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特集：青少年暴力の原因究明と対策
子どものメンタルヘルスプロブレムの発生時期とその対応―調査票調査の提案
松田智大 1），山口昌澄 2）1） 国立保健医療科学院
2） 中九州短期大学

疫学部
幼児保育学科

Methodology of Measurement and Instrument Development
for Mental Health Problems among Children and Adolescents
Tomohiro MATSUDA1） , Masazumi YAMAGUCHI2）
1） Department of Epidemiology, National Institute of Public Health2） Department of Childcare, Nakakyushu Junior College

抄録
青少年の暴力行為とも関連しているメンタルヘルスプロブレム（MHP）への対策を講じるための調査分析は，公衆衛生の急務である．文献調査および平成 13-15 年度厚生労働科学研究の調査結果をもとに，小児期から思春期において発生する MHP を整理し，総合的に検討して，調査項目及び調査票を提案した．本人の内面に関する調査においては，主観と客観が食い違う場
合があるので，子ども本人の主観的回答，保護者の客観的回答の両方を得て進めていくのがよいと考えられる．具体的には，
日本において標準化が行われた既存の行動調査票，QOL 調査票，パーソナリティ調査票等を組み合わせ，足りない部分を補うのが効率がよく現実的であろう．適切な調査票を利用することにより，短時間，低コストで MHP 発症の環境要因を特定できるような大規模なコホート調査が実現する．また学校や健康診断の場面において効果的な疫学的調査やスクリーニングを行えば，早い段階での注意深い観察，サポート体制を整えた上での必要に応じた介入を試みることが可能となる．
キーワード：子ども，問題行動，測定尺度，定量的方法
Abstract：
It is imperative in public health to investigate the mental health problem (MHP) of youth which is related to the increasing
adolescent violence in Japan. We reviewed the MHP occurring in childhood and adolescent in the scientific articles and in the
results of MHLW grants scientific research, and proposed the investigation items. In the investigation concerning theperson's inner face, we should procure both a subjective answer of the child himself and an objective answer of the parents,
because there are the cases where the subjectivity and objectivity discord. It is realistic to use existing validated
questionnaires, the QOL and personality measurement scales for a survey. We can then complement a deficient domain byoriginal questions. A proper investigation method and well designed questionnaires enable a survey with large-scale cohortthat approaches the relationship between environmental agents and the MHP occurrence. Moreover, MHP screenings in theschool or during a routine health checkup allow us to detect a MHP in early stage and to make an effective intervention.
：children, problem behavior, measurement instrument, quantitative investigation
行為障害や適応障害，反社会的行動など，精神医学において
は「非精神病性精神障害」と称されるものを総括する語であメンタルヘルスプロブレム（Mental Health Problem, MHP） り，「思考，身体，気分，行動に影響を及ぼし，また，成長には，気分障害，統合失調症のようないわゆる精神疾患に加え， おける一過性の現象とは異なり，結果として個人を精神障害

背景〒 351-0197 埼玉県和光市南2-3-6
2-3-6 Minami Wako, Saitama-ken, 351-0197, Japan.

