N I R A オピニオンペーパー
no.18 ／ 2015.10

エイジレス就業の時代を拓く
支えられる存在から支え合う存在へ
高齢者の能力は、年々若返る傾向にある。社会活動を営むために十分な能力をもつ高齢者も多く存在している。さらには、日本の高齢者は、国際的に見て現役世代と遜色のない能力を有している。これから日本が迎える超高齢社会を活力あるものにするためにも、このような能力のある高齢者が社会参加できる社会を創る必要がある。そのためには、日本社会に根強く残る「エイジズム」を克服し、年齢に関係なく能力に基づいて働くことができる「エイジレス就業」を実現しなければならない。それは、高齢者を過小評価せず、過大評価もせず、等身大の能力を科学的知見に基づき、正しく理解することから始まる。
能力からみて、高齢者が働くことのできる職業を具体的に提示すべく、われわれは科学的知見をもとに、職業分析を行った。分析結果によれば、高齢者は 80％弱の職業で働くことが可能である。そのうちのおおよそ半数は、経験がなくても働ける職業であり、残りの半数も経験があれば継続して働くことができる職業である。また、20％強の職業では、高齢者が働くためには配慮が必要である。しかし、現在の 65 歳以上の就業者の比率は、この結果から乖離しており、高齢者の就業上のミスマッチが認められた。

長田久雄
Hisao Osada
桜美林大学大学院老年学研究科教授

エイジレス就業の時代を拓く−支えられる存在から支え合う存在へ−
高齢者の機能・能力は、訓練次第で維持・向上でき、経験の蓄積などにより変化への適応力も高まることが近年の高齢者就業にミスマッチが生じている研究で明らかになっている。本年 6 月の日本老年学会で日本の高齢者は、どれだけの能力を有しているのだろう

は、「高齢者の身体機能や知的能力は年々若返る傾向にあか。O E C D（2013）
では、「国際成人力調査」を実施し、各る。社会活動を営む能力がある高齢者が社会参加できる社

国の成人スキルの状況を把握している。それによると、日会を創ることが今後の超高齢社会を活力あるものにするた本はすべての年齢で、読解力、数的思考力ともに参加国中めに大切である」との声明が出された。

で第 1 位であった。また、いずれも、日本の 55 〜 65 歳のその実現のために克服すべき課題の 1 つが、高齢者の就水準は、海外の若年層にも引けを取らない（図 1）。このこ業を阻害する根強い「エイジズム」（年齢差別）だ。エイジとは、日本の高齢者の就業能力が国際的に高水準にあり、ズムというと高齢者の能力を過小評価する場合を想定する社会で活躍できる可能性があることを示唆している。

かもしれないが、「年齢を重ねると人格が穏やかで豊かな

また、意識調査において、「自分の適性が、現在の自分知識と経験がある」という過大評価も問題である。高齢者の職業に必要な適性を上回る」と考える就業者の比率が、に対する社会の誤った理解は個人の不公平感につながる。

日本は調査国中で最も高かった。つまり、自分の能力が仕われわれは、高齢者の機能・能力について正しく理解す事で必ずしも十分に生かされていないと感じている日本のることで「エイジズム」を乗り越えられると考える。そこ就業者は、諸外国よりも多いことになる。

で、本稿では科学的知見に基づき、高齢者（65 〜 74 歳）の国際的には現役世代と遜色のない能力を有しているにも機能・能力を研究する第一線の研究者が想定する高齢者のかかわらず、日本の高齢者が活躍の場を与えられていない

標準的な機能・能力をベースに、就業可能性の観点から職というミスマッチが生じているのであれば、そのミスマッ

1

チを解消することは活力ある超高齢社会を実現するうえで業を分類した結果を提示する 。

急務であることは論をまたない。

エイジレス就業を必要とする時代が目前に迫っている

図1

O E C D「 国際成人力調査」55 〜 65 歳の国際比較

まず、われわれが提唱する「エイジレス就業」について述べておきたい。そこには、2 つのメッセージが込められている。第 1 に、高齢者＝支えられる人、という価値観を見直すことである。日本人の高齢期の就業意欲が高いことはよく知られている。65 歳を超えても働きたいと考える人は半数を超える。そのような高齢者まで一律に「高齢者は支えられる側」と旧来のままの価値観を当てはめてしまうことは、高齢者自身はもちろんのこと、社会にとっても、大きな損失といえよう。
第 2 に、これからの時代に必要とされる仕事は、エイジレス＝年齢に関係ない、ということである。 I T やサポート器具などの発達によって、これまで高齢者には困難と考
no.18

2

（ 注）スコアは 0 点から 500 点の間のスケールで示される。
（ 出所）O E C D（2013）「 国際成人力調査」を基に作成

働き方を工夫すれば約8割の職業で働き続けられる

えられてきた作業も現役世代と遜色なくこなせるようにこうした問題意識にたち、機能・能力からみて、高齢者なってきている。また、機械にはできない、複雑な動きやが働くことのできる職業とは何か、心理学と医学を中心と高度な思考や判断が伴う、いわゆる非定型の仕事が相対的した老年学の専門家からなる研究会を立ち上げ、議論をに増えており、成果を出せるか否かは、年齢ではなく、個行った。世界的にみても豊富で詳細な職業データが入手可

