学校法人東京理科大学 中期計画 2026
（2022～2026 年度）

2022 年 3 月 策定

【 目

次 】

１．はじめに ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

２

２．TUS VISION 150

２・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

３．中期計画 2021（2019～2021 年度）とその振り返り・・・・・・・・・・

３

４．現在の社会情勢と大学が向き合う課題の整理 ・・・・・・・・・・・・・

５

５．本学の歴史と教育研究の特色の分析 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・

５

６．本学発展の基本戦略 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

７

７．中期計画 2026 の具体的な内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

７

８．本学で継続的に取り組む重要事項 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１３

９．おわりに ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１４

11. はじめに東京理科大学は 1881 年に創立し、2021 年に創立 140 周年を迎えたが、さらに 10 年後の創立 150 周
年のあるべき姿を示した「TUS VISION 150」の下、より一層の発展に向け、2022～2026 年度の 5 年間で実施する施策として「中期計画 2026」を策定した。本書では、先ず長期ビジョン「TUS VISION 150」をあらためて述べた上で、「中期計画 2026」の前段で実施した「中期計画 2021」とその振り返りについて示した。次に、現在の社会の変化や多様化する大学への要請に応えるために、社会情勢とそれに基づく大学が有する課題を整理し、さらに本学の歴史と教育及び研究の強み・弱みを分析し、本学の伝統や長所短所を踏まえて実施すべき課題を基にした本学発展のための基本戦略を提起した。その後、「中期計画 2026」の具体的な課題と取り組みについて概要を記した。
「TUS VISION 150」の最初のマイルストーンとなった「中期計画 2021」に続き、次のマイルストーンとなる 5 年後の「中期計画 2026」の目標の達成に向けて本書に示す取り組みを着実に進め、「TUS VISION 150」の実現を確実なものとしていく。

2. TUS VISION 150
現在、世界は急速にグローバル化し、産業やビジネスは国境を越えて展開されている。その一方、深刻な環境破壊の広がりも指摘されており、その解決には地球規模での取り組みが必要とされている。このような時代にあって、本学では、創設時に掲げられた「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」という建学の精神を、さらに広く世界に展開するために、英語では”Building a better future with Science”と表現している。技術革新の原動力となりうる人材の育成、高度な教育研究及びその成果の創出を通して「科学技術を以てより良い未来を拓く」、その使命感を持ち、地球規模の課題に取り組み、科学技術の発展に寄与し、国際社会に貢献する大学であり続けることが、21 名の創設者たちの熱き想いを引き継ぎ、本学の存在意義を高めることにつながると確信している。
本学は、2031 年に創立 150 周年を迎えるが、その時点での本学のあるべき姿を示したものが、以下に示す「TUS VISION 150」（2017 年度制定）である。ここでは、「日本の発展を支えてきた理科大」から「世界の未来を拓く TUS」へ発展することを宣言している。
TUS VISON 150 ～2031 年(創立 150 周年)の理科大の姿～

日本の先進技術を駆使しイノベーション創出に貢献する多くの人材を育成



科学技術、経営、教育の分野で世界レベルのリーダーとして活躍できる人材を供給



人類への貢献をめざし、高い実践力と忍耐力を持ってたゆみなく課題の解決に挑む人材を育む環境

基礎研究から応用研究まで幅広い分野に亘って世界をリードする研究拠点

学際的コミュニティの中で多様性をもった自由闊達な議論を求め、世界各国から人材が集う拠点



世界のいたる所で社会に貢献する理窓会メンバーである校友の強固なネットワークの中核

本学が「世界の未来を拓くTUS」へ発展するために、持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable
Development Goals）に代表される世界的な課題に果敢に取り組み、その研究の中でイノベーション創出の意欲と能力を兼ね備えた人材、世界で活躍できる人材を育成する教育研究の場を実現していく。そのための不断の取り組みにより、10年後には本学が強みとする科学技術分野において世界に冠たる研究拠点として認知されるとともに、研究を通じて世界の持続的な発展に貢献することを目指す。この取り組

2

みを通じて、世界中から広く学生や研究者が集い、また世界のいずれでも活躍できる能力を習得し得る大学を実現する。同時に、学生、教職員、同窓生等すべての大学関係者が、より一層の「愛校心」と「誇り」を抱くことができるような施策、社会からの大きな期待に常に応えることができるような施策を、強力に進めて行く。

3. 中期計画 2021(2019～2021 年度)とその振り返り「TUS VISION 150」の実現に向けたマイルストーンとして、2019 年度から 2021 年度の間に実行すべき施策を「中期計画 2021」としてまとめたが、そこでは教学系と法人系に分けて計画を策定し、その実現に向けて協力しながら施策を実行してきた。その主な取り組みと成果を振り返った上で、引き続き取り組むべき課題を表 1 のとおりまとめた。
「中期計画 2021」については、概ねその目標を達成できたものと考えているが、今後も継続して取り組むべき課題、新型コロナウイルス感染症の世界的蔓延等により、計画を策定した時にはまったく想定していなかった新たな課題も発生している。
表1

