1960 年代以降の日本女性の結婚選択*1
筒井淳也（立命館大学）【論文要旨】
本研究は、日本の未婚化が始まる前の 1960 年代から 2010 年代にかけての 50 年間における、女性の配偶行動の変化を記述したものである。これまでの研究では、配偶行動について
は結婚タイミング（いつ結婚するのか）と配偶者選択あるいは同類婚（誰と結婚するのか）という二側面に分けて分析されることが多かったが、本研究はこの二つの側面を同時に記述する点に特徴がある。さらに、結婚時における配偶者の詳細な職業データを用いることで、職業地位が上層の者との結婚、下層の者との結婚、未婚継続の三つの選択行動を、対象者の属性、時代、年齢によって説明するモデルを推定することができた。分析の結果、1980 年代までの未婚化は主に高卒女性の下層婚回避による未婚継続、1990 年代以降は主に大卒女性の上層婚の減少による未婚継続によって説明可能である。さらに、女性の学歴構成効果として
は、下層婚をある程度許容してきた高卒・短大卒の女性が減り、下層婚を一貫して回避してきた大卒女性が増えたことも指摘できる。こうした女性側の変化にもかかわらず、1960 年代
以降上層職の男性の供給が増えておらず、結婚市場におけるミスマッチが生じた可能性が高い。
キーワード：未婚化、結婚タイミング、配偶者選択

１．はじめに本研究の趣旨は、日本社会においていわゆる未婚化・少子化がはじまる前の段階（1960〜
1970 年代）から、2010 年代にいたる配偶行動（結婚）の中期的な変化を記述し、日本における未婚化の姿をデータによって捉えることである。ここで配偶行動という場合、「結婚をするかしないか」という選択のみならず、「誰と結婚するのか」という選択を含みこんでいる。配
偶行動のこの二つの様態を、中期的なスパンで同時にとらえることが本研究の目的となる。
未婚化、あるいは結婚の先送りは先進国にある程度共通した現象であるが、日本においては他の先進国と比べて未婚化が極端に進行していることも事実である。また、婚外出生率が低い日本において、未婚化が出生率の低下に直結してきたことも忘れてはならない。このため、未婚化は特に 1990 年代以降、多く研究者の注目を集めてきた(加藤 2011; 大橋 2000; 山
田 1996; 阿藤 1994)。同時に、未婚化を引き起こした要因についての研究にも一定の蓄積がある。たとえば、女性の高学歴化に要因をもとめる研究(津谷 2011)、経済成長率の鈍化や結婚観の変化に注目したもの(加藤 2011)、若年層の雇用劣化の影響を示唆する研究(永瀬 2002)

1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
1―61―

などがある。
現在の日本における未婚化の傾向はしかしながら、すでに 1970 年代にははじまっていたものである。この意味では、観察時期を限定して厳密な因果推論を行うこと以外に、時間的に長いスパンの結婚行動の変化を記述し、それを時代の社会的特徴と結び合わせて未婚化の姿を描き出すことも必要になる。本研究の分析の特徴は、女性にとっての配偶者男性の結婚時における職業地位の詳細なデータを用いることで、その時々の女性がどのような配偶行動をとってきたのかを明らかにすることにある。

２．配偶行動に関する先行研究
2.1

同類婚研究と結婚タイミング研究

すでに述べたように、配偶行動には「結婚をするかしないか」という選択と、「結婚をするならば誰とするのか」という選択の二つが含みこまれている。そしてこれまでの結婚に関す
る計量研究のほとんどは、この 2 つの要素を別々に分析するものであった。
「誰と結婚するのか」という点については、同類婚研究の蓄積がある。その背景には、同類結合(homophily)というなかば普遍的な性向のほかに、女性の高学歴化や共働き社会化によって男性が同等の稼得力を持つ女性と結合するようになる傾向が指摘されている(Blossfeld2009)。社会の変化に伴う同類婚傾向の変化に関する研究は、その多くが人種あるいは学歴の同類婚に注目している(Miwa 2005, Fu & Heaton 2008, 打越 2016)。その理由の一つはおそら
く、社会的地位に関連する要素のうち、人種や学歴は固定的であるため観察しやすく、職業などの可変的な要素よりも分析で使用しやすいということもあるだろう。特に配偶者の職業に関する情報は、調査時点の情報しか得られない場合がほとんどであることが、同類婚研究のひとつの制約であったと考えることができる。
次に「いつ結婚するのか」、すなわち結婚タイミングの研究については、データが得られやすいこともあり、分厚い研究の蓄積があった。特に日本において問題となっている出生率の低下はその大部分が未婚化によってもたらされたものであった。そのため、何が結婚を遅らせるのかという問いに多くの研究者が取り組むことになったのである(筒井 2015)。ただ、結婚タイミングについての研究は、基本的に同類婚の趨勢研究と共通した理論的枠組みを採用している。主要な研究は、女性の高学歴化や稼得能力の上昇に注目しているから である(Sweeney 2002, Raymo 2003, 福田 2012) 。

