第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景―慶應子どもパネル調査 2011 から

敷島千鶴
山下絢
赤林英夫

要旨
日本の子どもの社会性の発達と適応感 (QOL) の程度を、子どもの家庭背景
であるきょうだい構成や親の年齢、親のメンタルヘルス、ならびに社会経済的地位を構成する親の学歴、就業、収入の各変数が、どの程度説明するかについて検討を行った。対象は全国より無作為抽出された世帯の小中学生の子ども 660
名であり、慶應子どもパネル調査 2011 の一環として、親と子どもの両方から質問紙による回答を得た。重回帰分析は、子どもの問題行動と最も強い関連を示す家庭背景は、母親のメンタルヘルスであることを明らかにした。母親のメンタルヘルスは、情緒的不安定さ、行為問題、多動・不注意、仲間関係のもてなさのすべての問題行動次元と有意な負の相関関係にあった。一方、子ども自身が感じる適応感と最も強い関連を示す家庭背景は、世帯年収ときょうだい数であった。世帯年収は、QOL の下位次元である身体的健康感、情動的ウェルビー
イング、自尊感情、友だちへの適応感、学校への適応感とは正の相関関係に、家族への適応感とは負の相関関係にあった。きょうだい数は、身体的健康感を除くすべての QOL 次元と負の相関関係にあった。子どもの行動と感情の形成では、異なる家庭背景の側面が寄与することが示唆された。

47

第2部

教育

第1節

問題と目的1

人的資本の涵養における “non-cognitive skills” (非認知能力) の重要性が Heckman(2000) らにより指摘されて以来、それまで専ら発達心理学の枠組みで論じられてきた、子どもの社会的スキルの獲得、そしてより広義な社会的適応という視点が、経済学や社会学の領域にも研究関心として導入されるようになってきた。しかし、認知能力が概ね汎用性を持って個人の生産性を向上させるのに対し、非認知能力が生産性向上に寄与するかどうかは社会の構造やそのおかれた文脈に大きく依存する可能性がある。本研究のねらいは、
この仮説に対する検証の端緒として、心理学的変数であり、子どもの非認知能力を反映した概念と考えられる子どもの社会性及び適応感と、その子どもの家庭背景であるきょうだ
い構成や親のメンタルヘルス、社会学的、経済学的諸変数との関連を明らかにすることにより、日本の子どもの行動や感情と家庭要因との関連の実態を包括的に理解していくことにある。
ここでいう社会性とは、子どもが自分の属する社会が支持する生活習慣や、価値規範、
行動基準などに即した行動がとれるという全般的な社会的適応性を意味し (繁多、1991)、
おとなが子どもの行動に対し、客観的に評価するものとする。一方、子どもの適応感とは、
子どもが日常生活全般の中で感じる身体的、心理的ウェルビーイング、及び社会的関係における満足感、充足感の程度であり、子ども自身が感じる QOL (Quality of life 生活の質)(柴田・松嵜・根本、2008) の程度である。QOL とは、世界保健機構 (WHO) の定義を借りれば、「個人が生活する文化や価値観の中で、生きることの目標や期待、基準、関心に関連した自分自身の人生の状況に対する認識」である。これより本研究でいう子どもの適応感とは、子どもが自身の QOL を主観的に評定した感情とする。
近年日本においても、子どもの認知能力の形成や教育達成をアウトカムとし、それを家
庭背景や学習環境がどの程度説明するかについて明らかにする試みが展開されている。そして、子どもの学力や教育達成は、その世帯の社会経済的地位 (socioeconomic status:
SES) の各変数によって説明されることが次々と報告されてきている (赤林ほか、2011:
苅谷・清水、2004: 耳塚、2007 など)。しかしながら、日本の子どもの社会性の発達や適応感の程度、より広義には子どもの行動や感情と、社会経済的な家庭背景についての精緻な検討は、まだ十分に行われているとはいえない。日本の最近の社会学的研究は、従来の教科偏重の基礎学力よりも、意欲、創造性、コミュニケーション能力などの「ポスト近代型能力」において、子どもの家庭背景の影響がより強く見られる可能性を指摘している (本1

本稿の一部は、2011 年 12 月、慶應義塾大学にて開催されたパネル調査共同研究拠点ワークショップにおいて報告された。分析に際しては、慶應義塾大学大学院経済学研究科・商学研究科/京都大学経済研究
所連携グローバル COE プログラムによる「慶應義塾家計パネル調査」の個票データと、慶應義塾大学パ
ネル調査共同研究拠点による「慶應子どもパネル調査」の個票データの提供を受けた。本研究を実施するにあたり、ご尽力くださいました教育班共同研究者の中村亮介氏、直井道生氏、篠ケ谷圭太氏、相澤佐知
氏ほか、多数の皆様に深謝申し上げます。

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第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景

田、2005)。また心理学的研究は、たとえば、子どもを胎児期より追跡することにより、10 歳時の問題行動が子どもの生来の気質や家庭の社会的、経済的状況、親の養育など多くの要因と関連性をもつこと、そしてそれら多要因間の時系列的な複雑な相互作用のプロセスを明らかにしてきている (菅原ほか、1999)。しかし、世帯収入や親の学歴、就業など、その子どもの家庭背景として SES を構成する諸変数が、それぞれどの程度子どもの行動や感情に効果を与えているのか、積極的な検討はなされていない。
これに対し、海外の大規模パネル調査に依拠した経済学、社会学、心理学の諸研究は、
たとえばアメリカの Children of the National Longitudinal Surveys of Youth のデータか
ら、子どもの認知能力のみならず、内在化、外在化する問題行動、あるいはメンタルヘル
スなど、子どもに不適応をもたらす主要な要因は貧困にさらされることにあると主張する(Korenman, Miller and Sjaastad, 1995; McLeod and Shanahan, 1996; Brooks-Gunn
and Duncan, 1997)。アメリカの学校を単位とし、子ども、母親、教師から子ども個人について情報を得た Charlottesville Longitudinal Study においても、子どもの問題行動、低い自尊感情をより顕在化させるのは、継続された経済的苦境であることを明らかにしている (Bolger et al., 1995)。アメリカの Panel Study of Income Dynamics のデータを用いた研究でも、家族構成や母親の学歴をコントロールしても、家庭の収入及び貧困が、子どもの認知能力及び問題行動に与える影響は有意に残ることより、子どもの発達研究において収入を含めた分析を行うことの重要性を指摘している (Duncan, Brooks-Gunn and
Klebanov, 1994)。
世帯主の収入・学歴・職業という共変動する諸変数を１つの合成変数、SESとして捉え、子どもの感情的アウトカムに与える効果を検討した研究では、子どもの感情は、認知能力ほど明確にSESとの関連を示さないものの、低SES家庭の子どもは、裕福な家庭の子どもに比べ、精神疾患的徴候や不適応症状をより表出しやすいことを明らかにしている (Bradley
and Corwyn, 2002によるレビューに詳しい)。メタ・アナリシスは、子ども個人を単位とした学力とその子どもの家庭のSESとの相関関係は.22 (White, 1982)、より最近のアメリカの研究では.27程度 (Sirin, 2005) としているが、子どもの行動や感情と、SESとの関連を包括的にレビューした文献はない。
一方、収入が子どもの問題行動に及ぼす影響は、知能へ及ぼす影響ほど微弱ではないが、その時点での収入は子どもの行動の発達をほとんど説明しないという知見もある (Blau,
1999)。また、客観的に測定される経済的ストレス (生活保護の有無) は持続されることにより、子どもの問題行動やウェルビーイングに、より大きな影響を与えるが、親が主観的に認知する経済的ストレス (家計状況の自己評定) は、一時的であっても継続的であっても効果の程度に差が無かったことより、親のメンタルヘルスの悪さが、親による子どもの行動の評定と主観的経済的ストレスの両者にバイアスを与えている可能性が提起されている (Takeuchi, Williams and Adair, 1991)。さらに、子どもの社会性と親の SES との間に関連が見られたとしても、至近要因として両者を媒介するのは、親子のダイアドあるいは
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第2部

