特集

中東は戦争を回避できるか

エスカレーションから一転「奇妙な安定」へ分極化する国家、世代交代、環境制約から読み解く——

東京大学教授池内 恵が出ることを回避した抑制的なものであり、そのことをト

ラク領内の米軍施設へのミサイル攻撃は、米軍から犠牲者一気に高まりました。その後イランが報復として行ったイレイマニ司令官殺害をきっかけに、米・イラン間の緊張が今年一月、米軍によるイラン革命防衛隊コッズ部隊のソ危機をどのように位置付けられるか、分析を試みたいと思どのように変容してきたかを読み解き、そのなかで今回の「アラブの春」を起点に、この一〇年で中東の政治構造がそこで私は、少し視野を広くとって、二〇一〇〜一一年の緯については、すでに多くの報道や分析がなされています。

ここに至る近年の米・イラン間のエスカレーションの経昨年を通して高まった米・イランの緊張と代理戦争の進行、今年一月の直接戦争の危機を経て、中東はどのような「安定」に達したのか。そこに「秩序」はあるのか。
著者独自の視角から読み解いた、二〇二〇年の中東論。

ランプ大統領自身が積極的に認めたことで、双方で当座のいます。

いけうち さとし 二〇〇一年東京大学大学院総合文化研究科博士課程単 位取得退学。アジア経済研究所研究員、国際日本研究文化センター准教授、東京大学先端科学技術研究センター准教授（イスラム政治思想分野）などを経て、一八年一〇月より教授（グローバルセキュリティ・宗教分野）。著書に『現代アラブの社会思想』『シーア派とスンニ派』『サイクス ピ= コ協定 百年の呪縛』『イスラーム国の衝撃』など。

事態の収束を図ったといえそうです。

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これらの地域大国・強国は、自国の領域内の主権を確保ですが、中東の場合、国家といってもその内実がそれなりわったことです。国際政治の基本的単位は原則として国家とは、中東地域における国家および国家間関係が大きく変「アラブの春」から一〇年弱が経過して明確になったこ家性が強く、「強国」といってよいでしょう。エジプトはですが、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）やカタールなどは国ビア、イスラエルなどでしょう。また国の規模こそ小さい大国として挙げられるのは、イラン、トルコ、サウジアラ入したり、影響力を行使する能力を持ちます。中東で地域して統治できるだけでなく、周辺国や地域の紛争などに介にある国と、ない国があることが、「アラブの春」後の混二〇世紀後半には中東の大国でしたが、近年は国力や影響中東において「国家性」のある国、ない国乱の中で明らかになりました。中東の諸国家が「国家性力が低下しており、「大国」と言えるかどうか曖昧ですが、しかしいずれ復活してくるかもしれません。

べてを取り揃えているとも限らない。
「ある程度」という要件の一つとして完璧というわけではないでしょうし、すもちろん、国家性が備わっている国々にしても、これらのの整備、国境の管理など、近代国家の基本的な要素です。

一体性や統合、法制度の整備、官僚制や軍などの行政制度

国家性の主たる要件は、求心力のある中央政府、国民の例えば、部いるのか。それはさまざまな非国家主体 ——族や地域アイデンティティなど土着紐帯に結ばれた政治集ては必ずしもそうではありません。では誰が秩序を担ってただこれらの国がまったく無秩序かというと、実態としア、レバノン、イエメン、リビアなどがこれに当たります。の要件を部分的に欠いているところがある。イラク、シリ

国々は中央政府が十分に機能せず、近代の主権国家として他方で、国家性の弱い国が多く出てきました。これらの留保をつけた上ですが、これらの要件を備えている国が、団、シーア派など宗派に基づく紐帯でまとまる勢力、ＩＳい国」へと急速に分化していった、と言えるでしょう。

近代国家として存立してきました。中東の場合は、これら（イスラム国）など宗教的イデオロギーに導かれて集結する勢力、クルド人などの民族主義勢力など、国家とは別のの多くを最低限備えているだけで、地域の中では「大国」「強国」の地位を手にできます。

25）」を十分に備えた国と、備えていない国、あ（ stateness
るいはもっと簡単にいうと「国家が強い国」と「国家が弱中東は戦争を回避できるかがあると見られている。

配し、その地域の人たちにとっては、ある種の「正当性」

境内のある一部、あるいは国境をまたぐ地域を実効的に支家の国境内の全域を統治できるわけではありませんが、国ところにアイデンティティを持つ集団です。彼らはある国中東の新たな国際秩序を考える際の理念型固めてゆくのです。

