2008-39
制度的企業家の理論的射程
松嶋

登

高橋

勅徳

制度的企業家の理論的射程
要旨
いかに制度を変革する主体を説明できるか。制度的企業家はこの問いの下に提示され、様々な議論を呼んだ。それらの議論では、企業家を制度の外的要因とする当初の理論的立場に対し、制度化された主体による制度変化という理論的パラドクスや、主体が認知的に構成した制度をいかに研究者が分析できるのかという問いを深めることで、独自の概念化が図られてきた。本稿は先行研究の再検討を通じ、制度的企業家の理論的射程を明確化する。
邦文キーワード
制度的企業家、制度派組織論、制度変化、埋め込まれたエージェンシーのパラドクス、形而上のパトス
英文キーワード
Institutional Entrepreneurship，Institutional Organization Theory，Institutional Change，theParadox of Embedded Agency，Metaphorical Pathos
はじめに
本稿は、近年の制度派組織論において脚光を浴びつつ、いささか混乱の色も隠せない「制度的企業家」概
念の理論的射程を明らかにするための理論的考察である。そもそも制度とは何かという問いに対して、一様な定義を与えることは難しい。この問いは、ホッブス的秩序問題に遡って言及されるように、社会科学全般
にわたるテーマでもあるからだ。制度派組織論は、この問題に対して独自の概念体系を作り出してきた理論のひとつである。しかし、理論としての体系化は必ずしも積極的な側面だけを持つものではない。なぜなら、われわれは制度を説明するために作り出した概念によって、逆に制度化されることにもなるからである。
近年の制度派組織論の理論的行き詰まりの原因もそこにある。とりわけ制度的環境の下での同型化プロセスを強調してきた制度派組織論（新制度派）では、制度を担う主体の体系的な概念化を損ね、結果として制度変化を説明できなくなった。この背後には、人々が何がしかの認識前提を共有することで、環境の如く安定的な秩序が形成されていることを想定する、われわれの制度に対する理解が存在する。このような研究者の制度理解の下で、制度化された主体がいかに制度を変革できるかを問う、「埋め込まれたエージェンシーのパラドクス（the paradox of embedded agency）」と呼ばれるアポリアが生まれる（e.g. Seo and Creed,
2002; Garud, Hardy and Maguire, 2007）。
もともと制度的企業家は、このような理論的行き詰まりに呼応して提起された概念のひとつであった（DiMaggio, 1988; DiMaggio and Powell, 1991）。ところが厄介なのは、新たに導入された概念もまた、既存の制度化された理解の下に回収されてしまうことである。以降で具体的に検討するように、「制度」や「企業家」という用語に纏わりついた既存の理解が、われわれが制度的企業家という概念をわざわざ用意しなけ
ればならなかった論点を見失わせることになる。換言すれば、理論的行き詰まりを克服するための概念として制度的企業家を議論しようとするのであれば、各種の概念が持つ外延的意味（denotative meaning）に引き付けられて、ほんらいの問題から焦点をずらした内包的意味（connotative meaning）を与えていないかi、という反省的な問いかけが求められるのである（DiMaggio, 1988, p.11）。
本稿では、制度的企業家の概念化をめぐる先行研究の課題を反省的に再検討することによって、この概念が理論的に問うべき焦点を検討して行きたい。本論を先取りすると、制度的企業家を論じてきた先行研究の1

課題は三つのレベルに分けて整理できる。第一に、企業家を制度外部のエリートとして、制度変化を説明す
る役割関係の内に捉える議論で見過ごされてきた、企業家概念の外延と内包の齟齬を振り返る。第二に、制度の安定的な性質を想定した上で、制度を変革する主体を制度的に説明する際に陥る循環的定義、および、
既存の慣行変化を可能にする源泉として制度を捉えた上で、分割した制度的諸要素に対応させて企業家の制
度的ポジションを論じる議論が陥った混乱の再検討を通じて、埋め込まれたエージェンシーのパラドクスが、われわれ研究者の制度理解が生んだアポリアであったことを確認する。第三に、制度と主体の二分法を克服すべく制度を認知的に捉えようとする議論が、結局のところで完全には制度化されない主体を分析的に求めていたという方法論上の課題を深耕して行く。
もちろん、先行研究も議論を精緻化しながら、より根源的な問題領域を明らかにしてきたと言える。本稿も先行研究を引き継ぎ、制度的企業家という概念の理論的射程を明確化してみたい。具体的に本稿では、第一に、研究者－当事者の共謀関係として組み込まれた「企業家語り」に対峙するための分析方法論を検討し、第二に、制度的企業家を分析基点として制度化プロセスを追う理論的含意を確認し、第三に、制度の合理性と競争を通じた制度化プロセスが、企業家の実践を通じて分析すべき対象となることを提示する。
1 企業家概念の外延と内包
DiMaggio（1988）やDiMaggio and Powell（1991）によれば、企業家とは制度の外部から既存の制度に変化をもたらす存在であり、彼らに正統性や資源を提供する補助的制度（subsidiary institutions）や補助者とともに、制度を変革する役割概念として捉えられる。制度の変化を説明する主体の概念として、もとより制度の変革主体として定義された企業家という概念を援用することは、一見すると妥当であろう。企業家に対して、このような今日的な意味を与えたのは、周知のようにSchumpeter（1926）による『経済発展の理論』であった。彼もまた、少なくとも当初は、既存の制度を変革する特別な動機を持ったエリートとして企業家を位置づけていた。もっとも、制度化された主体を前提とする制度派組織論において、このような制度化されていない主体を置くこと自体、その理論前提に反する。この意味で、後述するように近年の議論では批判の対象になる。しかし、それでも制度外部のエリートの存在によって、制度変化を説明できるのであれ
ば、これはこれでひとつの説明図式にはなろう。
ここで問題になるのは、彼の議論が果たして制度変化の内包を有していたのかである。第一に、企業家というエリートを前提としたとして、制度変化を説明することが出来るのかである。本稿では、この点についてSchumpeter（1926）における企業家と管理者との関係に注目しておきたい。まず彼の議論では、企業家によって実行される資源の新結合が議論の出発点にある。ここで企業家とは、概念的には仮説的に想定された（改定される可能性を含んだ）ものであった（Schumpeter, 1926, 邦訳pp. 235-236）。エリートたる企業
家は、彼自身の独自の価値に裏付けられて、既存の価値体系からは導かれることがない新結合を想起する。
しかし、企業家に想起された新結合も、管理者にとっては近代的な合理性のもとで管理の対象となり、そこで企業家の提起する価値そのものは評価の対象にはならない。結果、企業家は、あくまで経済的な均衡点のシフトとしてのみ、経済発展に寄与することになる。つまり、シュムペーター体系は、制度変化をその内包として論じていたというよりは、上記のように企業家による新結合を経済的な基準から取捨選択する管理者
や、他にも与信機能を果たす銀行家などの役割関係として、資本主義という制度そのものを説明したものであった（塩野谷, 1995, p. 228）。
もっとも資本主義における経済発展という限られた文脈においては、企業家は新たな産業の創出や既存の産業における新基軸を打ち出すことによって、既存の経済均衡（狭義の制度）をシフトさせる契機となっていると言うことが出来るかもしれない。そこで第二に、狭義の制度変化としての経済発展を前提とした上で、

