第6部

資

料

ⅩⅡ章

教員個人別データ：履歴・研究活動・社会活動等

第ⅩⅡ章では，経営学研究科所属教員（社会人教員を含む）について，その学歴・職歴
や，研究活動・学会活動・社会活動などを示した個人別データを掲載している。
なお，この「教員個人別データ」については，2016（平成 28）年 3 月 31 日時点のものを，以下に示す経営学研究科の教員一覧表の順に掲載している。
表ⅩⅡ－1

1
2
3
4
5
6
7
8
9
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11
12
13
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16
17
18
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20
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22
23
24
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28
29
30

職 名
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授
教 授

経営学研究科教員一覧表（2016（平成 28）年 3 月 31 日現在）

漢 字 氏 名
中野 常男
櫻井 久勝
丸山 雅祥
金井 壽宏
正司 健一
後藤 雅敏
髙嶋 克義
水谷 文俊
國部 克彦
藤原 賢哉
小川 進
黄 磷
松尾 博文
三品 和広
原 拓志
南 知惠子
上林 憲雄
原田 勉
忽那 憲治
末廣 英生
平野 光俊
髙橋 潔
砂川 伸幸
得津 一郎
三矢 裕
音川 和久
松尾 貴巳
内田 浩史
鈴木 一水
栗木 契

ﾖ ﾐ ｶﾞ ﾅ
ﾅｶﾉ ﾂﾈｵｻｸﾗｲ ﾋｻｶﾂ
ﾏﾙﾔﾏ ﾏｻﾖｼ
ｶﾅｲ ﾄｼﾋﾛ
ｼｮｳｼﾞ ｹﾝｲﾁ
ｺﾞﾄｳ ﾏｻﾄｼ
ﾀｶｼﾏ ｶﾂﾖｼ
ﾐｽﾞﾀﾆ ﾌﾐﾄｼ
ｺｸﾌﾞ ｶﾂﾋｺ
ﾌｼﾞﾜﾗ ｹﾝﾔ
ｵｶﾞﾜ ｽｽﾑ
ｺｳ ﾘﾝ
ﾏﾂｵ ﾋﾛﾌﾐ
ﾐｼﾅ ｶｽﾞﾋﾛ
ﾊﾗ ﾀｸｼﾞ
ﾐﾅﾐ ﾁｴｺｶﾝﾊﾞﾔｼ ﾉﾘｵ
ﾊﾗﾀﾞ ﾂﾄﾑ
ｸﾂﾅ ｹﾝｼﾞ
ｽｴﾋﾛ ﾋﾃﾞｵ
ﾋﾗﾉ ﾐﾂﾄｼ
ﾀｶﾊｼ ｷﾖｼ
ｲｻｶﾞﾜ ﾉﾌﾞﾕｷ
ﾄｸﾂ ｲﾁﾛｳ
ﾐﾔ ﾋﾛｼｵﾄｶﾞﾜ ｶｽﾞﾋｻ
ﾏﾂｵ ﾀｶﾐ
ｳﾁﾀﾞ ﾋﾛﾌﾐ
ｽｽﾞｷ ｶｽﾞﾐ
ｸﾘｷ ｹｲ

32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
51
52
53
54
55
56
57
58
59
60
61

432

職 名
教 授
教 授
教 授
教 授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
特命准教授

漢 字 氏 名
梶原 武久
松井 建二
清水 泰洋
尾崎 弘之
久本 久男
宮原 泰之
與三野 禎倫
畠田 敬
松嶋 登
三古 展弘
馬 岩
山﨑 尚志
堀口 真司
島田 智明
髙田 知実
平野 恭平
各務 和彦
保田 隆明
北川 教央
馬場 新一
宮尾 学
森村 文一
中村 絵理
波田 芳治

ﾖ ﾐ ｶﾞ ﾅ
ｶｼﾞﾜﾗ ﾀｹﾋｻ
ﾏﾂｲ ｹﾝｼﾞ
ｼﾐｽﾞ ﾔｽﾋﾛ
ｵｻﾞｷ ﾋﾛﾕｷ
ﾋｻﾓﾄ ﾋｻｵ
ﾐﾔﾊﾗ ﾔｽﾕｷ
ﾖｻﾉ ﾀﾀﾞﾉﾘ
ﾊﾀｹﾀﾞ ﾀｶｼ
ﾏﾂｼﾏ ﾉﾎﾞﾙ
ｻﾝｺ ﾉﾌﾞﾋﾛ
ﾏ ﾔﾝ
ﾔﾏｻｷ ﾀｶｼ
ﾎﾘｸﾞﾁ ｼﾝｼﾞ
ｼﾏﾀﾞ ﾄﾓｱｷ
ﾀｶﾀﾞ ﾄﾓﾐ
ﾋﾗﾉ ｷｮｳﾍｲ
ｶｶﾑ ｶｽﾞﾋｺ
ﾎｳﾀﾞ ﾀｶｱｷ
ｷﾀｶﾞﾜ ﾉﾘｵ
ﾊﾞﾊﾞ ｼﾝｲﾁ
ﾐﾔｵ ﾏﾅﾌﾞ
ﾓﾘﾑﾗ ﾌﾐｶｽﾞ
ﾅｶﾑﾗ ｴﾘﾊﾀﾞ ﾖｼﾊﾙ

特命准教授

BISHNU KUMAR ADHIKARY

ﾋﾞｼｭﾇ ｸﾏﾙ ｱﾃﾞｲｶﾘｰ

特命准教授

八木

特命准教授

Gustavo A.Tanaka

グスタボ タナカ

講
講
講

中井
西村
日置

ﾅｶｲ ﾏｻﾄｼ
ﾆｼﾑﾗ ﾕｷﾋﾛ
ﾋｵｷ ｺｳｲﾁ

師
師
師

迪幸
正敏
幸宏
孝一

ﾔｷﾞ ﾐﾁﾕｷ

な か のつ ね お

1. 中野 常男
EA

2. 『会計と会計学の歴史』（体系現代会計学 第 8（千葉準一と共編著）．
巻），中央経済社，2012 年，，
3. 『複式簿記の構造と機能―過去・現在・未来―』
同文舘出版，2007 年，（編著）．
4. 『20 世紀におけるわが国会計学研究の軌跡』，白桃書房，2005 年，（戸田博之，興津裕康と共編著）．
5. 『複式簿記会計原理［第 2 版］』，中央経済社，2000
年．
6. 『会計とイメ－ジ』，神戸大学経済経営研究所，
1998 年，（山地秀俊，高須教夫と共著）．
7. 『アメリカ現代会計成立史論』，神戸大学経済経営研究所，1993 年，（山地秀俊，高須教夫と共著）．
8. 『会計理論生成史』，中央経済社，1992 年．

E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1993 年）

生年1951 年

学歴
1973 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1975 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科修士課程修了
1975 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

職歴なし

1975 年 5 月 神戸大学経営学部助手
1978 年 4 月 神戸大学経営学部講師
1981 年 12 月 神戸大学経営学部助教授
1993 年 2 月 神戸大学経営学部教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文
1. 「曾田愛三郎：わが国における会計史研究の先駆者―曾田と Beckmann の簿記史研究の交差―」，『国民経済雑誌』，第 212 巻・第 3 号，2015 年，
1-20.

