資料

平成 30 年度事業計画

2018 年 4 月 1 日

公益財団法人日本セーリング連盟

平成 30 年度 JSAF 実行計画と基本方針【基本方針】
セーリングは、他のスポーツとは違い、自然、技術、ルールを駆使し総合人間力を発揮するスポーツ
である。

SPORT
NATURETECHNOLOGY（World Sailing）

セーリングのより一層の普及・振興・発展のために、テストイベント及びワールドカップ・シリ－ズなど東京 2020 オリンピック・パラリンピックに向けての活動をさらに推進する。また、スポーツとしてセーリングを行っている各セーラーの活動、スキルを向上させるとともに、セーリング界の裾野を広げ、安全で快適なスポーツおよびレジャーとして、セーリングを発展させる。セーリング愛好家やセーリン
グ界の外の方々に広くセーリング及び JSAF について普及啓発するとともに、セーリング及び JSAF を応援していただく個人・企業・団体を募る。
東京 2020 オリンピック・パラリンピックへ向けて、メダル獲得に向けた選手強化と、オリンピック・
レース運営担当者の人材確保と育成を図り、将来に向けてのレガシーとする。
World Sailing の『持続可能性アジェンダ 2030』にタイアップした日本のセーリングでの持続可能性
活動を検討する。

【平成 30 年度

実行計画】

1． セーリング・スポーツの発展振興と安全確保(1) 次世代セーラーへの幅広い、活動支援
東京 2020 オリンピック・パラリンピックに向けて、ユース世代、次世代セーラーの育成および支援を推進させる。
(2) オリンピックテストイベント、ワールドカップシリーズ、国際大会
オリンピックテストイベント、ワールドカップシリーズ江の島、2019 年レーザーワールドなど日本で開催される国際大会、世界選手権大会の準備を進め、成功に導く。
(3) 外洋レース、大型艇レースの活性化
沖縄東海レース、パールレース、ジャパンカップなど国内の外洋レース、大型艇レースの一層の活性化を図る。
(4) 障がい者セーリングの普及、推進
2020 年 PARA ワールド・チャンピョンシップに向けての準備、2018 年ハンザクラス・ワールドの成功を目指すとともに、普及・強化拠点を選定して障がい者セーリングの発展・振興を図る。
2024 年パラリンピックの競技決定を行う 2019 年に向けて、パラリンピックにセーリングを復活させる活動を進める。

(5) 国体・リハーサル大会
国民体育大会福井国体セーリング競技会、茨城国体リハーサル大会準備を開催する。
(6) セーフティーセーリング
桜マーク付ライフジャケット着用義務化に伴うセーラーのライフジャケットの着用推進を進めるとともに、レース運営艇、コーチボート等関係船舶の安全管理の徹底を図る。
(7) アンチドーピング活動の推進
スポーツマンシップの原則を踏まえて、アンチドーピング活動を推進する。

2．広く普及啓発し、セーリング界の裾野を広げる(1) 会員増強
JSAF の会員増強に向けて、特に非会員であるセーリング愛好家とＳＮＳその他の方法での対話を通じた啓もう活動を通して、会員の増強につなげる。
(2) ジャパンインターナショナルボートショーでの委員会横断的啓発活動「さぁ 始めよう！セーリングを！」「キッズからセーリングを！」を合言葉にジャパンインターナ
ショナルボートショー2018 で進める新しい方法での集客、興味の喚起、体験する場面の提供、体験
乗船やスクール紹介などのフォローまでの一連の活動を原動力として、委員会横断的にセーリングの普及啓発を図る。
ジャパンインターナショナルボートショー2019 でもセーリング連盟をあげて更なるセーリングの普及啓発を図る。
(3) フラッグリレー
東京2020参画プログラム事業である「日本一周フラッグリレー」を通して、セーラーによる全国的なオリンピックムーブメントを展開する。
(4) サポート企業・団体・会員の開拓
オリンピック強化、東京2020オリンピック・パラリンピック、障がい者セーリング、環境事業に向けたセーリングのサポート企業・団体を開拓、獲得する。
(6) セーリングのファンの開拓
セーリングのファンを開拓するために、セーリング環境に近いローカル・メディアやマリーナ等との協業、メディア等への露出機会の増加などを行うほか、ボートショー始め様々な機会にセーリングのPR を行う。
セーリングに興味を持った方々への定期的な情報提供とフォローする仕組みを研究する。

3．セーリング界を支える連盟組織の強化(1) 公益財団法人としてのガバナンスの強化、コンプライアンスの確保
ガバナンスの強化、財政基盤を強化、理事会・評議員会の活性化とコンプライアンス確保する。
理事、監事の役員改選をスムーズに行い、新体制での連盟運営を滞りなく進める。
World Sailing、ASAF（アジア・セーリング連盟）役員ポストの有効な活用と次期改選期もポストを獲得する準備を進める。
(2) ジェンダー・イコールの推進役員改選に合わせ、女性役員を増加するようにしていく。
女性セーラーや指導者・運営に携わる女性を増やしていくために、女性代表者との情報交換会や各水域とのネットワーク作りを進めて行く。
(3) 会員管理システムのサービス向上
会員管理システムの推進、電子会員証化を含めて、会員・加盟団体へのサービスのさらなる向上を図る。
(4) 情報システムのセキュリティ対策
東京 2020 オリンピック・パラリンピックへ向けた JSAF が管理する情報システム等（ホームページ、
会員管理システム、加盟団体ホームページ）のサイバーセキュリティ上の脆弱性を検証し、必要な対策を講ずる。
(5) 新会館移転への準備2019 年新会館への移転を控え、JSAF の資料等(地下、委託倉庫も含む)の整理を促進させる。
(6) セーリングを支える委員会活動の活発化
セーリングの普及発展に関して、各委員会活動の活性化に取り組む。セーリングの競技推進に関して、ジャッジ、アンパイア、レース・オフィサー、メジャラーの資格者発掘を推進する。