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経済発展に寄与する企業家がいかに説明されるのかが問題になる。先に見たようにシュムペーター体系において、企業家は概念的に所与とされ、新結合を惹起する役割以上の内包は与えられなかった。この企業家という主体の概念化そのものは、McClelland（1961）によって深耕されたテーマであった。彼は、Schumpeter（1926）で示された企業家が有する独自の価値を、Weber（1934）によるプロテスタントの職業倫理に求めた。具体的には、プロテスタントの職業倫理が経済発展をもたらす企業家精神を形成するという仮説の下、プロテスタント国家とカトリック国家の電力消費量の比較、地位が同等なプロテスタントとカトリックの子
供への家庭における自立訓練の比較、米国人の子供の達成動機と職業選択の関係といった実証研究からその検証が試みられた。しかし、ここで注意せねばならないのは、企業家にこのような内包を持たせた場合、プロテスタントの職業倫理と経済発展は必ずしも一方向的な関係として説明されるものではなくなることである。なぜならWeber（1934）によれば、経済発展は自ずと利潤そのものを自己目的化して追求する精神を生み出し、プロテスタンティズムを形式合理性が正統化された社会に置き換えるという帰結を迎える。同様に、Schumpeter（1950）による『資本主義・社会主義・民主主義』においても、成熟した資本主義社会
では、経済を一つの機械として管理するという時代精神の下、企業家の役割それ自体が大企業やカルテル化
された産業組織に代替されることによって、既存の価値体系から導かれることがない新結合を想起するほんらいの企業家機能が失われ、遂には経済発展の停滞を迎えるとしていた（邦訳pp. 205-210）。つまり、狭義の制度変化として経済発展を前提としたとしても、企業家は常に新結合を想起することによって新たな経済均衡をもたらす存在というよりは、むしろ自らが寄与する経済発展によってその存在が蝕まれて行くという逆の関係こそがその内包としては重要になるのである。
このように、シュムペーター体系は資本主義という制度的な枠組みの内に企業家の役割を問い、さらには企業家機能の喪失を経て資本主義の成熟を論じる、制度化された経済発展論として積極的にその内包を求められる（e.g. Kirzner, 1973）。つまり、制度変化を説明する外的要因として企業家概念を持ち出すこと自体、
実は企業家という概念の外延に頼ったものであり、制度変化の具体的な説明図式になり得ていないことが分かる。換言すれば、もし、われわれが制度変化を論じる概念として制度的企業家に注目するのであれば、シュムペーター体系とは異なった内包を用意する必要があるのである。
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埋め込まれたエージェンシーのパラドクス
既に検討してきたように、制度派組織論において提示された制度的企業家概念は、少なくとも当初は企業家という概念の外延的イメージがそのまま援用されたものであった。もっとも当初の企業家の外延に拠った
議論は、制度派組織論の行き詰まりを打開するための解決策のひとつとして提示されたものに過ぎず、必ずしも洗練されたアイデアではなかったと考えるほうが良いのかもしれない。
実際に制度的企業家は、むしろその後の議論において、独自の理論的内包を与えるべく本格的な検討対象になっていく。制度の外的要因としての企業家を前提とするのではなく、いかに制度化された主体が制度を変革することができるかを問う「埋め込まれたエージェンシーのパラドクス」も、このときに理論的な課題として現れる。しかし本稿では、この問いがわれわれの制度に対する理解に導かれた理論的パラドクスであることに注意を促したい。具体的には、制度と企業家に対するわれわれの理解が、二つの新たな理論的行き詰まりを生み出している。一つは基本的に安定的な性質を持つ制度を想定することによって、制度を変革する企業家を制度的に説明できなくなってしまう（その結果、制度化されない主体を結局のところで必要としてしまう）「循環的定義」であり、もう一つは既存の慣行変化を可能にする源泉として制度を捉えようとす
る議論において、研究者が注目する制度的要素によって企業家の「制度的ポジション」が一様には説明できなくなるという困難である。