担当科目（2013-2015 年度）

2. 「会計」の起源と複式簿記の誕生」，中野常男・
清水泰洋共編著『近代会計史入門』
（序章）
，2014
年，3-22.
3. 「18 世紀イギリスの金融不祥事と会計監査―「南海の泡沫」(1720) における「会計士」の役割―」，『経営研究』（神戸大学大学院経営学研究科），No.59，2014 年，1-35. （電子刊行物：www.
b.kobe-u.ac.jp/resource/br/pdf/No.59.pdf）
4. 「会計史と会計人の「コモンセンス」」，『税経通信』，第 69 巻・第 5 号，2014 年，17-23.
5. 「『会計史学会年報』に見るわが国の会計史研究の特質：1983～2012 年」，『国民経済雑誌』，第 208
巻・第 2 号，2013 年，1-22.（橋本武久・清水泰
洋・澤登千恵・三光寺由実子と共著）.
6. 「近代会計理論の生成―19 世紀英米文献に見る
資本主理論生成過程の点描―」，千葉準一・中野常男共編著『会計と会計学の歴史』（第 7 章），中
央経済社，2012 年，261-303.
（他を含めて論文 119 編，書評・翻訳等 62 編）

学 部 研究指導，簿記，会計史
大学院（一般）演習，財務会計特殊研究（簿記）大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職
経営学部夜間学部主事（1995 年 4 月-1996 年 3 月）
経営学部会計学科長（1997 年 4 月-1999 年 3 月）
神戸大学評議員（1999 年 6 月-2004 年 3 月）
経営学研究科長・経営学部長（2002 年 4 月-2004 年
3 月）
学長補佐（2005 年 2 月-2007 年 2 月）
理事・副学長（2007 年 2 月-2009 年 3 月）
現代経営学専攻長（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書

【2】

1. 『近代会計史入門』，同文舘出版，2014 年，（清水泰洋と共著）

海外出版

1. 著書

433

なし

1. 科学研究費補助金：基盤研究(C)，「会計史研究の展開に関する実証的分析：リサーチデータベースの作成と国際比較」，2015-2017 年度
2. 科学研究費補助金：基盤研究(C)，「会計史研究データベースの作成と国際比較」，2012-2014 年度
3. 科学研究費補助金：基盤研究(C)，「会計倫理に関する事件史的アプローチ―不正会計の歴史的分
析」，2009-2011 年度（他 4 件）2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他海外論文
なし
【3】
1.
2.
3.
4.
5.

主要所属学会【7】

日本会計史学会
日本簿記学会
日本会計研究学会
財務会計研究学会
非営利法人研究学会【4】

1. Academic Visitor: Cardiff University, 2012
2. Visiting Scholar: University of Illinois at
Urbana-Champaign, 1994-1995
3. Visiting Scholar: London School of Economics andPolitical Science, 1984
4. Adjunct Professor: California State University at

学会における活動

Hayward (現 East Bay), 1980-1981

会長：日本簿記学会（2014 年8 月-現在）
会長：日本会計史学会（2007 年9 月-2009 年10 月）
副会長：日本簿記学会（1999 年9 月-2002 年9 月）
理事：日本会計史学会（1997 年 10 月-2001 年 10月，2003 年 8 月-2013 年 11 月），日本簿記学会（1993 年 9 月-1999 年 9 月，2002 年 9 月-2008 年
8 月，2011 年 8 月-現在），財務会計研究学会（2009年 10 月-2011 年 11 月），非営利法人研究学会（2003年 10 月-現在）
5. 監事：日本会計史学会（1995 年 11 月-1997 年 10月，2001 年 10 月-2003 年 8 月），日本簿記学会（2008 年 8 月-2011 年 8 月），財務会計研究学会（2011 年 11 月-2014 年 11 月）
6. 学会賞審査委員：日本会計史学会（1999 年 7 月-2001 年 10 月，2003 年 10 月-2013 年 11 月）（うち委員長：2007 年 9 月-2009 年 10 月），日本簿記学会（2005 年 9 月-2011 年 8 月）
（うち委員長: 2008
年 8 月-2011 年 8 月）

1.
2.
3.
4.

【5】
1.
2.
3.
4.

【8】

国際学会での発表状況（過去 3 年間）なし【9】現在の研究活動

1. わが国における会計史研究萌芽期の史的分析
2. わが国における会計史研究の展開に関するデー
タベースの作成と分析（共同研究）
3. 複式簿記の近代化，特にイギリスとアメリカにおける近代化過程の史的分析
4. 会計の文化史，特に非会計人による著書や絵画などに見出される会計の社会的イメージに関する
史的分析
【10】

社会活動・実務経験

1. 非常勤講師（2013-2015 年度）：桃山学院大学大学院経営学研究科（簿記原理研究 A・簿記原理研
究 B）
2. 非常勤講師（2015 年度）：兵庫県立大学経営学部（会計史）
3. 金融庁：公認会計士試験・第 2 次試験委員（2000
年 11 月-2003 年 10 月）
4. 国税庁：税理士試験・試験委員（2009 年 3 月-2012
年 1 月）

学会賞等の受賞歴

兵庫県功労賞（教育）（2015 年）
日本簿記学会・学会賞（2008 年）
日本会計研究学会・太田賞（1992 年）
日経・経済図書文化賞（1992 年）【6】

海外における研究・教育活動

主な研究助成金（研究責任者のみ）

434

さくらいひさかつ

2. 櫻井 久勝AE

3. 『会計学入門』，日本経済新聞社，初版 1996 年，
第 4 版 2015 年．
，有斐閣，初版 1998 年，第 10
4. 『財務会計・入門』
版，2015 年，（須田一幸と共著）．
5. 『テキスト国際会計基準』，白桃書房，初版 2001
年，第 6 版 2013 年，（編著）．
（伊6. 『会計情報の有用性』，中央経済社，2013 年，
藤邦雄と共編著）．
7. 『企業価値評価の実証分析』中央経済社，2010
年，（編著）．
8. 『会計利益情報の有用性』，千倉書房，1991 年．
（他 11 冊）

E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1992 年）

生年1952 年

学歴
1975 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1977 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1979 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

職歴

3. その他国内論文

1979 年 4 月 神戸大学経営学部助手
1981 年 12 月 神戸大学経営学部講師
1985 年 4 月 神戸大学経営学部助教授
1993 年 4 月 神戸大学経営学部教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

1. 「資産負債アプローチへの過剰傾斜の弊害」『企業会計』，2014 年，66 巻 10 号，14-20.
2. 「四半期財務諸表による営業レバレッジの推定」，『会計』，2011 年，180 巻 4 号，107-120，（小野慎一郎との共著）．
3. 「実証研究からみた会計基準の評価」，『会計』，2011 年，179 巻 1 号，39-51．
，『企
4. 「会計の国際的統合と概念フレームワーク」
業会計』，61 巻 2 号，2009 年，18-25．
『会計基準』，22 号，2008
5. 「会計利益情報の品質」，
年，96-99．
6. 「包括利益の報告と企業評価」，『JICPA ジャーナル』，第 18 巻，第 8 号，2006 年，80-86．
7. 「知的財産の価値評価と開示」，『会計』，第 165巻，第 2 号，2004 年，27-41．
8. 「経済産業省のブランド価値評価モデル」，『国民経済雑誌』，第 186 巻，第 5 号，2002 年，1-16．
9. 「発生主義利益の存在意義と資産評価基準」，『会
計プログレス』，第 1 号，2000 年，72-81．
10. 「連結財務諸表の情報提供機能と利害調整機能」，『会計』，第 151 巻，第 4 号，1997 年，29-41．
11. 「減価償却方法の変更と株価形成」，『JICPA ジ
ャーナル』，第 3 巻，第 2 号，1991 年，17-21．
12. 「会計利益と株価変化の実証的関連性－東証第一部企業 1977-88 年－」，『国民経済雑誌』，第161 巻，第 2 号，1990 年，69-88．
13. 「一般投資者保護とタイムリー・ディスクロージ
ャー」
『会計』
，
，第 129 巻，
第 3 号，1986 年，49-65．

なし

担当科目（2013-2015 年度）
学部 財務会計，会計システム特殊講義（財務諸表分析），研究指導
大学院（一般）演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職
経営学部会計学科長（1995 年 4 月-1997 年 3 月）
経営学部夜間学部主事（1999 年 4 月-2000 年 3 月）
神戸大学評議員（2002 年 4 月-2004 年 3 月）
経営学研究科長･学部長（2004 年 4 月-2006 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1. 『財務会計講義』，中央経済社，初版 1994 年，第16 版 2015 年．
2. 『財務諸表分析』，中央経済社，初版 1996 年，第6 版 2015 年．

435

（他学術論文 110 編，解説・書評等 114 編）【2】

2. 日本会計研究学会・太田賞（1991 年）
3. 日本会計研究学会・学会賞（1987 年）

海外出版
【6】

主な研究助成金（研究責任者のみ）

1. 著書

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「現在価値測定のための割引率の決定要因に関する実証研
究」，2013-2015 年度
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「四半期財務諸表に基づく企業利益の不確実性リスクの評価に関する実証研究」，2010-2012 年度．
3. 文部科学省科学研究費：基盤研究(A)，「会計情報を活用した企業評価に関する総合的研究」，2007
年-2009 年度．
（他 2 件）なし【7】

3. その他海外論文

1. Visiting Scholar: University of California, Berkeley,
1983, 1988, 1995.

1. Transnational Accounting, 2nd ed., Palgrave
Publishers, 2001, (edited by D. Ordelheide and
KPMG), 1685-1805.
PP

2. The Japanese Stock Market: Pricing Systems andAccounting Information, Praeger Publishers, 1988,(with S. Sakakibara, H.Yamaji, K. Shiroshita, and S.
Fukuda), 63-92.