教育

トライアドなコミュニケーションや、親の養育スタイル (McLoyd, 1998)、家庭の温かい雰囲気や、母親のうつ症状 (Duncan et al., 1994)、母親の教育的関与 (Bolger et al., 1995)など、親、とりわけ母親の特性や行動とする指摘がある。また、ニュージーランドの大規模なコホート研究 Dunedin Longitudinal Study は、子どもの社会性の発達と乳幼児期の虐待経験や親のパーソナリティ、そして子どもの遺伝的素因との関連を明らかにしている(Moffit, 2001 など)。子どもの社会化における発達上のある帰結を複数の経路から接近し、背後にある様々な要因間の多層な相互関係を検討していくという発達精神病理学的アプローチも近年浸透しつつある (Cummings, Davis and Campbell, 2000)。
以上、子どもの行動や感情と家庭背景との関連を検討した研究を概観してきたが、これらの研究では、子どもの行動や感情の評定は母親によることが通常であり、子ども本人の評定を採用した研究は少ない (Bolger et al., 1995 など)。評定者が母親であれば、たとえば子どものメンタルヘルスの認知には、母親自身のメンタルヘルスが評定バイアスを与えている可能性もある (Angel and Worobey, 1988; Takeuchi et al., 1991)。一方、世帯収入を始め、家庭背景の測定については、子どもではなく、より正確な情報提供者である親から回答を得る必要性が強調されている (Entwisle and Astone, 1994; Ensminger et al.,2000)。また、子どもの行動や感情は、抑うつ、外在化する問題行動 (攻撃行動、多動など)、内在化する問題行動 (引きこもりなど) などに類別して測定されることが多いが、どの次元がどの家庭背景の側面と関連を示すのか、その差異については明確に論じられていない。
さらに、とりわけ心理学的研究においては、子どもの行動と、SES という包括的構成概念との関連は調べられていても、収入や学歴の独立した効果は必ずしも検証されていない。
そして日本の子どもの行動や感情と、その家庭背景、とりわけ社会経済的背景との関連性に関する積極的な検討はまだ報告されていない。西洋社会から得られた知見が、日本においても再認されるとは限らないだろう。
これより本稿では、子どもの社会性の発達、そして子ども自身が日々感じる適応感に焦点をあて、日本の子どもの健全な発達と家庭背景との関連を広範に捉えていく。そのために、子どもの社会性と適応感を、親と子どもから測定し、家庭背景については親から詳細に情報を得る。そして、広義の SES ではなく、収入、学歴、就業など SES を構成する各成分の効果を明らかにする。また、両親からメンタルヘルスを測定することにより、それらと子どもの社会性及び適応感との関連を明らかにすると共に、親による子どもの評定にバイアスが入り込んでいる可能性も検討する。
このような分析を行うことにより、子どもの社会性、そして適応感に影響を与える家庭
背景の効果を精緻に解明することが本研究の第一義の目的であるが、本稿ではこれらの分析に先立ち、まず、全国より無作為抽出された世帯に居住する小中学生を対象とした、子どもの社会性、そして適応感に関する記述統計量を記述する。これまでに報告されている日本の当該スコアは、いずれも学校を通した調査結果に基づいており、サンプルの代表性については問われていない。先行研究が公表する日本の標準スコアを、本研究で得られた
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第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景

統計量と比較することにより、標準スコアの基準が妥当なものであるかについて吟味する。
さらに、おとな (親) が評価する子どもの社会性の発達のレベルと、子どもが主観的に認知する適応感との関連について検討を行う。おとなからみれば問題行動のない「よい子」であったとしても、その子どもが日々満足感高く、うまく機能していると感じているとは限らないだろう。翻って、おとなからみれば困難が認められても、子ども自身はよく適応していると感じている可能性もある。本稿では、親と子どもの両者をインフォーマントとすることにより、これらの相関関係についても明らかにする。そして、こうした一連の検討を経た後、観測された子どもの社会性及び適応感のレベルが、子どもの基礎的属性や家庭背景の各変数によって差異があるか否かについての検定から始め、前者と後者の相関分
析、そして前者を従属変数、後者を独立変数とした多変量解析へと分析を展開していく。

第2節

方法

1 協力者
慶應義塾大学パネル調査共同研究拠点 (PDRC) が推進する「慶應子どもパネル調査」より、2011年調査 (子ども調査2011) に協力した親子を対象とした。PDRCでは、全国に居住する18歳以上の成人男女が構成する母集団より、層化2段無作為抽出された標本約7000
名とその配偶者を対象とし、同世帯をフォローアップすることにより、我が国の経済行動の動的変化の解明を目指した慶應義塾家計パネル調査 (KHPS) (樋口ほか、2005) を2004
年以来毎年継続して実施してきている。子ども調査2011の協力者は、KHPS2011年調査の調査票 (以下、KHPS票と呼ぶ) の回答者より、義務教育段階にある子どもがいる対象者に対し協力を呼びかけ、それに応じた親子である。調査は小学1年から中学3年生の子ども個人を単位とし、調査票二部から構成された。一部は、子どもが回答する、子どもの学年に対応したアンケート調査及び学力テスト(以下、子ども票と呼ぶ) である。もう一部は、親が回答する、子どもについてのアンケート調査 (以下、親票と呼ぶ) であり、親は子どもひとりにつき一部を回答する。
KHPS票に回答した対象者のうち、子ども調査対象年齢に該当する、小学校あるいは中学校に就学する子どもがひとり以上いる世帯数は730であった。そのうち、子ども調査2011
への有効な回答を提供した世帯数は434であり、世帯を単位とした協力率は59.5%であった。
子ども個人単位では、KHPS票に回答した対象者の子どもで、子ども調査対象年齢に該当する子どもの人数は1126名であった。そのうち、子ども調査2011への有効な回答を提供した
親人数は660 (父親147、母親484、その他3、不明26) 名であった。本研究においては、親票では全学年の子どものデータを使用したが、子ども票では小学3年生以上のデータを使用
し、小学3年生以上の子ども票に回答した子どもの人数は529名であった。本研究に用いた親票ならびに子ども票に回答した人数と、対象となる子どもの男女の構成比を、学年ごとに表1に示す。
51

第2部

教育

表１
小1
子ども（人数） 親（人数） 58
男子の割合(%) 56.9

小2
72
48.6

小3
90
90
47.8

回答者数

小4
75
75
58.7

小5
74
75
60.0

小6
83
82
48.2

中1
67
68
47.1

中2
84
83
46.4

中3
56
57
43.9

計
529
660
50.8

子ども調査2011は、KHPS票回収時に該当世帯の対象者に対し協力の意向を尋ね、調査協力に同意した世帯に対し、子ども票と親票、謝礼 (図書カード500円分とクリアファイル)を郵送し、各家庭において実施された。子ども票は、誰とも相談せずに子どもがひとりで回答した後、速やかに自身で同封されたシールで封緘した後、親に渡すことを、親への調査依頼文書と子ども票のフェースシートに明記した。子ども票と親票は、返信用封筒に入れて郵送回収された。

2 測度（１）子どもの社会性
子どもの社会性の測定には、「子どもの強さと困難さアンケート」 (Strengths andDifficulties Questionnaire: SDQ) を用いた。SDQ は、子どもの問題行動を、「情緒的不安「仲間関係のもてなさ」の４側面から捉え、それぞれを定さ」「行為問題」「多動・不注意」
５項目で測定し、さらに別の５項目で、「向社会性」を測定するリッカート式心理尺度である (Goodman, 1997)。
「情緒的不安定さ」とは抑うつや不安など情緒の問題であり、「行為問題」は反抗挑戦性や反社会的行動に関する行為の問題、「多動・不注意」は不注意や集中力の欠如、多動性に関する多動と注意の問題、「仲間関係のもてなさ」は友人からの孤立や不人気などの友人関係の問題、そして、「向社会性」は協調性や共感性などの向社会的行動
傾向と定義される。
SDQ は現在５０カ国以上の研究機関で多用されているが2、日本でも邦訳版が開発され(Sugawara et al., 2006)、問題行動を簡便にスクリーニング可能な、信頼性の高い連続量の尺度として頻繁に用いられるようになり (Matsuishi et al., 2008)、厚生労働省における軽度発達障害の気づきのためのツールにも指定されている3。
SDQ には、子ども本人が答える子ども版、親が答える親版、保育士や教師が答える教員
版があるが、本研究では、親版を親票に導入し、子ども調査 2011 が対象とした小学 1 年～中学 3 年生全員の子ども一人ずつにつき、親から回答を得た。SDQ マニュアルに従い、25 項目すべてにおいて、子どものここ半年くらいの行動について、「あてはまらない」「ま
ああてはまる」「あてはまる」の３件法で回答を求め、0 点、1 点、2 点の各項目得点の合計点を分析に用いた。