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子どものメンタルヘルスプロブレムの発生時期とその対応─調査票調査の提案者となしうる実体のある精神上の問題」と定義する．MHP
は，いわゆる「問題行動」と呼ばれるものも範疇に含む広義の言葉であり，今日，臨床医学はもとより，疫学，教育学，発達心理学の分野においても非常に重要な概念である．
小児期から思春期の MHP は，精神病性のものと同時に，個人のパーソナリティや，生活環境がその発症を促していると考えられる，非精神病性の精神障害が存在する 1)．例えば，
成人における心身症，神経症と呼ばれる心因的な精神疾患が，小児期から思春期においても同様に MHP として発症することが知られており，その他には思春期危機（Adolescence
Crisis），スチューデントアパシーや，不登校，社会的ひきこ
もりなどと呼ばれる適応障害も挙げることができる．このような障害の中には頻繁に併発をしたり，精神病性精神障害のサインであったり，それらを進行のステップとして「重症化」したりするケースも稀ではないことから，MHP を包括的に捉えて検討していくことが重要だと考えられる．
今日，暴力行為や少年犯罪が頻繁に報告されているが，それと同時に，全身倦怠感，頭痛，腹痛といった，いわば不定愁訴を持つ子どもの数の増加も観察されている．MHP の発
現頻度や時期は，障害によって様々であるが，奥野らによる
学校一斉調査においては，学校の保健室を利用した児童の 914％程度に心の問題があると指摘された 2)．調査期間中に受診したのは全校児童の 7-10％であるが，障害の自覚があっても受診しない児童の存在も含めると，MHP が小児期から思春期において決して稀な疾患ではないということが言える 3)．
本論文では，特に少年期から思春期においての発症が懸念される MHP を既発表の文献を考察して整理した上で，今後の疫学的調査票調査において，どのような方法や調査項目をもって子どもの MHP を捉えていくべきかを検討する．
1) 平成 13 年度，14 年度厚生労働科学研究の概要
近年，少年犯罪の増加とともに，子どもがキレ易くなったと言われる 4)．その背景の解明，暴力行為に関する事例収集を目的として，厚生労働科学研究班では，平成 13 年度から 15
年度まで，首都圏の中・高校生を対象に複数の調査を行い，その結果に関して，それぞれの分野の専門家が意見を交換してきた．

平成 13 年度，小林・加藤らは，「｢ キレる ｣ に関する首都圏の中学・高校生の意識と実態および生活環境調査」を実施
し，首都圏（東京都，神奈川県，埼玉県）に在住の中学生 2,448
名，高校生 2,690 名，合計 5,138 名（男子 57.9％：女子 40.4％）からの有効回答を分析した 5)．使用した自記式調査票は，1.
性別，生年月日，家族構成等の基本的事項，2. 家族，友人との関係，3. 学校生活や食生活，課外活動，睡眠に関する生活習慣，4. 生活の充実感や将来への希望，5. キレることに関する認識と経験，という質問群で構成され，合計 41 問からなる．
41 の質問のうち，日常の睡眠時間や，部活動の参加有無など
は客観的質問で，その他においては，対象児童の主観的な回答を得ることを目的とした質問であった．調査結果から，本人の主観的な「キレ易さ」の認識と，いくつかの社会的，環境的要因との間の関連が示唆された（表 1）．
これら要因は，1. 朝食や睡眠時間といった客観的生活習慣，
2. いじめた経験，いじめられた経験といった過去の体験，3.
将来の展望に関連するパーソナリティの問題，4. 家族とのコ
ミュニケーションをはじめとする家庭環境の満足度，生活の充実度，ストレス，負担といった健康 QOL（Quality of Life，
生活の質）の 4 つに分けられる．
平成 14 年度の須藤，佐藤の調査は，朝食欠食が脳への潤滑なブドウ糖の供給を阻害し，その結果として集中力の欠如，イライラ感，攻撃性の増幅が指摘されている先行研究の見解を裏付ける目的で計画された 6)．都内の一貫制共学私立学校
3 校において，睡眠に関する生活習慣の項目と，自覚症状（眠気とだるさ，注意集中の困難，局在した身体違和感）に関す
る 33 項目，空腹感と抑うつ感それぞれ 1 項目の質問を用いて調査を行った．最終的に 3 校合計で 4,122 名の調査協力のもとに調査が行われ，3 校に共通して睡眠時間が 6 時間未満のものが半数以上，朝食欠食は 7.7％から 14.2％と，睡眠不足や高頻度の朝食欠食といった生活習慣の乱れをうかがうことができた．統計分析の結果，それらの生活習慣と抑うつ感をはじめとする自覚症状とが関連していると考えられた．
2) MHP の原因
精神病性精神障害は，内因的なもの，心因的なもの，器質因的なものという大まかな区分をすることができる 1)．しか