米国やロシアなど域外大国の介入を引き込むことで地歩をの諸集団です。そして非国家主体も、地域大国、さらにはを行使する際に利用するのが、脆弱国家の中の非国家主体「アラブの春」後の一〇年弱で、「国家性がある国・ないこのような集団は、当然のことながら国家（中央政府）や、アイデンティティを異にする別の集団からは、脅威と認識国」に分極化してしまった中東には、今後どのような秩序が形成されうるのでしょうか。そもそも秩序の担い手は誰されます。ＩＳはその極端な事例といえるでしょう。
地域大国・強国と、弱い国家およびその内部の諸集団と妥協の交渉が繰り返される、目の離せない展開になってい第一に、地域大国間の利害が大きく異なり、不断に調整やいる非国家主体をどう扱うか、地域大国の前提となる前近るか、それとも修正を加えるか、事実上存在してしまって家を単位とした近代国家と国際システムをどの程度堅持すで、どのような方向性が考えられるのでしょうか。主権国ます。中東を二分するサウジとイランとの競合に、域外大代的な秩序をどの程度生かすか、という基準から、三つのの重層的な絡み合いが、中東情勢を複雑化しています。

国の米国やロシアが関与し、ＵＡＥとカタールというそれ方向性を考えてみましょう。

第一に、主権国家とそれに基づく国際システムに根差しぞれに特色のある小さな強国の対立も長期化しています。
第二に、ここで、ある地域大国が他の地域大国・強国をた既存の支配的な国際秩序に、中東諸国も統合されていく変えていく、という方向性です。これは「サイクス＝ピコ協定」

凌駕し、自らに有利な地域秩序を作り上げるかというと、第三に、それぞれの地域大国は、競合する国や勢力が地に代表される、第一次世界大戦期に始まり、近代におけるべきであり、そのために各国の国内秩序や国際関係を作り域で著しく影響力を増大させるのを拒否する程度の能力は中東国際秩序の基調になった動きの延長線上にあります。

そこまでの能力と意思を持つ国はありません。

ある、というのが厄介なところです。そしてその「拒否権」

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中東は戦争を回避できるか

地図はこうなる」と、旧来の帝国勢力などが非国家主体をここで試みに検討した三つの方向性は、いわば理念型で第二の方向性として、主権国家体制の原則は維持しつつ、正当性を持つ非国家主体の言い分をある程度認めて、場合す。第一の理念型に合わせようとして、中東の既存の諸国取り込んで近代の主権国家の国境線を引き直せばどうなるによっては国境線を引き直して、高度な自治、あるいは新家とその社会を主権国家の原則に無理やり適合させようと運用に部分的な変更を加えることで、事態の改善を目指す

たな主権国家をつくることも許す、ということになります。

しても、実際にそのような大規模な変革は一世紀かけてもか、それを図示した各種の地図が出回りました。

例えば、イラクをスンナ派、シーア派、クルド人の主導す起こらなかったので、今後もそう簡単には起こり得ないとというものもあるでしょう。つまり、一定の領域においてる地域に分けて、それぞれが独立国あるいは連邦を構成す想定するしかありません。

第二の理念型では、有力な非国家主体などにあわせて主る独立性の高い州になるといった考え方は、これまでもしばしば浮上してきました。シリアやイエメン、リビアにつな秩序原理は当てはまらないと結論づけて、むしろ前近代第三の方向性は、それとは反対に、中東では主権国家的の紛争を経なければ合意が成り立つとは考え難い。そのよの背後にいる地域大国の利害が食い違うことから、よほど非国家主体の勢力範囲が重なっていたり、それぞれの勢力権国家をつくればいい、ということになりますが、複数のに存在した中東地域の歴史・伝統に根ざした帝国的な秩序うな紛争を起こしてでも現在の紛争・不安定を解消するといても同様の考え方は見え隠れしています。に回帰する、というものです。極端に言えば、イランが国第三の理念型では、ペルシア帝国やオスマン帝国、あるいうのは本末転倒で、避けなければなりませんし、積極的図を復活させる、といった状況です。この場合、近代においはイスラム教のカリフ制といった、近代の国民国家や主外のシーア派諸勢力への影響力行使をより公式化して帝国ける中東の主権国家の国境線の一部が無効化されることに権国家とは別種の秩序原理によって、現在の「国家性」のに採用する主体はないでしょう。

なります。二〇一四〜一五年頃、つまりＩＳが急拡大する乏しい諸国家が引き起こす諸問題を解消しようというもの的な秩序を作る、あるいはトルコがオスマン帝国時代の版頃に、半ば冗談というか頭の体操として、「中東の新しい27

です。

選択的オスマン帝国？

ジを内外に醸し出して、好きな時に好きな場所で、国家が弱い隣国に介入する。このダブル・スタンダードを駆使できる現状が、中東の地域大国にとっては望ましいものとなっています。