中期計画 2021 での主な取り組みと成果・今後に向けた課題

教学系
ｶﾃｺﾞﾘｰ

取り組み

主な成果

課題

グローバル人材育成「TUS くさび形教養教育カリキュラム」

新実力主義を体現する教育

ラムの開発・推進を導入した。

目の開講等）

学的に整備した。また、コロナ禍への対応

タイルの確立のための教育プログ
特色ある理工系教育
プログラムの実施

教育

教育の質保証に向けた方策の充実と「CEFR に基づく英語能力達成度測定」 の一層の発展（SDGs 関連科「データサイエンス教育プログラム」を全を含め教育 DX を推進した。

学長及び大学質保証推進委員会を中心とする内部質保証の推進を担う全学的な組

DX に対応した新しい教育ス
データサイエンス教育のさらなる充実

教育の質の継続的な改善織を整備した。機関別認証評価を受審し、内部質保証体制が特記すべき優れた事項

教育の質向上のための教育課程の整備研究における世界的プレゼンスの向上の「長所」との評価を得た。

科目ナンバリングを全学導入し、教育課程の体系性の理解促進と国際通用性を高めた。

教育課程の継続的な見直しと改善

特徴的研究を発掘・育成するため、宇宙・ 社会課題に対応した研究の水等の特定のテーマを重点的に支援した。 拠点化

海外への積極的なプレス発信を実施した。 外部機関との連携強化

国内外へのさらなる情報発研究

外部資金獲得の増加

世界に通用する多様な研究人材の育成・獲得

申請書のアドバイス制度等を充実させ、約40 億円の外部資金を獲得した。また、社会連携講座制度を創設した。

「特別研究期間制度」を試行的に導入し信の強化

社会連携・社会貢献のさらなる推進と活性化

研究時間確保のための業務た。また、若手研究者研修制度を整備した。 の効率化や見直し、特別研究期間制度の拡大等の研究環
境の整備

3

研究環境・支援体制の整備

学生支援体制の充実
学生
支援

多様な学生への支援
策の充実

学生の国際化国際化推進

共同利用研究機器の戦略的運営や研究戦
略・産学連携センターの機能強化に向けた検討を行った。

学生カルテシステムの充実を図った。各種

学生個々のニーズに対応しバリアフリー化を進めた。留学生に対するキャンパスライフの質的向て奨学金制度を整備した。

課外活動の充実を通した人

相談のオンライン化を進めた。

入国支援や新型コロナウイルス対策とし留学生増員に向け、広報活動等を充実させた。

教員の国際化

在外研究員制度を改善し、より利用し易い

教育研究環境の国際オンラインでインターナショナルラウン

取り組み

主な成果

化

継続的な検討の実施ものとした。

ジを利用できるよう整備した。

た支援体制の構築上に向けた支援
材育成の支援学生の国際競争力を高める
ための学修プログラムの確立さらなる在外研究派遣人数増加に向けた支援

海外教育研究機関との交流のさらなる推進

法人系
ｶﾃｺﾞﾘｰ

高い専門性と倫理観、 大学の「教育」への取り組みに対して、「特課題
人間性を育む観点での「課外優れた人間性を育む

別教育研究費」を配分する支援を行った。

活動」への支援総合研究院・研究セン

理科大ならではの研究の推進と活性化を

神楽坂、葛飾キャンパスにお教育の推進

ターの機能強化による理科大ならではの研究拠点形成新産業創生のための
本学発ベンチャー支援の推進

次世代を見据えた教育カリキュラム編成と教育研究環境の充実本学が目指すグロー

バル化の推進とグ
ローバルマインドの目的として、大学と協働して、総合研究院

ける研究拠点形成のスペーにおける各部門の支援を行った。

ス確保

起業希望の学生に対して、TEICの活動を

起業意欲醸成のための取り中心に各種支援を行った。

組みの拡充

これからの時代に即した学部・学科再編

教育研究環境のさらなる充び新実験棟の竣工、各地区の通信ネット

スの再構築、スマートキャン

計画を推進した。また、野田の新7号館及実を目的とした各キャンパ

ワークや映像・音響機器の強化等、施設・パスの実現

外国人留学生数の拡大、日本人学生の留世界で活躍する人材支援、大設備の充実を実現した。

学プログラムの拡充を実現した。

学の認知度向上のための施本学への入学意欲の高い指定校・公募制

高大連携の強化による勉学

秀な学生の進学を促すことを目的に奨学生の継続的な確保涵養

本学の教育研究理念に共鳴する質の高い学生の確保

推薦入学者を安定して確保した。また、優策の実施に強い意欲を持つ優秀な学金給付対象者の拡充、2種類の冠奨学金をリカレント教育の充実による社会人再教創設した。

