（参考：Learning Crisis 研究会設⽴のきっかけについてご説明しています。）
2020 年 4 ⽉ 10 ⽇
津⽥塾 “Counter Learning Crisis (学びの危機に抗する)” プロジェクト−障害のある⼦どもの「学びの灯」のために−

津⽥塾⼤学インクルーシブ教育⽀援室(IES)
ディレクター柴⽥邦⾂

いつだって、最初に「犠牲」になるのは、⼦どもたちだった。
あの東⽇本⼤震災でも、懸命な⽣活復興の中で、残念ながら⼦どもたちの学ぶ場の再建は、どうしても後回しにされがちだった。古くは太平洋戦争でも、真っ先に閉じられたのは教室の授業で、学徒動員は軍需産業から、戦場の最前線まで⼀直線に引かれていった。
今、⼦どもたち、特に障害のある⼦どもたちに起こっている事態が、それらに⽐肩できるほど、いや、もっと深刻な事態になりつつあることに、はたしてどれほどの⼤⼈が、気づいてあげられているのだろうか。私たちが、感染と⾃粛と、経済危機の予感に震えるようになった、はるか 1 ヶ⽉も前から、⼦どもたちの「学び」は「緊急事態」に突⼊していた。学校は再開と休校に振り回され、学童等も預かるだけで精⼀杯となり、とうとう図書館すら閉じた。これまで⼤⼈から奨められてきた「学びの場」が、⽬の前で次々とロックダウンされているのだ。
私たちが、その「危機」に気づき、このプロジェクトを、なんとしてもやらなければならないと確信するようになったきっかけは、ある特別⽀援学校での出来事にあった。最初の 3 ⽉の時点では、休みが増えて喜んでさえいた⼦どもたちの表情は、卒業式と終業式の中⽌決定のころには様変わりし、ほとんどの⼦どもたちが涙ぐんでいた。その分、4 ⽉ 6 ⽇の始業式で、期待に胸を弾ませない⼦どもは⼀⼈もいなかった。本格再開はまだだったが、その⽀援学校では、当然にして最低限必要な分として、1 週間ほどの登校⽇を設け、⼤事な 3 ⽉にできなかった学年のまとめと、GW までの家庭学習の準備をする⼿はずだったからである。そして帰宅した⼦どもたちが、「新しい先⽣とクラスメイトが決まった」と声を踊らせて報告している、その横で、保護者のスマホが鳴っていたのだ。
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「明⽇ 7 ⽇からの登校⽇はすべてキャンセルになりました。今後の家庭学習の⽅針は未定です」。3 ⽇ほどたって、慌てて郵送で送られてきた、修了したはずの旧学年のドリルのコピーと「休校期間はこれをやってください。保護者に丸つけをしてもらってください。」という⼀⽂を前にした⼦どもの表情を、その、⼩さく押しつぶされそうな気持ちを、私たちは本当に想像できているのだろうか。
「学ぶ」ということは、そこまで軽んじられてもよいものなのだろうか。
「学ぶ場」とは、そんなに簡単に、真っ先に奪われて良いものなのだろうか。そんなに真っ先に奪われ、そこまで簡単に放置される程度のものに、⼦どもたちは不信感をもたず、好奇⼼を維持したまま、本当に戻ってきてくれるのだろうか。
もちろん、命を守る感染抑制という⽬的のために、集団教育の場を閉鎖することが、間違っているわけではない。特別⽀援学校の先⽣⽅・職員の⽅々はもちろん、多くの教育機関の教職員の⽅々が、今まさに⼒を尽くして、児童・⽣徒・学⽣のみなさんの教育のために、格闘してくださっている。さらに、その状況を救う⼿段として、オンライン授業などのテクノロジーも急速に進歩している。ある私⽴の進学校では、⾸相の休校要請の翌々⽇から、すべての授業が G-suit を⽤いた遠隔授業になった。事前に⼀⼈⼀⼈に配布していたタブレットを⽤いて、⽣徒たちは新学期になってからも 1 限から 5 限まで、⾃宅できっちりと授業と課題をこなしている。この事態の責任が、公⽴学校の先⽣や教育関係者にあるわけではない。むしろ多くの先⽣⽅は⼼を痛め、できる最⼤限の努⼒をされている。
実際には、障害がある⼦どもに有⽤なオンライン授業もありえる。しかし資源も⽅針もないままでの休校状態は、そのような可能性を追求することもできず、進学校の差をますます広げるばかりだ。⼤半の公⽴学校、特に障害児の通う特別⽀援学校では、オンライン授業はおろか最低限必要な指導でさえ、再開をまったく想像できないのが現実なのだ。
⽣まれて初めての⼊学式が⼀本のメールでなくなった⼦どもがいる。なぜ学校に戻れないのか、その理由がわからないまま⽇々をすごす、発達障害の⼦どもたちがいる。点字や⼿話の読解⼒といった、その⼦にとって何よりも重要なトレーニングの貴重な時間を失いつつある、視覚障害やろうの⼦どもたちもいる。この危機は「学び」そのものへの疑問・不信・諦観だ。たとえ EdTech・オンライン化が実現したとして、信じられないものを努⼒して学ぼうとする⼦どもたちはいない。⼦どもたちの「学び」の危機は、社会の未来の危機に直結する。