1. A Japanese Perspective on Accounting for Goodwill
and Intangibles, Issues in Accounting Education,
Vol.11, No.2, 1996, 483-486, 499.

【8】

海外における研究・教育活動

国際学会での発表状況（過去 3 年間）なし【3】主要所属学会
【9】

1.
2.
3.
4.

日本会計研究学会
日本監査研究学会
国際会計研究学会
日本簿記学会【4】

学会における活動

1. 評議員：日本会計研究学会（1997 年-現在）
2. 理事：日本会計研究学会（2003-2009 年，2012 年現在）
，日本監査研究学会（1995-2003 年，2009-2012年），国際会計研究学会（2005-2011 年）
3. 編集委員：会計プログレス（2007-2009 年）
4. レフェリー：Journal of International Accounting（2001-2007 年），会計プログレス（2000 年-現在）
5. 学会賞審査委員：日本会計研究学会（2000-2006
年，2009 年-現在），国際会計研究学会（2005-2008年）【5】

学会賞等の受賞歴

1. 「財務会計基準の研究」：新設改廃される会計基準の内容とその基礎概念,具体的会計処理，財務諸表への影響，国際的動向に関する研究
2. 「会計情報に基づく企業評価の実証研究」：利益
業績と株価変動，決算発表への市場反応，リスク評価，倒産予測，企業価値評価など，財務諸表分析を基礎とした企業評価の実証研究
【10】
1.
2.
3.
4.
5.
6.

1. 日経・経済図書文化賞（1991 年）

7.

436

現在の研究活動

社会活動・実務経験

公認会計士・監査審査会委員（2007 年-現在）
国税庁税務大学校客員教授（2001 年-現在）
企業会計基準委員会の収益認識専門委員会委員（2008 年-現在）
日経・経済図書文化賞審査委員（2012 年-現在）
日本内部監査協会 青木賞審査委員（2014 年現在）
日本証券アナリスト協会 カリキュラム委員会
委員，試験委員会委員（1991 年-現在）
公認会計士として実務従事（1977-1979 年）

まるやままさよし

3. 丸山 雅祥AE斐閣，初版 2005 年，新版 2011 年．
2. 『現代のミクロ経済学』，創文社，1997 年，（成生達彦と共著）．
3. 『日本市場の競争構造』，創文社，1992 年．
4. 『流通の経済分析』，創文社，1988 年．
E

職名

教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（1992 年）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

生年1951 年
1． 「流通チャネルの選択と製品競争」，『流通研究』，
第 3 巻，第 1 号，2000 年，1-21，（南川和充と共著）．

学歴
1974 年 3 月 和歌山大学経済学部卒業
1976 年 3 月 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了
1979 年 3 月 一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位修得退学3. その他国内論文
1. 「フランチャイズ方式による海外進出－実証研
究の展望－」，『国民経済雑誌』，第 205 巻，第 2号，2012 年，1-12，（山下悠と共著）．
（他，学術論文 105 編，書評 3 編，辞典 3 編）

職歴1979 年 4 月
1980 年 4 月
1984 年 4 月
1989 年 4 月
1993 年 4 月
1999 年 4 月

日本学術振興会奨励研究員(一橋大学)
岡山大学経済学部講師
岡山大学経済学部助教授
神戸大学経営学部助教授
神戸大学経営学部教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

【2】

海外出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

担当科目（2013-2015 年度）
1. Overcoming the Liability of Foreignness inInternational Retailing: A Consumer Perspective,

学 部 市場システム基礎論，研究指導
大学院（一般）演習，市場経済分析特論大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) ビジネスエコノミクス応用研究

2.

学内役職
3.
経営学部市場システム学科長（1997 年 4 月-1998 年
3 月）
経営学部夜間学部主事（1998 年 4 月-1999 年 3 月）
神戸大学評議員（1999 年 6 月-2002 年 3 月）
経営学部市場システム学科長（2002 年 4 月-2003 年
3 月）
【1】

4.

国内出版

5.

1. 著書
1. 『経営の経済学：BUSINESS ECONOMICS』，有

6.

437

Journal of International Management, Vol. 21,
Issue 3, 2015, 200-210 (with Lihui Wu).
Application Compatibility and Affiliation in
Two-Sided Markets, Economics Letters, Vol.130,
2015, 39-42, (with Yusuke Zennyo).
Revenue versus Incentive: Theory and Empirical
Analysis of Franchise Royalties, Journal of theJapanese and International Economies, Vol. 34,
2014, 154-161, (with Yu Yamashita).
The Relevance of Retailer Country-of-Origin toConsumer Store Choice: Evidence from China,
International Marketing Review, Vol. 31, Issue 5,2014, 462-476, (with Lihui Wu).
Compatibility and the Product Life Cycle in
Two-Sided Markets,” Review of Network
Economics, Vol.12, Issue 2, 2013, 131-155, (withYusuke Zennyo).
Franchise Fees and Royalties: Theory and EmpiricalEconomic Review など

Results, Review of Industrial Organization, Vol.40,
No.3, 2012, 167-189, (with Yu Yamashita).
7. Modern Retailers in a Transition Economy: The Caseof Vietnam, Journal of Macromarketing, Vol.32,【5】

1. 日経・経済図書文化賞（1993 年）
2. 日本商業学会・優秀賞（1993 年）
3. 日本商業学会・奨励賞（1989 年）

No.1, 2012, 31–51, (with Le Viet Trung).
8. Platform Strategy of Video Game Software in Japan,
1984-1994: Theory and Evidence , Managerial andDecision Economics, Vol.32, Issue 2, 2011, 105-118,(with Kenichi Ohkita).
9. The Logic of Franchise Contracts: Empirical Resultsof Japan, Japan and the World Economy, Vol.22,
Issue 3, 2010, 183-192, (with Yu Yamashita).
10. Commitment to a Strategy of Uniform Pricing in a
Two-Period Duopoly with Switching Costs, Journalof Economics (Zeitschrift fur Nationalokonomie),Vol.98, No.1, 2009, 45-66, (with Yuncheol Jeong).
11. Vertical Integration, Bundled Discounts and Welfare,
Information Economics and Policy, Vol.21, No.1,
2009, 62-71, (with Kazumitsu Minamikawa).

【6】

【7】

【8】

Economy, Vol.32, No.3, 2004, 27-48.
2. Is the Japanese Distribution System Really
Inefficient?, in P. Krugman (ed.), Trade with Japan,
The University of Chicago Press, 1991, 149-173,

28 June-2 July, 2015.

（他学術論文 26 編）【9】（他 3 件）

現在の研究活動

1. 「デジタル流通革命の経済効果に関する理論的・実証的研究」
2. 「アジア流通革命の基本構造－消費者行動調査
をベースとした理論的・実証的研究」

主要所属学会

1. 日本経済学会
2. 日本商業学会
3. European Economic Association

1.
2.
3.
4.
5.
6.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Unprofitable Process Innovation in Two-Sided
Markets, Western Economic Association
International, 90th Annual Conference, Hawaii, USA,

1. The Japanese Distribution Channels, The Japanese【4】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: University of Edinburgh,
Department of Business Studies, U.K., 2001
2. Visiting Fellow: University of Edinburgh,Department
of Business Studies, U.K., 1992-1993.

3. その他海外論文【3】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「デジタル
流通革命の経済効果に関する理論的・実証的研究」，2012-2016 年．
（他 10 件）

（他 9 編）(with Takatoshi Ito).