建築学科夜間主社会人コースの設置に加え、オープンカレッジ、理学部第二部長期

社会貢献・社会連携につながるリカレント教育のさらな4

育の場の提供

修学制度、薬学研究科社会人学生コース

る充実

財務基盤の継続的強収益構造の見直しに取り組み、運用に資

収益力強化に資する収入の実に資する財務基盤の強化を実現した。

化

化による教育研究環
境のさらなる充実の充実を実現した。

する特定資産の積み増しと施設設備の充多様化と財務基盤の安定強

4. 現在の社会情勢と大学が向き合う課題の整理
現在の世界情勢に目を向けると、地球環境保護の観点から、SDGs やカーボンニュートラル達成のためのソリューションが求められている。また、情報化社会の加速的な進展に伴い、データサイエンスやその応用が積極的に進められており、当該分野の教育及び人材育成への要望も一層高まっている。国内では、
我が国の経済力に陰りが見えて久しく、研究・技術力の低下も顕在化している。また、少子高齢化の急速な進展に伴う様々な社会問題も深刻になり、あらゆる分野でのイノベーション創出が強く求められている。一方で、科学技術の基本構造として、真理の探究やディシプリンの深化に加えて、新しい価値の創造への要望が高まる中で、社会の発展に寄与することが大学にも強く求められている。さらに、科学技術の進歩や研究分野の展開の速度は日に日に増しており、現在の科学技術を支えることとともに、次の科学
技術を創造することへの期待が高まっている。また、社会の変化に伴い社会が求める人材も大きく変化
し、理工系人材の活躍の場も従来の技術系企業にとどまらず、非技術系企業を含めた幅広い分野での活躍が期待されている。これらを踏まえて人材育成とイノベーションを担う最高学府である大学における教育研究の在り方を考える時、上記の課題は、本学のみならず多くの大学が共通して向き合う課題である。しかし、問題解決に向けた取り組みはそれぞれの大学で異なるはずであり、そこに本学の「建学の精神」と理工系総合大学である本学ならではの「強み」を活かすべきと考える。
では、本学の教育研究の「強み」とは何か。その対にある「弱み」も含めてあらためて考えるにあたり、創設者たちの想いにも触れながら確認したい。

5. 本学の歴史と教育研究の特色の分析
本学は、1881 年、東京大学物理学科の卒業生を中心とした 21 名の青年たちによって、「東京物理学講習所」として創設された。創設者たちは、国や藩からの手厚い支援により最先端の教育を受けたことに並々ならぬ恩義を感じており、国家の近代化を進めるために理学は必要な学問であると信じ、自らの報恩の証を「理学の普及」という形で残すため行動を起こしたのである。
以来、「理学の普及を以て国運発展の基礎とする」を建学の精神とし、東京物理学校を経て、我が国随一の理工系総合大学へと発展してきた。その間、戦前の師範学校や中等学校、戦後の中学・高校に数多くの優れた理数系教員を輩出し、我が国の教育に大きな貢献を果たした。また、高度経済成長期以降は、数多くの優秀な技術者や研究者を輩出し、「技術立国日本」の発展にも貢献している。
本学の教育方針は「実力主義」であり、この伝統に根差した確かな教育により、「学生を鍛える大学」
として定評を得ている。
「実力主義」については、「真に実力を身に付けた学生を卒業させる」という考えのもとで学年進級にあたり厳しい関門制度を敷いているが、単に進級が難しく卒業に要する年数が長い大学と捉えられかねない面もあったため、2020 年度に「未来を拓く実力」として次のように再定義するとともに、2021 年度には英語表記についても、”Achieving Excellence”という表現を制定し、本学の目指している教育に関する考え方を今の時代に即して明確に発信できる形とした。

5

「未来を拓く実力」とは ～新実力主義～
1. 幅広い教養、正しい倫理観を備え、人々や社会が求めることに対して使命感を持って応え、世界の発展・持続に率先して貢献する高い志とノブレスオブリージュの精神
2. 高い専門性とともに、その構築で培った論理的思考力とエビデンスにもとづく科学的思考力
3. グローバルで高度に専門化した社会において、多様な人々と積極的に交わり、専門分野の壁を越えて共創できる力
4. 自然や変化する社会の中から新たな問題を感知し、独自の視点で物事を捉え、柔軟な思考によって新しい学問領域やイノベーションを創出する力
研究面に関し、「自然・人間・社会とこれらの調和的発展のための科学と技術の創造～Innovation in