例えば、シリア内戦の結果、大量の難民・国内避難民がではこの三番目の理念型、帝国やカリフ制といった前近代的秩序原理の復興が、今後の中東の方向性なのかといえ発生していますが、トルコが今もオスマン帝国だったとしわれ、命を落としていくことの責任を問われたでしょう。

ば、現時点ではそうとは言い切れない、ただし部分的・選

このあたりは、トルコの動きに端的に表れています。ト

しかし現在のトルコ共和国にとっては、シリア内戦は主権たらどうなっていたでしょう。その場合、帝国の版図内で、ルコは自らの主権国家としての地位を死守する一方で、自国家の国境外で発生した他国の内戦であり、何ら責任はあ択的にそう見える行動をとりがちな地域大国がある、と考国の影響力確保のためには、シリアやイラクなど周辺の脆りません。難民を善意で受け入れているという立場です。

アラブ人やクルド人など異民族が、生まれ育った土地を追弱な国家に対して、介入することを躊躇しません。シリア

もちろんそれはトルコにとって重荷ではありますが、世界えています。

北東部でクルド勢力が自治や独立に向かいかねないとなるに貢献していると誇ることができるし、ヨーロッパに流れ活させて国境線を無効化し、シリア内戦にまつわる巨大なと介入し、北西部のイドリブ付近では現地の反体制勢力に中東の地域大国として頭角を現すトルコやイランは「国厄介ごとを引き受ける意思は見られません。
「国家性」をる難民を食い止めていると恩を売って、外交資源にするこ家性」が相対的に強く、主権国家としての安定性を持つこ備えた主権国家として、トルコは自国の国境内を安定させ肩入れする。いわば主権に関するダブル・スタンダードをとにメリットを感じているので、主権国家体制の原則そのつつ、必要に応じて都合のよい時に国境を越えて介入できともできる。トルコの政府にも国民にも、本当に帝国を復ものに挑戦することは、まずありません。同時に、あたかる。
つまり「選択的オスマン帝国」のような状況が生じていて、採用しています。

も前近代の帝国の時代の版図を取り戻すかのようなイメー

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でしょう。

その現状がそれほど不都合ではないので、維持しようとする体制です。初代国王の息子たちがかれこれ六〇年以上も国は特定の部族が権力を掌握し、血縁で継承する家産制的な王の座にあるわけですが、現在のサルマン国王が八四歳。

国々にかなり共通して影響を及ぼしている要因を二つ挙げに着目して、内側の力学を見てみましょう。ここで主要なたが、各国の内政の変動を方向づける構造や制度的な要因さて、これまで中東の国際秩序の構造面から見てきましかけ離れた性格の指導者が王位を受け継ぐことになります。

ラビアの政治経済の激変があり、全く異なる育ち方をした、年齢が大きく離れているだけではなく、その間にはサウジアンマド・ビン・サルマーン皇太子（ＭｂＳ）は三四歳です。

るなか皇太子に引き上げられ、権限を集中させているムハ国王の実子で、他の後継候補の王子たちが次々と排除されてみましょう。一つは「世代交代」、もう一つは「環境制約」

ではそれほど影響を受けなかったサウジアラビアとイラン近くが経過した現在に顕在化しているのは、「アラブの春」

す変動の主体となったという側面でした。それから一〇年使いこなす一般社会の若い世代が、権威主義国家を揺るが顕著だったのは、インターネットやソーシャルメディアをしょう。世代交代といえば、「アラブの春」の時点で最もまず中東地域で進む世代交代の影響について考えてみま失脚させている前皇太子など有力な王子を一時的に拘束すショギ事件の大スキャンダルなどに加え、最近も、すでに族・有力企業家の大量拘束や、イエメン介入の泥沼化、カることは想像に難くありません。汚職追放を名目にした王い乖離が指導層の中にあり、国内政治に大きな摩擦が生じた方がいいのかもしれません。世代間の断絶と言ってもいる指導者の交代よりも、オーナー企業の代替わりを想定し策に大きな影響を持ちかねません。通常の近代国家におけ家産制的な政治体制では、政治指導者の育ちや気質は政が差し掛かる、政治指導層の世代交代です。競合するサウるなど、内外に大きな波紋をもたらし不安を呼び覚ます事です。

ジとイランは、まったく異なる政治体制であり、体制の特件が相次いでいます。

イランはより深刻な状況にあります。ハメネイ師が八〇性に由来する、対照的な世代交代の問題に直面しています。
多くの湾岸産油国でそうであるように、サウジアラビア

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対照的な世代交代のリスク

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命第一世代が、現在も革命防衛隊が統率する軍部を中心に、イラク戦争を戦って権力を掌握した、当時は若者だった革過し、王政打倒とその後の革命諸派の権力闘争やイラン・歳の高齢であることに加え、イスラム革命から四一年が経もので、代理戦争では強くとも、米国との直接対決には勝形です。これに対するイランの反撃はきわめて抑制された和させる交渉を有利に運ぶという、最大の切り札を封じた