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まず、安定的な性質を持つ制度を想定しながら、制度の変革主体を制度的に説明しようとする際に陥ってしまう循環的定義に注目する（Mutch, 2007, p. 1124-1125）。ここで議論となるのは、制度の変化を説明するための概念として制度的企業家を受け入れたとして、いかに企業家が制度を変革できるのかを説明するかという問題である。この問題に焦点を当てたのがFligstein（1997）であった。そこでは企業家は、制度を変革するために自らを正統化する共通の意味やアイデンティティを形成し、他者を協働へ導く独自の社会的スキル（social skill）を有する主体と定義された。
もちろん、この説明では企業家を制度的に説明していることにはならない。制度派組織論としては、この企業家が有する社会的スキルが、どこから来たのかという問いに答えなければならない。この問いに対する解法としてFlgstein（2001）は社会的スキルを、文化に埋め込まれた人々が、その文化を再生産する行為として拡張する（p. 107）
。ここで企業家とは、文化の衰退、異なる文化との衝突、文化の空白地帯において、自らの文化を再生産する主体として位置づけられる。つまり、企業家の社会的スキルは、それを生み出す制度（文化）によって説明されることになる。しかし、それではいかに制度化された主体が、新たな文化の衝突や衰退を経験し、文化の空白地帯を発見できるのであろうか。
そうすると更には、企業家そのものではなく彼らが埋め込まれた制度のほうに、企業家が制度を変革する仕掛けが必要になってくる。例えば、Friedland and Alford（1991）は、制度に複数のロジック（institutional
logics）を見立て、それらの間に矛盾を用意することで主体がコンフリクトを経験するという論理を提示していた。しかしながら、このような説明をしたとしても、矛盾を裏付ける制度のロジックは、結局のところ主体に対して乗り物（vehicle）を提供してしまう（Beckert, 1999, p. 780）
。それでは制度ロジック間の最適化へ向かう進化論的過程でこそあれ、制度ロジックそのものの変更を説明できなくなる。
ここにきて、既存の制度ロジックを変更したり、あるいは新たな制度ロジックを生み出すためには、再び固有の能力や社会的スキルを持った企業家を用意しなくてはならなくなるという循環を生むことになる。この一連の循環的定義を見ていくことで了解できるのが、先行研究は制度を安定的な性質を持つものとして捉え、その同じ制度理解に基づいて変革主体を説明することによって、パラドクスを生んでいることである。
もちろん、われわれは制度を、主体を制約する存在として想定するだけではなく、既存の慣行変化を可能にする源泉として捉えることも可能であろう。このことは、制度的企業家が既存の慣行を変更したり、新たな慣行を形成するために必要とされる、動機、変化のアイデア、資源動員の能力という、いわゆる制度的三支柱（規範・認知・規制）に導かれた諸要素に基づき、彼らがどのような制度的ポジションに置かれるかを論じる議論として存在する（Maguire, 2007, p. 674）
。このように制度的ポジションを論じる限りにおいて、少なくとも制度的に企業家
企業家は必ずしも制度に完全に埋め込まれた存在と想定されるわけではないがii、を説明できるかもしれない。しかし今度は、その概念化において注目する特定の制度的要素によって、企業家が置かれた制度的ポジション自体がうまく説明できなくなるのである。
例えば、米国のラジオ放送産業における制度変化を論じたLeblebici, Salancik, Copay and King（1991）
では、既存の慣行に対抗するアイデアを想起し、それを変更しようとする動機を説明するために、企業家を制度の周辺に置く。具体的には、1935 年から1950 年にける米国のラジオ放送産業の黄金期において、既存の慣行を変化しようとしたのは、全国的ネットワークを持つ放送局（NBC、CBS、MBS）に属さない放送局であった。彼らは、大口のスポンサーを有していなかったからこそ、スポット広告という新たな契約形態を見出したとされる。しかしながら、このときに説明されるのは企業家が制度の周辺にいることによって得られる動機やアイデアであり、資源調達の能力に関わる制度的要素に関して言えば、周辺的であるがゆえに十分な資源を動員できず、当時のラジオ放送産業では禁止されていた安いクイズ番組や録音された音楽の放送を始めるしかなかった。米国のラジオ産業における慣習の変化は、顧客の側が番組全体のスポンサー料を4負担するよりも、安価な番組に対してスポット広告で契約することを望んだためにうまく行ったに過ぎず、必ずしも企業家の周辺的ポジションによって、制度変化が説明されているわけではない。
これに対して資源動員の能力という制度的要素に注目して、企業家を制度の中心に置くのがGreenwood
and Suddaby（2006）であった。彼らは、カナダの五大会計事務所の業務が、1980 年代から1990 年代にかけて会計を主たる業務としていた業態から、より多くの専門分野を手がけるようになっていく変化に注目する。しかし、今度は彼らの議論で問題として残されるのが、いかに制度の中心に位置づけられる主体が、制度を変革する動機やアイデアを得たのかである。この点で、彼らの議論は部分的に制度変化のきっかけを
外生的な原因に求める。具体的には、同時期にクライアント企業が国際化したことによって、五大会計事務所の業務に技術的な洗練が必要となったという、外的環境の変化を理由にするものであった（p. 38）。ここでも再び、企業家の中心的ポジションを想定することだけでは、制度変化を説明できなくなるのである。
このような困難に対して、企業家が置かれた制度的ポジションの中心性と周辺性を総合的に捉えようとするのが、Maguire, Hardy and Lawrence（2004）であった。この研究では新興産業を取り上げることによって、既存の慣行を変更しようとする企業家の動機や変化のアイデアが説明された。
具体的には、
カナダにおける HIV/AIDS の治療事業が制度化される以前、医療業界は HIV/AIDS
を同性愛者のみが感染する特殊な病と見なし、患者コミュニティは既存の医療制度に対する不信から結束し、敵対的行動を取っていた。これに対して企業家は医療業界－患者コミュニティ双方に埋め込まれていなかったため、新しい治療事業の確立へと動機づけられ、医療業界－患者コミュニテ
ィ間の協調的関係による治療事業の確立というアイデアを想起し得た。
他方で、HIV/AIDS 治療事業の成立に際しては、この企業家は医療業界と患者コミュニティの双方から正統性を獲得することで必要な資源を動員し得たと説明する。つまり Maguire et al.（2004）
は、一方で制度の周辺的（非制度的）ポジションから企業家の動機とアイデアを説明しながら、他方で資源の動員にはそれぞれのコミュニティ（既存の制度）から必要な正統性を得たと説明するのである。彼らの議論では、制度的ポジションは主観的な位置づけ（subjective position）にあるとする点においては留意すべき点はあるものの、制度的ポジションという概念化から考えると、動機、アイデア、資源動員の能力という、企業家が既存の慣行を変更したり、あるいは新たな慣行を形成する源泉となる制度的な諸要素に対する研究者の捉え方次第で、ご都合主義的に制度の中心に置かれたり、周辺に追いやられているように見えるのである。
ここにきて改めて気づくのが、制度的企業家の概念化をめぐる循環的定義と制度的ポジションの理論的困難は、そこで研究者が想定する制度と伴にあったことである。すなわち、埋め込まれたエージェンシーのパラドクスとは、研究者自らの制度理解が生み出したアポリアであったと言えよう。
3 制度の認知主義が孕む分析的陥穽
これまでに検討してきたように、制度的企業家を論じてきた先行研究が抱えていた理論的課題は、われわ
れ研究者が企業家（第一節）や制度（第二節）という用語に対して、既存の理解を持ち込んできたことに起因する。しかし、ここで注意すべきは、これまで制度的企業家を取り上げてきたほとんどの研究が、新制度派を名乗っていたことである。新制度学派は、少なくとも理論的にはBerger and Luckmann（1966）を理論基盤として、制度を主体とは別にある実体として二分法的に捉えるものではなくiii、主体の実践を通じて自明視された認識前提として捉えていた。Zucker（1988a）によれば、DiMaggio（1988）による制度的企
業家の概念化を巡って、彼の議論では制度を安定的な性質を有する実体と捉えているが故に、制度変化が理論的に解決すべき課題になるのだと指摘する（p. xv）。これに対して彼女は、制度を主体に外在する実体と5してアプリオリに想定するのではなく、主体によって認知的に構成され、実践において絶えず維持されねばならない存在として捉えるために、ミクロ的な制度化プロセスを強調する。
しかし、制度が認知的に構成されるということは、一体どういうことなのだろうか。具体的にZucker（1977）による分析を見てみると、彼女がその根拠としているのは、認知的な条件が制度化される程度によって、文化的な理解の統一性が維持される傾向が異なるという仮説のもとになされた実験であった（p. 731）。
そこでは心理学における光点の「自動運動（autokinetic movement）」現象をもとに、同じ実験に携わる被験者間の役割関係として説明された状況（個人的な意見を参照する関係か、共同決定を求められる組織的な関係か、さらには実験を経験した被験者がライト・オペレーターになる役割が与えられた職業的な関係か）によって、制度化の程度が設定される。そして、制度化の程度によって、最初にサクラとして参加した人の回答（やや大げさに回答された光点の移動距離）が、続けて実験に参加する被験者の回答として維持される傾向が異なることが示された。この実験から明らかなように、彼女の分析は確かに制度を認知的に捉えたものであったが、それは制度そのものをミクロ的に構成された実践として分析したというより、実験状況として分析的に設定されたマクロ的な制度による影響を、個人レベルの認知に写し取ったと言うべきであろう。
彼女は、制度変化も同様に、主体が制度化される程度に応じてもたらされると説明する（Zucker, 1988b）。
すなわち、人々は完全に制度化されてないが故に制度の内部にエントロピーが蓄積され、ミクロとマクロの社会的な秩序のコンフリクトをもたらす（pp. 41-44）。この論理は、Oliver（1991）による、制度的圧力に対する主体の行為戦略の理論的根拠としても引用され、制度変化を伴う行為は、完全には制度化されない合目的的な主体によってもたらされると説明されることになる。しかし、ここで疑問に思われるのは、完全には制度化されていない主体（あるいは合目的的な主体）を用意しないと、制度変化を説明することが出来な
いと想定することそれ自体、制度を主体の実践とは別の実体として捉えているよう見えてしまうことである。
Zucker（1977; 1988b）の議論では、少なくとも彼女の定義からすると、制度とは実践を通じて絶えず維持されなければならない存在であった。従って、ほんらいマクロとはミクロを通してしか照射され得ず、制度化された状態を主体の実践とは別に設定することはできないはずである。この点で、制度変化を論じるために主体が制度化されている程度の違いを前提とする彼女の議論には、概念的な混乱が存在する。換言すれば、制度のミクロとマクロの統合不全は、制度を実践的に担う主体による制度の定式化と、それを観察する研究者による制度の定式化の混同に見出されるのである。
このように制度を認知的に捉えようとしながら、分析的には二分法的に制度と主体を説明してしまうという方法論的陥穽は、実のところ、新制度派が理論基盤として依拠してきたBerger and Luckmann（1966）が抱えていた理論的困難と伴にある。つまり「主観と客観」に対応させるかたちで、主体の認知的な作用と「共有された認識前提」として物象化された制度を分析的に対置することで、結局のところ主体は社会化されるべき存在としてしか概念化し得なくなるのである（e.g. DiMaggio and Powell, 1991, p. 21; Hirsh andLounsbury, 1997, pp. 411-412；千田, 2001, pp. 21）。Hirsch and Lounsbury（1997）によれば、DiMaggio
and Powell（1991）の論考において、とりわけ重要であったのは（彼らが意図せずして提示していたのは）、制度化の認知プロセスを強調するような展開ではなく、むしろ制度における行為概念を捉え直すことにあった（p.408）。実際、DiMaggio and Powell（1991）において批判されたSelznick（1949）を代表とする旧制度派の限界も、彼がその理論基盤をParsons（1937）に依拠していたことに求められる。そこで批判されてきたのは、彼らの議論が行為概念を論じながらも、その主体は社会的な価値を内面化されるべき「文化の汚染者」として規範的に位置づけるという、構造機能主義的な社会化モデルをめぐる分析上の罠であった。
この分析上の罠は旧制度派だけではなく、新制度派についても同様に指摘されるものになろう。実際、DiMaggio（1988）では、新制度派に対しても批判の矛先が向けられており、制度を説明するために作られ6