Science and Technology for Sustainable Development～」を教育研究理念に掲げる本学では、他大学と比べ充実した教育研究費を配分することで教員の自由な発想に基づく多様な研究活動を支援しており、その結果として「研究力の高い私学」としての定評を得ている。その一方で、国内での理工系総合大学としての知名度は高いものの、人文社会系学部や医学部を有する大規模総合大学と比較すると、ブランド力をさらに向上させる必要がある。また、留学生比率や外国籍教員数などの指標からも、国際性の観点での評価は高いとは言えず、その改善が急がれる。図 1 は、2019 年 5 月に「東京理科大学アドバイザリー委員会」 1において本学で今後検討すべき課題として外部有識者に指摘されたものである。これらはいずれも的を射たものであり、一部、例えば「重点研究分野の強化」や「データサイエンス教育・研究」等については改善に向けた取り組みを進めているが、最重要項目として中央に位置付けられている「理科大らしい特徴の構築・発信」と「シンボリックな施策」については、取り組みが十分には進められていない。

図1

1

外部有識者から指摘された本学で今後検討すべき課題 (2019 年 5 月)

本学の大学運営に対し、多角的な視点から外部有識者に助言いただき、本学の強み・弱みを再認識し、今後の施策に活かすため、
2018 年 10 月に学長の下に設置。

6

6. 本学発展の基本戦略
これらを踏まえた上で、本学のさらなる発展に向けた次期の中期計画（2022～2026 年度）を策定するにあたっては、単に課題に対応するだけでなく、時代の変化や大学に対する社会の要請にも目を向け、これまで述べた本学の伝統や強みを活かす取り組みとすべきである。そして最も重要なのは、ビジョンを明確にするとともに、それを理事会及び教職員で共有し、組織一丸となって取り組むことである。
図 2 は、「TUS VISION 150」のマイルストーンである「中期計画 2026」の位置付けと主要な取り組みを図式化したものである。これまでに述べた内容を踏まえ、「実力主義」を継承・発展させ教育改革を行うことで、「社会を牽引するグローバル人材」を育成し、強みである「研究力」をさらに強化するための環境整備に取り組むことで、「人類・地球に資するモノやコト」を創出し、「世界の未来を拓く TUS」として貢献していく。また、理科大らしい特徴を構築・発信し、このような取り組みを行っている大学としての認知を高めることで、存在価値を揺るぎないものとし、学生や同窓生、教職員をはじめ、すべての本学の関係者の誇りにつなげていきたい。その実現に向けた種々の取り組みについて、次章に述べる。

図 2 「TUS VISION 150」の実現に向けた「中期計画 2026」の位置付けと主要な取り組み

7. 中期計画 2026 の具体的な内容「TUS VISION 150」の実現や新たに発生した様々な課題解決に向けた次期中期計画(中期計画 2026)について、表 2 にその概要を示す。表 2 は①教育、②研究、③国際化、④学生支援、⑤社会貢献・連携、⑥
法人運営、⑦キャンパス整備、⑧学生確保の 8 つのカテゴリーに分けて、今後 5 年間に全学で重点的かつ優先的に取り組むべき項目を示している。それぞれの内容について以下に概説する。

7

表 2 中期計画 2026 の概要
番
号

カテゴリー

課題
1. 世界の未来を拓く人材育成のための「新実力主義」教育プログラムの確立

教育①

2. 学びの質的転換を達成するための教育 DX の推進
3. 社会を牽引する TUS データサイエンス人材の育成
1. 共創によるイノベーション創出を促進するための外部機関との連携強化

