層と社会移動全国調査委員会，1
23

―99―

-11．
菊池城司編，1990，『現代日本の階層構造 3 教育と社会移動』東京大学出版会．
河合楽器製作所，2018，「ピアノ設置ワンポイントアドバイス」（2018 年 1 月 8 日取得，https://www.kawai.jp/support/buy/advice/）．
増井敬一編，1980，『データ・音楽・にっぽん』財団法人民主音楽協会民音音楽資料館．
宮島喬，1994，『文化的再生産の社会学：ブルデュー理論からの展開』藤原書店．
宮島喬・藤田英典編，1991，『文化と社会：差異化・構造化・再生産』有信堂高文社．
水野宏美，2001，「近代の家族生活とピアノ文化」『哲學』慶應義塾大学，106: 59-91．
持田良和，1998，「家庭の文化資本の時代的背景に関する考察」片岡栄美編『文化と社会階層
1995 年 SSM 調査シリーズ 18』193-203．
中井美紀，1998，「既婚女性の社会階層と文化的活動および文化的環境」片岡栄美編『文化と社会階層 1995 年 SSM 調査シリーズ 18』217-34．
日本楽器製造，1977，『社史』．
大前敦巳，2002，「キャッチアップ文化資本による再生産戦略：日本型学歴社会における『文化的再生産』論の展開可能性」『教育社会学研究』70: 165-84．
齊藤紀子，2014，「大正・昭和初期の住宅におけるピアノの普及過程について：雑誌『住宅』の住宅プランにみるピアノの様相」『文化資源学 』12: 17-29．
斎藤信哉，2007，『ピアノはなぜ黒いのか』幻冬舎．
SRDQ，2018，『SRDQ：質問紙法にもとづく社会調査データベース』（2018 年 1 月 8 日取得，
http://srdq.hus.osaka-u.ac.jp/）．
高橋一郎，2001，「家庭と階級文化：『中流文化』としてのピアノをめぐって」柴野昌山編『文化伝達の社会学』世界思想社，156-74．
玉川裕子，1996，「夏目漱石の小説にみる音楽のある風景：お琴から洋琴へ」『桐朋学園大学
研究紀要』22: 73-91．
田村宏，1981，「日本のピアノ教育の足跡：将来への展望にむけて」『ピアノとピアノ音楽
最新ピアノ講座 第 1 巻』音楽之友社，186-202．
田中智晃，2012，「成熟市場をめぐるヤマハの鍵盤楽器ビジネス」『経営史学』経営史学会，47(1): 49-74．
東京音楽社，1990，『楽器の事典 ピアノ 改訂』．
富田和暁・服部隆一，1988，「わが国 2 大ピアノメーカーの販売網の時空間的展開」『横浜国立大学人文紀要 第 1 類 哲学・社会科学』34: 81-100．
上前淳一郎，1982，『狂気 ピアノ殺人事件』文藝春秋．
歌川光一，2013，「戦前期における理想的女子像の『伝統／近代』を捉える視点としての『音楽のたしなみ』：研究動向にみる可能性と課題」『学習院大学文学部研究年報』60: 191-2
11．
Weber, Max, 1956, “Die rationalen und soziologischen Grundlagen der Musik,” Wirtschaft u
nd Gesellschaft: Grundriss der verstehenden Soziologie, vierte, neu herausgegebene Auflage, besorgt von Johannes Winckelmann, Anhang. Tübingen: J.C.B.Mohr, 877-928. （＝196
7，安藤英治・池宮英才・角倉一郎訳『音楽社会学』創文社．）
ヤマハ，2018，「ピアノの搬入」（2018 年 1 月 8 日取得，https://jp.yamaha.com/products/content
s/pianos/simulation/installation/index.html）
ヤマハ，2017a，「アップライトピアノ品番・年代・価格一覧」（2017 年 6 月 23 日取得，http://jp.yamaha.com/products/musical-instruments/keyboards/about/model_history_up/）．
24

―100―

ヤマハ，2017b，「グランドピアノ品番・年代・価格一覧」（2017 年 6 月 23 日取得，http://jp.
yamaha.com/products/musical-instruments/keyboards/about/model_history_gp/）．
ヤマハ，2010，「アニュアルレポート 2010」（2017 年 8 月 26 日取得，https://www.yamaha.com/ja/ir/publications/pdf/an-2010.pdf）．

25

―101―

Transformation in the Social Meaning of Piano Ownership in Japan:
Prestige, Education, and Luxury
INOUE Kimihito
Hosei University
This paper examines the transformation in the social meaning of piano ownership a mongJapanese families. In the decades after World War Ⅱ, as their price declined dramatically, more andmore Japanese families bought pianos. Previous studies have identified cultural capital, lifestyle,education and gender as factors in piano ownership. However, other factors have also been shown to
be important, including a household’s economic affluence, living arrangements, the establishment ofa mass production system and sales network for pianos, the availability of relevant educational
resources, and the product characteristics of the pianos themselves. Our analysis found that social
class and socioeconomic factors were decreasingly important in defining piano ownership.
Consequently, the social meaning of piano ownership has transformed, first from a meaning
associated with prestige to one associated with education, and second from a meaning associatedwith education to one associated with luxury hobbies. These findings do not mean that pianoownership has lost its meaning as an indicator of a family’s cultural environment, but we should now
focus on piano performance ability as a better indicator of embodied cultural capital. On the other
hand, focusing on objectified cultural capital, we should differentiate between “acoustic” and“non-acoustic” pianos.
Key words: piano, cultural capital, social meaning

26―102―