【総務・広報グループ】
総務委員会（委員長：安藤淳）

1．新たな公益財団法人としての組織運営への対応(1)公益財団法人として相応しい主要会議体の運営と、それを実行する運営体制の整備・強化を、関係委員会と連携しながら推進する。
①理事会の開催（3 ヶ月毎）
②評議員会の開催（年 1 回）
③全国加盟団体代表者会議の開催（年 1 回）
④総務委員会（原則月 1 回開催）
(2)中央競技団体としての更なる自律･自立を目指し、将来方向（ガバナンス強化、組織・財務基盤の強化、運営の適正・合理性の確立、加盟・特別加盟団体との連携強化）を見据えた諸規程・基準の継続的見直しと、運用面での適正な実施を関係委員会と連携して行う。
(3)アスリート委員会、障害者セーリング推進委員会の事業計画遂行への支援を、関係委員会と連携して行う。
2．会員管理新システムの加盟・特別加盟団体・会員向けサービスの継続的向上(1)年会費決裁代行への原則移行、カード会員証の原則廃止について、加盟・特別加盟団体の要望を踏まえて適切に進める。
(2)会員管理新システム稼働後の運用状況をモニタリングし、会員、加盟（特別加盟）団体に対する更なるサービスの質的量的向上を実現する。
(3)JSAF が管理する情報システム（ホームページ、会員管理システム）のサイバーセキュリティ上の脆弱性を検証し、必要な対策を講ずる。
3．JSAF 公認・後援（加盟・特別加盟団体主催）行事における適正運営の継続的実施（前年度から継続）(1)JSAF が公認・後援し加盟(特別加盟)団体が主催するレース等の行事（日本開催の世界選手権を含む）の実施に対して、安全管理対策の徹底を関連委員会とともに進める。
(2)同上行事における、主催者保険の付与の徹底を継続して推進する。
4．JSAF 事務局業務の効率化の推進（前年度から継続実施）(1)事務局業務の質的向上と効率向上を進める。
(2)IT 機器を含めた事務機器の効率的活用を検討し、業務の効率化と組織内コミュニケーション能力の向上を図る。
(3)JSAF 運営資料のデーターベース化を促進し、業務内容の質的向上を実現する。
5．表彰関係活動の充実（前年度から継続実施）(1)JSAF の組織活性化に向けて、加盟（特別加盟）団体や各委員会との連携を強化しながら、定期表
彰における規程や基準の見直しを進めるとともに、計画的な実施に努める。
(2)外部団体からの表彰を、セーリング活動を通した社会的貢献を PR する有功な機会ととらえて、各
種情報の収集と推薦活動を推進する。
(3)外部団体からの表彰を受けた会員の記録を整備する。
6．2020 東京オリンピック・パラリンピック対応（前年度から継続実施）(1)オリンピック・パラリンピック準備委員会との連携を図り、2020 年実現へ向けた総務委員会としての所要の業務を遂行する。
(2)2020 東京オリンピック・パラリンピック開催準備へ向けて、財政委員会他関係委員会との更なる連携により、JSAF 運営体制の強化を図る。

財政委員会（委員長：斎藤渉）

1．経理基盤の強化を図る。
2．各事業の適正な予算執行と速やかな会計報告の推進、管理を行う。
3．健全な財政基盤の確立を図る。
4. 東京五輪に向けて増額してく事業収支に対し、適切な会計処理を行う。

事業開発委員会（委員長：安藤正雄）

昨年、パシフィコ横浜会場のボートショーへの JSAF 出店に伴い、JSAF は、セーリング業界と共にセーリング普及に重点をおく方針へと転換する運びとなった。これを受け、JSAF ブース
での物販は取り止め、OP ディンギーやユニバーサルデザイン艇（ハンザクラス）をセーリング
ヴィレッジと称したブースに陳列し、「キッズからセーリングを」テーマに広報活動することとなりましたが、ボートショーでの販売目的に製作したリサイクルバッグが出来上がったため、昨年は販売スペース確保して販売に努めました。
こうした経緯から、本年からはボートショーでの JSAF ブースは、広報委員会と環境委員会

等を主体に普及とオリンピックの広報活動中心となりましたので、当委員会は、今後の指針について昨年度掲げました事項を基盤に、障がいをもつ人、もたない人、老若男女問わず誰でもが簡単に、野球やサッカーのように身近なスポーツ、レクレーションとして親しめるセーリン
グ環境作りの一助となれますよう業界・サポーターと協同して取り組む所存です。
1．業界・サポーターとの絆
セーリング普及の為には、携わる業界の発展が不可欠と考えますので、業界との絆、サポー
ターとの交流を築くことに努め、更にヨットハーバー、マリーナ及び海の駅等に JSAF 会員募
集の広報と併せて会員特典について研究して参ります。
2．セーリング普及の為の事業
長年当委員会に携わってこられました諸先輩方より、収益事業としての物販についてご意見を頂きましたが、仕入と売上だけの勘定で収益があるようではあったが、実際には諸経費、携
わって浪費する時間、ボランティア人工無償等考えますと現在の商品物販では効率は思わしくないとの貴重なご意見を頂きました。
今後は、身近な場所でセーリングができる環境造りをすることが先決かと思われます。高額
な海外からの輸入艇利用より国内造船業者の開発するユニバーサルデザイン艇を普及すること等も含めて関係者等と検討して参りたく存じます。
3．JSAF 商品の販売と流通
2018 年版 JSAF カレンダー製作、購入者への配送も JSAF 事務局の協力と会員皆様の購買にて円滑に完売できました。
現在の JSAF 事務局倉庫は、移転先では倉庫がなくなるため、今後は専門配送業者等に委託してのネット販売中心、若しくは関係者による物品保管受注管理発送等を研究する。一般向け
ロゴ商品の製作は、過剰在庫を避けるため、特別企画商品を除き、追加製作は控える。会員用のピンバッチ、ネクタイ、エンブレム等の欠品商品の追加製作は企画を含め、再考しながら進
める。

広報委員会

（委員長：柳澤康信）

1．ステークホールダーとの関係強化を図る(1)各委員会と連携し、会員サービスの強化を図る（連盟登録会員メールマガジン配信など）(2)連盟・オリンピック強化委員会への協賛スポンサーへの一層の付加サービスの提供(3)各委員会・県連・水域の情報発信のサポート強化(4)新規スポンサー獲得へのサポート
2．JSAF ホームページのさらなる機能強化・サポートの強化(1)「見やすい」、「わかりやすい」、「楽しい」、「役に立つ」を更に推し進める。
(2)JSAF 主催レースに於いて、実行委員会のサポート強化を図る。
メディア対応担当者を設置し、取材対応やリリース発信を強化する。
(3)ホームページを核にして、会員とのセーリング・コミュニティー強化を図る。

(4)スポンサーにも商品紹介やタイムリーな情報をメールなど活用して行う、など新たなサービスの提供を図る。
(5)セーリングの一般普及につながる情報提供を図る。
3．SNS 活用による啓蒙の拡大(1)主要レガッタの現場に人員を配し、スタート前・フィニッシュ・選手の表情等を Facebook、twitterなど SNS メニューを利用して会場の雰囲気をライブで投稿。セーリング愛好家にはレガッタを身近に感じてもらう。また、SNS の特性を活かし、セーリング愛好家以外の新しい層の獲得も図る。
4．報道機関に対する広報対応(1)JSAF ホームページ『PRESS ROOM』の充実化を図る。
（使用できる写真を増やす）(2)報道機関の「セーリング担当者リスト」の一層の充実を図る。
(3)報道機関とのコミュニケーションを深め関係許可を図る。
5．セーリング全体の認知･イメージアップのための広報活動(1)セーリング環境に近い機関・施設（ローカル CATV・FM 局、マリーナなど）との協業機会の創出。
(2)メディア・ＣＭ等へ露出の機会を探る。
(3)一般客が多いエリアでのレース観戦・レース告知への協力。
(4)国体・プレ国体等の報道関連協力（報道部）。
(5)JSAF 主催・共催イベント等への協力、広報活動。
(6)ボートショーでのイベント開催。
5．各委員会・県連・水域・クラス協会へのアプローチ(1)ホームページを有効に活用してもらえるよう、更なる啓蒙を図る。
6．リオ五輪の広報サポート(1)オリンピック強化委員会との連携を密に、SNS を併用しながらタイムリーな情報発信を図る。
(2)ワールドカップ・2020 にむけ、NT のレース活動レポートをフォロー。内外に啓蒙化を図る。

環境委員会
1.