2.2

配偶者選択とタイミングの両者を視野に入れた研究

他方で、配偶行動の上記 2 つの要素を同時に視野に入れた研究は、これまで体系的に行われてきたとは言い難い。このことはある意味では奇妙なことだ。なぜなら、この 2 つは人々の意思決定の中で不可分に絡み合っているからである。
2―62―

同類婚の趨勢は、当然ながら「結婚しない」という選択にも影響されている。たとえ人々の潜在的な同類婚傾向が強くても、望む相手が見つからなければ、未婚継続をすることが多くなるだろう。結婚は先延ばしすることができるからである。他方で、結婚をするかしないかという選択にのみ着目すれば、結婚相手の特性の記述は後景に退いてしまう。
結婚タイミングと結婚相手の特性の両者が関連していることを示唆した重要な研究のひと
つには、S. K. Lewis & V. K. Oppenheimer (2000)がある。この研究が拠って立つ「オッペンハ
イマー仮説」は、結婚のメリットを性別分業による家計生産性の最大化に求めた G.ベッカーの理論に対して、高学歴化と職業スキルの高度化が結婚タイミングを遅らせ、より有利な条
件の結婚を求めてサーチを継続する行動を普及させた、と考える。ただ、ここで考慮されているのは基本的に片方（特に女性）の学歴や職業・稼得力がどのようなメカニズムで結婚タ
イミングに影響するかということであり、配偶者の選択のパターンとの関連についてはやはりミッシング・リンクになっている。
この結びつきについて分析をしたのが、K. Shafer & Z. Qian (2010)である。ここでは学歴、結婚タイミング、そして同類婚（正確にはアソータティブ・メイティング）の三者間の関係
が、離散時間多項ロジスティックモデルによって分析されている。結果として、低学歴者は学卒直後に同類婚をする確率が高いが、その時期を逃すと結婚タイミングが遅れてしまうこと、高学歴男性は結婚タイミングが遅れた場合、同類婚志向を緩和し、低学歴の女性との結婚確率を高めること、などが明らかになった。
日本においては、岩澤美帆(2013)がやはり配偶行動の二側面を組入れた分析を行っている。
具体的には、「年次別初婚年齢別初婚タイプ別集計表」の作成を通じて、結婚タイミング（未婚化）と初婚構造の両者が捉えられている。結果として、妻上昇婚や性別分業婚（夫正規雇用+妻結婚後無職）といった戦後の「日本型家族」に適合的な結婚が失われてきたことが未婚化を生み出した、と論じられている。
本研究の貢献は、日本において配偶行動の 2 つの側面を結合した分析を行うことにあるが、さらに配偶者の特性を学歴や職種といったシンプルなカテゴリーのみで捉えることの限界も指摘しておきたい。というのは、結婚するかどうかの意思決定において、「 望ましい結婚相手」の属性が学歴や職種のみで決まると考えることはできないからである。特に晩婚化が進むほど結婚年齢が上昇するため、相手の社会的地位はますます職業や勤め先の会社の特性によって判断されることが多くなるであろう。しかし先に述べたようなデータ上の制約から、既存研究においては配偶者特性を結婚時の詳細な職業情報によって観察することが難しかったのである。