2
3

52

http://www.sdqinfo.org/
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-hoken07/h7_04d.html

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図１

子どもの社会性測度 SDQ の構造

情緒的
不安定さ

おちこんでしずんでいたり、涙ぐんでいたりすることがよくある
目新しい場面に直面すると不安ですがりついたり、すぐに自信をなくす
こわがりで、すぐにおびえたりする
心配ごとが多く、いつも不安なようだ
頭がいたい、お腹がいたい、気持ちが悪いなどと、よくうったえる行為問題カッとなったり、かんしゃくをおこしたりすることがよくある
よくうそをついたり、ごまかしたりする
家や学校、その他から物を盗んだりする
よく他の子とけんかをしたり、いじめたりする
素直で、だいたいは大人のいうことをよくきく（逆転）

多動・
不注意

すぐに気が散りやすく、注意を集中できない
おちつきがなく、長い間じっとしていられない
ものごとを最後までやりとげ、集中力もある（逆転）
よく考えてから行動する（逆転）
いつもそわそわしたり、もじもじしている

仲間関係
のもてなさ

他の子から、いじめの対象にされたり、からかわれたりする
他の子どもたちより、大人といる方がうまくいくようだ
一人でいるのが好きで、一人で遊ぶことが多い
仲の良い友だちが少なくとも一人はいる（逆転）他の子どもたちから、だいたいは好かれているようだ（逆転）

問題行動

向社会性

子どもの社会性・適応感と家庭背景

年下の子どもたちに対してやさしい
誰かが心を痛めていたり、落ち込んでいたり、嫌な思いをしているときなど、すすんで助ける
自分からすすんでよく他人を手伝う（親・先生・子どもたちなど）
他の子どもたちと、よく分け合う（おやつ・おもちゃ・鉛筆など）
他人の気持ちをよく気づかう

図 1 にそれぞれの下位次元に対し負荷が高かった順に、SDQ 各項目の設問を記した。尺度の内的一貫性を示す Cronbach α 係数は、「情緒的不安定さ」が.63、「行為問題」が.59、「多動・不注意」が.73、「仲間関係のもてなさ」が.50、これら 4 下位次元の 20 項目の合計得点である「問題行動」が.78、「向社会性」が.71 であった。問題行動４下位次元と「問題行動」では、より高い得点がより高い問題行動、すなわちより低い社会性を示す。
「向社
会性」については、より高い得点がより高い社会性を示す。
親票の回答者が父親であるか (22.2%)、母親であるか (73.1%)、そのほかであるか (不明を含む 4.7%) の間で、どの次元の得点の平均値にも差は無かった。
（２）子どもの適応感
子どもの適応感の測定には、ドイツの Bullinger ら (1994) が開発し、Ravens-Sieberer
ら (2006) が改変した子ども用 QOL 尺度「KINDLR」を用いた。KINDLR は、「身体的健康」「情動的 well-being」「自尊感情」「家族」「友だち」「学校」の６つの下位領域から子どもの QOL を多角的に捉え、各 6 領域を４項目で測定し、それらの総合得点を子どもの「QOL」得点とする、２４項目のリッカート式心理尺度である。
現在２３の言語に翻訳され世界中の研究機関で多用されており、国際的な標準化を経て

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第2部

教育

図２

子どもの適応感測度 KINDLR の構造

身体的
健康

情動的
well-being

自尊感情

QOL
家族

友だち

学校

あなたの健康について聞かせてください。この一週間、わたしは病気だと思った（逆転）
わたしはあたまがいたかった、またはおなかがいたかった（逆転）
わたしはつかれてぐったりした（逆転）
わたしは元気いっぱいだった
あなたはどんな気持ちですごしましたか。この一週間、
わたしは楽しかったし、たくさん笑った
わたしはつまらないなあと思った（逆転）
わたしはひとりぼっちのような気がした（逆転）
わたしは何もないのにこわい感じがした（逆転）
あなたは自分のことをどのように感じていましたか。この一週間、
わたしは自分に自信があった（自分はよくやったという意味です）
わたしはいろいろなことができるような気がした
わたしは自分に満足していた（自分のことが好きだという意味です）
わたしはいいことをたくさん思いついた
あなたとあなたの家族について聞かせてください。この一週間、
わたしは親（お父さんまたはお母さん）と仲よくしていた
わたしは家で気持ちよく過ごした
わたしたちは家でけんかをした（逆転）
わたしは親（お父さんまたはお母さん）にやりたいことをさせてもらえなかった（逆転）
あなたと友だちとのようすを聞かせてください。この一週間、
わたしは友だちといっしょに遊んだ
ほかの友だちはわたしのことを好きだった（友だちにきらわれていないという意味です）
わたしはわたしの友だちと仲よくしていた
わたしはほかの子どもたちにくらべて変わっているような気がした（逆転）
学校でのようすを聞かせてください。この一週間、学校の勉強はかんたんだった（よくわかったという意味です）
わたしはじゅぎょうが楽しかった
わたしはこれから先のことを心配した（逆転）
わたしは（学校のテストで）悪い点数をとらないか心配だった（逆転）いる 4 。日本においてこの尺度は、 Kid-KINDLR (Revised Children Quality of Life
Questionnaire for 8 to 12-year-olds) を 和 訳 し た 小 学 生 版 ( 柴 田 ほ か 、 2003) 、
Kiddo-KINDLR (Revised Children Quality of Life Questionnaire for 13 to 16-year-olds)
を和訳した中学生版 (松嵜ほか、2007) のほか、小中学生の親版の各質問紙が開発され、主に小児科学や臨床心理学において、疾患や障害を伴う子どもを中心とした QOL 研究が行われている。本研究では、小学 3～6 年生の子ども票に小学生版を、中学 1～3 年生の子
ども票に中学生版をそれぞれ全項目導入することにより、子ども自身が感じる適応感の自己報告を求めた。
図 2 に、小学生版の各項目の設問を記す。設問はオリジナル版に倣い、小学生版、中学生版のどちらも、この１週間について、「ぜんぜんない」から「いつも」までの 5 件法で尋ねた。Cronbach α 係数は、「身体的健康」が.59、「情動的 well-being」が.69、「自尊感情」が.85、「家族」が.63、「友だち」が.62、「学校」が.62 であり、これら全 24 項目の合計得点である「QOL」では.85 であった。

454

http://kindl.org/

第3章

表２

子どもの社会性・適応感と家庭背景

家庭背景と子どもの基礎的属性変数の記述統計量
変数名
きょうだい順(長子:1)
きょうだい数父親学歴(大学以上:1)
母親学歴(大学以上:1)
父親就業(有職:1)
母親就業(有職:1)
父親年齢
母親年齢
父親メンタルヘルス
母親メンタルヘルス
世帯年収(100万円)
性別(男子:1)
学年

平均 標準偏差 最小値 最大値
0.45
0.50
0
1
2.41
0.78
1
4
0.45
0.50
0
1
0.19
0.39
0
1
0.95
0.21
0
1
0.58
0.49
0
1
44.09
5.76
26
67
41.76
4.94
28
57
32.57
6.85
15
48
31.11
6.99
12
48
7.18
3.45
1.00 25.00
0.51
0.50
0
1
4.99
2.47
1
9

小学生版と中学生版では、たとえば「情動的 well-being」の 1 項目が、前者では「わたしはつまらないなあと思った」であるのに対し、後者では「わたしはつまらなく感じた」
であるなど、設問のワーディングが微妙に異なる項目がいくつかあるが、測定される構成概念とその構造は同一である。スコアリングは、KINDLR マニュアルに添付されるシンタックスに基づき、個人の素点を 100 点満点に変換した値を算出し、小学生と中学生の得点を結合して分析に用いた。より高い得点がより高い適応感を示す。
（３）家庭背景と子どもの基礎的属性
本研究の分析に用いた家庭背景及び子どもの基礎的属性変数の得点方法を項目ごとに説明し、記述統計量を表 2 に掲載する。
①きょうだい構成
KHPS 票より、当該子どものきょうだい順位、及び当該子どもを含めたきょうだい数についての情報を用いた。きょうだい順は第 6 子まで観測され、平均は 1.7 であった。長子が 44.7%、第 2 子 39.9%、第 3 子 11.6%、第 4 子以降が 2.7%であったため、分析には長子 (一人っ子を含む) を 1、第 2 子以降を 0 としたダミー変数を用いた。きょうだい数も 6名まで観測され、1 名が 9.1%、2 名が 50.6%、3 名が 31.0%、4 名以上が 9.4%に分布していたため、分析には 1 点から 4 点まで範疇化した得点を用いた (表 2)。
②親の学歴
KHPS 票において、父親と母親それぞれについて、現在通学している人はその学校を、通学していない人は最後に通学した学校を選択肢から選んだ回答より、大学あるいは大学院を選んだケースを 1、中学、高校、短大・高専を選んだケースを 0 としたダミー変数を用いた。大学卒以上である割合は、父親が 41.2%、母親が 17.4%であり、本研究サンプルの約 2/3 が合致する国勢調査 2000 年時に 30 歳代であった者が大学卒以上である割合が、
男性 32.9%、女性 13.1%であることを考慮すると、若干高学歴傾向にはあるが、概ね代表的と考えることができる。
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第2部