（委員長：芝田崇行）

World Sailing の『Sustainability Agenda 2030』にタイアップした日本のセーリングにおける持続可能性活動を検討し、他委員会との連携を高め、東京オリンピック 2020 の際の課題を、早急に見極め対策を講じる。

2.

環境キャンペーン：全日本クラスの大会への補助金支給。キャンペーンの申請方法、支給額の通達
方法等を見直し、より環境啓蒙に特化した補助金としていきたい。

3.

環境啓蒙ブックレット：3 号目を作成し、引き続き環境を守るために何ができるか、子供でも分かりやすいように各号テーマを絞り展開させていく。

4.

環境啓蒙保全活動：(1) 国体でのトリプルエコバッグのワークショップを継続的に行う(2) ペットボトルホールダーの有効利用(3) その他 子供、若年層をターゲットにしたスポンサーへもアピールできる環境啓蒙活動の拡充

5．スポンサー対応策：スポンサーとの良好な関係の構築、継続、新たスポンサーの確保。

6．Web site を有効活用し、外への情報発信の拡充。

レディース委員会（委員長：富田三和子）

1．チャイルドルーム(1)平成 30 年茨城プレ国体、福井国民体育大会にて設置する。
設置場所：国体セーリング会場内
レディース委員 若干名・現地ボランティア(保育免許所有者)数名で実施。
(2)全日本選手権大会及び江の島ワールドカップ、江の島オリンピックウィークの大会で設置する。
設置場所：江の島ヨットハーバー
レディース委員 若干名・保育士は藤沢市保育団体に依頼(3)JOC 並びに各競技団体に積極的に働きかけ広報に務める。
各競技団体への設置実施を推進し支援をする。
2．艇種別協会交流会(1)JSAF 加盟・特別加盟団体の女性代表者との情報交換会を、年度初めに実施する。
(2)2020 に向けてだけでなく、今後女性セーラーや指導者・運営に携わる女性を増やしていく
ためにどうしたらよいのかを考えていく。
3．各水域とのネットワーク作り(1)国体や全日本選手権、ワールド大会等の機会を利用し、各水域のセーラーや指導者・運営に携わる女性とのネットワーク作りをする。
(2)女性の目線で熟慮し JSAF の委員会とも連携しながら、JSAF の発展に貢献する。
4．実行委員会
JSAF 新年会を開催するにあたり、実行委員会を作り、準備と運営をする。
5．対外活動(1)JOC 主催の女性スポーツ会議、フォーラム等に積極的に出席し、他のスポーツ競技団体との情報交換を行いながら今後のレディース委員会の発展に役立てる。
(2)JOC キャリアアカデミー事業と連携し、女性選手の引退後のあり方などを検討する。
(3)女子選手権大会や特別加盟団体等と連携を図り、女性役員が主流となる大会をマネージメ
ントし、有能な女性役員の養成や派遣に協力する。
(4)国際委員会と連携し、より迅速な情報を得る。国際的に通用する女性役員の在り方、継続性、女性セーラー及び役員の普及、増加に努める。
(5)2020 年東京オリンピックに向けて、チャイルドルーム設置を実現するために準備委員会と連携し、努力していく。
(6)女性が JSAF 役員に推挙されるよう、より一層努力する。

アスリート委員会（委員長：関一人）

1.

選手（プレーヤー）サイドの意見が反映できるような環境作り(1)ナショナルチーム選手代表者の当委員会への登用(2)国民体育大会、高校総体にて現場の意見を調査、分析し、各委員会へ発信

2.

IOC へのセーリング競技存続に向けた取り組み
他委員会と連携し、日本としてアジア諸国、WS と連携した地位向上活動（多国、地域に根差したセーリング普及）

3.

JOC へのセーリング競技の知名度、競技同士の連携強化(1)JOC アスリート委員会への参画(2)オリンピズムの浸透を目指した啓蒙活動【障害者セーリング普及強化推進グループ】
障害者セーリング推進委員会（委員長：鈴木修）

2024 パラリンピックでのセーリング競技の復活に繋げるため、以下の活動を行う。
1.

パラリンピックにおけるセーリング競技の復活(1)2018 セーリングワールドカップ（江の島）での PARA 種目の成功を目指し、JSAF 加盟・特別加盟
団体、委員会と連携をとり日本選手の参加増員に務め、障害者セーリング選手のクラス分けに対応できるよう協力する。
(2)2018 年パラワールドチャンピオンシップへの参加を JSAF 加盟・特別加盟団体へ働きかける。
(3)2018 年ハンザクラス・ワールド選手権及びワールドセーリングの PDP（パラリンピック・デベロ
プメント・プログラム）開催（広島）の充実を図るために行政を含めた関係団体と連携して準備を進める。
(4)2020 年パラワールドチャンピオンシップ日本開催を実現するために関係する JSAF 加盟・特別加盟
団体、行政を含めた関係団体と連携を図り準備を進める。

2.

障がい者セーリングの普及推進(1)各水域に対する障がい者セーリング推進委員会への参画要請を行い、底辺を拡げることに努める。
(2)障害者セーリングへの理解を高めるために、JSAF 加盟･特別加盟団体･委員会、会員、外部への広報活動を行う。
(3)JSAF ホームページに障害者セーリングに関することの情報提供ページを作成し普及に努める。
(4)障がい者セーリングの発展振興、安全のため、障がい者セーリング行事運営について、JSAF 加盟・特別加盟団体に向け研修を行う。
(5)全国障がい者スポーツ大会にセーリング競技の採用を実現するために PSAJ と連携を取り進める。
スタートとして、東京都障害者セーリング連盟と連携し、東京都障害者スポーツ大会にセーリング
競技を実現するよう働きかける。同時に、全国に展開できるシステムを検討する。
(6)スペシャルオリンピックスへの対象の拡大検討を進める上で、基本的情報の収集と方針の策定案を
検討する。

3.

障がい者セーリングにおける強化推進2018 年以降のパラワールドチャンピオンシップ、国際大会参加、2024 年パラリンピックに向け
強化種目、強化フリートの指定検討、順位向上を関係する JSAF 加盟・特別加盟団体と協議し進める。
4．上記 2．3．を推進するために JSAF 普及・強化推進拠点を選定する【競技推進グループ】
ルール委員会（委員長：増田開）