3．分析方針とデータ
3.1

分析方針
3

―63―

前節で確認したとおり、従来型の配偶行動の分析における問題点は、配偶結合をするかど
うかの研究（結婚タイミング研究）と、配偶者選択行動の研究が結合されていない点にある。
本研究では、配偶行動をトータルにとらえるために、「結婚する／しない」に加えて、「どういった相手と結婚したか」という選択肢を加えた多肢選択として配偶行動をみる。具体的には、ある年において結婚暴露状態にある女性（未婚女性）が、「未婚継続」「上層婚」「下層婚」という三つの選択肢のうち、どの選択肢を選んだのかを記述・分析する。
このような離散的多肢選択行動のデータを分析するためにはいくつかのモデルがありうる。
最も一般的な方法は多項ロジスティック分析であろう。結論からいえば本研究でもこのモデルを使用する。ただし、多項ロジスティック分析における前提条件には IIA（Independent andIrrelevant Alternative）がある(Long 1997)。これは、三つ以上ある選択肢のうち、ある二つの選択確率が、その他の選択肢の存在によって影響されないという前提である。配偶行動の場
合、この前提条件が満たされない可能性は十分にありうる。このため、入れ子ロジットモデ
ル等の他のモデルを利用するという選択肢も考えられる。ただ、本研究では説明変数（後述）にあたる要素は外生的なものであり、したがって推測統計を用いてはいるものの、因果効果の特定を目的とした分析は行われない。基本的には、50 年間にわたる配偶行動の中期的記述
を確率論的に行うのみである。この意味で、多項ロジスティックモデル（離散時間多項ロジ
スティック分析）を用いることに特段の問題はないと判断した。先行研究で触れた他の研究(Shafer & Qian 2010)においても同様の手法が採用されている。
次に選択肢の構成について説明する。「未婚継続」については説明不要であろう。問題は、配偶者選択の選択肢をどう考えるかである。前節で触れたように、配偶者選択の理論は主に同類婚か、あるいはアソータティブなマッチングになっているのかどうかに関心が集まりやすい。そのために、分析手法としてはクロス表分析（ログリニア分析やアソシーエション・モデリング）が主力になってきたのである。しかし配偶者選択を個人の選択として考えたと
き、自分の結婚が同類婚かどうかというよりも、自らの社会的地位に照らしたときに「有利」な結婚をしているかどうかの方が重要になるはずである。とりわけ未婚状態を継続するかどうかという選択との兼ね合いで考えた場合には、多くの人は「有利な結婚ができないかぎり
未婚を続ける」と考えて行動している可能性がある。結婚はサーチ行動の一つであり、留保水準を上回る相手がいないかぎりサーチを継続するのである(水落ほか 2010)。
以上から、配偶者選択については、結婚相手が同類かどうかではなく、「望ましい相手」がいるかいないか、という観点から選択肢を構成する。具体的には、職業的地位からみて望ましい相手との結婚を上層婚、そうではない結婚を下層婚とする。変数の詳細については次に
述べる。

3.2

データと分析対象
4―64―

データには「社会階層と社会移動全国調査(SSM)」の結果を用いる。使用したのは、1985
年、1995 年、2005 年、2015 年の各 SSM データである（2015 年の SSM については、2017 年
2 月 27 日版（version 070）のデータを用いた）。SSM データを用いる理由は、何よりも被説
明変数となる配偶行動について、詳細なデータが得られる点にある。結婚タイミングについては他の総合社会調査でも得られるし、また配偶者の調査時点での職業的地位についてもほ
とんどの総合社会調査データに含まれている。しかし、結婚時における配偶者の職業的地位についてのきわめて詳細なデータが得られるのは SSM においてのみである。また、後述のように分析対象は女性に絞られるため、結婚時における結婚相手の男性の職業的地位の情報があればよい。
ただ、SSM データにも限界はある。少子高齢化の主要因の一つとされている未婚化の様態について知りたい場合、配偶行動についての最も重要なデータは初婚データに関するものである。したがって理想的には、初婚時における結婚相手の詳細な職業情報があればよい。しかし正確な初婚相手の結婚時点における職業情報は得られない。具体的には、SSM85 においては調査時点の夫と結婚したときの夫の職業情報は得られるが、対象となる女性にとってその結婚が再婚である場合には初婚の夫の情報は得られない。このことは SSM95 および SSM05
においても同様である。最も新しい SSM15 においては、再婚者については初婚の夫の職業について観察されている。しかし得られるのはプリコードの職種情報のみであり、詳細なデー
タはない。
以上のような制約下においてデータをできるかぎり活かした分析を行うために、本研究では初婚ではなく現配偶者との結婚の分析を行う。したがって暴露時間は、正確には（有配偶者にとっては）現配偶者と結婚する前までの時間となる。人口動態統計によれば、婚姻に占める再婚の割合は 1975 年で 12.7%である。割合は徐々に増加傾向にあり、2015 年においては婚姻件数のうち 26.8%が再婚である。再婚を含む現結婚を分析対象に含めることにも一定のメリットはあるといえるだろう。
分析対象となるデータは、厳密には各年の開始時点で未婚である女性がその年に行った配偶選択（未婚継続／上層婚／下層婚）である。暴露期間は 1960 年から 2015 年であり、この期間に 16〜39 歳である女性のパーソンイヤーがデータの単位となる。暴露期間を以上の設定にした理由は、すでに述べたように未婚化が始まる前の時点からの推移を記述したいからである。
各年における配偶行動を説明する要因としては、主に対象者となる女性の学歴のほか、年齢と時代を考慮している。年齢と時代についていえば、図 1 のようなイメージで記述可能であろう。この例でいえば、左側の図は年齢が 20 代よりも 30 代において未婚継続が増えているが、他方で結婚している場合には上層婚も増えている、といった記述になる。