教育

表３

親のメンタルヘルス項目主成分分析
項目

成分負荷量

疲れやすくなった
将来に不安を感じる
人と会うのがおっくうになった
イライラすることが多くなった
今の生活に不満がある
背中・腰・肩が痛むことがある
頭痛やめまいがするときがある
胃腸の具合がおかしいときがある
仕事への集中力がなくなった
動悸や息切れがするときがある
寝つきが悪くなった
風邪をひきやすくなった
固有値
寄与率

.80
.71
.71
.70
.69
.68
.68
.66
.65
.64
.62
.61
5.58
47%

③親の就業
KHPS 票の家族の就労状況を尋ねる項目より、父親及び母親それぞれについて、「仕事に就いている」を選んだケースを 1、そのほかの選択肢を選んだケースを 0 としたダミー変数を用いた。父親の就業率は 95.5%、母親の就業率は 57.6%であった (表 2)。
④親の年齢
KHPS 票の生年月から求めた父親と母親の平均年齢はそれぞれ 44.1 歳と 41.8 歳であった (表 2)。
⑤親のメンタルヘルス
KHPS 票において、父親及び母親それぞれに対し、現在の身体や心の状態について「よくある」から「全くない」までの 4 件法で尋ねるリッカート式尺度 12 項目の回答を用いた。子ども調査 2011 に協力した子どもの両親の欠損値のない 1230 ケースを対象とした主成分分析は、12 項目が 1 つの主成分をほぼ同等の負荷で説明することを示したため、12
項目の 1 点から 4 点までの合計点を個人のメンタルヘルス得点とした (表 3)。同ケースから求めた Cronbach α 係数は.89 と高かった。得点が高いほどメンタルヘルスが優れ、低いほどメンタルヘルスが悪いことを示す。
⑥世帯収入
KHPS 票の項目「あなたの世帯の昨年 1 年間 (1 月~12 月) の税込みの年収は、おおよそいくらでしたか。なお、資産 (金融、実物とも) 売却は除いてお答えください」の回答を用いた。本研究に協力した子どもの全世帯における平均は 718.3 万円であった (表 2)。
厚生労働省が 2010 年に行った国民生活基礎調査によれば、本研究のサンプルである父親の 2/3 を占める 40 歳代が世帯主である世帯の年間所得 (税込み) が 678.5 万円であることより、本研究サンプルの所得水準の代表性は概ね妥当と考えられる。

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第3章

表４

子どもの社会性・適応感と家庭背景

子どもの社会性各次元の記述統計量

SDQ得点

全員
(n=655)

慶應子ども調査2011
年齢の
男子
女子
性差
(両側検定) 効果( r )(n=331)(n=324)

情緒的不安定さ
行為問題
多動・不注意仲間関係のもてなさ
問題行動
向社会性

1.73 (1.86)
2.01 (1.67)
3.10 (2.21)
1.62 (1.56)
8.45 (5.07)
6.16 (2.14)

1.69 (1.83)
2.24 (1.76)
3.44 (2.25)
1.66 (1.68)
9.03 (5.28)
5.83 (2.16)

1.76 (1.89)
1.77 (1.55)
2.75 (2.13)
1.58 (1.42)
7.86 (4.79)
6.49 (2.07)

NS
***
***
NS
**
***

-.09 *-.09 *-.11 **.03-.10 **-.06

全員(n=2899)

Matsuishi et al., 2008
年齢の
男子
女子
性差
(n=1463)(n=1436) (両側検定) 効果(r )1.74 (1.79)
1.95 (1.57)
3.16 (2.31)
1.44 (1.50)
8.29 (4.98)
6.67 (2.06)

1.60 (1.70)
2.05 (1.61)
3.55 (2.42)
1.51 (1.55)
8.70 (5.03)
6.33 (2.10)

1.88 (1.87)
1.85 (1.53)
2.76 (2.11)
1.37 (1.44)
7.86 (4.88)
7.01 (1.97)

***
***
***
**
***
***

注: 括弧内は標準偏差を表す。 ***、**、*はそれぞれ0.1％、1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

⑦子どもの基礎的属性
子どもの性別、及び学年の情報を用いた。性別は男子を 1、女子を 0 としたダミー変数
を、学年は小学 1 年から中学 3 年生までをそれぞれ 1 点から 9 点とした得点を分析に用いた (表 2)。

第3節

結果

1 記述統計量と性別・学年との関連
子どもの社会性各次元の全体と男女別の平均値と標準偏差、性差及び年齢の効果を表 4に示した。比較対照のため、日本の標準スコアとして Matsuishi et al. (2008) に掲載される、日本の 5 つの小学校の保護者を対象とした郵送調査から得られた 4～12 歳計 2899 名についての該当統計量を併記した。
「行為問題」「多動・不注意」は女子より男子の方が有意に高く (p < .001)、4 次元の合計得点である「問題行動」も、男子の方が高かった (p < .01)。一方、「向社会性」は女子の方が有意に高く (p < .001)、このことは Matsuishi et al. (2008) とも整合的である。
「仲間関係のもてなさ」「向社会性」を除く 4 つの次元で、年齢が小さいほど得点が高かった。
統計量は Matsuishi et al. (2008) と概ね近似していたが、4 次元の合計点である「問題行動」は、本研究における得点の方が高く、「向社会性」は、本研究における得点の方が低かった。
Matsuishi et al. (2008) が提唱する、各次元の normal range、borderline range、clinicalrange を本研究データにあてはめ、それぞれの度数分布の占める割合を算出した (表 5)。
対象とした子どもの年齢層が本研究の方が高いため精緻な比較には及ばないが、
「情緒的不
安定さ」
「行為問題」「多動・不注意」「仲間関係のもてなさ」の 4 次元、ならびにそれらの合計得点である「問題行動」については、80%以上が normal range に範疇化され、
borderline range、clinical range ともにそれぞれに該当するのは 10%以下であり、カット
オフポイントは妥当であることが伺える。しかし「向社会性」については、normal rangeに該当するのは 60%以下、borderline range、clinical range に 20%ずつが相当することになり、スクリーニングの基準が厳しすぎる可能性が考えられる。
57-.07 **-.04-.07 **-.03-.08 **
.01

第2部

教育

表５

子どもの社会性各次元の日本の標準スコアカットオフによるスクリーニング
Normal range

Borderline range

Clinical range

該当割合 (%)
該当割合 (%)
得点
得点 該当割合 (%)
情緒的不安定さ
0－3
84.1 (84.3)
4
6.4 (7.2)
5-10
9.5 (8.5)
行為問題
0－3
81.7 (84.3)
4
9.2 (8.6)
5-10
9.1 (7.1)
多動・不注意0－5
84.9 (83.6)6
6.0 (6.8)
7-10
9.2 (9.7)
仲間関係のもてなさ
0－3
88.5 (90.1)
4
5.8 (5.5)
5-10
5.6 (4.4)
問題行動
0－12
80.8 (80.6) 13－15
9.3 (9.9)
16-40
9.9 (9.5)
向社会性
6-10
59.8 (71.2)
5
20.3 (15.5)
0-4
19.8 (13.3)
注: カットオフ水準はMatsuishi et al., 2008による。括弧内はMatsuishi et al., 2008が報告する4～12歳児データ。
得点

表６ 子どもの適応感各次元の記述統計量
KINDLR得点

全員(n=512)男子(n=255)女子(n=257)