た様々な概念（例えば「鉄の檻」や「制度化された神話」）の外延的イメージが、制度の実体的な性質を示す内包として取り扱われてしまうという「形而上のパトス（metaphorical pathos）iv」が指摘されていた（p.
11）
。そのことが制度化の認知プロセスを強調しながら、主体の利害や権力を概念的に取りこぼしてしまうという新制度派の理論的課題（主体からのレトリカルな焦点ずらし）を生み出した。換言すれば、新制度派
は、その発展のなかで主体の概念化を損ね、彼らが批判してきたはずの「古きパーソンズ理論に不気味にも近似していくように見える（Hirsch and Lounsbury, 1997, p. 415）」のである。
つまり、制度派組織論が抱えている課題は、新旧学派に拘わらず、制度を主体から独立した実体として分析的に想定し、その制度に適応していく主体の実践を積極的に捉え返していた点に求められる。主体によって物象化されたはずの制度を、研究者もまた物象化してしまっていると言い換えても良い。それゆえ制度を認知的に説明したとしても、分析に先立って認知的に受け入れられるべき制度をわれわれ研究者が説明の中で用意してしまっている限りにおいて、やはり二分法を乗り越えているとは言えない。この厄介な分析上の陥穽に対峙するためには、制度は主体によって実践的に担われるという前提を徹底しつつ、このとき研究者
自身もいかなる意味で制度を分析できるかという方法論的な反省を必要とするのである。
4 制度的企業家の理論的射程
これまで検討してきた制度的企業家をめぐる議論は、制度派組織論の行き詰まりに呼応するかたちで展開されてきた。それは、われわれが制度と主体をいかなる関係のもとで理解できるかという問いに基づいた反省的な取り組みであった。その帰着点である、制度を担う主体の実践への改めての注目は、近年の制度派組
織論が取り組むべき課題となっており、制度的営為（institutional work）という新たな概念のもとに関心が高まっている（Lawrence and Suddaby, 2006; Lounsbury and Crumley, 2007; Scott, 2008）。本節では、萌芽的に取り組まれている研究の理論的含意とともに、制度的企業家として捉えるべき理論的射程を明らかにするために、以下の点を順に検討していく。第一に、制度の分析基点として企業家に注目するに際して、われわれ自身が不可避に組み込まれる権力関係に向かい合う分析方法論。第二に、制度を担う企業家の実践を追うことによって導かれる、既存の制度理解の刷新を伴った行為戦略の一般化。第三に、その結果、改めて取り組むべきアジェンダとして現れる制度の合理性と競争を通じた制度化、である。
4.1 分析基点としての制度的企業家と分析方法論
制度を変革する企業家を、制度の外的要因としてでも、また完全には制度化されない主体としてでもなく、制度を実践的に担う主体として捉えた場合、われわれはいかに企業家や、企業家と不可分な制度を分析できるのだろうか。ここで求められるのは、研究者が企業家を説明しようとするときに囚われてきた、外延的イ
メージに対峙する分析方法論である。
実はこのことは、制度派組織論だけの問題ではない。企業家そのものに注目してきた企業家研究においても、企業家の外延的イメージがその理論的内包にまで滑り込むことによる分析的陥穽が指摘されてきた。このきっかけになったのが、Gartner（1989）による行動アプローチの提起であった。彼は、当時の企業家研究において企業家の定義が研究者ごとに様々に与えられていた一方で、それらは共通してシュムペーター体
系の延長線上で企業家を、制度を変革する主体として素朴に据えてられていたことを問題視した。その上で彼が提唱してきたのは、企業家が実際の行動として変革を志向し、実行するプロセスを、当事者のナラティ
ブ（語り）から把握することであった。言うなれば彼は、主体のナラティブに依拠することで研究者が無自覚に紡いでしまう理論的説明を遮断し、企業家概念を再構築できると考えたわけである。
しかしながら、制度の認知主義がそうであったように、ただ主体に注目しようとするだけでは、企業家の7