代理戦争を戦い、親米陣営を屈服させ、米の経済制裁を緩しかしここにきて、全く別種の脅威、すなわち新型コロ

ち目がない現実を白日の下に晒しました。二月の国会議員

ここに、トランプ政権による前例のない厳しい経済制裁

ナウイルスの感染がイランに急拡大しています。高齢層が権力の中枢を占め、政治指導層が高齢化しています。革命がかかっています。二〇一八年五月に米国のポンペオ国務

特に集中的に発症し重症化するというＣＯＶＩＤ

選挙で改革派・開放派の立候補を大幅に排除するなど、追長官が発表した一二項目の要求は、イランに対して全面降徴は、閉鎖的で高齢化した革命派の集団で、宗教的な集会は一回限りの現象で、それ自体を制度化し持続させるのは伏、事実上のレジーム・チェンジを要求しているのに等しや儀式にも大きく依存するというイランの革命体制にとっい込まれたイランの指導層は強硬派の純化路線を取っておい内容です。しかも最後通牒的な位置付けで、交渉の余地て、きわめて不穏な存在です。このまま感染の拡大が続くそもそも困難です。革命派の高齢化により、政権の中枢がはほとんどないでしょう。もしイランが拒めば、経済制裁ようだと、革命の統治体制そのものを揺るがす不測の事態り、路線転換は困難です。

を中心とした最大限の圧力がかかり続ける。しかもトラも発生しかねません。

急速に脆くなっているのではないかと考えています。

ンプ政権は、あと四年続くかもしれません。私の認識では、湾岸諸国の脆弱性により代理戦争継続は困難にの特トランプ政権はこのやり方に自信を持っており、一方でイランの体制側もその効果を痛感しているのではないでしょうか。
今年一月の米軍による革命防衛隊コッズ部隊のソレイマ
ニ司令官殺害は、イランが付近の親米勢力に対して有利に世代交代に加えて、中東に変化をもたらしそうな二つ－19）を構成するペルシア湾岸産油国に顕著です。

目 の 要 素 は、 環 境 制 約 で す。 こ れ は 特 に 湾 岸 協 力 会 議（GCC30

外交 Vol.60 Mar./Apr. 2020中東は戦争を回避できるかから東地中海地域にかけての主にシーア派の諸勢力によるしたが、それは米陣営とイラン陣営に属するペルシア湾岸二〇一九年半ばに、米・イラン間の緊張は極限に達しま示しました。しかもこれらの施設の維持管理は多くの外国す。サウジ石油施設への攻撃は、このことをあからさまに飲料水と空調施設を維持するインフラは容易に破壊されま諸国人労働者に支えられており、戦争となれば国外に脱出するかもしれません。この環境制約から、実質上代理戦争の様相が濃いものでした。イラン陣営による、サなど親米陣営のインフラ施設への攻撃、特はイランと戦争ができないと明らかになってしまい、米側ウジやに九月一四日のサウジの石油施設への攻撃は大きな波紋を諸る秩序ができたとは言えないのですが、「奇妙な安定」とを置きかけていると私は見ています。それは何か調和のあその結果、一九年後半から二〇年にかけてのていたことは、歴史的にはほとんどありません。それは酷国は、米・イラン対立の中での対イラン代理戦争から距離諸国はこの環境制約を、過去五〇年ほどの間に、海水淡水化施設とクーラーなど空言える状態です。

たイランの革命体制指導部に直接打撃を与えるのみなら最後に、新型コロナウイルスの感染拡大は、高齢化し海水淡水化施設と巨大な空調施設を建設・維持するにはず、グローバル化の波に乗って繁栄してきたドバイなど諸国の政治経済を揺るがし、各国の統治体制やガカレーションは、親米勢力としての湾岸産油国が攻撃対象面での庇護があります。しかし米・イラン間の対立のエスのみならず政治的な影響についても、引き続き注視する必バナンスにかなりの影響を与える可能性があります。経済G
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C要があるでしょう。●のがオイル・マネーであり、その背後には米国の安全保障莫大なお金と労力がかかりますが、それを可能にしていたたと言えます。

調施設によって乗り越えて、現在の文明的環境を作り上げいう環境によるものです。

暑の気候で飲料水の天然の供給がきわめて乏しい砂漠と域における帰結でしょう。

なったのが、二〇一九年を通じた米・イラン緊張の湾岸地についてイランと代理戦争を進めるということが困難に

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諸国の環呼びました。ここで露わになったのは、境制約からくる脆弱性です。
諸国に大規模な建造物が立ち並ぶ都市が成立し

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