研究②

2. 特徴ある研究分野の世界的拠点化
3. 研究力向上のための研究環境・支援体制のさらなる充実と人材育成

国際化③

1. 教員のグローバル化を促進するための在外研究員制度の拡充
2. 学生の国際競争力を高めるプログラム整備
1. 多様な学生への個別最適化した支援体制の確立

学生支援

④

2. 課外活動を通したリーダーシップと挑戦力の育成
3. 大学院学生への支援の拡充⑤

社会貢献・連携

1. キャンパスと地域との連携強化
2. リカレント教育支援と同窓との連携強化
1. 財政基盤の強化

法人運営

⑥

2. 経営・組織力の強化
3. 教職員のダイバーシティを拡充するための就労環境の改善
4. 危機管理体制の強化及びリスク管理意識の向上⑦

キャンパス整備

⑧

学生確保

1. スマートキャンパスの実現
2. キャンパス再構築及びエコキャンパス化の推進
1. 学部入試制度の改革
2. 高大連携の推進① 教育
新型コロナウイルス感染症禍でオンライン化とデジタルシフトの波が急激に世界を変えはじめたことで、社会はさらに複雑化している。また、地球環境の悪化や資源の枯渇、一定の周期で繰り返されるパン
デミックなどについては長期的・継続的な対応が求められている。このような困難な時代に社会を牽引しさまざまな問題の解決に果敢に挑戦する人材を育成するため、以下の 3 つの項目に重点的に取り組む。
①-1 世界の未来を拓く人材育成のための「新実力主義」教育プログラムの確立
実力主義の再定義で掲げた資質・能力を育むため、学部から大学院にかけて効果的に編成された専門教育や教養教育カリキュラムの確立に加え、科学に根差したグローバル・コモンズ保全に関する教育を実施する。また、創設者たちの想いや矜持を伝える自校教育を充実させ、社会貢献に対する意識を高めるとともに、イノベーション力や共創力を高める領域横断型教育、デザインシンキング、
システムシンキング等を涵養するための教育プログラムも整備する。

8

①-2 学びの質的転換を達成するための教育 DX の推進
デジタルシフトが急速に進む中、2022 年度からスタートする教育 DX を担う全学組織「教育 DX
推進センター」（TUS-CTLT）が中心となり、教育の在り方の検討と新しい教育方法の開発を進める。
さらにこれらと並行して、AI を活用した個別最適化による自律学修システム、最先端デジタル技術を活用した効果的学修・教授法、学修到達度測定 WEB テストを整備する。
①-3 社会を牽引する TUS データサイエンス人材の育成
データサイエンス教育は広く行われているが、本学では、既存理論・方法を活用する人材だけでな
く、データサイエンスの新たな応用展開を牽引できる TUS データサイエンス人材の育成も行う。具体的には、国が進める「数理・データサイエンス・AI 教育プログラム認定制度」(MDASH)に関し、
リテラシーレベル、応用基礎レベルに対応した教育プログラムを整備するとともに、データサイエ
ンスセンター(CDS)が中核となり、データサイエンスの新たな応用展開を牽引する人材育成のためのプログラムを整備する。

② 研究「自然・人間・社会の調和的発展のための科学と技術の創造」を教育研究理念に掲げる本学にとって、世界の持続的発展に資する研究を推進することは重要な責務である。そこで、以下の 3 つの項目に重点的に取り組み、研究力向上に向けて研究環境をさらに充実させるとともに、他機関とも協力し社会課題に対応した先進的研究を推進できる体制を構築する。
②-1 共創によるイノベーション創出を促進するための外部機関との連携強化
これまでも良好な協力関係を築いてきた理化学研究所、産業技術総合研究所、物質・材料研究機
構、国立がん研究センター等の研究機関との人材交流や共同研究をより円滑に進めるとともに、人材育成も含めた産業界との連携を強化するため、クロスアポイントメント制度の構築や兼職基準の見直しを行う。併せて、機関共創による大型研究プロジェクトの獲得にも取り組み、組織間の教育研究を一元的に企画・支援する体制を構築する。また、海外の大学や研究機関との交流を促進するため、オンラインを活用した招へい教員制度を整える。
②-2 特徴ある研究分野の世界的拠点化
本学で行われている特徴ある研究分野を組織化し、他にはない独自の研究センター等とすること
で、世界から研究者が集う研究拠点を目指す。具体的な候補として、「宇宙進出のための先端技術」
を中核とするスペースシステム創造研究センター、「水の科学」に取り組むウォーターフロンティア
研究センター、「カーボンニュートラル」の実現に貢献するエネルギー・環境に関する研究拠点、次世代の医薬品として期待されている「核酸医薬」に関する研究拠点等を想定するとともに、新たな研究分野の開拓に挑戦していく。
②-3 研究力向上のための研究環境・支援体制のさらなる充実と人材育成
教員にとって、優れた研究を推進するのに最も必要なものは、研究時間の確保である。そこで、「研
究時間の創出」のため、学部学科等の運営業務の効率化の推進や授業科目数・時間の見直し等を行うことで、研究に専念できる時間を増加させる。また、現在試行的に運用している「特別研究期間制度」

9

を確立し、大きな発展の見込まれる教員について、授業時間や管理運営業務の負担を一定期間削減
し研究に専念できるようにする。また、研究戦略・産学連携センターをはじめとする研究支援体制の機能強化を図る。さらに、優秀な研究者や博士人材の育成支援を行うことで研究大学としてのプレ
ゼンスの向上を目指す。