人の能力差に左右されると考えられる。

能な米国の職業データベース O＊N e t を用い、各職業に求1

研究メンバーは、筆者の他、伊藤由希子（ 東京学芸大学）、権藤恭之（ 大阪大学）、原田悦子（ 筑波大学）、藤原佳典（ 東京都健康長寿医療センター研究所）、南潮（ 同）である。とりまとめは西山裕也（N I R A）が担当した。

められる能力水準 2 と、高齢者の機能・能力に関する専門ついては、これまでに培われた経験や能力で、それほどの家の知見を突き合わせ、職業を就業可能性の観点から 3 つ

時間を要せずキャッチアップできる可能性がある。のグループに分類した。具体的には「経験がなくても働けここで気をつけておきたいのは、声かけを密にし、明るる職業」、「経験があれば継続して働ける職業」、「就業すい雰囲気を醸成するなどの工夫を講じることで、高齢者のるには配慮が必要な職業」である。特に高齢者は、感覚・活躍の場がさらに広がる可能性があるという点である。高運動機能や体力、生理・心理的能力などの個人差が大きい

齢者の能力は現役世代と比べて心的重圧を受けやすく、例ため、一律に議論することには問題もあるが、標準的な機えば、銀行窓口や社員食堂の調理人のような時間に追われ能・能力を有する高齢者を想定しながら判断した。

る職業や、医療関係者のような他者の健康や安全に重大なその結果、標準的な機能・能力を有する高齢者であれ責任を有する職業などでは、心理的な負荷が高いために能ば、就業者数でみて 8 割弱の職業で働くことが可能である力を存分に発揮しきれない高齢者も存在する。心的負荷をことがわかった。その半分にあたる約 4 割の職業が、「経軽減できる職場作りをすれば、そういった高齢者も能力を験がなくても働ける職業」であり、もう半分の約 4 割の職発揮しやすくなる。

業が、「経験があれば継続して働くことができる職業」に区分される。また、残りの約 2 割の職業でも、適切な配慮

表1がなされれば就業を継続することが可能である（図 2）。

● 経験がなくても働ける職業

図2

分析結果の概要「経験がなくても働ける職業」には、例えば、事務員や飲食店などの店員、小売店の店長などが当てはまる（表1）。標準的な機能・能力を維持する高齢者であれば、過去の就業経験にかかわらず、就業は可能であると考えられる。
また、「経験があれば継続して働ける職業」についても、機能・能力が維持されている限り同じ職業で継続して働くことが可能というだけでなく、一部の例外はあるが、類似の機能・能力を要求する別の職業へ転職することも可能と思われる（表 1）。例えば、専門知識を必要とする製品の販管理的職業
専門的・技術的職業
事務

総務管理者、食品サービス管理者
幼稚園教諭 ＊、習い事の先生、教員補助員、健康情報管理員
主任事務員、秘書、一般事務員、受付サービ
ス係、医療事務員、保険手続処理事務員
販売
小売店舗管理者、小売店などの店員、レジ係
サービス職業
介護助手、看護助手、歯科助手、ファスト
フードなどの調理人、飲食店員、客室乗務員などの主任、保育員、ホームヘルパー
生産工程
チームで働く組立作業者、焼き菓子・パン製造作業員、食肉・魚介類解体処理作業員
輸送・機械運転 再生資源回収従事者、タクシー運転手＊、荷役・梱包・包装従事者
建設・採掘
塗装工
運 搬・ 清 掃・ 包 ビルなどの管理人・清掃員の現場監督員、ビ装等
ルや家庭などの清掃員● 経験があれば継続して働ける職業
管理的職業

上級・中級の管理職、財務・投資関連責任者、学校の校長、医療・保健サービス管理者
専門的・技術的 経営専門職、技術専門職・エンジニア、I T 専
職業
門職、弁護士＊、保育士＊、教員＊、医師＊、看護師＊、薬剤師・調剤士＊
事務
銀行口座業務従事者、簿記・会計・監査担当
事務員、役員秘書、データ入力作業者
販売
主任営業員、保険販売員・代理人、有価証
券・金融サービスの販売代理人、不動産販売
代理人＊
サービス職業
医療助手、レストランの調理人、美容師・理容師＊、ベビーシッター
保安職業
警備員、護衛
生産工程
金属加工処理従事者、はんだ付工、再生資源
選別作業員
輸送・機械運転 駐車場管理・誘導係員
建設・採掘
太陽光発電取付作業員の管理者、道路などの表面処理作業従事者、舗装作業員（ 注） ＊は就業するためには資格・免許の取得が必要

売担当経験者であれば、類似した能力を要求しているファイナンスサービス販売代理人や広報宣伝担当者、社会福祉系の職業などへ転職しても活躍できる可能性が高い。業務
内容は大きく異なるが、知識やノウハウが不足する部分に