身体的健康
情動的well-being
自尊感情
家族
友だち
学校
QOL

71.72 (18.64)
79.62 (18.12)
49.00 (24.94)
72.45 (19.11)
76.54 (18.17)
60.35 (22.26)
68.31 (13.47)

71.40 (18.60)
78.11 (18.58)
50.59 (24.97)
69.26 (19.89)
75.28 (18.03)
61.14 (22.80)
67.66 (13.58)

72.03 (18.72)
81.13 (17.57)
47.41 (24.86)
75.61 (17.79)
77.79 (18.26)
59.56 (21.74)
68.95 (13.36)

性差

年齢の

(両側検定) 効果(r )

NS
NS
NS
***

NS
NS
NS

-.40 ***-.12 **-.35 ***-.03 NS-.10 *-.31 ***-.34 ***

注： 括弧内は標準偏差を表す。 ***、**、*はそれぞれ0.1％、1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

子どもの適応感の全体と男女別の平均値と標準偏差、性差と年齢の効果を表 6 に記す。
性差は「家族」にのみ見られ、女子の方が有意に高かった (p < .001)。年齢の効果は「家族」を除く、他の次元すべてに有意に見られ、とくに「身体的健康」(r =－.40)、「自尊感情」(r =－.35)、「学校」(r =－.31)、6 次元を合計した「QOL」(r =－.34) において、学年が上がるにつれ、得点が顕著に低下する傾向が示された (p < .001)。年齢との顕著な負の相関関係は、柴田ほか (2008) が公表する小学生及び中学生の標準スコアにおいても指摘されている。学年間の得点の推移を確認するために、学年ごとの下位 6 次元の平均値を図
3 に、6 次元の合計点である「QOL」次元の平均値と標準偏差を図 4 に示す。
学年間差が大きい中、標準スコアに関しては、学年別の情報が公表されていないため比較は難しいが、柴田ほか (2008) が報告する小学 2～6 年生、中学 1～3 年生から得られた「QOL」次元の日本の標準スコアは、概ね本研究のレベルと一致すると考えられる (図 4)。

58

第3章

図３

子どもの社会性・適応感と家庭背景

子どもの適応感下位 6 次元の平均値の学年間差

100 得点

90
80
身体的健康

70
60

情動的well-being

50

自尊感情

40

家族

30

友だち

20

学校

10
0
小３

図４

小４

小５

小６

中１

中２

中３

子どもの適応感 QOL 次元の平均値と標準偏差の学年間差

100 得点

90
80
70
60

50

QOL

40

柴田ほか, 2008

30

20
10
0
小３

小４

小５

小６

中１

中２

中３

注：Error bar は標準偏差を表す。柴田ほか (2008) に掲載される全国 19 校の小学 2~6 年生 4607 名の統計量を小学 4 年として、全国 9 校の中学 1~3 年生 2926 名の統計量を中学 2 年としてプロットした。

2 次元間相関子どもの社会性と適応感各次元間の、性別と学年をコントロールした偏相関係数は、子どもの社会性の問題行動を構成する 4 下位次元間のどの組み合わせにも、.16 から.52 の有
意な正の相関関係を示した (表 7)。
「向社会性」と問題行動 4 下位次元の間では、「行為問題」との負の相関が最も顕著であったが (－.27)、「情緒的不安定さ」とは負の相関はなく(.10)、「問題行動」との負の相関は有意であった (－.14)。子どもの適応感 6 次元間では、どの組み合わせにも.17 から.53 の有意な正の相関関係が示された。

59

第2部

教育

表７ 子どもの社会性と適応感各次元間の相関行列
子どもの性別と学年をコントロールした偏相関係数 (Pearson’s r)
情緒的
行為問題
不安定さ
情緒的不安定さ
行為問題
多動・不注意仲間関係のもてなさ
問題行動
向社会性
身体的健康
情動的well-being
自尊感情
家族
友だち
学校

多動・
仲間関係
向社会
問題行動
不注意 のもてなさ
性

身体的
健康

情動的
wellbeing

自尊
感情

家族

友だち

学校

.23 ***.23 *** .52 ***.44 *** .16 ***.67 *** .68 ***.10 * -.27 ***-.15 ** -.02-.18 *** -.09 *-.09 * -.02-.06-.29 ***-.22 *** -.11 *-.13 ** -.04-.20 *** -.14 **-.29 ***.77 ***-.15 **
-.02
-.03
-.02
-.17 ***-.11 *-.07-.11 *-.65 ***-.07-.21 ***-.27 ***-.11 *-.09-.35 ***-.13 **-.29 ***-.14 **-.14 **.00-.19 *** .03.40 ***-.08.08.17 *** .34 ***-.21 *** .19 *** .17 *** .33 ***-.27 *** .05.27 *** .53 ***-.13 ** -.02
.18 *** .44 ***-.25 *** .08.53 *** .76 ***QOL
注：***、**、*は係数がそれぞれ0.1％、1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

.20 ***.35 *** .28 ***.37 *** .24 *** .28 ***.67 *** .57 *** .68 *** .67 ***子どもの社会性と適応感の間では、「仲間関係のもてなさ」と「友だち」の間に最も大きな負の相関 (－.35) が得られたが、次いで見られたのが、「行為問題」と「家族」の間の負の相関 (－.29) であり、外在化問題を抱える子どもの家族における適応感が低いことが理解できる。
「仲間関係のもてなさ」と「QOL」との間の負の相関も同等であり (－.29)、
仲間をもてることが子どもの QOL 一般の高さに関連していることが伺える。

3 きょうだい構成との関連
子どもの社会性次元の中では、「仲間関係のもてなさ」のみ、長子の方が、第 2 子以降よりも有意に得点が高かった (p < .001、図 5)。子どもの適応感次元の中では、「学校」への適応についてのみ、長子の方が優れていた (p < .05)。
きょうだい数と子どもの社会性との関連については、「行為問題」はきょうだい人数が増えるにつれ得点が高かったが (一元配置の分散分析による、p < .05)、「仲間関係のもてなさ」「問題行動」では、一人っ子と 4 人以上のケースで得点がより高いという非線形な傾向が見られた (いずれも p < .01、図 6)。きょうだい数と子どもの適応感との関連について
は、「友だち」への適応を除くすべての次元において、人数が少ないほど適応感が高い傾向が見られ、「家族」(p < .01)「学校」(p < .05) への適応、「QOL」(p < .01) では、きょうだい人数により得点は有意に異なっていた。

60

第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景

図５ きょうだい順と子どもの社会性・適応感
得点

16
14
12
10
8
6
4
2
0

長子

第2子以降

n=296

n=359

得点

100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

***

長子

第2子以降

n=234

n=278
*

注：Error bar は標準偏差を表す。t 検定 (両側) による。***、*はそれぞれ 0.1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

図６ きょうだい数と子どもの社会性・適応感
得点
12

得点
90
80

10

70

身体的健康

行為問題

60

情動的well-being

多動・不注意50

自尊感情

仲間関係のもてなさ

40

問題行動

30

向社会性

20

情緒的不安定さ

8
6
4
2

家族

友だち
学校
QOL

10
0
１人

２人

３人

４人以上

0
１人

２人

３人

４人以上

4 親の学歴・親の就業との関連
親の学歴との関連については、父親が大学へ行った子どもと、行かなかった子どもの間で、社会性及び適応感のすべての次元のレベルに有意差は無かった (図 7)。一方、母親が大学へ行った子どもは、行かなかった子どもに比べ、「情緒的不安定さ」が有意に低く (p< .05)、「自尊感情」(p < .05)「学校」(p < .05) への適応「QOL」(p < .05) が有意に高かった (図 8)。