5

―65―

図1

3.3

配偶行動の記述のイメージ図変数

被説明変数となる配偶行動は、すでに述べたように「未婚継続／上層婚／下層婚」の選択となる。上層婚と下層婚（結婚相手の職業的地位）の分類は、表 1 に記したとおりである。
分類 A は詳細な合成によるもので、分類 B はよりシンプルなカテゴリーである。

表1

配偶行動の選択肢

分類 A

上層婚

下層婚

経営者／役員

それ以外

or 企業規模 300 人以上の正規雇用
or 10 人以上の従業員がいる自営業
or 非正規雇用ではない専門職
分類 B

専門職・経営・事務

それ以外（職業地位からみて）「望ましい」相手とはどういったものかについては、当然考え方に多様性があるだろうし、また時代ごとに異なることも考えられる。加藤彰彦(2004)が示唆しているように、安定成長期においては結婚相手の男性の職業地位の低さが結婚において不利にならなかった、ということもありうる。したがって上記の分類Aは本研究において試行的に採用されたひとつのカテゴリーであることに留意してほしい。これに対して分類Bはよりシンプルな分類であり、カテゴリー分けにおいて分析者の恣意が入り込む余地はないが、現実的な「望ましさ」を反映したカテゴリーになっているかどうかには疑問の余地が残るといえる。
次に説明変数である。メインの説明変数は、対象者である女性の学歴である。カテゴリー
は、高校卒業／高専・短期大学卒業／四年制大学卒業（以上）となる。年齢のデータは5年区
切りで、時代は10年区切りでデータを作成した。さまざまな分析では、年齢と時代とともに

6

―66―

コーホート要因が重視されるが、本研究のメインの分析関心は学歴と時代にあり、年齢変数も基本的にモデル・フィッティングの際の情報を増やすために使われる。このため、コーホ
ート変数を投入して追加的な記述を行うことは、別の研究においての課題とする。
女性の学歴、年齢、そして時代の三つの要因とその組み合わせ（交互作用）によって配偶行動を確率論的に記述することが本研究の主な分析となるが、その具体的な手続きとしては、メインの変数である学歴と年齢・時代のそれぞれと交差項を含むモデルにおいて推定を行い、モデルを尤度比検定ならびにBICといったフィッティング基準で比較し、著しく適合度が落ちるモデルについては不採択とする、という方針をとる。

3.4

用いた変数の記述統計量

用いた変数の記述統計を、表 2 に示した。ただし、一部変数の欠測があるため、モデル推定において用いたデータとはトータルの観察数が若干異なっている。表 2 には、上記の対象範囲において得られた観察すべての情報が記載されている。

表2

分析に用いた変数の記述統計量

表 3 においては、二つの被説明変数（未婚継続除く）のクロス集計表を示した。結婚時に7―67―

両方が観察された 5,712 個のデータのうち、一致しているのが 4,063 個（71.1%）である。不一致で多かったのは、分類 A では上層婚だが、分類 B では下層婚であった 1,389 個のデータである。このうち多くは大企業のブルーカラー・ワーカーであり、高度成長期においては安定した雇用と賃金を得ていたと思われる層である。