学会賞等の受賞歴【10】

学会における活動

社会活動・実務経験

1. 日本学術振興会科学研究費委員会専門委員（2005-2010 年, 2012-2014 年）
2. 経済審議会専門委員（1994-1995 年）
3. 通産省産業構造審議会専門委員（1993-1995 年）
4. OECD Economic Department Consultant

理事：日本商業学会（1994-1998 年）
幹事：日本商業学会（1989-1994 年）
監事：日本経済学会（2008-2010 年）
編集委員：流通研究（1998-2006 年）
学会賞審査委員：日本商業学会（1996-2000 年）
レフェリー：Journal of Economics, Applied
Economics, Journal of the Japanese and International
Economies, Australasian Marketing Journal, Journalof Retailing and Conumer Services, Japanese（1991-1992 年）
5. 経済企画庁経済研究所客員主任研究官（1988-1991 年）

438

か な い としひろ

4. 金井 壽宏
AE

1. 著書
E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1992 年）
Ph.D.（マサチューセッツ工科大学）（1990 年）

生年1954 年

学歴
1978 年 3 月 京都大学教育学部卒業
1980 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課
程前期課程修了
職歴
1980 年 4 月 神戸大学経営学部助手
1983 年 4 月 神戸大学経営学部講師
1987 年 12 月 神戸大学経営学部助教授
1994 年 4 月 神戸大学経営学部教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
2010 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科長
2012 年 4 月 神戸大学社会科学系教育研究府長
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導大学院（一般）定性的方法論研究，経営管理特論，
演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（組織行動Ⅱ），
現代経営学応用研究（コーチング），
現代経営学応用研究（ネゴシエーション），現代経営学演習
学内役職
経営学部経営学科長（1999 年 4 月-2000 年 3 月）
経営学部経営学科長（2002 年 4 月-2003 年 3 月）
経営学研究科マネジメント・システム専攻長（2002 年 4 月-2003 年 3 月）
神戸大学評議員（2004 年 4 月-2006 年 3 月）
経営学研究科長・経営学部長・神戸大学評議員（2010
年 4 月-2012 年 3 月）
神戸大学社会科学系教育研究府長（2012 年 4 月-現在）

1. 『なぜ会社は変われないのか』，日本経済新聞社，
2013 年,（柴田昌治と共著）．
2. 『実践知−−エクスバートの知性』，有斐閣,2012
年,（楠見孝と共著）．
，有斐閣，2010 年，（佐3. 『組織エスノグラフィー』
藤郁哉，ギデオン・クンダ，ジョン・ヴァン－マーネンと共著）．
4. 『リーダーシップの旅-見えないものを見る』，光
文社新書，2007 年，（野田智義と共著）．
5. 『サーバント･リーダーシップ入門』，かんき出版，
2007 年，（池田守男と共著）．
6. 『働くみんなのモティベーション論』，NTT 出版，
2006 年．
7. 『組織行動の考え方』，東洋経済新報社，2004 年，（髙橋潔と共著）．
8. 『仕事で一皮むける』，光文社，2002 年．
9. 『働くひとのためのキャリア・デザイン』，PHP
研究所，2002 年．
10. 『経営組織』，日本経済新聞社，1999 年．
11. 『企業者ネットワーキングの世界』，白桃書房，
1994 年．
12. 『ニューウェーブ･マネジメント』，創元社，1993
年．
13. 『変革型ミドルの探求』，白桃書房，1991 年．
（他 46 冊）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「質的研究について考える」，第 24 巻，第 3 号，
2011 年，211-249，（佐藤郁哉，松尾睦と共著）
．
，
『日本労働
2. 「キャリアの学説と学説のキャリア」
研究雑誌』，第 603 号，2010 年，4-15．
3. 「個人と組織のかかわり合いとキャリア発達」，『日本労働研究雑誌』，第 455 号，1998 年，13-25，（鈴木竜太，松岡久美と共著）．
4. 「ピア・ディスカッションを通じての『気づき』の共有」，『組織科学』，第 23 巻，第 2 号，1989
年，80-90．
5. 「ミドル・マネジャーにとってのメンタリング」，『一橋ビジネス・レビュー』，第 44 巻，第 2 号，1989 年，50-78．
『組織科学』，第 15
6. 「リーダーシップの代替物」，
巻，第 3 号，1981 年，44-55．
（他 3 編）3. その他国内論文

【1】

国内出版
1.

439

『JR 西日本 CSR REPORT 2014』，2014 年，55-56.

『組織開発訪米調査団へのインタビュー調査の報告書』関西生産，2014 年
3. 「組織開発におけるホールシステム・アプローチの理論的基礎と実践的含意」，『国民経済雑誌』第206 巻第 5 号，2012 年，1-32．
4. 「インタラクションデザインを通じて創造的な実践コミュニティを編み出す」，『ヒューマンイン
ターフェース学会誌』，Vol.14，No.3，2012 年，
169-176，（山内祐平，中原淳と共著）．
5. 「活私開公型のキャリア発達とリーダーシップ
開発」，山脇直司・金泰昌編，『公共哲学』，第 18巻，東京大学出版会，2006 年，261-301．
（他学術論文 98 編，書評等 12 編）

1. 会長：経営行動科学学会（2000-2002 年）
2. 常任理事：産業・組織心理学会（1998-2003 年）
3. 理事：組織学会（2005-2007 年）
4. 学会誌編集：組織科学編集副委員長（1996-2002年），一橋ビジネスレビュー編集委員（1997 年現在）
5. レフェリー：Organization Science, 組織科学，経営行動科学，ビジネス・インサイト
6. 学会賞審査委員：経営行動科学学会（2002 年-現在），組織学会（2009-2010 年）

2.

【2】

【5】
1.
2.
3.
4.

海外出版

1. 著書

経営科学文献賞（1993 年）
組織学会・高宮賞（著書部門）（1992 年）
日経・経済図書文化賞（1992 年）
組織学会・高宮賞（論文部門）（1988 年）【6】

1. Challenges of Human Resource Management inJapan, London, UK: Routlege, 2011, (Beebenroth,Ralf and Kanai, Toshihiro eds.).
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Qualitative and quantitative studies of leadership in
multinational settings- Meta-analytic andcross-cultural reviews, Journal of World Business,
Vol.47, Issue 4, 2012, 530-538, (with Takahashi, K., J.
Ishikawa).
2. Entrepreneurial Networks Across Oceans to Promote
International Strategic Alliances for Small Businesses,
Journal of Business Venturing, Vol.9, No.6, 1994,
489-507, (with George Hara).

【7】【8】国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Entrepreneurial Networking Organizations: Cases,
Taxonomy, and Paradoxes, in W. Mark Fruin (ed.),Networks, Markets, and the Pacific Rim, Oxford
University Press, 1998, 53-78.

【9】

1.
2.
3.
4.

1.
2.
3.
4.

組織学会
経営行動科学学会
産業・組織心理学会
Academy of Management【4】

海外における研究・教育活動

1. London Business School, COR, 1994-1995.
2. Massachusetts Institute of Technology, 1984-1987.

なし

主要所属学会

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部省科学研究助成金：基盤研究(A)，「現場ベースの人材育成の研究」，2010-2014 年度
2. 文部省科学研究助成金：基盤研究(A)，「再復興期に国家レベルの競争力を高める企業のコア人材の体系的な育成に関する国際比較」，2005-2007
年度．
（他 5 件）

3. その他海外論文【3】

学会賞等の受賞歴

現在の研究活動

組織開発の理論的基礎と実践的適用
リーダーシップ開発の持論アプローチ
モティベーションの自己調整と持論アプローチ
選抜型の次期経営者育成モデルの開発【10】

社会活動・実務経験

1. 日本生命評議員（2005 年-現在）
2. 日本 CHO 協会 アドバイザー（2005 年-2010 年）
3. 東洋ゴム社外取締役（2012 年-2014 年）

学会における活動

440

しょうじけんいち

5. 正司健一
E

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
E

職名

教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（1998 年）

1. 「大手私鉄の多角化戦略に関する一考察：多角化の程度と収益性の関係」，日本交通学会，『交通学
研究 2000 年研究年報』，2001 年，185-194（B.
Killeen と共著）．
（他 1 編）生年1955 年

3. その他国内論文

学歴「都市公共交通整備の費用負担について」，衛藤卓也編著，『現代交通問題・考』，成山堂書店，
2015（発刊予定），(第 9 章) ．
2. 「日本の大手私鉄の多角化戦略に関する考察とそのインプリケーション」，『国民経済雑誌』，
2014 年，第 209 巻 第 4 号，1-15，（宋 娟貞と共著）．
3. 「英国における域内バス規制緩和後の流れ：QPsまでの過程」，『国民経済雑誌』，2012 年，第 205
巻 第 5 号，1-16，（鶴指眞志と共著）．
4. 「交通サービスにおける時刻の信頼性とスケジューリング行動」，『商経学叢（近畿大学商経学会）』，2011 年，第 57 巻 第 3 号，269-294，（毛海千佳子と共著）．
（他学術論文 52 編，解説・書評等 23 編）
1.