61

第 2 部 教育

図７ 父親の学歴と子どもの社会性・適応感
得点
14
12
10

非大学卒

大学卒

n=325

n=270

得点
100

非大学卒

大学卒

n=245

n=220

80

8

60

6

40

4
2
0

20
0

注：Error bar は標準偏差を表す。t 検定 (両側) による。

図８ 母親の学歴と子どもの社会性・適応感
得点

得点

注：Error bar は標準偏差を表す。t 検定 (両側) による。*は 5％の水準で統計的に有意なことを示す。

親の就業と子どもの社会性・適応感との関連については、父親が就業していないケース
数が 30 と少なかったため、母親についてのみ検定を行った。

62

第3章

図９

母親の就業と子どもの社会性
小学 3 年・4 年

小学 1 年・2 年
得点

16
14
12
10
8
6
4
2
0

母親無職

母親有職

n=63

n=67

*

得点

16
14
12
10
8
6
4
2
0

小学 5 年・6 年
得点

16
14
12
10
8
6
4
2
0

母親無職

母親有職

n=71

n=85

子どもの社会性・適応感と家庭背景

母親無職

母親有職

n=73

n=91

中学 1 年・2 年・3 年
得点

16
14
12
10
8
6
4
2
0

母親無職

母親有職

n=71

n=134

注：Error bar は標準偏差を表す。t 検定 (両側) による。

子どもの社会性のいくつかの次元は学年が上がると得点が高くなり、適応感はほとんどの次元で学年が上がると得点が低下する一方で (図 3、図 4)、母親が就業する割合は学年が上がると増加することが考えられることを考慮し、学年を範疇化して比較を行ったとこ
ろ、子どもの社会性の 1 次元である「情緒的不安定さ」については、小学 1 年・2 年生群で、母親が無職の方が有意に低かったが (p < .05)、小学 3 年生以上では差が無かった (図9)。他の子どもの社会性次元及び、適応感のすべての次元については、どの学年カテゴリ
ーにおいても、母親の就業による有意差は見られなかった (図 9、図 10)。

5 父母年齢・父母メンタルヘルス・世帯年収との関連
家庭間変数の中でも、連続量を取る父母の年齢、父母のメンタルヘルス、世帯年収それ
ぞれと、子どもの社会性、適応感との関連を相関分析によって調べた。子どもの性別と年齢をコントロールした偏相関行列は、子どもの社会性について、問題行動のすべての次元
が母親のメンタルヘルスと明確な負の相関関係を示し (p < .001 または p < .01)、父親のメ
63

第 2 部 教育

図１０ 母親の就業と子どもの適応感
小学 3 年・4 年
得点

n=73

n=90

小学 5 年・6 年
得点

n=62

n=82

中学 1 年・2 年・3 年
得点

n=69

n=136

注：Error bar は標準偏差を表す。t 検定 (両側) による。

ンタルヘルスとの関連もいくつかの次元で見られたが (p < .01 または p < .05)、関連はより微弱であることを示した (表 8)。
「情緒的不安定さ」 (p < .01) と「問題行動」 (p < .05)
は、世帯年収と負の相関を示した。
子どもの適応感については、「家族」への適応を除き、すべての次元において、世帯年収のみと有意な正の相関を示し (p < .01 または p < .05、表 8)、他の変数とは相関関係を示さなかった。

6 多変量解析
ここまでの分析結果をふまえ、子どもの社会性と適応感の各次元を従属変数とし、関連性を見てきた全変数、つまり、子どもの性別・学年、きょうだい構成、両親の学歴・就業・
年齢・メンタルヘルス、世帯年収を独立変数として投入した重回帰分析を施した (表 9)。
家庭背景と子どもの社会性については、長子であることが「仲間関係のもてなさ」を (p< .01)、きょうだいの数の多さが「情緒的不安定さ」を高めていた (p < .05)。父親の年齢の高さが「情緒的不安定さ」を高める傾向も見られたが (p < .05)、母親の年齢の低さが「情緒的不安定さ」(p < .01) と「問題行動」(p < .05) を高めていた。父親のメンタルヘルスの悪さは「行為問題」を (p < .05)、母親のメンタルヘルスの悪さは、問題行動のすべての
64

第3章

表８

子どもの社会性・適応感と家庭背景

父母年齢・父母メンタルヘルス・世帯年収と子どもの社会性・適応感

子どもの学年と性別をコントロールした偏相関係数 (Pearson’s r)
情動的wellbeing

情緒的
不安定さ

行為問題

多動・
不注意

仲間関係
のもてなさ

問題行動 向社会性

身体的
健康

.00
-.10 *
父親メンタルヘルス -.09 *母親メンタルヘルス -.19 ***世帯年収-.13 **-.04-.08 *-.10 *-.20 ***
.00

.02
-.04
-.12 **-.18 ***
-.07

.04
-.02
-.05
-.12 **-.04.01-.09 *-.14 **-.25 ***-.09 *

-.01
-.01
.00
-.04
-.03
.01
-.02
.01 -.01
-.04
-.02
.01
.14 ** .09 * .11 *

父親年齢
母親年齢

.01
-.03
.00
-.03
-.07

自尊
感情

家族 友だち

.00
.03
.03
.03
.00

学校

QOL

.02 -.03 -.01
.03 -.04 -.01
.01
.04
.02
.07
.03
.03
.09 * .11 * .14 **注： ***、**、*はそれぞれ0.1％、1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

表９

子どもの社会性・子どもの適応感と家庭背景の重回帰分析

情緒的不安定さ
係数(定数)
性別 (男子:1)
学年
きょうだい順(長子:1)
きょうだい数父親学歴(大学以上:1)
母親学歴(大学以上:1)
父親就業(有職:1)
母親就業(有職:1)
父親年齢
母親年齢
父親メンタルヘルス
母親メンタルヘルス
世帯年収(100万円）
N
決定係数
F値

標準誤差

行為問題

多動・不注意

係数

係数

標準誤差

4.94 *** 1.42
-.13
.16
-.05
.04
.02
.18
.22 *
.11
.11
.18
-.33
.21
-.94
1.05
-.05
.16
.05 *
.02
-.08 ** .03.01.01-.04 ** .01-.07 ** .03
530.09
4.07 ***

3.53 ** 1.31
.51 *** .14
-.02
.03
-.13
.17
.13
.10
-.20
.16
.02
.19
.79
.96
.01
.15
.00
.02
-.03
.03
-.02
.01
-.04 ** .01
.04
.02
530
.08
3.23 ***

身体的健康

情動的well-being

係数

標準誤差

係数

標準誤差

標準誤差

6.58 *** 1.76
.66 **
.19
-.08
.05
.00
.23
.01
.13
-.26
.22
-.22
.26
-1.02
1.29
-.07
.20
.03
.03
-.04
.03
-.03 *.02-.03 *
.02
-.02
.03
530
.08
3.23 ***
自尊感情
係数

標準誤差

仲間関係のもてなさ
係数

標準誤差

.68
.05
-.02
.53 **
.01
.34 *
-.10
.40
-.08
.04
-.01
.01
-.03 *-.05 *
530.06
2.63 **

向社会性
係数

標準誤差

1.22 15.55 *** 3.92
.13 1.10 *.43.03 -.17
.10
.16
.42
.51
.09
.36
.30
.15
.00
.49
.18 -.64.57.90 -.77
2.88.14 -.19
.45
.02
.12
.06
.02 -.15 *.08.01 -.03.04.01 -.13 *** .03.02 -.09
.07
530
.10
4.32 ***

家族
係数

問題行動
係数

標準誤差

友だち
係数

標準誤差

標準誤差

6.89 *** 1.68-.70 *** .18
-.04
.04
-.14
.22
.18
.13
.02
.21
-.30
.24
-.23
1.24
-.07
.19
.04
.03
-.04
.03
.01
.02
-.01
.01
-.04
.03
530
.05
2.04 *
学校係数

標準誤差(定数) 109.42 *** 13.90 89.58 *** 15.01 99.11 *** 19.99 93.95 *** 15.76 85.01 *** 15.19 79.39 *** 17.19
性別 (男子:1) -2.63
1.63 -3.55 * 1.77 1.92
2.35 -6.43 ** 1.85 -2.87
1.79 1.64
2.02
学年 -3.76 *** .46-.93.50 -4.09 *** .66-.72.52 -1.03 *.50 -3.29 *** .57
きょうだい順(長子:1) 1.09
1.90 1.28
2.05
.43
2.73
-.35
2.15 -3.89
2.07 4.53
2.35
きょうだい数 -1.82
1.12 -2.46 * 1.22 -3.93 * 1.63 -4.72 *** 1.28 -2.55 * 1.24 -4.04 ** 1.40
父親学歴(大学以上:1)
.98
1.87
.09
2.01
-.26
2.68
.75
2.11 -2.13
2.04 -.24
2.31
母親学歴(大学以上:1) -1.00
2.13 -1.83
2.29 4.96
3.06-.26
2.41 1.92
2.32 4.24
2.63
父親就業(有職:1) -1.33
9.70 10.38 10.46 -1.69
13.94 -4.44 10.99 6.40 10.59 20.31 11.99
母親就業(有職:1) -1.95
1.71
-.27
1.84 -1.87
2.46
-.33
1.94
.15
1.87 -1.39
2.11
父親年齢
.08
.24
.09
.26
-.12
.35
.02
.27
.10
.26
.02
.30
母親年齢 -.30
.30
-.32
.32
-.22
.43
-.01
.34 -.24.32 -.45.37
父親メンタルヘルス -.17
.13
-.12
.14
-.20
.19
.02
.15 -.18.15 -.17.16
母親メンタルヘルス -.03
.13
.04
.14
-.02
.19
.05 *
.15
.22
.15
.10
.17
世帯年収(100万円）.92 ** .27
.71 *
.29
.79 *
.39
-.07 *.30.74 *.29 1.02 ** .33
N
415
413
413
413
413
414
決定係数
.22
.06
.16
.07
.06
.18
F 値 8.55 ***1.79 *
5.67 ***
2.38 **
1.98 *
6.97 ***
注：係数は非標準化係数。 ***、**、*はそれぞれ0.1％、1％、5％の水準で統計的に有意なことを示す。