表32 つの被説明変数の重なりと違い

3．分析結果3.1

配偶行動の推移の記述

推測統計に入る前に、被説明変数を使って、シンプルに配偶行動の時代ごとの変化をみていくことにしよう。図 2、図 3 はそれぞれ、配偶行動の分類 A と分類 B のデータを用いて、時代ごとの発生確率の変化をみたものである。
図 2 および 3 からわかることとしては、まず 1970 年代にすでに未婚化の動きがみられることがわかる。これは人口動態統計などの他の統計と一致しているが、ただ婚姻率は第二次成果大戦後一貫して下がってきたというわけではない。ここ 100 年間において（粗）婚姻率がピークをみるのは 1947 年であり、その後 1950 年代に婚姻率は急落する。この数値は 1972年まで上昇するが、その後再び下降する、というのが長期的な動きである。つまり、戦後の揺り戻しの結婚ラッシュを除けば、1960 年代が例外的に高い婚姻率をみた時代であった、といえる。
いずれにしろ「皆婚時代」であった 1960 年代を過ぎて、1970 年代から未婚化が継続的に見られてきたということについては共通した見解であろう。ただ、その「内訳」についての記述はこれまで少なかった。図 2 および 3 をみると、1980 年代までの未婚化を説明したのは明らかに下層婚の減少であることがわかる。これに対して 1990 年代以降、減ったのは主に上層婚である。ここから、未婚化の原因が時代を通じて変化した可能性が示唆される。

3.2

推測統計

次にモデルを用いた推測統計を行う。分析方針に沿って、まずはモデルの適合度比較を行う。表 4 はその結果を示したものである。
まずは被説明変数が分類 A のモデル間比較であるが、主効果のみの基本モデルから、交差項を含む 4 つのモデルはいずれも尤度比検定において有意な差（適合度の改善）が検出された。BIC をみると、最も小さいのは「学歴×年齢」交差項モデルである。以上は、分類 B に
8―68―

ついても同様であった。ただ、「学歴×年代」の BIC との差は小さいため、交差項モデルはいずれも一定の有効性があるといったほうがよいだろう。

図2

配偶行動の変化（分類 A）

図3

配偶行動の変化（分類 B）

今回は、研究関心が時代ごとの推移にあるため、「学歴×年代」の交差項を含む推定結果を用いることにする。結果は表 5 に示した。また、図 4 に、分類 A と B の推定結果の予測確率のグラフを示す。真ん中のグラフは、それぞれの学歴の暴露観察単位における割合を参考までに示したものである（その他のモデルの推定結果および予測確率については、筆者に問い合わせてほしい）。
9

―69―

表4

モデル統計量図 4 の上のグラフを例に説明しよう。同グラフの一番左上の数値（0.13）は、1960 年代において結婚暴露した（16〜39 歳で未婚であった）女性が上層婚をした確率の平均値である。
可視性を優先して、縦軸を 70%以上にしていることに注意してほしい。
女性学歴別にみたとき、高卒の未婚化の要因は 1970〜80 年代における下層婚の減少にある
ことがわかる。下層婚の平均確率は、1960 年代の 16%から半減している。短大・高専卒の女
性では、下層婚・上層婚の割合に一定方向の目立った変化は見られないが、そもそも最初から高卒女性と比べて下層婚を選択しない傾向がある。四年制大学（以上）卒の女性の特徴は、未婚化を上層婚の減少が説明している点にある。1970 年代には 15%あった上層婚確率は、
2010 年代には 7%にまで下落した。
ただ、真ん中のグラフに示したように、そもそも女性の学歴構成はこの時期に急激に変化している。1960〜70 年代においては、未婚のうち 8 割以上の女性が高卒であった。この時期の高卒女性が未婚化したことが、初期の未婚化の要因の一つであるといえよう。さらに 1990
年代以降は結婚市場に暴露していく高学歴女性が増えていく。しかし彼女らにとって職業地位が上層の男性との結婚確率はそれほど高いものではなかった、というわけである。
最後に分類 A と分類 B との違いに注目してみよう。A でも B でも未婚確率は同じであるため、差は結婚した人のなかでの配偶者（夫）の、それぞれの基準における職業地位の構成割合の違いを反映している。一見して分かるのが、分類 B の方が下層婚の確率が大きいということである。先述のように、分類 A において上層婚だが分類 B において下層婚であるパターンはかなり多く、全体の 24.3%を占める。したがってグラフに違いが現れるのは当然である。
さらに、これらのパターンの多くは大企業のマニュアル・ワーカーである。ただ、分類 B における予測確率を見ても、やはり上述のような未婚化傾向は同じようにあてはまる。