1977 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1979 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了職歴
1979 年 4 月
1982 年 4 月
1986 年 4 月
1998 年 4 月
1999 年 4 月

神戸大学経営学部助手
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学経営学部教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，交通論
大学院（一般）演習，市場経済分析特殊研究（交通論）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（国際ロジステ
ィクス）

【2】

海外出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学内役職
1. Implement Human Resources Development for"MACHIZUKURI" and Integrated Transport Policy:
A Case Study of "SAISEI-JUKU", Selected

経営学研究科長・経営学部長（2006 年 4 月-2008 年
3 月）
神戸大学評議員（2008 年 4 月-2009 年 3 月）
理事・副学長（2009 月 4 月-2015 年 3 月）
学長顧問（2015 月 4 月-現在）【1】

Proceedings of the 12th World Conference on
Transport Research 2010, 2010, (with Tsutomu Doi,
Takehiko Daito, Dai Nakagawa, Toshimichi Murao,
Yutaka Honda, Toru Higashi).
2. The Effect of Governmental Subsidies and theContractual Model on the Publicly-owned Bus Sector
in Japan, Research in Transportation Economics,
2010, Vol.29, Issue 1, 60-71, (with Hiroki SAKAI).
3. Rail Operation-Infrastructure Separation: the Case of
Kobe Rapid Transit Railway, Transport Policy,
vol.11, No.3, 2004, 251-263, (coauthored with F.

国内出版

1. 著書
1. 『都市公共交通政策：民間供給と公的規制』， 千倉書房，2001 年．

441

Mizutani).

【7】（他 2 編）

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scientist: Department of Environment andCivil Engineering, Massachusetts Institute ofTechnology, 1990-1991, 1997
2. Visiting Research Fellow: Transport Studies Unit,
University of Oxford, 1991
3. Visiting Scholar: Transport Studies Group, University
College London, 1983-1984

3. その他海外論文
1. Analysis on the Structural Characteristics of theStation Catchment Area in Japan, In Preston, J. et al.
(eds.) Proceedings of the Eleventh International
Conference on Competition and Ownership in Land
Passenger Transport: Public Policy and Transport,（他学会報告，研究調査のための海外渡航多数）

2009, 79-86, (with S. Nobuhiro).（他 2 編）
【8】【3】

主要所属学会1. Estimating welfare change from local bus
deregulation in Japan, 13th International Conference
on Competition and Ownership in Land Passenger

1. 日本交通学会
2. 海運経済学会
3. 公益事業学会

Transport, Oxford, U.K., Sept15-19, 2013,（酒井裕規、高橋愛典と共同）.
【9】

【4】

1. 「公共交通運営に関する諸研究」：効率的かつ有効な公共交通サービス供給体制をいかに確立し,これを維持するかについて多面的に分析.
2. 「持続可能な都市交通」：環境的だけではなく，社会的にも経済的にも持続可能なまちと交通をめざす総合交通政策の分析・検討とわが国においてこれをになう人材の育成.
【10】

4. 学会賞審査委員：日本交通学会（2003 年-現在）

1.
2.
3.
4.

学会賞等の受賞歴

日本交通学会賞 論文の部（2011 年）
尼崎市制 90 周年記念 市政功労賞（2006 年）
国際交通安全学会賞 著作部門（2002 年）
日本交通学会賞 著書の部（2002 年）【6】

現在の研究活動

学会における活動

1. 副会長：日本交通学会（2011 年-現在）
理事：日本交通学会（1997 年-現在）
監事：海運経済学会（1991 年-現在）
2. 編集委員：運輸政策研究（2009 年-2013 年），運輸と経済（2013 年-現在）
3. レフェリー：Research in Transport Economics，交通学研究，公益事業研究，国民経済雑誌，土木学
会論文集，都市計画論文集，World Conference on
Transport Research【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部省科学研究費：基盤研究(B)，「持続可能な社会 構 築 の た め の 交 通 に 関 す る 政 策 分 析 」，
2012-2015 年度，水谷文俊他 3 名と共同．
（他 6 件）442

社会活動・実務経験

1. 交通政策審議会臨時委員「交通政策審議会交通体
系分科会地域公共交通部会」（国土交通省総合政策局、2013 年 9 月-2015 年 3 月）
2. 近畿地方整備局事業評価監視委員会委員（国土交
通省近畿地方整備局，2011 年 6 月-現在）
3. 近畿圏における鉄道ネットワーク等の現状把握と今後の方向性に関する検討会 委員（近畿運輸局），（2012 年 10 月-現在）
4. 北部地域総合公共交通検討会 会長（京都府建設交通部，2011 年 4 月-2014 年 3 月）
5. 京都市「歩くまち・京都」推進会議委員，公共交通ネットワーク部会 部会長（京都市，2010 年 8
月-現在）
6. 公益財団法人阪和育英会 理事（他多数）

ご と う まさとし

6. 後藤 雅敏AE

1. 『会計と予測情報』，中央経済社，1997 年．
E

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1998 年）なし
3. その他国内論文
生年1958 年
1. 「Implied Cost of Capital over the Last 20 Years」『The Japanese Accounting Review』，Vol.1，2011
年，71-104,（北川教央と共著）．
2. 「情報が増えると投資家は不安になるか」『會計』，
第 175 巻，第 5 号，2009 年，722-735，（山地秀俊と共著）．
3. 「コーポレート・ガバナンスの実験的分析」，『組
織科学』，第 39 巻，1 号，2005 年，36-46，（山地
秀俊と共著）．
（他学術論文 29 編，解説・書評等 5 編）

学歴1982 年 3 月 名古屋大学経済学部卒業
1984 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1986 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学職歴1986 年 4 月
1987 年 4 月
1989 年 4 月
1990 年 4 月
1991 年 4 月
1998 年 4 月
1999 年 4 月

滋賀大学経済学部助手
滋賀大学経済学部講師
滋賀大学経済学部助教授
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学経営学部教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

【2】

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

担当科目（2013-2015 年度）

1. Cognitive Bias in the Laboratory Security Market,
Computational Economics, Vol.35, No.2, 2010,
101-126, (with Hidetoshi Yamaji).

学

部 会計学基礎論，研究指導
初級簿記，中級簿記，工業簿記，財務会計
特殊講義（実証・実験会計学）
大学院（一般）会計学基礎研究，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

3. その他海外論文
1. Management Forecasts of Accounting Numbers inJapan and Daily Stock Returns Behavior, in Shyam
Sunder and Hidetoshi Yamaji (eds.), The Japanese
Style of Business Accounting, Quorum, 1999,
119-136.