2

高齢者の就業には配慮も必要
高齢者の就業能力は、環境に影響を受けやすいといわれ

O＊N E T では 能力 は レベル と 重要度 の2つの尺度があり、それぞれ7段階、5段階で評価され100段階に換算されている。

エイジレス就業の時代を拓く⁝⁝支えられる存在から支え合う存在へ（ 注 1）分析対象は、O＊N e t の職業分類（942 職業）のうち就業者規模が比較的大きい 277 職業とした。米国全就業人口の約82％をカバーする。
（ 注 2）人口シェアは、該当する職業を日本の職業分類に対応させ、国勢調査（2010 年度）の就業人口数を用いて算出した日本の就業人口シェアである。

高齢者が働ける職業リスト（ 例）3ている。能力は備えていても、働く環境によっては、能力変更できるようにする社内制度、器具や I T などの技術にが発揮されない。場合によっては、ミスが誘発されやすくよるサポート体制の強化、若手従業者とのチーム編成によなり、思わぬ事故につながる恐れもある。そのような環境る相互の支え合いなどは一考に値する。適切な配慮を行えの職業に従事する場合には、従事者である高齢者側も、採ば、高齢人材は、コスト以上の価値を生み出す存在となり用する使用者側も、なんらかの配慮が必要となることを念うるのである。

頭に置くべきである。特に気をつけなければならない職業
は、騒音の中で聴力が必要となる職業、集中が阻害されミ最後に、高齢者の就業のミスマッチについて触れたい。

スが生じやすい環境下で危険にさらされやすい職業、自動上記で提示した職業の割合は、該当する職業について全年車・重機の運転が必要となる職業などである。

齢の就業人口で計算したものである。これを 65 歳以上のこのような「配慮が必要な職業」には、約 2 割強の職業就業人口構成で計算したものと比較すると、配慮が必要とが該当した。それらは、現場で業務を行う職業に多く、具された職業に就業している高齢者は 3 割を占め、先に示し

体的には、保安職業従事者、生産工程従事者、輸送・機械た全年齢の構成比（2 割）
よりも多く、高齢者の就業が、高運転従事者などに多い（表 2）。

齢者には配慮を要する職業に偏っていることがわかる（表表2

高齢者が働くうえで配慮が必要な職業リスト（ 例）

管理的職業
専門的・技術的職業
サービス職業
保安サービス職業
農林水産職業
生産工程
輸送・機械運転
建設・採掘発電所などの現場責任者
救急救命士・看護師、医療系検査技師
造園師、スポーツインストラクター
消防士、警察官
種苗栽培者、農耕作業者
機械作業・生産などの現場監督、自動車整備士、電気通信設備工事従事者、一般機械修
理・整備士、電気・電子機械組立従事者
資材運搬作業者・運転者などの現場監督員、
バス・トラックなどの運転者
建設・採掘従事者の現場監督、建設作業従事者、建設機械運転従事者、大工、配管工

3）。他方、経験がなくても就業できる職業の 65 歳以上の人口構成は3割強と、全年齢の4割よりも少ない。つまり、能力的に可能な職業に対しての高齢者雇用は相対的に限られ、高齢者の職業選択のミスマッチが生じているといえるだろう。高齢者が働くうえで適した職業への就業を促すことや、就業上配慮を要する環境の技術的改善が、重要な課題となろう。社会が年齢による能力変化について正しい理解をもったうえで、それぞれの年齢の特性に配慮した適切な職場環境を整備し、「エイジレス就業」の時代を拓いていかなければならない。

ここで注意すべきは、高齢者のための適切な配慮がなされないまま、このような環境的なリスクがある職業に就業させるのは、厳に慎むべきということだ。しかしもう一方で、このことは、適切な配慮を行うことにより、高齢者は十分な戦力となりうることも示唆している。働きやすい環境を整えれば、高齢者はまだまだ活躍できる可能性をもっているのである。これからの高齢社会の到来に備え、職務環境の改善策を真剣に見直すべきだろう。例えば、高齢者一人ひとりの実情にあわせて業務分担や就業時間を柔軟に

表3

各区分の人口シェア
職業区分

全年齢

65 歳以上経験がなくても働ける職業

39％

32％

経験があれば継続して働ける職業

39％

36％

配慮が必要な職業

22％

32％

計（277 職業）

100％

100％

（ 出所）総務省「 平成 22 年国勢調査」を基に作成。

長田久雄（ おさだ ひさお）
桜美林大学大学院老年学研究科教授。博士（ 医学）。
専門は、老年心理学。

PDFはこちらからno.18

4

N I R A オピニオンペーパーは、ホームページでもご覧いただけます

http://www.nira.or.jp/president/opinion/index.html
N I R Aオピニオンペーパー［ n o.18］
2015 年 10 月 5 日発行© 公益財団法人 総合研究開発機構 2015
発行人 : 牛尾治朗
※本誌に関するご感想・ご意見をお寄せください。
E-mail:info@nira.or.jp

公益財団法人 総合研究開発機構〒 150 - 6034 東京都渋谷区恵比寿 4 - 20 - 3
恵比寿ガーデンプレイスタワー 34 階
T E L : 03 - 5448 - 1710 F A X : 03 - 5448 - 1743

http://www.nira.or.jp/index.html