表 1. キレたことがある，という回答に関連する要因
関連要因
朝食
睡眠時間
負担
ストレス・イライラする
自分の将来の展望
いじめられた経験
いじめた経験
理解してくれる人が以前いたが今いない
家庭環境の満足度
家族との関係（会話）
生活の充実度内容
朝食を食べないものがキレ易い
平日の睡眠時間が短いもの程キレ易い
生活の負担を感じているもの程キレ易い
ストレスを感じているもの程キレ易い
自分の将来を楽観しているもの程キレ易い経験があるほうがキレ易い
経験があるほうがキレ易い
理解してくれる人がいなくなった，と感じているものはキレ易い
満足していないもの程キレ易い
会話が少ないもの程キレ易い
充実していないもの程キレ易い

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松田智大 , 山口昌澄

しながら，精神障害のそうした区分へのあてはめ自体，科学的に完全に明確なものではない．罹患原因が主として内因的，器質因的とされる疾患に関しても，依然，「キレる」原因として挙げたような環境要因が，発症を遅らせる，または症状を軽減させることに関与していると考えられている．平成 13，14 年度の厚生労働科学研究の結果と，他疾患の先行研究の結果を照らし合わせてみると，少なからず環境的要因が，キレ現象を含めた MHP 全般と関連していることを窺わせる．
平成 12 年度に行われた小児科医，臨床医へのアンケート結果においても，専門家がキレ現象を初めとした MHP と家庭
要因，社会環境要因との関連を重要視していることが判っている．
一般的に，子どもは感情的ストレスの影響を受けやすく，また逆に身体の不調が精神の不調にもつながることから，身体的疾患と MHP の関連も無視できない．同年に行なわれた全国一斉病院調査の結果，12,719 名の対象児童のうち，5.8％に「心の問題」があると診断され，診断されたものにおいて，「だるい，疲れやすい」
，
「頭痛」
，
「吐き気」
，
「腹痛」の具体的症状が有意に多く見られた 7)．
こうしたことから，MHP に関する調査での調査項目は，
以下のようなモデルにまとめることが出来る．

QOLの
変化

家庭環境
周囲の環境

主観的
メンタルヘルス
プロブレム

客観的メンタルヘルス
プロブレム

遺伝的要因

MHPの発現・診新

過去の経験

身体的要因

睡眠の質

食生活

図 1. メンタルヘルスプロブレム調査における要因と発現のモデル

おいての検証する手間を省ける．既存の測定尺度や調査票を骨組みとして，足りない部分を補う形がより効率的かつ現実的である．
3) 分析方法を予期することの重要性
疫学的調査票に当たっては，長期に渡る調査の後，収集した情報を用いて分析をし，その解釈をするまでのデザインを念頭に置かなくてはならない．少数のフォーカスグループ
に対するインタビューベースの事例研究とは違い，大規模な調査対象を想定している場合には，各項目においてスコアリ
ング（数量化）ができるような形態が適している．
MHP 発症と関連する環境要因の探索を目的とする調査結果の分析方法は，MHP の有無や，重症度などを従属変数，家庭環境，QOL，パーソナリティ，身体的情報などを独立変数として設定して，回帰分析や対応分析，それに付随するクラスター分析が適している．その結果，MHP の有無に関連する要因や，調査票の回答パターンを分析した上で，対象者である子どもを行動，パーソナリティ，QOL 等でタイプ別に分類し，公衆衛生行政に役立てることが出来る．また出生から発症までの期間に着目した生存分析的なアプローチや，潜在成長曲線モデルなどの縦断分析に適した統計分析も考えられる．
4) 調査項目
被験者の負担や調査のコスト等とのバランスを考えた上で，実現可能かつ詳細・多次元な構成の調査票が理想である．
子どもに限らず，成人においても MHP では客観的にはまったく症状が見受けられないが，本人は疾患に苦しんでいる場
合や，本人に主観的な病識がないものの，周囲から見ると，言動が明らかに一定の疾患を示している場合も多い．子ども本人の主観的回答，保護者の客観的回答の両方を得て進めていくのがよい．
●