③ 国際化
新実力主義で掲げた、「グローバルな社会において多様な人々と交わり共創できる力」を高めるために、
以下の 2 つの項目に重点的に取り組む。
③-1 教員のグローバル化を促進するための在外研究員制度の拡充
教員にとって、在外研究は単に研究を推進するだけでなく、海外研究者との親交を深め、世界の研究をリードする研究者の人的ネットワークにアクセスする意味でも非常に重要である。懸案であった派遣期間中の卒業研究や大学院生の指導について、リモートでの指導が可能となってきたこともあり、若手教員の派遣数の増加に向けて、現在の在外研究員制度を拡充する。
③-2 学生の国際競争力を高めるプログラム整備
英語での成果発表の場は、学生にとって自らの国際競争力を高める非常に良い機会となる。修士課程や博士後期課程の学生に対しては、現在も国際会議発表に伴う経費支援を実施しているが、学部生も含めて英語でプレゼンテーションする機会を創出し、その能力開発を進める。そのために、海外大学との連携協定やオンライン学修プログラム等を活用し、英語プレゼンテーション指導のプロ
グラム等を整備する。

④ 学生支援多様な学生を受け入れ、全学生のキャンパスライフの質的向上を目指すとともに、次世代を担う指導者
的人材を育成するため、以下の 3 つの項目に重点的に取り組む。
④-1 多様な学生への個別最適化した支援体制の確立
個々の学生の状況を常に把握し、適切な指導やアドバイスができるようにするため、現在運用している学生カルテシステムを学修ポートフォリオシステムと連携し、分散する学生情報の一元管理を行う。加えて、保健管理センターの機能を充実させるとともに、大学院生を含むメンタルヘルスの問題に対応する精神科医やカウンセラー等を適切に配置し、個別最適化した支援体制を確立する。
また、基礎教育のサポートを行う学習相談室とは別に、学習を含む生活全般について学生同士が支え合い、有意義に学生生活を送れるよう、学生相互のピア・サポート活動を推進する。
④-2 課外活動を通したリーダーシップと挑戦力の育成
学生にとって、課外活動に参加し様々な経験を積むことは、コミュニケーション能力、企画力や実践力等を高めるのに効果的である。また、科学技術の普及に関わる課外活動は、本学の建学の精神にも通ずるもので、本学ならではの社会貢献ともなる。そこで、多様な学生が課外活動に参加する機会を増やすため、地域交流、社会貢献に関する活動や理科大ならではの課外活動等への参加の場を創出することで、学生の人間的成長や創造力・挑戦力の醸成を促進する体制を構築する。

10

④-3 大学院学生への支援の拡充
本学が社会から評価されている「研究の理科大」を発展させ、その存在を「世界の未来を拓く TUS」
としてグローバルに展開していくためには、多くの優秀な大学院生が研究を通じて高度かつ専門性の高い教育を、充実した環境の中で受けることが重要となる。本学で学部教育を受けた優秀な学生の大学院への進学者数をさらに増加させるとともに、世界から理科大大学院での教育研究を希望する
留学生数の増加も図る。そのために、給付型奨学金の創設・拡充などの経済的支援をさらに充実させ、広報を強化するとともに、博士の早期修了コースの可能性について検討する。また、スキルアップ・キャリア形成・就職への支援も強化していく。

⑤ 社会貢献・連携
本学の建学の精神に表している通り、科学に基づいた教育研究を通じて、社会をより良くしていくことが本学の使命である。世界と地域の両面から社会の課題を考え、その解決に貢献するためには、本学の教育研究力を活かした活動や防災・減災活動を通して、地域や国際社会と強固なネットワークを構築することが重要となる。そのために必要な学生・教職員と卒業生との連携活動も継続して強化していく。地域
連携と教育を通した社会貢献については、以下の 2 つの項目に重点的に取り組む。
⑤-1 キャンパスと地域との連携強化
本学の教育研究力を活かし、各キャンパスの周辺地域の発展に資する連携活動を推進していく。本
学の建学の精神に通じる地域の子どもたちへの科学啓発、本学の研究力に基づいた地域企業への支援を積極的に行うとともに、それに協力する教職員が活動しやすい環境を整える。また、キャンパスと地域・行政が連携した防災、減災活動等へも取り組み、これらの地域との連携活動を通じて、各キャンパスが地域社会の軸となり、その持続的発展に貢献することを目指す。
⑤-2 リカレント教育支援と同窓との連携強化
科学技術の革新の原動力となり、また経営や教育の分野で国際社会に貢献できる人材を育成する
ため、「再び学ぶ」、「働きながら学ぶ」、「生涯学ぶ」を実現できる場として、オープンカレッジの充
実と国際化への対応をさらに進めるとともに、国内外の社会人を対象とした学び直しプログラムを提供する。また、卒業生や学生・教職員が相互及び地域・国際社会に向けて積極的に情報発信・交換する場をキャンパスやオンライン上に構築する。これらを通じて本学の多くの関係者が地域・国際社会に貢献することで本学に対する社会からの信頼を高め、併せて学生や卒業生の誇り及び愛校心を醸成する一助とする。