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本来「学びの場」は、⼦どもたちに希望を与えるためのものだった。社会で⽣きていく⼒を⾝につけ、⾃⽴して夢をかなえる、最⼤にしてほぼ唯⼀の⽅法が「学び」であったはずなのだ。そのために、障害児教育・インクルーシブ教育は丁寧に「学びの場」を積み重ねてきた。障害がある⽣徒の進学率は上昇を続け、望めば⼤学に進学できる時代が、そこにきていた。私たちが新たに直⾯しつつある危機は、その可能性の「剥奪」そのものである。障害のある⼦どもにとって「希望の灯」であったはずの教育じしんが、夢に溢れる「未来」ではなく、回復しがたいほどの痛みを伴う「喪失感」、乗り越え難い「格差」、そして、⾃分の社会を根本的に信頼できなくなるほどの「諦観」をもたらすものになりかねない。
この不幸な COVID-19 の蔓延は、看過しがたいほどの命の危機、医療の危機、経済や社会の危機をもたらしつつある。しかし実は、それが奪おうとしているのは、現在、私たちの眼の前にあるものだけではない。それはすでに、私たちの社会の未来・・・「⼦どもたちの学び」、「障害のある⼦の夢」にまで、⼿をかけようとしているのではないか。もはや期待できない数週間後の学校再開をおとなしく待っていたり、⼦どもが⾒もしないネット公開の教材を漁っていたりしていても、何も解決されない。私たちの未来さえも剥奪しようとするこの危機は、”Learning Crisis”と呼ぶべき、⽇本の「学びの危機」そのものなのだ。
津⽥塾⼤学インクルーシブ教育⽀援室(Inclusive Education Support Division,IES) は、障害にかかわらずすべての⼦どもが共に学べる場づくりをめざし微⼒を尽くしてきた。2 ヶ⽉を超えようとする⿇痺状況は、もはや私たちが「許容できる範囲」を超えつつある。これ以上、格差が広がったり、「学び」の意味が⾒失しなわれてしまったりする前に、⼀刻も早く、誰かが何かを、しなければならない。その⼀⼼で、” Learning Crisis” に抗するプロジェクトをはじめる。
だから” Learning Crisis”プロジェクトは、まず、「学びたいけれど、そのきっかけや⽅法がわからない」という、障害がある⼦どもたちを少しでも励まし、保護者の⽅々に少しでも役⽴てばと思っている。もっとも、⼒も経験も不⾜している⾃分たちだけでできることはわずかだ。同じ思いの先⽣⽅、現場の⽀援者の⽅々にも広く呼びかけ、知恵、経験、⼒を分けていただければと思う。また、この” Learning Crisis”の発⽣と、できれば解消の経過を記録し、将来に役⽴てることも⽬的としている。

3” Learning Crisis”は気がつかないうちに、もっとも⼤切なものを私たちから奪ってきたし、今も奪おうとしている。しかし私たちは、この⽇本社会の「学びの場」には、これまで奪われた以上の知恵や、アイデアや、勇気が積み重ねられてきたと、信じている。今ならまだ、間に合うはずだ。障害のある⼦どもたちが、すべての⼦どもたちが、学ぶ意味を、それを続ける勇気を、再び取り戻すことができることを、強く願っている。

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