1．ルール関連資料の翻訳・発行(1)目 的：セーリング競技の根幹であるセーリング競技規則（RRS）及び World Sailing 規定、関連規則・規則解釈等を、日本語訳して会員へタイムリーに提供する。
(2)現 状：RRS とケースブック、コールブック（マッチレース及びチームレース）を 4 年毎の改定の都度、日本語訳して発行している。加えて、World Sailing 規定（毎年改定）、規則 42 の World Sailing
公式解釈、Q&A、ラピッドレスポンスコール等の World Sailing 発行ルール関連資料も都度日本語
訳して WEB で展開している。RRS2017-2020 に対応した最新版のケースブック、コールブックの日本語訳は H29 年度中に発行の予定。
(3)実施内容：H29 年度中発行予定のケースブック、コールブック日本語訳を販売。ケースブック、コールブックの追加・修正、World Sailing 規定の改定や、Q&A、ラピッドレスポンスコールの追加な
どの World Sailing から発行されるルール関連資料を日本語訳してルール委員会 Web で展開。
(4)実施時期：World Sailing からの発行の都度
2．ジャッジ・アンパイア関連書の翻訳・発行(1)目 的：World Sailing 発行のジャッジ、アンパイア向けマニュアルの日本語訳・展開により、国内
ジャッジ、アンパイアのレベル維持・向上を図る。
(2)現 状：ジャッジ・マニュアル、アンパイア・マニュアルの最新版・補遺版を都度タイムリーに邦訳・展開している。RRS2017-2020 に対応した最新版のジャッジ・マニュアル、アンパイア・マニ
ュアルの日本語訳は H29 年度中に発行の予定。
(3)実施内容：H29 年度中発行予定のジャッジ・マニュアル、アンパイア・マニュアル日本語訳を販売、
ジャッジ・マニュアル、アンパイア・マニュアルの補遺版を、World Sailing からの発行の都度を邦訳し、ルール委員会 Web で展開。
(4)実施時期：World Sailing から発行の都度
3．国際ジャッジ・アンパイア（IJ/IU）の育成(1)目 的：世界に通用する国内のジャッジ・アンパイアを発掘養成して国内レースの質の向上を図る
と共に、特にアジア諸国など海外のジャッジ・アンパイアの育成にも貢献することで、ナショナル
オーソリティとしての世界での地位向上を図る。
(2)現 状：IJ/IU 資格取得に必要とされる海外レース参加のための渡航費補助と参加機会獲得支援やアジア諸国との IJ/IU 候補者の交換交流を継続的に実施している。現在、国内 IJ は 7 名（H29 年度
末時点：70 代 3 名、60 代 2 名、50 代 1 名、40 代 1 名）
、IU は 1 名（60 代）。若手 IJ/IU の継続的輩出が必要。
(3)実施内容：国内 IJ/IU 候補者に海外レース等を経験させるための渡航費補助については、今年度はオリンピック準備委員会事業として実施するのでルール予算には計上しない。アジア諸国の IJ/IU
候補者の JSAF 主催国際大会への来日支援、国内 IJ/IU による機会獲得支援を行う。また、JSAF から World Sailing に推薦する IJIU 候補推薦者選定のための IJIU 候補推薦委員会を開催する。
(4)実施時期：IJ/IU 候補推薦委員会は 7 月。渡航費補助・機会獲得支援は都度
4．ナショナルジャッジ・アンパイア講習会（NJ-A/NU 認定講習会）の開催(1)目 的：ナショナル A 級ジャッジ（NJ-A）、アンパイア（NU）を養成することで、国内レースの質の維持・向上を図る。
(2)現 状：NJ-A、NU 新規認定講習会をそれぞれ年 1 回以上開催している。また、A 級ジャッジクリ
ニックを毎年全国各地で開催し、NJ-A のスキルアップに効果を挙げている。更新認定講習会は RRS
改定に合わせて 4 年毎に実施(3)実施内容：新規 NJ-A、NU 認定講習会をそれぞれ 3 回、1 回開催。A 級ジャッジクリニックを全国
8 カ所程度で開催する．
(4)実施時期：NJ-A 更新認定講習会：12～3 月、NU 新規認定講習会：8～10 月、A 級ジャッジクリニ
ック：1～3 月
5．B 級ナショナルジャッジ（NJ-B）認定のための付帯業務(1)目 的：国内の初級ジャッジの養成(2)現 状：講習会開催と試験実施は加盟団体・特別加盟団体に委託し、JSAF では試験問題・講習用補助資料の提供と認定業務を実施している。
(3)実施内容：試験問題・講習用補助資料の作成と認定業務と認定証発行業務(4)実施時期：都度6．JSAF 主催大会等へのジャッジ・アンパイア派遣(1)目 的：国内レースの質の向上とナショナルジャッジ，アンパイアの養成(2)現 状：JSAF 主催大会等へジャッジ，アンパイアを派遣し、開催地のジャッジ、アンパイアとの交流により、ジャッジ、アンパイアの養成と能力向上に寄与している。
(3)実施内容：国体、ナショナルチーム選考レースを始めとする JSAF 主催大会等へのジャッジ、アンパイアの派遣(4)実施時期：都度
7．選手・指導者向けルール講習会の開催(1)目 的：特に初級選手やその指導者へのルールブック普及、スポーツマンシップとルールの理解を促進するとともに、ルールに関連した観点からセーリング競技をより魅力的なスポーツにすること
で競技人口拡大にも貢献する。
(2)現 状： 本事業は H21 年度に開始し 9 年間に渡って実施してきた。受講者は毎年 800 名を超える。
特に、初級選手やその指導者へのルールやスポーツマンシップの浸透、普及率の低かった層へのルールブックの普及に効果を挙げている。
(3)実施内容：全国 20 カ所程度で実施する。
(4)実施時期：講習会：1～3 月
8．チームレース・アンパイア制フリートレースの普及支援(1)目 的：通常のフリートレースに比してゲーム性の高いチームレースや、メダルレースを含むアン
パイア制フリートレースの普及により、ルール理解の促進を図るとともに競技人口拡大への貢献を目差す。また、JSAF 派遣アンパイアと開催地の選手やアンパイアとの交流により、アンパイアを発掘・養成する。
(2)現状：国内ではアンパイア制の大会（マッチレース／チームレース）が長年に亘り減少傾向にあり、特にチームレースの大会は極めて少ない。ナショナル・アンパイアも減少してきており現在 26名。一方で、オリンピックや世界選手権等でのメダルレースの採用を背景に、国内でのアンパイア
制レースの普及とアンパイア養成の必要性が高まっている。
(3)実施内容：現在は国内のチーム対抗戦（例えば大学間の定期戦等）の殆どがフリートレース形式で実施されている。また、全日本選手権でメダルレースを実施しているのは 470 級のみに留まっている。これらの主催団体/協会への働きかけ等により、チームレースとアンパイア制フリートレースの普及を支援する。具体的には、新たにチームレース大会やメダルレース実施大会の継続的開催を計
画する主催団体を対象に、チーフアンパイアを派遣する。
(4)実施時期：都度
9．ルールブックの普及(1)目 的：セーリング競技の根幹であるルールブック（RRS，ERS，JSAF 規程）の JSAF メンバー
への普及率を向上させる。
(2)現 状：JSAF 会員約 1 万名に対し、改定前の旧ルールブック販売数は 4 年間で 4 千冊強であった。
H30 年 1 月より初めて電子書籍としても販売を開始した。
(3)実施内容：事業 7 の講習会やメーリングリスト等を利用してルールブック普及を図る（製本版 100
冊、電子版 300 冊の追加販売目標）(4)実施時期：都度10．委員会基本活動：ルール委員会の開催(1)目 的：ルール委員会活動の実施(2)現 状：多くの事業を遂行するために年 2 回の通常委員会（各 1 日）開催だけでは不十分なため、
例年 1 回の臨時委員会（2 日間）を追加で開催している。
(3)実施内容：小委員長会議を 1 回（1 日）、委員会を 3 回（計 4 日間）実施。
(4)実施時期：小委員長会議：6 月、通常委員会：6 月、12 月、臨時委員会：3 月（2 日間）
11．委員会基本活動：ルール・ジャッジ・アンパイア情報の展開(1)目 的：ルール・ジャッジ・アンパイアに関する JSAF 会員との接点を増やし、JSAF としての会
員サービスを向上(2)現 状：ルール委員会 WEB、各加盟団体ジャッジ・ルール代表者のメーリングリスト及び、A 級ジ
ャッジのメーリングリストで情報展開している。
(3)実施内容：メーリングリストの更新管理。WEB、メーリングリストでの情報展開を継続(4)実施時期：都度12．委員会基本活動：指導者資格更新のための義務研修の登録業務(1)目 的：日体教の認定する指導者資格を有する JSAF 会員の同資格の更新条件である JSAF 主催講
習会等の受講状況を適切に日体教のデータベース（DB）に登録する。
(2)現 状：ルール委員会の実施している講習会では、NJ-A、NJ-B、NU の認定講習会、ジャッジク
リニック及び、選手・指導者向けルール講習が義務研修対象となっている。
(3)実施内容：各講習会の公示時点での DB 登録、講習会実施後の受講者情報の DB 入力(4)実施時期：都度レース委員会（委員長：大庭秀夫）

