棚田から日本の環境と食料問題を考える
安井一臣（NPO 法人 棚田 LOVERS棚田学会理事）

永菅裕一（NPO 法人 棚田 LOVERS）
はじめに
近年、人類の活動による地球温暖化が原因といわれる気象災害が、世界各地で多発するようになった。日本もその例外でなく、大型台風や集中豪雨などによる激甚災害の事例は枚挙にいとまがない。
筆者たちは長年にわたり各地の棚田を訪ね歩く傍ら、都市住民の棚田散策や米を育てる体験、田んぼの生きもの調査など、都市と棚田地域の交流活動に参加してきた。それらの活動から得られた経験や情報を基にして、直面する環境と食料問題につき考察してみたい。
棚田とは何か？

どこにあるのか？

棚田とは、米を作るために先人たちによって拓かれた「段々の田んぼ」である。米を作るためには、田んぼ水を張らなければならない。そのため、それぞれの田んぼの表面は平らである。それが人の目には棚を段々に積み上げたように見えることから棚田と呼ばれる。
農林水産省は、1/20 以上の傾斜を持つ段々の田んぼの一団を棚田と定義している。
農林統計の農業地域区分による「中間農業地域」と「山間農業地域」を合わせて「中山間地域」と呼ぶが、棚田の大部分は、北は北海道から南は鹿児島県までの中山間地域に広く分布する。概して西日本は畦畔（あぜ）を石で築いた「石垣の棚田」、東日本は土手で築いた「土坡（どは）の棚田」が多い。
棚田の風景は美しく、「日本人の心の原風景」ともたとえられる。そこには、「一粒でも多くの米を作りたい、食べたい」という先人たちの想いがにじみ、見る人の感動を呼ぶ。また、「ふるさと」という言葉からどのような風景を思い浮かべるか、というアンケート調査の結果、１位が田んぼ、それに続いて、小川、山、海、森・林という言葉が並んだ。これら一連の言葉からも棚田の風景が思い浮かび、「日本人の心の原風景」といわれることが理解できる。
棚田の社会的価値
農地は農産物を生産する場だが、そこで農業が営まれる過程において、副次的に生み出される効果を「農業の多面的機能」という 注 1 。それを貨幣価値に換算すると、年間 8 兆 2千億円（農水省 2001 年）に達し、この額は我が国の農業総産出額 8 兆 9 千億円（2020 年）にほぼ匹敵する。また、この機能のほとんどは水田稲作に由来し、中でも棚田が果たす効果が大きい。
いうまでもなく、この機能は中山間棚田地域に人が住み続け、農業（特に棚田での米作り）を続けることによって得られ、その受益者は国民全員であるといえる。
中山間地域に関する資料を繰ると、国土の総面積の約７割、総人口の約 1 割（非農業従事者を含む）を占める。総農地面積および農業総算出額は、共に約４割である。つまり、国民の１割で国土の７割、農地の４割を守り、農産物生産４割を担っているといえる。
しかし、それほど遠くない将来、我が国全体に迫りくる少子・高齢化を先取りするように、中山間棚田地域の過疎化・高齢化は年を追うごとに加速している。この厳しい現状が、近年の棚田での米作りの減少と耕作放棄地の増加の背景にあることは見逃せない。
我が国の食料事情
私たちは食べ物を食べることを 1 日たりとも休むことができない。しかし、我が国の食料自給率は 38%（カロリーベース 2021 年）で、食べ物の 2/3 を海外に依存している。
私たち日本人には、主食は米という思いがある。食料不足で餓死者もでた終戦直後（1946年）、国内の農地は 600 万 ha、米の生産量は 900 万ｔ、人口は 7200 万人だった。米不足だ
けでなく、その他の食べ物も極端に不足し国会議事堂の前庭でもサツマイモを作っていた。
この厳しい状態を打破すべく、国全体が米の増産に励んだ結果、私たちが腹いっぱいの米（白いご飯）を食べることができるようになったのは 1962 年だった。その年の米の一人当たりの年間消費量は 118kg、国全体の総消費量は 1300 万ｔだった。しかし、その後の経済発展とパンや麺類の消費拡大など、食の洋風化によって、2020 年の米の一人当り消費量は 51kg、総消費量は 700 万 t まで減少している。この半世紀の間に、米の総消費量が 600万ｔ減る一方で、小麦の輸入量は 800 万ｔに達している。
食料の安定供給は国の安全保障の最たるものである。どの国においても、主食穀物は減産しないのが農業政策の基本だろう。主食の米の生産が減り、小麦をはじめとする食料の輸入が増え続ける日本の食料事情は、諸外国の目には特異な姿と見えるだろう。
そういう状況下にあって、社会の中に「農のある暮らし」を考える機運が芽生えてくるのは当然のことで、筆者たちも所属する小農学会が設立されたのは 2015 年だった。その設立趣意書には以下のような記述がある。
「貨幣経済が発達し、人は都市に集中し（中略）、農村が寂れていく。にもかかわらず相変わらず農政の流れは、営農品目の単純化・大規模化・企業化の道を推し進めようとする。それに抗してもう一つの農業の道、複合化・小規模・家族経営・兼業・農的暮らしなど、小農の道が厳然としてある。なお小農とは既存の農家のみならず、農に関わる都市生活者 注 2 も含まれる新しい概念と考えたい。（後略）」
農のある暮らしの重要性の理解を促す、含蓄のある趣意書である。
我が国の食料安全保障
前述のように、我が国の食料自給率は 38%と公表されている。しかし、畜産用飼料（トウモロコシの自給率はほぼゼロ）や野菜類の種子の大部分を海外に依存していることを勘案すると、実際の自給率はその半分にも達しないと思われる。
近年、気候変動による激甚気象災害の頻発や地球規模で広がる様々な環境汚染（土壌、水、大気、海洋など）により、食料の安定生産や供給に関する懸念は増大の一途をたどっている。新型コロナウイルス感染症の拡がり（2020 年～）やロシアによるウクライナ侵攻（2022 年～）も、未だ収束の目途が立たない。
昨今、食料品、電気やガスなど、日々の暮らしに欠かせない消費財の急激な値上がりは、私たちの暮らしを直撃している。食料やエネルギーの過度な海外依存がいかに脆いものであるかを痛感させられる事態である。いま、私たちは以下のようなリスクに直面している。
① 短・中期的リスク：新型コロナウイルス感染症のパンデミック