実践を十分に捉えられるわけではなかった。Gartner が提唱したナラティブを通じた企業家把握の方法もまた、近年、Steyaert（2007a）によって「ビッグストーリー問題」として改めて問い直されている。ここで問題として指摘されるのは、当事者のナラティブに依った研究も結局のところ、エリートたる企業家が支援者の協力を得て、敵対者を打ち倒し最終的に成功を掴む（変革を達成する）という、予定調和のストーリーを繰り返し論じてしまっていたことにある（p. 743）
。その背後には、研究者が当事者の語りを通じて、企業家の外延的イメージを分析的に滑り込ませるという方法論的陥穽があるが、さらに厄介なことに、当事者た
ちさえも研究者が望む「企業家」として演技しており（Baker, 2007, pp.699-700）、当事者と研究者の双方が相互依存的にビッグストーリーを構成してしまうことであった。そこでは、研究者は変革を論じる独自のアプローチとして自らの学問領域の存在価値を示し、企業家もまたそのような研究者の概念に乗ることで自らの正統化を試みる共謀関係が成立している（O’Connor, 2004, pp.121-124）。つまり、ビックストーリー問
題とは、研究者と当事者の双方を巻き込んだ「企業家語り」にその本質があり、その関係を制度として読み解くことが求められる。
このような主体が巻き込まれる関係としての制度を分析するべく、制度派組織論の分析方法論として注目されるのが言説分析である。Philips（2003）はFoucult（1965）に基づき、制度を言説体系に現れる主体
間の権力関係として、制度化を主体間の対話的闘争（dialogical struggle）として捉える（p. 226）
。その上で彼が目指したのは、他者に対して納得的な言説を生産し、自らの言説を普及させ得るより強力な主体として制度的企業家を概念化することであった。しかし、ここで注意すべきは、ビッグストーリー問題が主体間の権力関係のみならず、企業家概念をめぐる研究者－当事者間で生じる共謀関係をも伴っていたことである。
そのためLounsbury（2003）は、Philips（2003）が捉えようとする制度的企業家もまた、価値中立的な立場から制度を描く立場にはないと指摘する（p. 211）。
もちろん、現実の権力関係として制度を分析するときの基点として、企業家に注目することそれ自体が無意味であると言うわけではない。しかし、ビックストーリー問題に対峙しようとするとき、われわれの分析
は、企業家のエージェンシーを当事者の語り（ナラティブ）にも、研究者の語り（理論）にも帰着させるこ」となく記述していくという、Foucult（1977）の言説分析がほんらい含意していた「不可知論（agnosticism）
を引き受けた上での探索作業にならざるを得ない（佐藤, 2006, pp. 17-19）。そこで権力関係として記述される制度とは、われわれの既存の理解との差異の下で読み解かれた批判的言説としての方法論的位置づけが与。
えられることになるv（Lounsbury, 2003, p. 216）
具体的にこのような分析方法論に基づきながら、企業家に注目した制度分析を推し進めているのがKhan,
Munir and Willmott（2007）である。彼らはパキスタン・シアルコットのサッカーボール縫製産業において、家庭内労働を通じて児童が母親に使役されていることに着目したNGO（Save the Children）、ILO、
UNICEF、米国政府らが連合体となった企業家によって、搾取的児童労働が撤廃される事例に注目する。ここで連合体としての制度的企業家は、監視可能な縫製センターに縫子を集めることで、最終的に児童によって生産されるサッカーボールの割合を5%にまで低下させた。
彼らはこの「成功事例」の陰に潜む権力関係を炙り出す。縫製センターが設置されたことによって、家庭内で縫子である母親に使役されていた児童は確かに労働から解放されたかもしれない。しかし、それと伴にもともと「低俗な仕事」として差別されてきた縫子達は衆目に晒されることになり、その多くは職業差別から逃れるためにサッカーボール縫製の仕事を手放すことになった。その結果として、各家庭の収入は低下し、児童は就学すらままならなくなったのである。他方で、児童労働という汚点を払拭できたスポーツメーカー
は、これまで通りサッカーボールを製造しシアルコットで富を獲得し続けることに成功する。Khan et al.
（2007）は、進歩的なイメージを有する企業家を中心とした記述が、このような階級、ジェンダー、ポスト8コロニアムに基づく記述を遮断し、サッカーボール産業を支配する特定の主体に荷担する投資であったと強調する（p. 1072）。これに対して、彼らが目指したのは、現実の権力関係の批判的記述であるのと同時に、「成功事例」の分析を通じて既存の権力関係に不可避に関わってしまう、研究者に対する批判なのである。
その上で彼らは、階級、ジェンダー、ポストコロニアムという概念に基づいた権力関係の記述が、制度的企業家に替わるアプローチではないことを改めて強調する（p. 1074）。なぜなら、われわれは、（それ自体、研究者も巻き込まれた言説であることを引き受けつつ）企業家を分析基点とすることで、それらの概念の背後に潜む権力関係を暴くことができるからである。
4.2 制度化をめぐる利害と権力
前項では、企業家概念の方法論的深耕を通じて、制度的企業家を分析する分析方法論の含意を検討してきた。そこで、企業家は（われわれ研究者をも含んで）対話的闘争に巻き込まれながら、新たな権力関係（制度）を形成しようとする主体であった。本項では、この制度を形成する利害と権力の作用についてより詳細な検討を行い、企業家が制度を形成していくプロセスに関する理論的一般化の可能性を探っていく。
近年の制度派組織論においても、新制度派が利害や権力を概念的に取りこぼしてきたことから、旧制度派
において論じられてきた制度化プロセスにおける主体の利害や権力に注目しようとする動き（ネオ制度派）
がある（Greenwood and Hinings, 1996）。未だネオ制度派の議論には、旧制度派による利害や権力の概念をそのまま取り込もうとする折衷主義的なニュアンスが見て取れ、十分に精緻化されているとは言えない（松嶋・浦野, 2007, p. 38-39）。しかし、既に指摘してきたように新制度派が主体の概念化を損ねてきたとす
るのであれば、旧制度派を代表する研究として様々な批判に晒されてきたSelznick（1943; 1957）を改めて振り返り、残された理論的含意を探ることができるはずである。
さて、旧制度派としての理論的位置づけを再確認すると、彼は、組織を取り巻く様々な利害を持つ主体からの圧力や、彼らの価値が組織に持ち込まれることによって、基本的に技術的な道具として設計された組織の性格に変更がもたらされることを制度化と呼んだ（Selznick, 1957, pp. 5-22; 邦訳pp. 9-32）。その上で、
彼の主たる関心は、制度化がもたらす組織的な逆機能を指摘することであった（Selznick, 1943）。つまり、彼の議論において利害は、一方で組織が適応すべき環境を構成しつつ、他方では組織の技術的な合理性を妨げるものとして位置づけられておりvi、この逆機能を押さえ込むことを制度的リーダーシップの機能に託していた（Selznick, 1957, pp. 25-28; 邦訳pp. 36-40）。
このように旧制度派にとって、制度とは最終的にコントロールの対象として議論され、新制度派はこのことをもって旧制度派を規範論と批判してきた。しかし、規範論を避けることが、即ち組織を取り巻く利害の存在そのものを否定することにはならないはずである。もう少し彼の議論を掘り下げてみると、古くはPerrow（1986）に指摘されていたように（pp. 169-172）、Selznick（1957）が様々な利害が交差する政治的関係において決定的立場にある制度的リーダーに注目したことそれ自体は間違いではない。Selznick（1957）において問題であったことは、先述のように構造機能主義的な枠組みの下、一方的に組織が適応する対象としてのみ環境を概念化してしまった点である。Burrell and Morgan（1979）によれば、Selznick（1957）の議論は一方で社会を様々な利害によって構成される多元的な集合体として捉えながら、他方で「全
般的な志向は、組織がその逆機能の影響を制限する方法の研究にあり、・・・逆機能をその源泉にまでさかのぼって調べるということにはそれほど関心がなかった（Burrell and Morgan, 1979, p.208; 邦訳p.254）」。
さらに、逆機能の源泉を深く追わないままに彼が論じる制度的リーダーシップも、一方で、環境への適応を
逆機能を抑えつつモデレートするという一般的な役割を与えつつ、他方で、逆機能の発生に対してはリーダ
ーシップの「不全（failure）」にその原因を求めるものでしかなかったのである（Perrow, 1986, pp.173-176）。