レース委員会基本方針
レース委員会の主目的である国内で開催されるヨットレース全てが安全・公正・公平な状況で行えるよう努める。必要であれば委員を派遣しレースのスキルアップを図る。
開催されるレースが外洋・ディンギーに限らず統一した考えで行う。
作業を分担化し小委員会組織制度で行う。
2020 東京オリンピックに向けてより効率的な役員要請を図り、2020 オリンピックはもとより、SWC
やその他開催される主要大会の実施で運営役員のスキルアップを図る。
小委員会
・ レース委員会事務局
・ 規則管理小委員会
・ レースオフィシャルズ小委員会
・ 公認審査管理小委員会
・ 安全小委員会
・ 国体小委員会
・ オリンピック小委員会
・ セーリングワールドカップ委員会
・ その他
1．全国水域のレース・マネジメントを開催し全国の役員のスキルアップを図る。
2．小委員会組織の円滑な活動を行う。
3．江ノ島付近で開催されるレースへの役員派遣を行う。
4．江ノ島・葉山付近で開催されるいろいろなヨットレースにできるだけ参戦し、海面の特質や変化について経験を積む。
5．関東近郊のレース役員の増員を図り各役員の負担を削減する。

ワンデザインクラス計測委員会（委員長：名方俊介）

1. セーリング装備規則（ERS）その他関連規則の解釈、適用ならびに改正、およびそのセミナー・ク
リニックの実施
2. 公式計測員の育成、認定および各クラス公式計測員名簿の管理
3. 計測制度の安定的運用体制の構築
4. 各クラス協会における艇計測実施の管理、指導
5. 2020 東京五輪に向けた（通訳を含む）計測補助ボランティアの資質向上を目的とした計測セミナーの開催
6. インターナショナル・メジャラー（IM）養成の支援
7. JSAF 運営規則・ディンギー系全日本選手権大会に基づく計測管理（大会計測員名簿、各クラス大会用計測用紙（計測項目等一覧表）、計測実施報告書等の管理）

8. 各クラス計測セミナー・クリニック実施の支援
9. 各クラス協会等との関係の調整と確立（ERS セミナー業務委託を含む）
10. World Sailing（WS）のインハウス証明（IHC）プログラムに伴う AA（検査機関）としての業務と IHC ステッカーの管理業務
11. 公式レース（国民体育大会および国体リハーサル大会を含む）計測員の育成、当該種目のクラス・
チーフメジャラーおよび／または開催県計測部長と連携して、計測運営マニュアル等書式等の修正、およびその支援12. ワンデザインクラス計測委員会のホームページの充実
13. その他

国際委員会（委員長：戸張房子）

1．国際会議への代表者、委員の派遣(1)WS ミッドイヤーミーティング 2018 年 5 月 12～15 日 ロンドン
出席予定者 大谷たかを(2)WS 年次総会

2018 年 10 月 27 日 ～11 月 3 日 サラソタ（アメリカ・フロリダ州）

出席予定者 大谷たかを、柴沼克己、小林昇、増田開、入部透、須藤正和、斉藤愛子(3)ORC 年次総会

2018 年 10 月末～11 月初旬 サラソタ（アメリカ・フロリダ州）

出席予定者 植松眞、小林昇(4)IRC 年次総会 2018 年

出席予定者 角晴彦他（派遣費用は国際委員会予算外）(5)ASAF 年次総会 場所未定

出席予定者

荒川博人

2．Sport For Tomorrow Project（外務省・スポーツ庁）の実施
詳細未定（2018 年度 4 月に決定）
普及指導委員会と協力し、セーリング途上国の選手・コーチの招聘または海外派遣による研修を計画中。JOC オリンピックソリダリティ事業も申請予定。
3．外洋艇 普及促進のためレーティングの導入および管理（外洋計測委員会と連携）(1)IRC レーティングの普及および運営。
(2)ORC レーティングの JSAF 計測委員会が証書発行開始 （ORCAN から移管）。
上記両レーティングの計測共通化の情報収集。
4．2020 年東京オリンピック・パラリンピック準備委員会と協力し、WS との協議等に関し協力。
セーリング競技をパラリンピックに復帰させる活動への協力。
5．ワールドカップ江の島大会他、ディンギー・外洋艇の国際レース開催、参加への協力。
6．国際的な情報収集およびその情報の迅速な提供。
7．日本から海外への情報発信。
8．オリンピック強化委員会と協力し、オリンピックセーラー育成、ゴールドプラン実現のための国際情報収集・提供。海外 MNA との友好関係の構築・強化、交流の促進。
9．ルール委員会、レース委員会、ワンデザイン計測委員会と協力してルールおよび
レース・マネジメントに関する情報収集、並びに IJ, IU, IRO, IM の育成サポート。

10．普及指導委員会と協力し、JOC 国際人養成プログラムに参加するなど、次世代を担う人材の育成と確保に努める。
11．WS の Sustainability Agenda 2030 の JSAF での担当委員会決定までのフォロー。

医事･科学委員会（委員長：山川雅之）

1．選手の健康管理、外傷予防に関する事項(1)医師、歯科医師、薬剤師、管理栄養師、トレーナーによる指導(2)相談、要望に対する対応(3)講習の実施
2．アンチドーピングに関する事項(1)ドーピング検査に対する NA として参加(2)選手、コーチ、監督、指導者にアンチドーピングの指導・啓蒙(3)スポーツファーマシストの育成
3．競技会における救護に関する事項
救護体制の指導・助言
4．安全の講習および公認コーチ講習に関する事項
講師の派遣
5．海外派遣選手に対する医学的指導、医師、トレーナー等帯同に関する事項
相談・要望に対する対応
6．公認スポーツドクター、公認スポーツデンティスト、公認スポーツファーマシスト、
公認スポーツ栄養師、公認トレーナーに関する事項(1)日本体育協会への推薦（養成講習会受講に対して）(2)更新の手続き
7．トレーニングに関する事項(1)トレーナーによる指導(2)JISS との連携
(3)コンディショニングの指導
8．選手の栄養に関する事項
管理栄養師による管理、指導9．委員の増員、委員会組織の見直し
10．その他、特命事項
普及指導委員会、国体委員会、オリンピック強化委員会との連携

