立命館大学社会システム研究所
重点研究プログラム 2023 年度実績概要
１．人間中心デザインで実現する五感コミュニケーションと食ウェルビーイングの開発
研究代表者：和田 有史（食マネジメント学部）
我々は前・後鼻腔経路からの嗅覚刺激と同様の知覚経験を呼吸と連動させて鼻孔からの刺激で生じさせる嗅覚ディスプレイを開発し、その有効性を示すとともに、前・後鼻腔経路による嗅覚から得られる感覚統合をもたらす重要な要因が呼気・吸気の運動感覚であることを世界で初めて明示した。このデバイスは 2023 年度に特許取得に至っている (特許 7343161)。
本研究ではそのデバイスをさらに発展させ、呼気/吸気をセンシングし、呼吸の状態に応じた嗅覚刺激提示を実現する呼吸同期嗅覚刺激提示デバイスを開発し、喫食中の呼気・吸気をセンシングすることにより、連動して鼻孔に提示するデバイスを開発した。その効果を調べるた
めに、ビーフジャーキーを喫食中に、呼気⁻吸気に連動させてめざしの魚臭を提示することで喫食中のビーフジャーキーがスルメイカのように感じられることを示した。味覚の視覚化については基本味と辛味を強調した混合溶液についての印象評定と形態の印象評定を SD 法によって行って食味と形態のマッチングを行い、心理空間における食味と形態、絵文字をプロットし、この空間で、ある食味に近接した形態と絵文字がマッチすることを見出し、基本味等で構成されるユニバーサルな食味の視覚表現の可能性を示した。

２．アジアとの人的交流からみた地域史／近江兄弟社史の研究研究代表者：金丸 裕一（経済学部）
本年度は、近江八幡に本拠地を置き、宣教・医療・教育・福祉、更に実業や設計という多分野で活動した近江ミッション（兄弟社）の主として 1945 年以前の問題について、史料発掘と整理を基礎に据えた実証研究を進めた。特に、従来の研究では米国との関係のみに注目されて来たその「国際」性について、旧知のヴォーリズ建築のアジアへの拡大といった側面のみならず、平和構築や人材交流などの面においても旧植民地のみならず満洲や中国本土と双方向的な交流がなされていた事実を明かした。また、欧米宣教師を媒介とした交流の舞台となっていた軽井沢が持つ東アジア史的な意味について考察する作業を通じて、人的交流史の具体像を描くことが可能ではないかとの展望も得た。そして、これらの学知を得るためには、近江兄弟社グループはじめ関係各所との協働態勢構築こそが急務であると認識するに至った。
来年度以降、こうした試みを継続するとともに、欧文刊行物の蒐集や目録作成、更に 23 年度にみられた学部学生を含む若手による学会報告や単共著公刊など、若手育成のための試行錯誤も積極的に推進したいと考える。

３．Ｂｅｙｏｎｄコロナ時代における郷土食の探究 ―地域活性化による食と農の未来―研究代表者：阿良田 麻里子（食マネジメント学部）
滋賀県・京都府を中心に菓子や豆食に関する調査を行ったほか、「ご当地ヨーグルト」をめぐる国際比較研究、学部のＰＢＬ授業における国内外での実習中ベトナム・シンガポール・ブルガリア・日本各地の食に関する調査を行い、アンケート調査によってその効果を計った。また、日本フードサービス協会（JF）研究助成を用いた産学連携により、これまでの食文化研究

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重点研究プログラム 2023 年度実績概要の成果に基づく商品開発を行った。江戸時代の「もどき料理」の研究に基づき京都美濃吉様のご協力により和食 NOW ジョイ金閣寺店で「Neo Modoki 料理」を販売、湖魚食振興プロジェ
クトの成果に基づき、株式会社 Ganko 様のご協力によって湖魚の冷凍ミンチ肉を活用したメニュー開発を行った。立命館大学食総合研究センターの新規ウェブサイトを活用して講演会・研究会等の情報や動画を公開したほか、家政学会食文化研究部会・立命館大学食マネジメント学会・食総合研究センターの共催により開催した例会および研究大会において、学生・院生・教員が郷土料理の活性化や食文化に関わる実践報告や研究報告を行い、研究交流を行った。