学内役職
経営学部会計学科長（2002 年 4 月-2003 年 3 月）
経営学研究科会計システム専攻長（2005 年 4 月-2008
年 3 月）
神戸大学評議員（2008 年 4 月-2010 年 3 月）
【1】

海外出版

【3】

主要所属学会

1. 日本会計研究学会
2. 日本シミュレーション&ゲーミング学会
3. American Accounting Association

国内出版

【4】

1. 著書

443

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「ある会計情報を見たとき、脳の中で不安を感じる部分は反応するか？」，2010-2012 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「会計情報の 理 解 可 能 性 に 関 す る 実 証 ・ 実 験 研 究 」，
2006-2008 年度．
3. 科学技術融合振興財団，1999-2000 年．
「企業価
4. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)(2)，値の簿価と時価の差異が利益予測の正確性に及ぼす影響」，1998-1999 年度．
5. 文部科学省科学研究費：一般研究(C)，「企業の所
有構造の違いが会計情報の有用性に及ぼす影響についての研究」，1995 年度．
【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Stanford University, 1993【8】

国際学会における発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

1. 会計情報に関する研究
2. コーポレート・ガバナンス【10】

社会活動・実務経験

1. 非常勤講師：近畿大学（1998-2002 年），大阪産業大学（1997-2002 年）

444たかしま か つ よ し

7. 高嶋 克 義
AE

EA

と共著）．
4. 『現代マーケティング論』，有斐閣，2008 年，（桑原秀史と共著）．
5. 『生産財マーケティング』，有斐閣，2006 年，（南
知恵子と共著）．
6. 『営業改革のビジョン』，光文社，2005 年．
7. 『営業プロセス・イノベーション』，有斐閣，2002
年．
8. 『現代商業学』，有斐閣，2002 年．
9. 『日本型マーケティング』，千倉書房，2000 年（編著）．
10. 『生産財の取引戦略』，千倉書房，1998 年．
11. 『マーケティング・チャネル組織論』，千倉書房，
1994 年．

E

職名

教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（1995 年）

生年1958 年

学歴
1982 年 3 月 京都大学経済学部卒業
1984 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1987 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程単位修得退学

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
職歴
1987 年 4 月
1990 年 4 月
1991 年 4 月
1991 年 8 月
1998 年 4 月
1999 年 4 月

1. 「小売企業への個別適応的ＭＤ提案の規定因―取引費用に基づく考察―」，『流通研究』，2014 年，
第 16 巻第 4 号，1-12．
2. 「マーケティング戦略転換の組織的制約－脱コ
モディティ化戦略の実行可能性に基づいて－」，『流通研究』，2013 年，第 16 巻第 1 号，61-76．
3. 「小売企業における革新的仕入行動の考察」，『流通研究』，2013 年，第 15 巻第 1 号，1-14．
4. 「改善志向の営業プロセス管理―日本ベーリン
ガーインゲルハイムの事例―」，『マーケティング
ジャーナル』，第 30 巻第 3 号，2011 年，67-80，（松尾睦，早川勝夫と共著)．
5. 「小売業態革新に関する再検討」，『流通研究』，
第 9 巻，第 3 号，2007 年，33-51．
6. 「営業管理様式の選択に関する新視点」，『流通研
究』，第 3 巻，第 2 号，2000 年，1-16．
7. 「品揃え形成概念の再検討」，『流通研究』，第 2
巻，第 1 号，1999 年，1-13．
8. 「産業広告の効果に関する実証研究」，『日経広告研究所報』，第 165 号，1996 年，59-68，（竹村正
明・大津正和と共著）．

近畿大学商経学部講師
近畿大学商経学部助教授
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学経営学部教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，マーケティング・マネジメント
大学院（一般）演習，マーケティング特論
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習
学内役職
経営学部市場システム学科長（2004 年 4 月-2005 年
3 月）
経営学研究科市場科学専攻長（2004 年 4 月-2005 年
3 月）
神戸大学評議員（2009 年 4 月-2010 年 3 月）
現代経営学専攻長（2013 年 4 月-2015 年 3 月）

3. その他国内論文
【1】

国内出版
1. 「コンビニエンス・ストアにおける スーパーバ
イザーの知識共有 ─ 株式会社セブン－イレブ
ン・ジャパン」，『マーケティング・ジャーナル』，
2014 年, 第 33 巻第 4 号，117-130．
（関 隆教との共著）
2. 「小売プロセス革新の組織的基盤に関する考察」，

1. 著書
1.
2.
3.

『小売企業の基盤強化』，有斐閣，2015 年.
『現代商業学新版』，有斐閣，2012 年．
『小売業革新』，千倉書房，2010 年，
（西村順二

445

『マーケティング・ジャーナル』，2014 年，第 33
巻第 4 号，29-42.
3. 「小売業におけるバイヤーのアウトカムベース
管理の規定因」，『国民経済雑誌』，2014 年，第 209
巻第 2 号，21-35.
4. 「小売業における依存度管理戦略の展開」，『マー
ケティング・ジャーナル』，2013 年，128 号，2-13．
（他学術論文 38 編，解説・書評等 17 編）【2】

5. 本部理事：日本商業学会（1996-2000 年）
6. 学会賞審査委員：日本商業学会（2004-2008 年）（審査委員長 2004-2006 年）
7. 編集委員：流通研究（2008-2010 年）
8. レフェリー：流通研究ほか【5】

学会賞等の受賞歴

1. 日本商業学会・論文賞（2001 年 5 月）
2. 日本商業学会・優秀賞（1995 年 5 月）

海外出版

1. 著書

【6】

なし

1. 吉田秀雄記念事業財団研究助成金（1999 年）
2. 文部省科学研究費：基盤研究(B)(2)「営業活動のプロセス革新に基づく競争優位の基盤構築に関する研究」（他 2 件）2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. “Determinants of Merchandising Proposals by
Vendors: Influence of the Recognition of Transaction
Costs,” Journal of Marketing Channels, 2015,
Vol.22, No.1, pp.42-51.(with Changju Kim )【7】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: University of California, Berkeley,
1994-1995

2. “The Impact of Outcome-based Control for Retail
Buyers on Organizational【8】

performance,”Australasian Marketing Journal,
2014, Vol.22, No.1, pp.76-83.(with Changju Kim )国際学会における発表状況(過去 3 年間)

3. “Learning Oriented Sales Management Control: The
Case of a Pharmaceutical Company,”Journal ofBusiness to Business Marketing, 2013, Vol.
201,2013, 21-31.(with Makoto Matsuo, Katsuo
Hayakawa )1. “CrossFunctional Communication Behaviors inJapanese Industrial Company : The Moderating Roleof Alternatives,”2012 Global Marketing Conference
at Seoul, COEX, Seol, Korea, July 20 2012, (with

3. その他海外論文【9】

1. Behavior-Based Salesforce Control Systems andInterdepartmental Communication, BusinessResearch, 2004, No.51, 1-18.

1. 生産財マーケティングに関する研究
2. 営業活動および営業戦略に関する研究
3. 小売企業行動に関する研究

【3】

【10】

Eunji Seo ).

主要所属学会

現在の研究活動

社会活動・実務経験

1. 文部科学省大学設置・学校法人審議会（大学設置分科会）専門委員（2006-2008 年度）
2. 豊中市産業振興懇話会委員（1997-2000 年）

1. 日本商業学会【4】（他 1 件）

学会における活動

1. 会長：日本商業学会（2015 年-現在）
2. 副会長：日本商業学会（2010 年-2015 年）
3. 理事：日本商業学会（2006-2008 年, 2010-2015 年）
4. 部会代表理事：日本商業学会（2002-2004 年）

446みずたにふみとし

8. 水谷 文俊AE

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
E

なし
職名

教授

学位

Ph.D.（ハーバード大学）（1993 年）

3. その他国内論文

生年

1. 「電力事業における発送電分離」,『国民経済雑誌』, 第 207 巻, 第 3 号, 2013 年, 15-27.
2. 「私鉄経営とビジネスシステム」，『一橋ビジネスレビュー』，第 56 巻，第 1 号，2008 年，34-45．
（他学術論文 21 編，解説・書評等 10 編）

1957 年

学歴
1981 年 3 月京都大学工学部卒業
1983 年 3 月京都大学大学院工学研究科修士課程修了
1993 年 11 月 ハーバード大学大学院博士課程修了

【2】

海外出版

1. 著書
職歴
1983 年 4 月 清水建設（株），エンジニア
1988 年 4 月 社団法人海外コンサルティング企業協会，プロジェクト・エンジニア
1994 年 4 月 （株）ポリテクニックコンサルタンツ，
副主任研究員
1994 年 8 月 神戸大学経営学部助教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2000 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，企業政府関係，経営学入門
大学院（一般）演習，市場経済分析特論，
企業政府関係研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（公益事業経営）
学内役職
神戸大学理事・総括副学長（2015 年 4 月-現在）, 経
営学研究科長兼経営学部長（2012 年 4 月-2014 年 3月）, 神戸大学評議員（2010 年 4 月-2012 年 3 月）, 経
営学研究科マネジメント・システム専攻長（2003 年
4 月-2004 年 3 月, 2005 年 4 月- 2006 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書