ドーピング裁定委員会（委員長：棚橋善克）

1. ドーピング違反事案発生時、JADA と連携を取り合い、裁定を行う。
2. 医事委員会と連携し、アンチドーピング思想の普及に努める。

【普及強化推進グループ】
普及指導委員会(委員長：川北達也)

JSAF 平成 30 年度基本方針、および実行計画に基づき、以下の事業を行う。
実行計画 1．セーリング・スポーツの発展振興と安全確保(1)ユース、次世代セーリングのさらなる発展(4)障がい者セーリングの普及、推進
質の高い公認スポーツ指導者の継続的拡大
1．JSAF 新指導者育成体系構築<新規>(1)JSAF 指導者育成体系策定
障がい者を含めたセーリング･スポーツの愛好者から競技者まで、初心者からベテランまで、ジュニアからシニアまでのセーラーを育成する「セーリング指導者」育成体系の策定。World Sailing、および日体協の指導者育成体系をもとに、関係する委員会と検討し、JSAF 独自のものを策定。
(2)専門科目講習会の改定
日体協スポーツ指導者養成制度改定に伴う中央競技団体受託の専門科目養成カリキュラム（コーチⅠ～Ⅳ）の改定。(実施は H31 年度より)
2．次世代公認指導者の養成＜継続＞
指導者育成を通じて加盟団体の組織活性化への貢献。
(1)公認指導者養成講習会の開催 (日体協委託事業)
ジュニア・ユースの指導者を中心に公認コーチ養成講習会の開催。
(2)公認指導員専門科目講習会を県体育協会と連携して主催する加盟団体(都道府県連)に対して、カリキュラム作成、講師斡旋や講師派遣などの支援を実施。
3．公認指導者の継続的レベルアップ(1)指導者講師研修会の開催(日体協助成事業)＜新規＞
都道府県連の公認指導者に対して、改定したコーチⅠおよびコーチⅡのメニュー展開。
(2)義務研修の受講促進＜継続＞
指導者資格更新に必要な義務研修実施と加盟団体主催講習会の義務研修認定。
研修情報の周知受講者情報の確実な登録を実現する関連委員会との仕組み構築。
(3)指導者リストの整備＜継続＞
更新まで 1.5 年以内の指導者資格保有者に対して、義務研修受講情報の提供
4．セーラー育成システムの標準化＜継続＞(1)育成に必要な項目を標準化したガイダンスの作成と展開(2)ジュニア・ユース育成指導者が活用できる教材の作成と展開(3)全国のセーリングスクールの調査、および認定基準の策定(6)セーフティーセーリング

5．JSAF 安全基準の策定、展開＜新規＞(1)セーリングセンター設備、ライフジャケット着用、指導者の海上での救急救命など、危機管理 WG
提言を含めた JSAF 安全基準を関係委員会と協業して策定(2)事故発生時の報告基準フォームの策定
事故内容を蓄積して課題と対応を標準化できるように、標準書を策定
6．安全確保のキャンペーンおよび情報展開＜新規＞(1)ライフジャケット/キルコードの使用徹底
指導者等が乗るラバーボートのキルコードの正しい使用方法を展開(2)練習環境の安全徹底
練習海面の安全基準チェックリストの展開
7．バッジテストシステムの再構築＜新規＞(1)バッジテスト検定制度改定案の策定
ジュニア・ユース世代が楽しんでチャレンジできる初級取得の検討(2)バッジテスト上級の改定による強風域に対する大会参加資格基準の検討

実行計画 2．広く普及啓発し、セーリング界の裾野を広げる(2)ジャパンインターナショナルボートショウでの委員会横断的啓発活動(5)セーリングファンの開拓
8．ボートショウをキッカケにしたセーリング未体験者の誘導＜新規＞
関係委員会と協業にてセーリングブースの展示企画
9．加盟団体、特別加盟団体の普及活動支援＜継続＞「海と日本プロジェクト」企画申請と参加団体実施支援(日本財団委託事業)
実行計画 3．セーリング界を支える連盟組織の強化(1)公益財団法人としてのガバナンスの強化、コンプライアンスの確保
10．JSAF 国際人材育成制度(仮称)の策定＜新規＞
JSAF として World Sailing や ASAF に派遣できる人材を養成する育成体系の策定
11．JSAF 国際人材育成制度に基づく、人材発掘と育成
国際連盟および他国からの指導者育成ノウハウの収集(1)国際人材育成制度への企画申請と、人材派遣支援(スポーツ庁委託事業)＜継続＞(2)スポーツ指導者海外研修事業への推薦と派遣支援(JOC 事業)＜新規＞(3)JOC コーチングアカデミーへの人材派遣＜新規＞
12．World Sailing/ASAF での JSAF 地位向上＜継続＞(1)World Sailing デベロップメント会議参加
国際標準の指導育成情報、及びノウハウの収集と展開(2)国際委員会が展開する SFT 事業への支援
13．加盟団体、特別加盟団体参加の指導者への情報展開強化＜継続＞委員会ページの改定(5)セーリングを支える委員会活動の活発化
14．JSAF 実施事業の質的向上と委員会ノウハウ交流
他委員会との協業事業の拡大

国体委員会（委員長：末木創造）

1．第 73 回国民体育大会福井国体セーリング競技会の準備を推進し、競技方法及び大会
運営方法について検討を進め、同大会を開催する。
2．茨城国体リハーサル大会の準備を支援し、同大会を開催する。
3．第 74 回国民体育大会茨城国体セーリング競技会の大会開催の準備を推進する。
4．中央競技団体として国体開催予定地の正規視察及び指導・助言を行う。
5．国体開催地正規視察を終えた鹿児島県、三重県、栃木県、佐賀県等の国体開催予定地の準備を支援する。
6．日体協の国体改革に合わせ国体及びリハーサル大会の簡素化を進める。
7．国体イベント事業及び「見える国体」「見せる国体」について支援及び実施する。
8．国体及びリハーサル大会実施を機に開催地市民にセーリング・スポーツの普及を図り、開催県連とともにその活動を推進する。
9. 国体及びリハーサル大会開催を契機として、「海を汚さない」美化啓蒙活動並びに環境美化を推進する。
10．少年種目の中学 3 年生の参加について推進する。
11. 2020 東京オリンピック、World Cup、艇種別世界選手権大会の国内開催に向け、レース運営のスキル、競技役員の資質向上を図るために国体のレース運営を活用した支援を行う。
12．国民体育大会セーリング競技研修会を開催する。
13．国体委員会の事業収益について検討を進める。
14．県名・県番号の販売斡旋を行う。
15．国体ウインドサーフィン級の年度登録及び管理を行う。
16．上記の諸事業を通してメンバー増強推進を図る。

オリンピック強化委員会（委員長：斎藤渉）

1．オリンピック競技大会に向け、明確な組織体制を構築し、効率的・集中的な強化活動を行う。
2．次世代アスリートの発掘・育成・強化について、各関係団体と連携し、中・長期的な観点から競技力向上を図る。
3．強化活動に関連する連盟内の委員会、クラス協会、企業、スポンサー、外部団体等と連携し協力関係を構築する。