保護者，教育従事者，警察，鑑別所等回答の調査
1. 基本事項
2. MHP の有無
3. 妊娠時から現在までの子ども・家庭の様子，経験●

子ども本人回答の調査
4. 基本事項
5. 客観的生活習慣
6. 本人のパーソナリティ
7. QOL●

その他補助的情報
8. 身体・臨床的情報
9. 地域の犯罪調査において
1) 調査票と子どもの MHP 疫学調査のデザインに関して公衆衛生の観点から，MHP に関する疫学的調査を大きく分け 2 種類のデザインで考えることができる．一つは発症のメカニズムを解明する手がかりとなる大規模集団による長期コホート研究，もう一つは疾患の早期発見を目的とした，学校や健診会場におけるスクリーニングである．
2) 既存尺度利用の利点
施設単位，市区町村単位での大規模な疫学調査において最も適した手法は，自記式調査票の利用である．調査にあたり，研究目的や対象者，調査者，分析方法に合わせて全ての質問
事項を独自に開発して行う方法も選択肢として考えられる．
しかしながら，既存の標準化された調査票を利用することで，先行研究との比較が可能となり，妥当性，信頼性，敏感性に115● 保護者，教育従事者，警察，鑑別所等回答の調査

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子どものメンタルヘルスプロブレムの発生時期とその対応─調査票調査の提案

1. 基本事項
基本事項として，年齢，性別，家庭の状況（家族構成，同居家族），住所地の地理的条件（商工業地域であるか，農漁村地域であるか，など），喫煙・飲酒習慣を調査する．
2. MHP の有無
MHP の有無に関しては，各精神疾患に特化したスクリー
ニング目的のテストもあるが（例：Louisville Fear Survey forChildren 8)），暴力行為（キレ経験）を含む MHP を総合的にとらえる質問事項を含むことが望まれることから，オースト
ラ リ ア で の 調 査 で も 用 い ら れ て い る，Child Behaviour
Checklist（CBCL 9, 10)）が MHP の疫学調査に適していると考えられる．
2001 年に改定された最新版の CBCL for ages 6-18 は子どもの問題行動傾向を広く把握できる尺度であり（合計 201 項目），
1）内的問題（不安，抑鬱など），2）外的問題（非行，暴力など），3）全体的問題という包括的な基準の他に，特異的な項目として，1）身体的な問題の訴え，2）非行尺度，3）注意力
尺度，4）暴力尺度，5）社会問題尺度（友人関係など），6）
内向性尺度 7）不安抑鬱尺度，8）思考問題尺度（異常な行動，思考など）の 8 つの基準で，保護者（両親，家族，教育従事者）が回答する．測定結果は，それぞれの下位尺度においてスコアを計算し，グラフ上で，MHP 問題なし，境界域，問題ありのどの領域に位置するかを把握することができる．
この調査票では，クラブ活動や趣味，友人の多さ，といった項目も記録することが可能である．
日本においては，坂野・上林らが，旧版である CBCL/4-18の日本語への翻訳に携わり，完成した質問票をいくつかの調査で利用している 11)．英語の最新版には，マークシート式の解答用紙，自動採点するコンピュータプログラムが開発されており，大規模調査においても効率よく集計ができるようになっている．
3. 妊娠時から現在までの子ども，家庭の様子，経験
保護者もしくは施設が，当該児童に関して，妊娠時，乳児期，幼児期，学童期における子どもの発育の様子や，家族構
成，両親の職業や経済状態といった家庭の状況について一貫
した調査項目をもって時系列的に記録する．家族構成の変遷に関しては，特に，幼少時代に両親がいたかどうか，両親がいなければ祖父母や親戚などがいたかどうか，学校から帰宅後もしくは週末に一人でいる時間がどのくらいであったか，という点に注意して情報を収集する．また平成 13 年度
調査の結果を考慮すれば，加害・被害の両面においていじめ体験の有無をその経験時期とともに調査することも重要かもしれない．
いわゆる「思い出しバイアス」のために，過去を振り返って記入した家庭環境や成育状況は，科学的根拠としてはほとんど意味をなさないものとされている．今後の研究においても，MHP 発症の一因として成育環境を考慮する場合には，長期的なコホート調査のデザインにて，実時間的記録を取るべきであろう．何らかの理由で過去のことを思い出して記入するような横断的なデザインを採用せざるを得ない場合には，当時の気分等の主観的な項目をできるだけ避け，現存する資料などから推測しうる客観的な項目を測定すべきである．
●