1. Regulatory Reform of Public Utilities: The
Japanese Experience, Edward Elgar, 2012.
2. Japanese Urban Railways: A Private-PublicComparison, Avebury, 1994.
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Comparing the Costs of Vertical Separation,
Integration, and Intermediate Organisational
Structures in European and East Asian Railways,
Journal of Transport Economics and Policy, Vol.49,
No.3, 2015, 496 -515, (with A. Smith, C. Nash and S.
Uranishi).
2. Estimation of Optimal Metropolitan Size in Japan
with Consideration of Social Costs, Empirical
Economics, Vol.48, No.4, 2015, 1713-1730, (with T.
Tanaka and N. Nakayama).
3. Structural Reforms in the Railways: Incentive
Misalignment and Cost Implications, Research inTransportation Economics, Vol.48, 2014, 16-22,(with C. Nash, A. Smith, D. van de Velde, and S.
Uranishi).
4. How Does Market Size Affect Vertical Structure
When Considering Vertical Coordination?
Application to the Railway Industry, Pacific
Economic Review, Vol.19, No.5, 2014, 657-676,(with N. Matsushima).
5. Managerial Incentive, Organizational Slack, andPerformance: Empirical Analysis of Japanese Firms'
Behavior, Journal of Management and Governance,
Vol. 18, No.1, 2014, 245-284, (with E. Nakamura).

なし

447

6. Does Vertical Separation Reduce Cost? An
Emprirical Analysis of the Rail Industry in European
and East Asian OECD Countries, Journal ofRegulatory Economics, Vol.43, No.1, 2013, 31- 59,(with S. Uranishi).
7. Estimation of Social Costs of Transportation in Japan,
Urban Studies, Vol.48, No.16, 2011, 3537-3559,(coauthored with Y. Suzuki, H. Sakai).
8. Determinants of Privatization of Public Corporations:
Evidence from the Japanese Experience, Empirical
Economics, Vol.39, No.2, 2010, 515-535, (with S.
Uranishi).
9. Productivity Effects and Determinants of Public
Infrastructure Investment, The Annals of Regional
Science, Vol.44, No.3, 2010, 493-521, (withT. Tanaka).
10. Does Yardstick Regulation Really Work? Empirical
Evidence from Japan’s Rail Industry, Journal ofRegulatory Economics, Vol.36, No.3, 2009, 308- 323,
(with H. Kozumi, N. Matsushima).

3. その他海外論文
1. Railways Branch Out, Metro Report International,
2015, June, 3-5.
2. Regulation and Deregulation in the Japanese Rail
Industry, CESifo DICE Report: Journal for
Institutional Comparisons, Vol.3, No.4, 2005, 10-15.
3. The Japanese Experience with Railway Restructuring,in T. Ito and A. O. Krueger (eds.), Governance,
Regulation and Privatization, The University of
Chicago Press, 2004, 305-336, (with K. Nakamura).
（他学術論文 9 編）

学会賞等の受賞歴

1. Public Transport Prize (World Conference on
Transport Research Society) (1998)
2. 日本交通学会賞（1996 年）
3. 公益事業学会賞（1995 年）【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤(C), 「アンバンド
リングの費用と需要に与える影響の計量経済分
析」，2014-2016 年度，（等他 5 件，その他 2 件．）
【7】

【8】

海外における研究・教育活動

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Conference on Corporate Governance in Network
Industry, Vienna University of Economics andBusiness：Vienna, Austria, October 2013，等他 2 件【9】現在の研究活動

1. 組織の構造分離に関する実証研究
2. 規制の決定要因と規制の影響に関する分析，等【10】

主要所属学会

社会活動・実務経験

審議会・委員会等
1. 阪神水道企業団経営懇談会委員（2008 年-現在）
等
実務経験・プロジェクト

1. 公益事業学会, 日本交通学会, World Conference
on Transport Research Society, Regional Science
Association International 等
【4】

【5】

1. Visiting Research Associate：Regulatory Policy
Research Center, Oxford and Transport Studies Unitof the University of Oxford, 1997-1998（他学術論文 14 編）【3】

ganization，Environment and Planning-C，Papers
in Regional Science，Journal of the Japanese andInternational Economies，Transport Policy，Annals of Regional Science，Transport Reviews 等

1. Rail Unbundling Study Research Project by CER(Community of European Railway andInfrastructure Companies)（2012 年)への参加，
等

学会における活動

1. レフェリー：Journal of Regulatory Economics，Pacific Economic Review，Journal of Management
and Governance，Journal of Transport Economics
and Policy，International Journal of Industrial Or448こ く ぶ かつひこ

9. 國部 克彦
AE

E

職名

教授

学位

博士（経営学）（大阪市立大学）（1993 年）

生年1962 年

学歴
1985 年 3 月 大阪市立大学商学部卒業
1987 年 3 月 大阪市立大学大学院経営学研究科前期
博士課程修了1990 年 3 月 大阪市立大学大学院経営学研究科後期
博士課程単位修得退学
職歴
1990 年 4 月 大阪市立大学商学部助手
1991 年 10 月 大阪市立大学商学部講師
1993 年 10 月 大阪市立大学商学部助教授
1995 年 4 月 神戸大学経営学部助教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2001 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「計算活動と経済実践」，『日本情報経営学会誌』，
第 33 巻 4 号，2013 年，4-18．
（他，学術論文 15 編）

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，社会環境会計，環境学入門
大学院（一般）演習
大学院 (GMAP/SESAMI) Project Research
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（環境経営）

3. その他国内論文
1. 「複数評価原理の会計学と公共性」，『會計』，第187 巻第 2 号，2015 年，169-180．
（他，学術論文

学内役職
1. 経営学研究科長・経営学部長（2014 年 4 月-2016
年 3 月）
2. 経営学研究科評議員（2012 年 4 月-2014 年 3 月）
3. 経営学研究科会計システム専攻長（2008 年 4 月-2009 年 3 月）
4. 環境管理センター・環境教育研究支援部門長（2008 年 4 月-2014 年-3 月）【1】

1. 『低炭素型サプライチェーン経営』（共編著），中央経済社，2015 年。
2. 『社会環境情報ディスクロージャーの展開』（編著），中央経済社，2013 年.
3. 『環境経営・会計（第二版）』（共著），有斐閣，2012 年．
4. 『環境経営意思決定を支援する会計システム』（編著）中央経済社，2011 年．
5. 『環境経営イノベーションの理論と実践』（共著），
中央経済社，2010 年．
6. 『マテリアルフローコスト会計（第二版）』（共著），
日本経済新聞出版社，2008 年．
7. 『実践マテリアルフローコスト会計』，産業環境管理協会（編著），2008 年．
8. 『環境経営のイノベーション』
（共編著）
，生産性
出版，2006 年.
9. 『環境会計の新しい展開』（共編著），白桃書房，
2005 年.
10. 『環境会計（改訂増補版）』，新世社，2000 年．
11. 『社会と環境の会計学』，中央経済社，1999 年．
12. 『アメリカ経営分析発達史』，白桃書房，1994 年．
（他，共・編著 14 冊，共訳書 4 冊，監修書 3 冊）

国内出版

【2】

海外出版

1. 著書
1. 『環境経営・会計』（中国語），2014 年.
2. 『マテリアルフローコスト会計』（韓国語），2006
年.
3. 『環境会計』（韓国語），2001 年．
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1. 著書

1. Material flow cost accounting and existing449

190 編）

7. 「環境管理」優秀論文賞（2000 年）
8. 経営哲学学会・研究奨励賞（1998 年）
9. 日本会計史学会・学会賞（1995 年）

management perspectives,” Journal of Cleaner
Production, 2015.
2. Factors Influencing Corporate Environmental
Protection Activities for Greenhouse Gas Emission
Reductions, Environmental and Resource
Economics, Vol.53, No.4, 2012, 455-481.
3. Why does the reduction of greenhouse gas emissions
enhance firm value? Business Strategy and the【6】

1. 環境省環境研究総合推進費「アジア地域を含む低炭素型サプライチェーンの構築と制度化に関する研究」（2011-2013 年度）
2. 科学研究費補助金：基盤研究(A)「環境経営意思決定を支援する環境会計システム」（2009-2011年度）
3. 科学研究費補助金：基盤研究(B)「サステナビリ
ティ経営を支援する会計システムとその国際的普及に関する総合的研究」(2012-2015 年度)（他 12 件）

Environment, 2012, 21-8.（他, 学術論文 20 編）
3. その他海外論文
1. Material flow cost accounting with ISO 14051, ISOManagement Systems, 2009, 15-18, (coauthoredwith Kos, M. S.C., Furukawa, Y., Tachikawa, H).
【3】

主要所属学会
【7】

1.
2.
3.
4.
5.