② 長期的リスク：気候変動、異常気象、激甚気象災害、環境汚染、生物多様性の衰退③ 地政学的リスク：戦争・国際紛争、欧米とロシア・中国のイデオロギーの対立④ 突発的リスク：大地震、大津波、大規模火山爆発
いずれのリスクも世界規模の食料危機を連想させ、我が国の食料安全保障を脅かす。国会では防衛力強化、防衛予算大幅増額という議論が活発だが、国民への食料安定供給という議論は低調なように感じる。不幸にして、我が国に有事の事態が及んだ場合、膨大な予算を投じて強化した防衛力を発揮する前に、食料輸出国の輸出規制、シーレーン（海上輸送路）の閉鎖や破壊による食料不足によって内部崩壊するのではないかと懸念される。
「食料はお金させ出せば、いつでも外国から買える」、という時代は終わりつつあるように思う。
稲作の重要性我が国は瑞穂の国とも呼ばれ、長い年月にわたり米を主食として暮らしてきた。
私たちの食事を今の洋風スタイルから、米を中心とする和食に切り替えるだけで、自給率は 63%に跳ね上がるという試算がある（農水省 2006 年）。しかし、米中心の食事に切り替えるには、国内での米の増産が欠かせない。
思い返せば、国が米の生産調整（減反政策）を始めたのは 1970 年だった。それから半世紀が経過した現在まで、この政策は形を変えながら続けられ、農水省が示した 2022 年の適正生産量は 675 万ｔで、終戦直後の生産量を 200 万ｔ以上下回る。
幸いにして、我が国の気候・風土は米作りに適している。農地面積は漸減傾向にあるが、その過半は水田である。パンや麺類の製造は、専門の食品加工業者の手を経なければならないが、米は家庭での炊飯で手軽に食べることができる。我が国における米の重要性はここにもある。
アジア・モンスーン地域の食料事情
米を主食とするのは日本ばかりではない。アジア・モンスーン地域の多くの国々でも米は主食である。米は小麦に比べて、一粒の種からの生産力が高く、人口扶養力が大きい。
アジア・モンスーン地域の陸地面積は世界の約 15%しかないのに、世界人口の約半数を養うことができるのは、米の底力である。
稲作には連作障害がなく、毎年、同じ田んぼで米をつくり続けることができる。日本を含めたアジア・モンスーンの稲作こそが、「持続可能な農業」といっても過言ではないだろう。
おわりに激甚気象災害が多発する原因が私たちの日々の豊かな暮らしに起因することは間違いない。食料の持続可能な生産と消費はもとより、資源の一方通行的消費から循環型への転換を図らなければ人類の未来はない。
繰り返しになるが、私たちは様々なリスクともうまく折り合いを付けながら、暮らしていかなければならない。
若者世代、特に 19９0 年代以降に生まれた Z 世代は、右肩上がりの経済発展を経験していない。一方、この世代はデジタルネイティブ世代とも呼ばれ、IT 操作能力が高い。