4．フィジカル面の強化、メンタル、気象データ分析、パフォーマンス評価など、競技成績に関係する各分野に対して積極的な取り組みを行い、情報を選手・コーチと共有し成績向上に直結するようサポートする。
5．ルールに関する知識、審問対応力の向上について、専門スタッフの指導により重点的に取り組む。
6．コンプライアンス・危機管理などの情報を選手・コーチと共有し、社会的責任の啓蒙と安全な強化活動の実施に務める。
7．取材依頼、広報活動、スポンサーからの協力要請等に対して積極的に協力し、日本におけるセーリン
グ競技の認知度を高める。

ジュニアユースアカデミー委員会（委員長：中村公俊）

ジュニアユースアカデミー委員会では、ジュニア～ユースの次世代を対象として、セーリングの普及と海上安全教育の推進等を目的として、以下に掲げる 1-4 の事業を実施します。
1．アカデミーコーチバンクの整備
歴代オリンピアン及びナショナルチーム経験者（コーチを含む）を対象として、アカデミーコーチバ
ンクを整備する。
2．アカデミー教本の作成
教本を作成し、シーマンシップを広く啓発する。
3．広報活動WEB を通じて広く実施事業の周知を図ると共に、実施状況や実施場所の紹介をレポートすることにより、事業効果を促進させる。
4．ジュニアユースセーリング・シーマンシップアカデミー事業の開催
下記により、シーマンシップの啓発を目的として、全国で開催されるジュニア・ユース世代が対象の合宿や大会等にアカデミーコーチを派遣する。
記(1)年間 15 回の開催を目標とし、1 回につき 2 名程度のコーチを派遣する。
(2)実施希望団体との調整により、以下の内容で事業を実施する。
①ジュニア・ユースセーラーへのコーチング②ジュニア・ユース指導者への指導内容や指導方法に関する助言や提案③ジュニア・ユースセーラーとその関係者を対象とした講演④その他

キールボート強化委員会（委員長：中澤信夫）

キールボートの普及・活性化・強化をテーマに次の事業への支援を行なう。
1． JSAF へ届くキールボート系海外招待レースへの出場チーム選考、キールボートナショナ
チーム選考・支援及び代表チーム強化の環境構築
2． セーリングパーク構想に向けた環境の開拓、推進、提案活動の実践

3． キールボートワンデザインクラスの活性化に繋がる協力・支援活動
4． 大学対抗&U25 マッチレース選手権 2019 開催に向けての支援協力活動
5． 世界ユニバーシアードセーリング選手権 2018、2018 ユースマッチレーシングワールドチャンピオン
シップへの日本代表チーム先行・派遣及び支援

オリンピック･パラリンピック準備委員会（委員長：河野博文）

東京オリンピック準備委員会は 2020 東京オリンピック・パラリンピックに於けるセーリング競技を成功に導くため、下記事項を主な目的として活動する。
(1)オリンピック強化委員会を通じた日の丸セーラーズへの支援(2)セーリングワールドカップを中心とした国際大会開催による選手強化機会の提供と、運営役員、ボランティアの育成(3)国内における国際レースの開催支援(4)2020 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会への人材の派遣並びに支援(5)IRO.IM.及び IJ 等、国際資格取得の支援(6)WS 等国際機関との連携並びに調整(7)上記事項実現の為の日の丸セーラーズ協賛企業並びに寄付金の獲得
上記目的の達成の為、平成 30 年度事業計画は以下の項目に重点を置く。
1．ワールドカップ 2018 江の島大会の開催
2．国際レースの運営に係わる IRO,IJ,IU,IM の育成の為のセミナー・クリニックの開催等レース運営要員並びにボランティアの更なる育成
3．国際レースに必要な英語力向上の為の強化選手、国際レース運営要員への支援
4．オリンピック強化選手への支援
5．広報委員会と一体となったセーリング競技の普及、周知の為の広報活動の充実
6．日の丸セーラーズ協賛企業の確保とフォロー【外洋艇推進グループ】
外洋常任委員会（委員長：植松眞）

1．外洋艇推進グループ内の会議開催(1)外洋加盟団体長会議を開催する。
（年２回予定 ９月、１月）(2)外洋常任委員会を開催する。

（年６回予定 適時）(3)外洋専門委員会合同会議を支援する。
2．外洋艇登録の管理(1)29 年度に継続して外洋艇登録情報開示艇数の増加を図り、開示することによる登録艇数の拡大を期待するとともに外洋専門委員会の活動を援助する。
(2)艇登録証の加盟団体からの発行システムについて管理する。

3．外洋に関する情報の発信
引き続き外洋のホームページを運営して、会員に情報を発信する。
4．ジャパンカップの充実(1)ジャパンカップ委員会を設置し、委員会による運営を確立、推進する。
(2)新基準によるレース企画をし、参加艇の増大を図り、大会を盛大ならしめる。

外洋計測委員会（委員長：吉田豊）

日本セーリング連盟に登録された様々な大きさと型式の外洋帆走艇をJSAF が公認するレーティン

グシステム（IRC、ORC）によって計測し、公平で信頼性のある証書を発行及び運用することを目的として事業展開を行い、関連する委員会と協力して、オフショア・レースの継続と発展に寄与する。
1．JASF が公認する IRC レーティングシステムの一層の普及を IRC 委員会と協働して、推進する。
詳細な事業計画案は IRC、ORC の各委員会の事業計画による。
2．IRC 委員会は、信頼できる証書の発給、レーティングシステムの運用、レースの運用、国際的な活動において信頼できる十分な活動を行っている。引き続き、会員の信頼にこたえられるように、活動を続ける。
3．外洋計測測委員会内部に ORC 委員会を組成して、これを運用している。発行実績としては、50 隻。
組織としては脆弱であるので、人員やシステムを含めて増強して、ORC レーティングシステムの一層の普及を推進する。また、この委員会の予算のバランスを進める。登録艇の増加や組織、システム、人員配置等を含めて改善策を模索する。
4．パーフォーマンス・ハンディキャップ委員会を八木委員長が運用している。引き続き、PHRF についての認識、理解を各地のハンディキャッパーと共に会員に対して進める。公認されたレーティングシ
ステムと提携して、会員の増強と公認レーティングへの移行を進める。
5．ワンデザイン計測委員会に協力して、セーリング装備規則(ERS)等をはじめ計測規則の解釈に関する統一性を保ち、適切な計測業務が遂行されるように指導、監督する。
6．外洋艇クラス協会（J24、メルジェス協会）もクラスの計測業務を行うので、それらの計測状況の把握を目的として外洋計測委員会会議において、各クラス協会から報告を得る。
7． IRC 委員会、ORC 委員会、その他クラス協会の計測担当者を含めて、外洋計測委員会会議を開催する。各委員会の業務報告、計測実態、計測員講習ならびに養成等について報告と討議を行う。
8．海外のレーティングシステムについての状況を調査して、関連する書類の翻訳を行う。また、それに関連して書籍や計測装備品の購入を進める。
9．今年度は、IRC と ORC の合同の世界選手権が開催される。その運用や経緯について、注視して、適切に国内への説明を適宜進める。