子ども本人回答の調査

4. 基本事項
基本事項として，年齢，性別，家族構成のほかに，MHP
発症のリスク要因として注目されている「持ち家か否か」，「家の部屋数」，「自室の有無」を家庭環境要因として挿入す
る．
5. 客観的生活習慣（食生活，睡眠の質）
近年，疾患の発現や，QOL への影響要因の一つとして睡眠の質が注目されており，日本でも，2000 年に世界的に有名な
ピッツバーグ睡眠調査票の日本語訳が行われ 12)，多分野において幅広く利用されている．睡眠と同時に，欠食や栄養摂取などと MHP の関連を疑う先行研究は数多くあり，前述のとおり平成 14 年度の須藤・佐藤の調査においても，疲労や抑鬱の自覚症状と朝食欠食との関連が明らかになっている 6)．
一般的に，乱れた生活習慣は非行などの逸脱行為と MHP とは相関が見られ，家庭環境や学校生活の指標ともなることから，「因果関係の時間性」は明らかになっていないまでも，今後も慎重に生活習慣と精神障害との関連を観察していく必要がある．具体的には，朝食，外食，間食の摂食状況を調査し，また家族と一緒に食事を摂るかどうかの確認を行う．
6. パーソナリティ
現行の標準化されたパーソナリティ・テスト（Y-G，MMPIなど）の多くは，項目数も 100 問以上と多く，被験者の負担など実施上の困難をともなう．それに比して TEG（東大式エゴグラム）は，全 55 問と項目数も少なく（所要回答時間は
15 分程度），医療・教育・産業等の場面において幅広く利用されている 13)．エゴグラムとは，「個人のパーソナリティの各自が状態同士の関係と，外部に放出している心的エネル
ギーの量を評価し，それを棒グラフで表したもの」で，自我状態は，「感情及び思考，さらにはそれらに関連した一連の行動様式を総合した一つのシステム」と定義されている．回答
は，はい，どちらでもない，いいえの 3 つのうちから選択し，それぞれの「自我状態」（CP：批判的親の自我状態，NP：養育的親の自我状態，A：理解・判断の自我状態，FC：自由な子ども，AC：順応した子ども）の合計得点を計算して評価する．このテストは，特性的にも類型的にも比較的簡便に結果の診断ができ，少ないコストで多くの有益な情報が得られる
ことで知られている．
小学校 1 年生から高校 2 年生を対象とした小児 AN エゴグ
ラムも開発されており，子どもの MHP 研究の対象となるよ
うな幅広い若年齢層に対して実施・診断が可能である．またJ. Natl. Inst. Public Health, 54 (2) : 2005

松田智大 , 山口昌澄

CBCL 同様，マークシートの活用も可能で，大規模調査においての使用にふさわしい．
7. QOLQOL を測定する試みは 80 年代から行なわれており，代表的な方法として質問票を用いた測定法がある．現在では日常生活における QOL を一般人口において測定することを目的として開発された包括的 QOL 測定尺度，主に臨床試験や医学的介入による QOL の変化を観察することを目的とした
疾病特異 QOL 尺度の 2 種類が存在し，研究によって標準化されたものが多く存在する．QOL の尺度の大半は複数の質問による多次元評価であり（例：身体，社会，精神など），キレ
経験との関連が考えられる，生活への満足度や，家族とのコ
ミュニケーション，将来への希望などを調査においてカバーすることができる．
子どもにおける QOL 研究は，英の C. Eiser，米の J.M.
Landgraf がその中心となって 90 年代初頭より精力的に行なわれており 14-16)，子ども向けの包括的 QOL 尺度の開発も進められている．代表的な尺度で，ある程度広範囲な年齢層を対象とするものには，CHQ 17)，PedsQOL 18)，Nordic Qualityof Life Questionnaire for Children 18)，KINDL 19) 等が存在し，世界的に最も利用されている子ども向けの QOL 尺度は CHQである．オーストラリアでの青少年に対する大規模なメン
タルヘルスの調査では，両親が測定した CHQ のスコアが利用されている 20)．KINDL をはじめとして日本語に翻訳されているものはいくつかあるが，その信頼性や妥当性が大規模の対象で検証されたものは皆無であることから，調査と同時に，調査票の翻訳・検証作業を盛り込むことが期待される．
長期に渡り子どもの主観を捉えるには，成長によるレスポ
ンスシフト（応答変移，価値観の変容）を考慮に入れる必要があるが，価値観の変容を捉える SEIQol（Schedule for the
Evaluation of Individual Quality of Life）のような個別尺度で子ども向けのものが存在しないことから 21)，統計モデルで対応しなければならないであろう．
●