さらに、環境への危機意識は強く、自らの将来も含めた未来社会のために、自分の価値観で貢献したいという思いを強く持っているように感じる。
コロナパンデミックで、都市の三蜜の弊害も明らかになった。息苦しい都会での暮らしから離れ、田舎への移住を考える若者も多くなっている 注 3 。田舎への移住を実行する若者もめずらしくない。コロナパンデミックを契機に普及したテレワークも、若者の田舎暮らしを後押ししているように思える。
時代の変化とともに、国の政策にも変化が見られるようになった。例えば、2019 年に施行された「棚田地域振興法」がある。この法律の目的（第一条）には、「国民の貴重な財産である棚田を保全することで、その多面的機能の維持増進を図り、棚田地域の持続的発展と国民生活の安定向上に寄与（後略）。」と記述してある。この条文により、棚田地域の重要性は、法的にも認知されたと理解できる。
また、「日本の棚田百選（農水省 1999 年認定）」の後継版と位置づけられる「つなぐ棚田遺産～ふるさとの誇りを未来へ～」により、全国 271 の棚田が、活力ある棚田（地域）として認定された（農水省 2022 年）。これらの棚田では多くの取り組み（農産物の供給の促進、棚田を核とした地域の振興、多面的機能の発揮など）を組み合わせた活動が進められている。中山間棚田地域の農業は、概して小規模であるが、企業的大規模農場とは異なり、「そろばん勘定」だけで行われているわけではなく、自給自足、地産地消、旬作旬消などの理念も含まれている。
将来の長い期間にわたり、日々の食べ物の 2/3 を海外に依存し続けられるとは、とても思えない。そろばん勘定だけに拘らない小規模農業の底力が発揮される時代は近いだろう。また、「農のある暮らし」に取り組む一般市民の活動は、たとえ不測の事態に陥っても、社会の不安をやわらげるだろう。
私事で恐縮だが、筆者は 80 歳、39 歳になった。未来社会に何を残し、何を引き継ぐべきかを考える時、先ず頭に浮かぶのは、人が生きるのに欠かせない「安全で美味しい食べ物、きれいな水と澄んだ空気、周りの人々との適度な絆と助け合い」である。それは、農のある暮らしができる地域社会、さらには、中山間棚田地域の活性化という大きな目標に繋がる。残された時間に限りがあるとは申せ、これからも社会に向けて、棚田の魅力と重要性を発信し続け、活力のある中山間棚田地域を、未来世代に引き継ぐ一助となりたいという思いを深くしている。
注１：棚田の主な多面的機能として、次のようなものが挙げられる。①国土の保全（豪雨時の貯水機能（みどりのダム）により、土砂崩れや下流域の浸水災害を軽減する） ②水源の涵養（棚田に張られた水は、ゆっくりと地下に浸透し地下水となる） ③生物多様性の保全（棚田での米づくりによって豊かな二次自然が形成され、多様な生きものが生息できる） ④伝統文化の継承（地域に長く伝わる豊作祈願や収穫のお祭り、食文化を後世代に伝承できる） ⑤美しい風景の形成（棚田を取り巻く水辺や里山が一体となった美しい田園風景は、多くの人々に癒しと安らぎをもたらす）。
注 2：農に関わる都市生活者とは、田舎暮らし、菜園家族、定年帰農、市民農園、半農半Ｘなどに取り組む都市生活者。