４．新型コロナ等の自然災害が及ぼす影響に関する国際地域経済の数量分析研究代表者：橋本 貴彦（経済学部）
我々の研究チームでは，全国と滋賀県との明示的に経済関係を可視化した滋賀県地域間産業連関表を新たに作成し，新型コロナ感染が及ぼした影響について検討を行い，研究成果として公表した（武田・杉田（2023））。具体的には，2020 年度のコロナ禍の下での消費減が滋賀県の需要構造に及ぼした影響について分析を進めた。結果，滋賀県の需要額の減少は約 1700億円にのぼり，滋賀県の粗付加価値額は 1255 億円減少し，雇用所得は 785 億円減少していたことを明らかにした。特に，運輸・郵便の需要や飲食・宿泊を含む対個人サービスの減少が著しいという内容であった。感染対策や自宅環境改善などのために需要が高まった産業も多く確認できた一方，外出自粛等による消費控えなどの影響は著しいことが明らかとなった。
現在，滋賀県の地域区分を細分化した産業連関表を作成し，新型コロナ感染拡大が及ぼした地域への影響を試算し，詳細な結果の公表に向けて作業を進めている。

５．データ駆動型ファイナンスへの展開
研究代表者：赤堀 次郎（理工学部）
・データ駆動型ファイナンスの研究を推進し、多くの成果を得た。
・フィレンツェ大学の研究グループと共同で研究を進めている高頻度統計におけるフーリエ正定値法（PDF 法）について、その結果を論文としてまとめ、国際査読誌に投稿した。
・高頻度統計における SIML 法とフーリエ法の関係を明らかにする論文を国際査読誌に投稿し、掲載受理された。
・あらたに量子計算に関係する研究プロジェクトを開始した。すでに３編が国際査読誌に掲載され、２本を投稿、５本が投稿準備中である。
・高階静的ヘッジの研究を進め、その２番目の結果について国際査読誌に投稿した。
・非線形半群の深層実現と、その確率制御問題への応用について得られた結果を主に若手研究者が国内外の学会において発表した。
・国内外の学会において、若手研究者を中心に、５０回以上に及び研究発表を行った。
・国外からの研究者を多数招聘し、共同研究を推進した。
・定例セミナーを週１回の頻度で開催し、研究交流を行った。

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重点研究プログラム 2023 年度実績概要
６．食の社会学研究における概念分析と調査方法の検討・開発
研究代表者：安井 大輔（食マネジメント学部）
本プロジェクト（PJ）は、社会学における理論・調査技法の食研究への応用可能性を検討することで、身体・環境・社会領域に分かれた食をめぐる多くの研究の統合可能性を探ることを試みた。PJ メンバーが交代で、１．食の社会学における文献の輪読、２．各自の専門分野における研究論文の発表および討議を行った。結果、１．からは、社会学を中心とした文献レビューから社会科学分野における「食」研究の動向について、一定程度の共通理解を形成することができた。主に若手研究者育成を目的とした２．において、若手研究者の研究プレゼンテーションを主に月一回ほど定期的に開催し、各々の研究をまとめた学術雑誌への論文投稿を積極的にすすめた。
PJ 全体の研究成果としては、日本社会学会にてここ数年来、続けている食の社会学に関するテーマセッションを 2023 年度は「食の社会学の射程と輪郭」と題して開催することができた。とくに本年度は本ＰＪのおかげで、学内/学外から多くの若手の食研究者・大学院生の発表や学会参加を支援することができた。そして、個々のメンバーの研究成果として、学内の若手研究者については、みな今年度中に査読論文をジャーナル誌に掲載することができた。また
ＰＪ代表は、食の研究ガイドとして編まれた『入門 食と農の人文学』（湯澤規子・伊丹一浩・藤原辰史編著 ミネルヴァ書房）に、社会調査を用いて「食」の何をどのように明らかにできるのかという本ＰＪで追及してきたテーマを学部学生向けに解説・議論する一章を執筆した。

（以上）

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