9

このように考えると、この論理はもはや旧制度派だけの問題ではなく、既に検討してきたように新制度派にも共通したものになる。つまり、制度的環境を分析的に研究者自身が物象化することによって、制度を担う主体の利害を取り損ねてきたことである。しかし、制度的環境を構成するのは、あくまで独自の価値や目的を持った主体であり、抽象化された環境の性質ではない。Perrow（1986）によれば、われわれが環境概念を検討するときに留意すべきことは「（分析的に抽象化された）環境」に組織が適応するのではなく、権力を持った組織に「（様々な利害によって構成される）環境」が適応するという事実である（pp. 173-174）。
この点についてはSelznick（1957）が、制度的リーダーが環境を構成する利害を政治的に巻き込んでいく「取り込み（cooptation）」の概念を提示していたことは再考に値しよう。ただ彼に足りなかったのは、利害を制度的リーダー自身が見出したものとしてではなく、アプリオリな外的環境として概念化したことである。つまり、われわれが議論すべきは、制度的リーダーとして適応しなければならないアプリオリな環境としての利害ではなく、制度的企業家として自らの価値や目的に基づいて見出していく利害となる。
このことは、近年の制度派組織論でも援用されている、アクター・ネットワーク理論に求められる論点でもある（Lawrence and Sudabby, 2006, pp. 242-244）。とりわけ制度派組織論において注目されるのが、ネットワークの作動原理とされる「翻訳（translation）」
概念である（e.g. Creed, Scully and Austin, 2002; Zilber,
2006）。ここでわれわれが翻訳という概念を必要とする理由は、環境を構成する利害を主体の立場から仮説的に構成されたものと見なすことになるからである。そして制度化プロセスとは、主体によって見出された様々な主体の利害を「取り込んで（enrollment）」いくプロセスとして説明される（松嶋, 2006）。
制度派組織論において、この翻訳概念は新制度派を特徴付ける普及メタファーの代替案として検討される。
Creed et al.（2002）によれば、普及メタファーでは、何がしかの組織構造や行為のロジックが既存の文化的スキーマから正統性を獲得するプロセスを想定しており、そこで主体は既製服としての制度を着せられるのみになる。これに対して翻訳メタファーは、文化的スキーマの再定義や再引用を通じた解釈の独自性を強調する（つまりカスタム・テイラーとしての制度である）。その反面、解釈の独自性を強調する翻訳プロセスは局所的な視点に留まり、翻訳の背後で進行する政治的プロセスを捉えられないとも指摘する（p. 479）。
しかし、ここで重要なのは、翻訳概念はもともと利害の取り込みを通じたネットワークの構築過程を検討する政治的な運動論であり、分析の基点となる企業家の局所性に注目しつつも、主体間の権力作用として制度化プロセスを捉えようとしていたことである。つまり、企業家は利害の取り込みを通じて制度化する主体であるとともに、彼自身もまた他者（対抗ネットワーク）に取り込まれる主体でもある。だとすれば、翻訳プロセスとして描かれる制度化プロセスでは、利害を一方的に取り込む特定の個人を強調するのではなく、既存の権力関係の中で主体が自らの目的を定め、その達成のために必要な利害を見出し、彼らを動員していく行為戦略を記述しなければならない。この点がまさに、翻訳概念が名詞的ではなく動詞的な理論を目指す、とされる所以である（Lawrence and Sudabby, 2006, p. 242）。
もちろん主体の行為戦略に注目するという視点それ自体は、それほど新しいものではない。しかしながら、行為戦略に萌芽的に注目しながらも、企業家個人の社会的スキルを探索してきたFligstein（1997; 2001）
や、制度からの距離を前提とするOliver（1991）では、このような理論的含意が十分に踏まえられてきたとは言えない。というのは、Fligstein（2001）が行為戦略として議論する内容は「（既存の規範と資源を読み替え）
他集団が協働しうる意味を作る（p.116）」、「共通のアイデンティティを構築する（p.116）」、「既存のルールを利用する（p.117）」、「新たな規則や秩序を創造する（p.118）」など、企業家による翻訳としての制度化プ
ロセスではなく、むしろ既存の制度理解から企業家の特殊な能力を演繹したものにすぎなかったからである。
Oliver（1991）もまた、行為戦略のなかに制度への対抗戦略を含んでいたとしても、基本的に既存の制度的圧力に対するリアクションを論じるものであった（Lawrence, 1999, p. 162）。