IRC 委員会（委員長：川合紀行）
1．今期の登録数
日本の外洋レースへの導入を始めて今年度で 12 年目を迎える。ほぼ、国内全ての地域で、IRC が導入された。昨年度と比べると、登録艇数、証書発行はほぼ同数。委員会としては、日本国内ではこの規模が、現有最大の数値になると理解している。従って、今期の登録数は現状維持の 300 艇と証書発
行 350 枚を目標としたい。
今後も IRC レーティングシステムの一層の普及と拡充、そして 利用会員の利便性を増進して、引き続き委員会としての業務を継続し、これを更に展開する。
2．IRC レーティングの実績（証書発行）
2007 年度 096 艇

109 枚の証書発行

2008 年度 120 艇

150 枚の証書発行

2009 年度 220 艇

300 枚の証書発行

2010 年度 259 艇

334 枚の証書発行

2011 年度 275 艇 348 枚の証書発行
2012 年度 299 艇

380 枚の証書発行

2013 年度 314 艇

412 枚の証書発行

2014 年度 312 艇

371 枚の証書発行

2015 年度 309 艇

366 枚の証書発行

2016 年度 293 艇

347 枚の証書発行

2017 年度 397 艇

348 枚の証書発行

3．IRC 普及活動
国内での IRC ルールの利用普及のために、各地で開催されるレースについて IRC 委員会として継続的に支援する。
4．国際会議への参加
IRC コングレスにも引き続き委員を派遣して、国際的な活動でも貢献する。
5．IRC 委員会会議
IRC 委員会会議は、年間に 1 回から 2 回開催している。業務遂行に必要な事柄、ルールの解釈、計測員の認定、国際会議の報告等を行う。参加者は 10-15 名。
6．計測機材の維持
計側機材については JSAF で 5 トン、12 トン、20 トンの 3 機種を保有して運用している。
それぞれの重量計の定期的なキャリブレーションを順次イギリスに送り実施する。
7．国内で行なわれる主要規格レースへの支援
今年度もジャパンカップをはじめ、沖縄東海ヨットレース、パールレース等のレースに要請があればIRC 委員の派遣を含めて支援(計測技術)を行う。
8．外洋合同委員会会議への参加
外洋のレース・計測・安全・ルール委員会が集まり、合同で会議を行う。
（2018 年 2 月に福島県いわき市で行われるが 2019 年の場所は福岡予定）
IRC コングレスの報告とルールの変更点の解説及びその運用と計測組織についての説明。併せて、参加加盟団体の代表者や計測員からの質問を受け、要望や意見の聞き取りを行う。
9．計測員に対する更新講習会
今年度は計測員の更新年度（2 年毎）であり、外洋合同委員会の開催場所での講習会を行う。

関東、関西他でも講習会を予定している。
10．IRC オーナーズ協会からの普及活動
IRC オーナーズ協会会長は平井会長が引き続き会長職を務める。IRC 委員会としては、引き続き IRCの普及のために、IRC オーナーズ協会と協力して各地のレースへの IRC 採用を働きかけるとともに普及活動を活発化する。

ORC 委員会（委員長：吉田豊）
1．ORC 委員会
ORC 委員会が担当して ORC レーティングシステムの運用を行った。委員会の組織は、計算室、事務局、計測員等で 8 名構成している。現状、ORC のユーザーは、北海道で減少した。昨年度の登録艇数は約 50 隻であった。ORC レーティングシステムの一層の普及と拡充、そして、利用会員の利便性を増進して、引き続き、切れ目なく、業務を継続し、ユーザーの期待に応えたい。予算に関しては、今
年度も組織の構築期ということもあり必要な経費は存在する。但し、引き続き、最終年度として、経費の削減に取り組む。
2．ORC レーティングの実績（証書発行）
2016 年度 ORCC 55 艇
ORC-1

5隻

2017 年度

ORCC

45 隻

ORC-I

5艇

3．ORC 普及活動
昨年度、委員会として ORC より 2 種 4 個のカップの寄贈を受けた。これらを適切に、ORC を採用するレースに配布して、普及を進める。内 1 個については、関東ミドルボートクラブに贈与。国内でのORC ルールの利用普及のために、各地で開催されるレースについて ORC 委員会として継続的に支援する。また、今期は現状 1 名の ORC-I の計測員しか活動していない実情に鑑み、ORC-I や ORCC の
計測員の増員のために、計測員養成を目的にした講習会を開催したい。ORC を採用する加盟団体には適切に協力を行いたい。
レースの算出ソフトで、PCL のオフショアの成績算出については完成した。他の計算手法での RMPのシステムの完成と普及を進めたい。成績算出ソフトを完成して、各加盟団体やクラブに配布をしたい。
4．国際会議への参加
ORC コングレスにも、技術委員の高垣氏を派遣して、国際的な活動でも貢献する。World Sailing 総会には、今年度も ORC 委員小林昇氏を国際委員会と共同して派遣を継続したい。
5．世界選手権への派遣
オランダのハーグでの世界選手権へ技術系委員の派遣(2 名)を行いたい。同時に ORC の今後やその普及に関して、ORC の幹部との会議も持ちたい。
6．ORC 委員会会議
ORC 委員会会議を年間に 1～2 回程度開催予定。業務遂行に必要な事柄、ルールの解釈、計測員の認定、国際会議の報告等を行う。参加者は 8 名程度を予定。

外洋安全委員会（委員長：大坪明）

1．外洋合同委員会会議
外洋レースの全国均一化を図るために、加盟団体への情報提供の場として関係委員会と合同にて会議を開催する。
2．Offshore Special Regulations（外洋特別規定）の普及(1)World Sailing の Offshore Special Regulations の翻訳と国内規定策定(2)外洋特別規定解説講習会の実施および講師派遣(3)SNS などを利用した内容解説
3．安全航行の啓蒙(1)安全週間の実施
春と秋の 2 回、安全週間を設け安全航行に対する意識の向上を図る。
(2)船舶安全航行に関わる情報収集
海難防止強調運動委員活動（海難防止協会）、など(3)安全航行に関わる情報発信
外洋安全委員会ホームページ、フェイスブックの運営。加盟団体担当者へメール送付など(4)安全講習会への講師派遣(5)安全航行に関わる諸法令の改正のための関係官庁に対する働きかけ
無線機器の使用認可や通信費用の低減などの働きかけ、など。
(6)安全航行アーカイブ（「ヒヤリ、ハッと」体験談）の作成
事故や事故未遂、安全対策などセーラーの体験談を収集、公表
4．無線局の普及(1)無線海岸局の管理
海岸局（71ch・74ch）の開設認可
JSAF 登録艇以外の船舶局（71ch・74ch）の加入認可など。
(2)無線船舶局の普及
無線免許取得の補助（民間業者とタイアップして免許取得講習会費用割引）

アメリカズカップ委員会（委員長：植松眞）

1. アメリカズカップへの調査･研究
アメリカズカップへのチャレンジの可能性を探る活動を継続する。
2. 大型艇によるトップレースへのチャレンジの可能性を探る活動を継続する。