その他の補助的情報

8. 身体・臨床的情報
小児期・思春期においての適応障害では，心身の相関が注
目されており，気管支喘息，起立性調節障害，虚弱体質，肥満などが問題となっている 22)．こうした身体的疾患が，その子どもの精神状態に影響を及ぼすことが推察されることから，小児期から思春期においての MHP を調査する場合には，精神，社会環境，家庭といった要因のほかに，身体的な情報を収集することが重要となる．定期健康診断の結果をはじめ，既往症や家族歴などの情報を収集しなければならない．
9. 環境要因
少年非行と適応障害との関連は双方向に可能性があり，注目される 23)．具体的には，殺人，傷害，窃盗，強制わいせつ

117など，本人の刑法犯の補導歴や，家出，飲酒・喫煙といった社会的逸脱行為経験との関連が問題となるであろう．前述のCBCLを利用して本人や家族の経験を調査することに加えて，調査地区においてのマクロ的なプロファイルを地域環境要因として比較に用いることで MHP との関連を分析することもできる．

まとめ
MHP の原因究明とその治療予防対策の策定に寄与する研
究，MHP を早期に発見し適切な治療につなぐスクリーニン
グ的研究には，適切かつ効果的な調査票を利用することにより，短時間，低コストで広範囲にわたる調査が可能となる．
予防介入プログラムの評価や，対象児童の感情の経時的変化
や散発的な症状は，横断的な研究で行なうことは困難である
ことから，縦断研究のアプローチが必要である．
MHP の原因や環境要因を解明する調査の実施と同時に，その予防や環境改善の実現を進めていく必要がある．精神障害に対する偏見や差別を無くすことと併せ，MHP はごく
一般的に発症しうる疾患であること，効果的な治療を施すことにより完治・軽快が期待できること，などの事実を社会に浸透させる．MHP を患っても，本人もしくは周囲のものが早期において MHP の兆候を発見し，躊躇，抵抗なく診察，相談ができるような社会の風潮を作り，学校と医療福祉施設間のネットワークを緊密にしていかなければならない．乳幼児期の MHP 予防介入としては妊婦の精神的負担を軽減し，夫婦が自らの望む形で満足して人間的に出産できる環境を作っていくことに加え，産後の両親および新生児のメンタルヘルス問題についての情報提供を行う．良好な家族関係を維持するためには両親の職場環境のサポート，また射辛心をあおり，消費を促すような社会を改め家族や人間関係中心の
価値観の形成にも尽力する必要があろう．法的な面からは，
薬物，アルコール等の取り締まりや，劣悪な生活環境におかれている子どもを，速やかに救済することができるようなの法制度の整備が急がれる．家庭や教育機関だけでは，子どもを心理的にサポートする機能を果たせない場合に精神保健福祉士（PSW）をはじめとするソーシャルワーカーの活用も一つの選択肢である．
近年急速に発達している MRI，PET 等の画像診断技術により，脳における糖代謝や，血流の異常を敏感に捉えることができるようになった 24)．アルツハイマー病をはじめとする精神疾患への技術応用が本格化される中，本論文で提案したよ
うな調査研究の結果に併せて，小児・思春期における脳器質の変成，脳機能の変化を主因とする MHP の診断やその原因究明において，その役割が期待される．今後は，発現機序を解明する基礎医学，個々の症例の治療・ケアにあたる臨床医
学，集団を対象とする疫学，さらには社会学，心理学等の分野が互いの垣根を取り払い共同で問題に取り組んでいく必要があろう．

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