10

ここで再び強調すべきなのが、制度を担う主体の実践に着目するとき、われわれは主体によって担われる制度を予め分析的に所与としてはならないことである。そうすると企業家の実践を追うということは、研究者自身の既存の制度理解そのものの刷新を導くものになるはずである。実際、そのような観点から振り返ってみると、先述したMaguire et al.（2004）が、企業家が自らの制度的ポジションを「主観的」に変更しつ
つ、自らの目的を達成するためになされていた行為戦略の類型には、（同性愛のHIV/AIDS 患者をNPO 組
織の役員から外すといった）物質的な次元での行為戦略が含まれていた。これは、当時の（今日においても）支配的な制度理解であった制度の認知的ないし言語的側面ばかりではなく、制度を担う実践の物質的側面（materiality）を看破していたと言えよう。このように企業家の実践を追った行為戦略を描いていくことは、
われわれ自身が自明視してきた制度理解に対する反省を伴うものになる。
4.3 制度の合理性、競争としての制度化
既に検討してきたように、企業家の実践に注目するということは、われわれの制度理解に対する反省を伴う。このことは既存の制度派組織論における諸概念が形而上のパトスと化すことによって、その外延的イメージのうちに見失わせていた、ほんらいの理論的内包を見直させることになる。周知のように新制度派が作り出した典型的な制度理解に、組織が従う技術的効率性と制度的正統性、あるいは市場原理の下での競争的な理由と市場原理では捉えきれない（学校や病院などの）文化的な理由を対置するやり方がある。その背後には、一方で経済学では、制度化されない（いわゆる制度フリーな）主体の利害に注目し、他方で新制度派
では、利害では説明されない（いわゆる利害フリーな）制度化された主体に注目するという理論的な想定が潜んでいる。しかし、先述のように利害概念が有する理論的含意を振り返り、政治的な利害の取り込みを通じた制度化プロセスに注目するとした今、合理性や競争そのものを制度的に捉えなければならない。
非合理性を強調する先行研究が看過していたのは、彼らが距離をとろうとしていた「合理的主体モデル（rational actor model）」が制度化されない主体を前提としていたことではなく、むしろ制度的に単純化された主体とその利害（選好関数）が暗黙裡に想定されてきたことである。そこには、当然ながら研究者（経済学者）によって正統化された制度語りが潜在している（Friedland and Alford, 1991，pp.234-235;
Rowlinson, 1997, pp. 91-101; 邦訳pp. 136-153）。それゆえ、われわれは、制度的に単純化した主体を分析的に前提とする合理的主体モデルに対して距離を取ることについては同意できるが、そのことは制度の非合理性を強調するものではない。すなわち主体の利害を説明することと研究者の制度理解は表裏一体であり、利害によって説明されない非合理性を強調するということは、そもそも制度を説明していない（あるいは、
暗黙裡に経済学的に説明される合理性を前提としている）ということになる。
そもそも制度派組織論は、近代社会の合理性そのものを問うことを目的としていた。彼らの概念が抱えてしまった問題は、冒頭で触れてきたように、その概念の外延的イメージが内包として意味付与されるかたちで引用されたことである。実際、Weber（1934）の議論は、先述のようにプロテスタンティズムが近代の合理主義的な精神に置き換わっていく制度化プロセスにあったが、今や、官僚制の形式合理性を強調するもの
として位置づけられることが多い。これに対してMeyer and Rowan（1977）は、改めて技術的効率性が「合理化された神話」であることを指摘するものであった。さらにDiMaggio and Powell（1983）では、非合理性の象徴として取り扱われるようになった官僚制の理解（「鉄の檻」）に対して、今や正統化された合理性の内容が変わってきているという問題意識から（p. 147）
、社会集合的な合理性としてWeber（1934）とは異なった内包を見ようとしていたと言えよう。彼らの議論は、合理的主体モデルに対する批判的立場がゆえに誤解を招き、さらに彼ら自身もその後の研究において技術的効率性と制度的正統性を対置させた分析に陥っていったとは言え、合理性そのものを制度的に説明しようとしていたのである。

11このように合理性そのものが制度的に説明されるべきものであるとした場合、当然ながら市場やそこで繰り広げられる企業間の競争もまた、制度的に説明されなければならない。この点においてFligstein（1990;
1996）は、制度的企業家の社会的スキルを論じるより以前より、市場を政治的に形成された社会構成物であるという観点から注目していた萌芽的研究であった。彼が概念的に説明する体系に注目してみると、市場とは様々な社会的状況の下で、より成長率や収益性が高い大企業による支配的な効率性基準として説明される（Fligstein, 1990, pp. 298-299; Fligstein, 1996, pp. 663-664）。例えば、多様な製品領域に展開することが求められた戦後においては、販売やマーケティングの考え方を持った企業や管理者がその支配権を握り、サプ
ライチェーンのコントロールを通じた市場シェアの拡大を求めていた。しかし、その後1980 年代に支配権を握ることになるのは、新たにファイナンスの知識を身につけた人々や企業であり、彼らは資本と化した企業の売買による短期的な収益を求めることになる。その変化の背景となったのは、事業部制組織の拡大に伴うリスク構造の変化や、政府による独占禁止政策の浸透など、それらは市場の支配構造を決める社会的状況の変化として説明される（Fligstein, 1990, p.227）。
しかし彼の議論では、経済学的な市場の説明を退けようとするあまり、社会的状況を与件として強調する
社会構成主義のレトリックに陥っており、既存の規制や競争環境の下で最もうまく振舞うことができる主体だけに一元的な権力を付与しているようにも見えてしまう。この説明図式は、実のところ、暗黙裡に何がしかの制度のもとで、単純化された利害を想定する合理的主体モデルと同様の論理である。それゆえに政治的に導かれるとする制度変化もまた、一方で政府による規制の変更や外的な競争環境などの外生的な諸力によって既存の主体の権力（すなわち成長や利益という経済的成果を生み出す力）が失われ、他方では制度外部からやってくる主体（インベーダー）によってもたらされる新たな支配として説明される（Fligstein, 1996,
p.669）。このように考えると、その後に彼が、制度的企業家として特殊な社会的スキルを有する主体の存在を強調しなければならなかったことも腑に落ちるのである。
既存の権力関係に組み込まれながら、制度を変革しようとする制度的企業家の実践を追うということは、
そもそも制度を多様な利害を統べる一元的な支配構造としてではなく、多面的な競争下において一時的な秩序をもたらす相対的な権力関係として読み解いていかなければならない（Levy and Scully, 2007）。この点についても、既にDiMaggio（1988）では、主体の利害を超えた組織的な構造や慣行である「アウトカム」
として制度を捉えてきた従来型の理解に対して、多様な利害を動員する政治的な「プロセス」として制度化を捉えるという、対称的なイメージの存在を指摘していた（pp. 12-13）。ここで重要なことは、制度は主体
が自らの目的を追求するために動員しようとする多様な利害を持った他者との関係的な権力に支えられていることである。それゆえ、制度変化（とくに脱制度化）は、制度の外部から生み出されるというよりは、
むしろ関係的な権力から構成される制度の内なる矛盾（internal contradiction）によって動機づけられる。
制度化が進み、交渉すべき利害の範囲が拡張するほどに、もともとの制度の支配者とは異なった利害を持つ主体や制度が形成される。実のところ、このように生み出されるのが補助的制度であり、この両者の制度間の矛盾が制度変化を生み出す潜在的な原因になる（DiMaggio, 1988, p.16）。これは、資本主義の制度化された役割概念のもとで銀行家や管理者を位置づけていた、シュムペーター体系とは根源的に異なる理論的内包であった。もっともDiMaggio（1988）でも、企業家についてはこの補助的制度から支援を得る外的要因としてのみ、その役割が与えられていたのは否めない（p.15）。しかし、企業家もまた制度の外部や周辺からではなく、制度化を通じて新たな政治的活動の必要性を見出すと考えたほうが自然であろう。
このように考えると、制度化プロセスにおいてわれわれが検討すべき制度の合理性もまた、様々な主体が織り成す多面的な競争の下で形成される権力関係の内に読み解かれるものになる。もちろん、制度化プロセ
スを多面的な競争に分解したところで、そのままでは今度は、なぜ研究者だけが制度の合理性を読み解ける