QOL
係数

標準誤差

93.11 *** 10.51
-2.02
1.24
-2.33 *** .35.50
1.44-3.24 *** .86
-.16
1.41
1.34
1.61
4.93
7.33
-.96
1.29
.03
.18
-.25
.22
-.14
.10
.06
.10
.69 *** .20
413.20
7.58 ***

65

第2部

教育

次元を説明した (p < .001―.05)。世帯年収の低さは、「情緒的不安定さ」(p < .01) と「仲間関係のもてなさ」(p < .05) を高めていた。
家庭背景と子どもの適応感については、きょうだい数の少なさが、「身体的健康」を除く「家族」
すべての次元の得点を上げていた (p < .001―.05)。母親のメンタルヘルスのよさは、への適応感の高さとのみ関連していた (p < .05)。世帯年収は、すべての次元と関連していたが、「家族」では世帯年収の低さが適応感を高め (p < .05)、その他の次元では、世帯年収の高さが適応感を高めていた (p < .001―.05)。

第4節

知見のまとめと考察

本研究では、全国に居住する子どもを対象に、親と子ども本人から回答を得ることにより、親が評定する子どもの社会性の発達の程度、子どもが主観的に認知する適応感の程度、そして家庭背景との相互の関連性を検討した。
まず、子どもの社会性の個人差は大きかった。問題行動の各次元はほぼすべてについて
男子がより高く、向社会性については女子がより高かった。また、問題行動は学年が上がると減少する傾向にあった。問題行動の本研究スコアは、日本の標準スコアよりやや高かったが、向社会性の本研究スコアは、日本の標準スコアよりかなり低く、カットオフによるスクリーニングについても、日本の標準スコアに再検討を求める結果となった。
子どもの適応感については、性差は家族への適応においてのみ見られ、女子の方が高かった。学年が上がると適応感は低下し、自尊感情、学校への適応、身体的健康の充足感、そして QOL 一般においてとくに顕著であった。さらに、親が評定する問題行動の高さは、子どもが認知する適応感の低さと相関していた。一部関連の見られない次元もあったが、総じて、親から見て問題を抱える子どもの、子ども自身が感じる適応感は低く、問題を抱えていない子どもの、子ども自身が感じる適応感は高かった。
子どもの社会性の発達レベルに関し、問題行動の各次元を最もよく説明した家庭背景変数は、母親のメンタルヘルスであった。このことには 4 通りの解釈が与えられる。第一に、本研究では、
子どもの問題行動の評定者が親であったことより、母親のメンタルヘルスが、母親が子どもの行動を評定するにあたり、バイアスとして入り込んでいる可能性がある。
第二に、母親のメンタルヘルスを原因とし、子どもの問題行動をその結果とする因果関係のパスが考えられる。母親のメンタルヘルスの悪さがネガティブな子育てを生起させ、その帰結として子どもに問題行動が生じる。翻って母親のメンタルヘルスの良好さは、良質な子育てと親子関係、夫婦関係を生み、子どもの社会性にポジティブな影響を与え得ることが知られている (Cummings et al., 2000)。そして第三には、子どもの問題行動から母親のメンタルヘルスへ向けたパスが指摘できる。子どもの扱いにくさが母親のメンタルヘ
ルスを悪くするという因果関係である。このことは第二に指摘した方向性とは逆向きであるが、双方向の因果論も想定できる。そして、もう 1 つ考えられるのが、親のメンタルヘ
66

第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景

ルスと子どもの問題行動の両者を規定する気質やパーソナリティの親から子への遺伝的継承である。父親のメンタルヘルスの影響が子どもの社会性にほとんど見出されなかったことは、遺伝の効果を必ずしも支持するものではないが、本研究と同じ SDQ を小学生の双生児から測定した行動遺伝学研究は、子どもの社会性の個人差には家庭間環境の有意な寄与は無く、家庭間要因として効果をもつのは遺伝要因であることを報告している(Saudino,
Ronald and Plomin, 2005)。今後、親のメンタルヘルスと子どもの問題行動のパネルデー
タを収集することにより、因果関係について、より明確な示唆を与えていきたい。
子どもの適応感の形成について寄与が明らかにされたのは、きょうだいの数、そして世帯年収であった。身体的健康に対する充足感を除くすべての次元において、きょうだいの数が少ないほど子どもの適応感は高かった。そして世帯の年収は、両親の学歴と就業、年齢をコントロールしてもなお、有意な効果を示していた。このことは、包括的構成概念である SES ではなく、収入そのものが、子どもの適応感に対して独立した効果をもつことを表している。収入の多さが子どもの適応感を高め、収入の少なさが子どもの適応感を低めていた。しかし家族への適応感だけは、世帯年収の効果が逆向きであった。子どもにとって家族との生活から得る満足感は、他の次元の満足感とは異質であることが伺える。
きょうだい数の少なさと年収の高さは、親が評定した子どもの情緒的な安定も同様に高めていた。これより、その家の子どもの数、そして収入が影響を与えるのは子どもの行動ではなく、子どもの感情的側面と言えるのではないか。子どもの数とその家の収入という独立した２つの要因が、同時に子どもの感情に寄与するメカニズムを解明していくことが今後の課題である。親子関係の質の違いによるのか、あるいは子ども一人当たりへの投資の量の違いによるのか、より踏み込んだ分析が必要となる。また、高い収入が子どもに良好な感情をもたらしているのか、低い収入が子どもに不適応をもたらしているのか、見出された収入の効果は継続的収入の効果なのか、一時的収入の効果なのかについても検討が求められる。
本研究では、性差及び年齢差を統制した分析を行ったが、これらの差を形成する要因について検討すること、そして家庭間環境だけではなく、子ども一人ひとりに独自の効果をもたらす環境要因を探求することにより、子どもの社会性や適応感の源泉をより幅広く解明していく必要がある。加えて本分析においては、親の職種や職業上での地位をコントロールしていない。見出された収入との関連は、親の職業の種別や地位を反映している可能性もある。
子どもの認知能力と、社会性及び適応感との関連についても調べられていない。
諸外国においては、子どもの非認知能力が認知能力の形成過程や将来のアウトカムに与える影響の識別が進んでおり、たとえば Heckman らによる一連の研究によると (Heckman,
Stixrud and Urzua, 2006; Cunha and Heckman, 2007; 2008)、非認知能力は認知能力と同程度、教育達成度や将来の賃金に影響を与えること、また、非認知能力は認知能力の成長に大きな影響を与える一方、その逆は常にいえないことなどが明らかになりつつある。
本研究は、こうした知見に対し、日本のデータを用いた検証可能性への糸口を見出すもの
67

第2部

教育

である。
こうした限界と大きな課題を残す本研究であるが、親から見た子どもの日頃の不安や抑うつ傾向という感情、そして、質問項目への回答に先立つ一週間という限定された一時期にたまたま子どもが感じていた適応感、それも子どもが自分の健康や感情、自己に対して優れているという感覚をもち、友だちや学校の中でうまくやっているという充足された感覚をもつという、子どもの毎日の根底となる生活の質を、その家庭の収入が、説明率は小さいとはいえ有意に説明していたことは特筆に値する。今後、家庭の収入の背後にある変数の詳細な制御、また今後蓄積される予定のパネルデータの利用により、家計収入の変動
が子どもの生活の質に与える影響の精査などを通じ、本研究で得られた知見の頑健性を確認していくことが必要になる。同時に、こうした現実が存在する可能性に対し、どのような政策的議論を展開することができるのか、今後の課題としていきたい。