10

―70―

表5

「学歴×年代」交差項を含む多項ロジスティックモデルの推定結果

11

―71―

図4

配偶行動の予測確率（分類 A=グラフ上、分類 B＝グラフ下）および学歴の割合（グラ

フ中）

12
―72―

4．考察と今後の課題
4.1

まとめおよび追加的考察

本研究の目的は、1960 年代からの日本社会における女性の配偶行動について、結婚タイミングと配偶者選択の両方を組み込んだデータの記述をすることを通じて、未婚化についての追加的な知見を得ることであった。
結果的には、以下のような知見が得られた。すなわち、初期（1970〜80 年代）の未婚化は
主に高卒女性の未婚継続によって説明できる。さらにその内訳を見ると、職業的地位が不利な相手との結婚（下層婚）の減少が目立つ。これに対して 1990 年代以降の未婚化を説明するのは、四年制大学（以上）卒の女性の上層婚の減少である。構成効果（高学歴化）の観点か
ら見れば、下層婚をある程度許容してきた高卒、短大卒の女性が減少し、一貫して下層婚を回避する高学歴女性が増えたことで、全体として未婚化が進んだことも見逃せない。つまり40 年間の未婚化の背景には、間違いなく女性の高学歴化があったのである。
では、高学歴化する女性にマッチした高位職業の男性の供給についてはどうなのだろうか。
補足的な考察として、分析で使用した職業分類（A、B）のデータを利用して、20〜39 歳の男性の各調査年時点における職業地位をみてみよう。図 5 は、それぞれの分類で高位職に当てはまる男性の割合の推移を示したものである。いずれの分類においても、高位職男性の割合は単調的に増加しているわけではない。女性の高学歴化が進んできたにもかかわらず、高位職男性の供給が追いついていないことが示唆される。
以上は、結婚市場におけるミスマッチを未婚化の内実としたこれまでの研究の知見と整合的な知見である。本研究では結婚相手の男性の結婚時の詳細な職業情報に基づいたデータを用いることで、ミスマッチの内実を描き出し、仮説を補強することができた。

図5

男性（20-39 歳）の職業地位（高位職）の推移

4.2

今後の課題
13

―73―

結婚相手の結婚時の詳細な職業地位の情報を活用できたことが本研究のメリットの一つであるが、すでに指摘したように、厳密に初婚のデータを観察できていないという限界もある。
この点については、回顧的な調査などを活用することで、より詳細な初婚時の情報を観察するしかない。
分析上の課題もいくつか残されている。今回は紙幅の都合で分析結果の提示の際に学歴と年代の交差項のモデルを採用したが、K. Shafer & Z. Qian (2010)で議論されているように、年齢によって配偶行動が変化することはむしろ自明であろう。年代を固定し、学歴と年齢の交差項を推定したモデルの解釈を行うことが、次の課題の一つに挙げられる。

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三輪哲編『結婚の壁:非婚・晩婚の構造』勁草書房, 97–109.
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14

―74―

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15

―75―

Marital Behavior of Japanese Women since the 1960s
Junya Tsutsui(Ritsumeikan University)
Abstract
This study addresses the problem of late marriage in Japan by statistical descriptions of
the marital behavior of Japanese women from the 1960s to the 2010s. Most previous studies on
marital behavior have examined the two sides of marital behavior separately, namely, marriage
timing and mate selection or homogamy. This study instead analyzes both sides of marital
behavior simultaneously. Further, using detailed job information on marriage partners at thetiming of the marriage, the choice between marriage to a high-status partner, low-status partner,
or staying unmarried is explained by factors such as the respondents' educational backgroundand age. A series of multinomial logistic regression yielded the following findings. Latemarriage from the 1960s to the 1980s can be explained by the decrease in marriages tolow-status partners by women with high school degrees. Late marriage since the 1990s can be
explained by the decrease in marriages to high-status partners by women with college degrees.
A compositional effect was also found in the decrease of high school graduates who wererelatively tolerant of marriage to low-status men and the increase of college graduates who haveconsistently rejected marriage to low-status men. Notwithstanding this popularization of higher
education among women, the provision of high-status men has been rather constant; thus, themismatch in the marriage market has led to late marriage.
Keywords: Late marriage, marriage timing, mate selection

16―76―