12

のかを説明できなくなるように思えるかもしれない。しかし、既に検討してきたように、この点でわれわれは権力関係の分析基点として企業家に注目すべき理由があった。このことは、一元的な支配構造として研究者が制度を分析できるように、企業家個人に固有な能力や社会的スキルを想定するという議論のすり替えではない。ここに来てもう一度、第一の論点である批判性を伴う制度分析の方法論的含意を再考すべきであろう。冒頭で触れてきた企業家による資本主義の経済発展をその内包としていた議論もまた、Weber（1934）
が聖徒の肩にかけられた「いつでも脱ぐことが出来る外衣」が鋼鉄の檻と化していく（邦訳p. 365）と喩えたように、また、より積極的にはSchumpeter（1950）が資本主義の果てに社会主義への転回の必要性（邦訳p. 162）を唱えたように、
近代の制度化された合理性への批判的なテーゼとして提示されたものであった。
5 結論
制度的企業家の概念は、制度派組織論の行き詰まりの下で投げかけられ、様々に展開されてきた。本稿では、これらの議論が様々に概念化してきた制度的企業家に残された理論的課題に取り組むことによって、制度や企業家という概念に対するわれわれの理解そのものを見直すことになった。
具体的には、第一に制度変化を説明するために制度の外的要因として企業家に注目する議論に、その外延的イメージを与えたシュンペータ体系の理論的内包は、資本主義において制度化された経済発展を説明する
枠組みのもとに捉えられており、必ずしも制度変化を体系的に説明するものではなかったことを振り返ってきた。第二に、埋め込まれたエージェンシーのパラドクスは、制度を安定的な性質を想定する場合には、制度を変革する主体を制度的に説明できなくなるという循環的定義として、また既存の慣行を変化させるための源泉として制度を捉える場合には、制度の諸要素の捉え方によって企業家の制度的ポジションをうまく説明できなくなる困難として、研究者の制度理解が生み出してしまったアポリアであったことを検討してきた。
第三に、制度と主体の二分法を乗り越えようとする制度化の認知プロセスに注目してきた先行研究においても、制度を実践的に担う主体が認知的に構成していたはずの制度の説明に、研究者の制度理解が滑り込んでしまっていたという分析的陥穽が見出された。換言すれば、制度的企業家はその概念化の失敗を通じて、徐々にわれわれが取り組むべき問題領域を明らかにしてきたと言える。
本稿は、これらの議論を引き継ぎ、制度的企業家の理論的射程の明確化を試みた。それは、第一に、制度と主体の二分法という、制度を実践的に担う主体の認知プロセスに注目しようとする研究にもひっそりと滑り込んできた分析的陥穽への対峙として、企業家を語る研究者自らに対する反省を含んだ批判的な立場からの分析方法論。第二に、分析基点となる企業家が利害を見出し、政治的に取り込んでいく制度化プロセスを追うことの理論的含意。第三に、近年の制度派組織論ではその説明対象から外されてきた、制度の合理性や競争を通じた制度化プロセスが、企業家の実践を通じて分析の対象になることを検討してきた。
もちろん、本稿は未だ理論的な観点からのみ制度的企業家の理論的射程を提示したに過ぎない。その有効性を検討するためには、現実の制度分析を実践することが必要となる。また本稿で取り上げてこなかった制度派組織論の様々な概念も、実際の制度分析を通じて反省的に相対化され、新たな体系として理論化されていくことになろう。これらは今後の課題としたい。

13

注釈
i例えば、制度概念そのものについても、「鋼鉄の檻（iron cage）」の概念には、主体を不可避な社会的プ

ロセスに晒された受身の存在のように、同様に「価値の注入（infused with value）」の概念には、いったん組織が制度化されるともはや個人や集団の行動やその動機を論じる必要がなくなったかのように、その語感を通じた意味が付与されてしまった（DiMaggio, 1988, p.11）。
iiつまり、彼らの議論においては、慣行の変化を制度的に説明するために、より上位の制度を置いている。このような制度変化を説明する論理的な無限背進（Zucker, 1988b, p.27）に着目すれば、制度的ポジションの議論もまた、制度の循環的定義に陥っていると指摘できよう。
iii制度と主体の二分法に対するこのような問題意識は、制度派組織論として新しいものではない。比較的初期の議論から、Giddens（1984）や Bourdieu（1980）などの同様な問題意識を持った概念が援用されていた。にもかかわらず、先行研究にはやはり限界があった。例えば、Fligstein（1997）では企業家の社会的スキルを強調するために Giddens（1984）の行為能力概念が、Fligstein（2001）ではそうした行為能力が埋め込まれている制度を強調するために Bourdieu（1980）のハビトゥス概念が援用された。このような概念の援用はたとえ理論的に正しかったとしても、制度派組織論として有効な解法であるとは言えない。さらに言えば、Giddens（1984）による行為能力の過剰な強調は Callinicos（1985）に批判される。同様に、ハビトゥスの再生産を強調する Bourdieu（1980）では今度は文化決定論として批判される（安田, 1998）。もちろん、他分野からの概念の援用が無駄であると言うわけではない。本稿でも第四節では、今日の制度派組織論で検討される様々な概念の含意を検討するが、重要なのはその内延はあくまで制度派組織論において対峙すべき理論的課題の文脈で再評価されなければならないことである。

ivDiMaggio（1988）
が指摘する形而上のパトスは、Gouldner（1954）によって指摘されたものであった。

そこでは官僚制を巡る組織論者が抱く感情的な連合（官僚制による組織拘束が「運命論」的に民主主義を妨害するという「ペシミズム」）によって Weber の主張を書き換えてきたことが指摘された。そして
このことは、官僚化を制度化と言い換えたところで同様に当てはまり、各種概念の外延以上の内包を与えてしまっているのである（DiMaggio, 1988, pp. 9-10）。
vこのような方法論的立場は、制度派組織論でのみ取り上げられる特殊なものではない。例えば、企業家

研究では、ビックストーリー問題として先行研究を批判しつつ、その代替案として Steyaert（2007b）は企業家概念をプロセスとして捉える動詞的概念化の必要性を指摘する。そこでは研究者自身の反省的な記述を伴う社会構成主義的なナラティブ・アプローチ、企業家概念そのものに潜む多様なイデオロギ
ーを暴く言説分析、関係論的視座の下で企業家の実践を記述するアクター・ネットワーク理論などが取り上げられている。
vi このように旧制度派にとっての利害とは、組織の技術的な合理性を妨げるものとして位置づけられていたことに注意されたい。第三節において、われわれは制度の合理主義的な説明から距離をとるために、
利害そのものを退けてきた新制度派の議論を検討していく。しかしながら、そこで彼らが退けようとした利害とは、経済学的な意味での利害に過ぎない。このように利害の概念もまた、その外延的イメージのもとで意味が与えられ、結果として制度派組織論としての内包が失われてきたのである。
viiちなみに Perrow（1986）においても既に、企業が合併を繰り返し巨大化することによって財政的な問題に対処できるファイナンスの知識を持つ主体の権力が増していくことが例示されていた。しかし、ここで彼が概念的に強調しているのは、これらの変化が規制や外部環境の変化などといった外生的な理由に拠るものではなく、実践の「継続」のうちに帰結するとした点であった（p. 159）
。さらにファイナン
スの知識を有した企業による支配も、市場の崩壊がファイナンスを利用した企業の実践から遂行的に導かれたように、外生的な原因ではなく内生的な変化として説明できる（MacKenzie, 2003）。

14

[2008.7.25 884]
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