⑥ 法人運営
本学の建学の精神を受け継ぎ、教育研究理念を実践していくためには、大学の永続的な発展を担う財政基盤を盤石なものとしていくとともに、経営力及び組織の強化を実現する必要がある。また教職員が安心して活動できる環境を構築することは、本学に誇りを持ち、愛校心をさらに深めるために重要となる。
そのために以下の 4 つの項目に重点的に取り組む。
⑥-1 財政基盤の強化
東京 23 区内の定員抑制により学納金収入の増加が見込み難いこと、また、私立大学等経常費補助11

金も漸減傾向にあることから、財務体質を改善・強化し、適切な財務運営を行う。加えて、将来事業（キャンパスの再構築、大型研究機器・備品の購入等）や奨学金の原資となる安定的な収入源を確保していく必要がある。そのために特定資産を計画的に積み増して運用益を安全に拡大すること、収益事業としてベンチャー企業等向けのインキュベーションルーム（レンタルラボ）の拡充を進めることなどの多様な取り組みにより財政基盤をさらに強化することで、法人及び大学の永続的な発展を実現する。
⑥-2 経営・組織力の強化
様々な社会変動が起きる状況の中では、それらに適切かつ臨機応変に対応することが求められる。
そのため、経営に携わる理事の職務を担える人材を継続的に育成する仕組みを確立する。また、経営を支える事務組織における DX の推進による効率と生産性の向上、事務職員の専門性・企画力・管理能力及び国際対応力強化のための研修制度の拡充、人事制度の見直しと適切な新制度の導入を行う。
⑥-3 教職員のダイバーシティを拡充するための就労環境の改善
多様な人材からなる教職員が安心かつ継続して職務に専念できるように、出産、育児、介護、療養等に際して利用可能な支援制度を含む就労環境の整備と研修制度の拡充を行う。また、男女共同参画を推進する視点から、優秀な人材がジェンダーによる区別なく教職員として活躍できるロールモ
デルを基にした採用方針や人事制度を構築し、ワークライフバランスの調和と組織活性化を図る。
⑥-4 危機管理体制の強化及びリスク管理意識の向上
大規模災害が発生した際には、学生及び教職員等の命を守ることはもちろんのこと、教育研究の継続性を担保しつつ、地域社会にも貢献できる適切な措置を講じる責務がある。そのために、危機管理体制の強化を図り、学生・教職員用防災マニュアルの更新、大規模災害を想定した備品等の整備に取り組む。また、リスク管理のための研修・訓練を実施し、教職員のリスク管理意識の向上、臨機応変に対応できる能力の修得を図る。

⑦ キャンパス整備
本学の学生、教職員が誇りと愛校心を育みながら高度な教育及び研究に専心でき、また、世界中の国々から多様な人材が集って学際的な議論ができる理科大に相応しいキャンパスの整備は、本学のさらなる発展に不可欠である。
「世界の未来を拓くTUS」として常に最先端の科学技術を学び、研究し、触れることができるようキャンパスのさらなる充実に向けて、以下の２つの項目に重点的に取り組む。
⑦-1 スマートキャンパスの実現
教育研究の多様化と高度化が求められている現在では、教育研究及び管理業務のDXの推進は必須であり、そのためのIT環境の整備を引き続き推進する。特にキャンパス間の垣根を越えた教育研究
及び学生・教職員の交流や課外活動が可能なリアルな場及び仮想環境を整備し、それを国際的な交流にも展開することで「世界の未来を拓くTUS」に発展させていく。さらに、各キャンパスにおける利便性向上のため、キャッシュレス決済の導入などのIT化も推進する。

12

⑦-2 キャンパス再構築及びエコキャンパス化の推進
各キャンパスの機能と役割の再評価を行いキャンパスの再構築を推進する。神楽坂キャンパスは最先端技術を導入し持続的利用が可能な都市型キャンパスを目指し、リビルディングが容易な計画の立案を進める。葛飾キャンパスは新棟の建設及び講義棟のリニューアルを進める。野田キャンパス
では薬学部の移転を念頭に、世界的な研究拠点となる場を再構築する。さらに北海道・長万部キャン
パスを加えた全てのキャンパスにおいて、教育研究分野・地域性を最大限活用できる充実した教育研究環境を提供するとともに、学生と教職員が心地よく交流しキャンパスライフを満喫でき、人生の記
憶に残る魅力的な場の整備を進める。その際、各キャンパスの状況を的確に把握し、環境負荷を低減するエコキャンパス化を促進するとともに、カーボンニュートラルを目指した施設・設備の改修や創エネルギー・再生可能エネルギーの利用などの検討を開始する。