【参考文献】Angel, R. and J. Worobey (1988) “Single Motherhood and Children's Health,” Journal of

Health and Social Behavior, Vol. 29, pp. 38-52.
Blau, D. M. (1999) “The Effect of Income on Child Development,” The Review of Economics

and Statistics, Vol. 81, pp. 261-276.
Bolger, K. E., C. J. Patterson, W. W. Thompson and J. B. Kupersmidt (1995) “Psychosocial
Adjustment among Children Experiencing Persistent and Intermittent Family Economic
Hardship,” Child Development, Vol. 66, pp. 1107-1129.
Bradley, R. H. and R. F. Corwyn (2002) “Socioeconomic Status and Child Development,”

Annual Review of Psychology, Vol. 53, pp. 371-399.
Brooks-Gunn, J. and G. J. Duncan (1997) “The Effects of Poverty on Children,” The Futureof Children, Vol. 7, pp. 55-71.
Bullinger, M., S. Mackensen and I. Kirchberger (1994) “KINDL―ein Fragebogen zur
gesundheitsbezogenen Lebensqualität von Kindern,” Zeitschrift Gesundheitspsychologie,Vol. 2, pp. 64-67.
Cummings, E. M., P. T. Davis and S. B. Campbell (2000) Developmental Psychopathology

and Family Process: Theory, Research, and Clinical Implications, The Guilford Press. (菅原ますみ監訳 (2006)『発達精神病理学―子どもの精神病理の発達と家族関係』ミネルヴァ書房)
Cunha, F. and J. J. Heckman (2007) ‘‘The Technology of Skill Formation,’’ American

Economic Review, Vol. 97, pp. 31-47.
Cunha, F. and J. J. Heckman (2008) “Formulating, Identifying and Estimating theTechnology of Cognitive and Noncognitive Skill Formation,” Journal of Human

68

第3章

子どもの社会性・適応感と家庭背景

Resources , Vol. 43 (Fall), pp. 739-780.
Duncan, G. J., J. Brooks-Gunn and P. K. Klebanov (1994) “Economic Deprivation and Early
Childhood Development,” Child Development, Vol. 65, pp. 296-318.
Ensminger, M., C. B. Forrest, A. W. Riley, M. Kang, B. F. Green, B. Starfield and S. Ryan
(2000) “The Validity of Measures of Socioeconomic Status of Adolescents,” Journal of

Adolescent Research, Vol. 15, pp. 392-419.
Entwisle, D. R. and N. M. Astone (1994) “Some Practical Guidelines for Measuring Youth’s
Race/Ethnicity and Socioeconomic Status,” Child Development, Vol. 65, pp. 1521-1540.
Goodman, R. (1997) “The Strengths and Difficulties Questionnaire: A Research Note,”

Journal of Child Psychology and Psychiatry , Vol. 38, pp. 581-586.
Heckman, J. J. (2000) “Policies to foster human capital,” Research in Economics, Vol. 54, pp.
3-56.
Heckman, J. J., J. Stixrud and S. Urzua (2006) ‘‘The Effects of Cognitive and Noncognitive
Abilities on Labor Market Outcomes and Social Behavior,’’ Journal of Labor Economics,
Vol. 24, pp. 411-82.
Korenman, S., J. E. Miller and J. E. Sjaastad (1995) “Long-term Poverty and Child
Development in the United States: Results from the NLSY,” Children and Youth Services

Review, Vol. 17, pp. 127-155.
Matsuishi, T., M. Nagano, Y. Araki, Y. Tanaka, M. Iwasaki, Y. Yamashita, S. Nagamitsu, C.
Iizuka, T. Ohya, K. Shibuya, M. Hara, K. Matsuda, A. Tsuda and T. Kakuma (2008)“Scale Properties of the Japanese Version of the Strengths and Difficulties Questionnaire(SDQ): A Study of Infant and School Children in Community Samples,” Brain &Development, Vol. 30, pp. 410-415.
McLeod, J. D. and M. J. Shanahan (1996) “Trajectories of Poverty and Children’s Mental
Health,” Journal of Health and Social Behavior, Vol. 37, pp. 207-220.
McLoyd, V. C. (1998) “Socioeconomic Disadvantage and Child Development,” American

Psychologist, Vol.53, pp. 185-204.
Moffit, T. E. (2001) Sex Differences in Antisocial Behaviour: Conduct Disorder, Delinquency,

and Violence in the Dunedin Longitudinal Study , Cambridge University Press.
Ravens-Sieberer, U., M. Erhart, N. Wille, R. Wetzel, J. Nickel and M. Bullinger (2006)“Generic Health-related Quality-of-life Assessment in Children and Adolescents:
Methodological Considerations,” Pharmacoeconomics, Vol.24, pp. 1199-1220.
Saudino, K. J., A. Ronald and R. Plomin (2005) “The Etiology of Behavior Problems in
7-year-old twins: Substantial Genetic Influence and Negligible Shared Environmental
Influence for Parent Ratings and Ratings by Same and Different Teachers,” Journal of

Abnormal Child Psychology, Vol. 33, pp. 113-130.

69

第2部

教育

Sirin, S. R. (2005) “Socioeconomic Status and Academic Achievement: A Meta-analytic
Review of Research,” Review of Educational Research, Vol. 75, pp. 417-453.
Sugawara, M., A. Sakai, T. Sugiura, S. Matsumoto and I. T. Mink (2006) SDQ: The

Strengths and Difficulties Questionnaire http://www.sdqinfo.com/
Takeuchi, D. T., D. R. Williams and R. K. Adair (1991) “Economic Stress in the Family andChildren's Emotional and Behavioral Problems,” Journal of Marriage and Family, Vol.
53, pp. 1031-1041,
White, K. R. (1982) “The Relation between Socioeconomic Status and Academic
Achievement,” Psychological Bulletin, Vol. 91, pp. 461-481.
赤林英夫・中村亮介・直井道生・敷島千鶴・山下絢 (2011)「子どもの学力には何が関係しているか―「JHPSお子様に関する特別調査」の分析結果から」樋口美雄 ・宮内環・C. R.
McKenzie・慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター『パネルデータによる政策評価
分析[２]教育・健康と貧困のダイナミズム―所得格差に与える税社会保障制度の効果』慶應義塾大学出版会、第4章、69-98頁。
苅谷剛彦・志水宏吉編 (2004)『学力の社会学―調査が示す学力の変化と学習の課題」岩波書店。
繁多進 (1991)「社会性の発達とは」繁多進・青柳肇・田島信元・矢澤圭介編『社会性の発達心理学』福村出版、9-16 頁。
柴田玲子・根本芳子・松嵜くみ子・田中大介・川口毅・神田晃・古荘純一・奥山真紀子・飯倉洋治 (2003)「日本における Kid-KINDLE Questionnaire (小学生版 QOL 尺度) の検討」
『日本小児科学雑誌』107、1514-1520 頁。
柴田玲子・松嵜くみ子・根本芳子 (2008)「子どもの QOL 研究の現状」『こころとからだを科学する教育と医学』56、72-79 頁。
菅原ますみ・北村俊則・戸田まり・島悟・佐藤達哉・向井隆代 (1999)「子どもの問題行動の発達―Externalizing な問題傾向に関する生後 11 年間の縦断研究から」『発達心理学研究』10、32-45 頁。
樋口美雄・慶應義塾大学経商連携 21 世紀 COE 編 (2005)『日本の家計行動のダイナミズム[Ⅰ]―慶應義塾家計パネル調査の特性と居住・就業・賃金分析』慶應義塾大学出版会。
本田由紀 (2005)『多元化する「能力」と日本社会―ハイパー・メリトクラシー化のなかで』NTT 出版。
松嵜くみ子・根本芳子・柴田玲子・森田孝次・佐藤弘之・古荘純一・渡邉修一郎・奥山眞紀子・
久場川哲二・前川喜平 (2007)「日本における『中学生版 QOL 尺度』の検討」『日本小児科学会雑誌』111、1404-1410 頁。
耳塚寛明 (2007)「だれが学力を獲得するのか」耳塚寛明・牧野カツコ編『学力とトランジッシ
ョンの危機―閉ざされた大人への道』金子書房、3-24 頁。

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