⑧ 学生確保
本学の建学の精神ならびに教育研究理念に共鳴し、本学で学びたいという強い意欲を持った志願者を増やしていくために、広報活動をさらに充実させるとともに、社会の要請に応え得る入試制度を導入する。それらを通して、本学の特長である高度かつ専門的な研究を通じて教育を受けることを強く望む優秀な入学者を増加させ、「世界の未来を拓く TUS」を担う学生を育成していく。その実現に向け、以下の2 つの項目について重点的に取り組む。
⑧-1 学部入試制度の改革
本学で学びたいと強く考える留学生を含む志願者に対して適切な選抜を実施することは、学習意
欲が高く多様・多彩な能力を有する優秀な学生を教育していく上で極めて重要である。そのために従来の入試制度の検証及び入学者の分析等を通じて一般入試・推薦入試の区分及び選抜内容の見直しを行い、本学の幅広い教育研究分野に対して適切に志願できる入試制度として改革していく。さらに、専門分野への意識が高く高度な専門教育を望む志願者に向けて新たな選抜制度の実施を検討する。
⑧-2 高大連携の推進
建学の精神と教育研究理念を正しくかつ深く理解した入学意欲の高い志願者を増加させるため、積極的に高大連携を推進する。そのため、理数教育を重視している高校の教育の高度化や高校生への将来イメージの醸成を促すための取り組みに対して積極的に支援するとともに、それに協力する教職員が活動しやすい環境を整える。その過程で本学の建学の精神と教育研究理念に強く共感及び共鳴する高校に対しては、学校推薦制度の拡充など重点的な連携を推進していく。

8. 本学で継続的に取り組む重要課題
最後に、「中期計画 2026」のカテゴリー別の課題としては組み入れないが、中期計画の 5 年間の中で継続的に取り組むべき重要な課題を表 3 にまとめる。本学が「世界の未来を拓く TUS」として広く社会から認知され、かつ本学関係者が「愛校心」と「誇り」をさらに抱けるよう、継続的に取り組む重要課題に「ブランディング強化」を加えた。その一環として、本中期計画中に 2031 年の本学創立 150 周年に向けた記念事業を開始する。これらの課題については各年度の年次計画の中で目標、活動指標等を設定し、その解決に向けて着実に取り組んでいく。

13

表 3 本学で継続的に取り組む重要課題
カテゴリー

課題
1. 教養教育・英語教育の充実
2. キャリア形成のための教育の充実

教育

3. リカレント教育の充実
4. 学修ポートフォリオシステムへの学年 GPA 分布の記載などの活用推進
5. 新しい教育方法の導入検討と研修機会及び授業評価の充実
6. 全学的なカリキュラムの点検・検証・見直し
1. 理科大ならではの独創的・分野横断的研究の戦略的推進研究

2. 研究支援制度の充実
3. 研究の見える化と研究成果の世界への発信の強化
4. 研究機器センターの戦略的運営
1. 大学院生の国際会議発表促進

国際化

2. 若手研究者国際会議派遣の推進
3. 外国人教員の増員ならびに研究室の国際化の推進
1. キャリア支援策の充実

学生支援

2. 各種奨学金の充実
3. 外国人留学生に対する生活・キャリア支援の充実
4. 障がい者支援の充実
1. ブランド力強化のための教育研究組織及び支援体制の整備・改革

ブランディング強化

2. ブランド発信力の強化
3. 150 周年記念事業の開始
1. 新たなベンチャーエコシステムの設置による起業家育成強化

社会貢献・社会連携

2. 産学公連携やベンチャー支援体制の強化
3. 卒業生と学生・教職員との連携活動の強化

法人運営
キャンパス整備
学生確保

1. 外部研究資金獲得の強化
2. 募金活動推進による寄付金増加
1. 省エネ対策の強化・徹底
2. 施設・設備の整備・改修
オープンキャンパスの充実や入試広報の拡充

9. おわりに
上記の計画のそれぞれの課題については、PDCA サイクルに基づき目標と活動指標を設け、各課題の責任者のもとで半期に１度程度、課題達成に向けた取り組みの進捗状況の確認及び実施内容の検証を行う。また、年度ごとの取り組み及び成果については学内外に公表していくこととする。なお、本学は、高等教育機関として、社会に対する説明責任を果たすとともに、その教育の質を向上させる観点から、本計画も含め、今後も積極的に教育研究活動等の情報を公開していく。
「中期計画 2026」について、法人理事及び学長室、各機構、学部・研究科・教養教育研究院、事務総局等に属する全ての教職員が共有し、一体となってその計画の目標達成に向けて不断の努力を着実に重ねることで、「世界の未来を拓く TUS」の実現に繋げていく。

14