主な研究助成金（研究責任者のみ）

日本会計研究学会
環境経済・政策学会
日本社会関連会計学会
日本原価計算研究学会
環境経営学会

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: London School of Economics,(2005 and 1994)
2. Visiting Researcher: University of Adelaide(2001-2002)
3. 北京理工大学珠海学院客座教授（2012 年-現在）【4】

学会における活動【8】

1. 理事：日本社会関連会計学会（1998 年-現在），
環境経営学会（2001 年-現在），環境経済・政策学会（2008 年-2013 年），日本原価計算研究学会（2010 年-現在）
2. Advisory Board Member: Accounting, Auditing andAccountability Journal, Australian Accounting
Review, Sustainability Accounting, Management andPolicy Journal, Qualitative Research in Accounting

1. Green Supply Chain Management and CO2
Emissions Performance in Japanese Manufacturing
Firms, 7th APIRA conference, Kobe July 2013.
（他 10 件）
【9】
1.
2.
3.
4.

and Management, Japanese Accounting Review, 社
会関連会計研究，会計プログレス，原価計算研究
3. レフェリー：Journal of Cleaner Production 他多数【5】

現在の研究活動

社会環境会計と公共性の研究
計算実践と民主主義の民主化の研究
マテリアルフローコスト会計の開発・普及研究
グリーンサプライチェーンの構築と制度化研究

学会賞等の受賞歴【10】

1. Best Paper Awards of 10th Northeast Asia Management
2.
3.
4.
5.
6.

国際学会での発表(過去 3 年間)

社会活動・実務経験

1. ISO/TC207/WG8(MFCA)議長（2009 年-現在）
2. 経済産業省委託・サプライチェーン省資源化促進
連携事業評価委員会委員長（2008-2010 年）
3. 日本 MFCA フォーラム会長（2009 年-現在）
4. 株式会社環境管理会計研究所取締役(2003 年-現
在)
（他多数）

and Economics Joint Conference（2011 年）
環境経営学会特別貢献賞（2010 年）
中国環境科学学会優秀論文賞（2006 年）
日本原価計算研究学会・学会賞・著書（2003 年）
日本原価計算研究学会・学会賞・論文（2000 年）
日本公認会計士協会・学術賞（2000 年）

450ふじわら け ん や

10. 藤原 賢哉
AE年．
2. 『金融システム論』，有斐閣，2005 年，（田中敦ほかと共著）．
3. 『金融論入門』，中央経済社，2002 年，（家森信
善と共編著）．
（他 1 編）
E

職名

教授

学位

経済学博士（神戸大学）（1990 年）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

生年1961 年
1. 「金融機関への役員派遣について」，『金融経済研究』，第 13・14 号，1997 年，70-85，（家森信善と共著）．
2. 「M&A からみたメインバンクの機能について－
日本的 M&A メカニズムの特徴と評価－」，『経済学論集』，第 62 巻，第 3 号，東京大学，1996 年，
43-62．
3. 「企業倒産とメインバンク制－メインバンクの救済機能について－」，『金融経済研究』，第 4 号，
1993 年，37-48．

学歴
1984 年 3 月 関西学院大学経済学部卒業
1986 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了1990 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了職歴
1990 年 8 月
1993 年 8 月
1996 年 4 月
1999 年 4 月
2003 年 2 月

広島大学経済学部講師
広島大学経済学部助教授
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文
1. 「シンジケート・ローンの組成と株価に関する研究」,『国民経済雑誌』，2014 年，31-44．
2. 「金融危機と証券化－シンジケート・ローンと信用循環」，『国民経済雑誌』，2012 年，73-88．
3. 「本邦シンジケート・ローン市場の現状について」，『国民経済雑誌』，2010 年，51-78．
4. 「倒産法制の経済分析―破綻処理効率性に関する展望と検証」，斎藤彰編『市場と適応』，法律文
化社，2007 年，228-257．
5. 「金融仲介機関」，『金融経済学ハンドブック』，
丸善，2006 年，459-602，（丸茂俊彦と共訳）．
6. 「企業の破綻処理と公的金融機関－政府系金融機関はソフト・バジェットか－」，『フィナンシ
ャル・レビュー』，第 79 号，2005 年，52-78．
7. 「債務免除と企業再生」，『証券アナリストジャーナル』，第 43 巻，2005 年，34-44，（砂川伸幸他と共著）．
8. 「日本銀行政策決定会合と金融政策の効率性」，『国民経済雑誌』，第 190 巻，第 6 号，2004 年，
67-92．
9. 「インデックス型投資信託と金融市場の効率性」，
齊藤誠編著，『日本の金融再生戦略』，中央経済社，
2002 年，167-195．
10. 「伝統的金融システムからの脱却」，『エコノミクス 5』，東洋経済新報社，2001 年，162-172，（家森信善と共著）．

担当科目（2013-2015 年度）
学部 金融システム，研究指導

大学院（一般）ファイナンス特殊研究（金融システム），演習大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（金融市場と組織の効率性），現代経営学演習,
学内役職
経営学研究科市場科学専攻長（2007 年 4 月-2009 年
3 月）
入試・学生委員（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
評議員（2014 年 4 月-2016 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1. 『金融制度と組織の経済分析-不良債権問題とポストバブルの金融システム』，中央経済社，2006451

（他学術論文 37 編，解説・書評 3 編，辞典 3 編）
【2】Japanese and International Economics, 生活経済学
研究，ビジネス・インサイト，国民経済雑誌，日本経営学会誌，現代ファイナンス

海外出版

1. 著書

【5】

なし

1. 金融ジャーナル賞優秀論文賞（2001 年）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文【6】

1. Addition to the Nikkei 225 Index and JapaneseMarket Response: Temporary Demand Effect ofIndex-arbitrageurs, Pacific-Basin Finance Journal,
Vol.14, No.4, 2006, 395-409, (with Okada, K.,
Isagawa, N.).
2. Why do Japanese Banks get involved in the Bad
Loan Problem: An Investigation of Bank
Organization and Lending Behavior, Finance India,

1. 石井記念証券振興財団，2014 年度
2. 文部省科学研究費：基盤研究（B）,「市場型間接金融とリスクの市場化：銀行・保険・企業金融の統合アプローチ」,2010-2013 年度
3. 全国銀行学術研究振興財団，2011 年度（他 3 件）【7】

学会賞等の受賞歴

主な研究助成金(研究責任者のみ)

海外における研究・教育活動

14, 2005, 871-886．
1. Visiting Fellow: Macquarie University, 2003.
2. Visiting Fellow: University of Southern California,
2003.
3. Visiting Scholar: Korean Institute for International
Economic Policy, 2006.

3. その他海外論文
1. Corporate Debt Restructuring and Public Institutionsin Japan: Do government-Affiliated Financial
Institutions Soften Budget Constraints?, Public
Policy Review, Vol.2, No.1, 2006, 141-176.
2. Does the Japanese Closed-End Fund Puzzle Exist? :An Empirical Study of the Efficiency of the Financial
Market in Japan, International Journal of Business,

【8】
なし
【9】

Vol.11, No.1, 2006, 33-45．
【3】

金融法学会
消費者金融サービス研究学会
生活経済学会
日本ファイナンス学会【4】

現在の研究活動

1. シンジケートローンに関する研究（企業・銀行間関係，信用循環，アナウンスメント，破たん処理）
2. 少子高齢化が日本の金融システムに及ぼす影響
3. 金融における技術革新の研究（クラウドファンデ
ィング，決済技術の高度化，仮想通貨）

主要所属学会

1. 日本金融学会
2. 日本経済学会
3. American Economic Association
4.
5.
6.
7.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)【10】

社会活動・実務経験

日本生命保険相互会社総代選考委員（2015.7-）
兵庫県資金管理委員会委員（2007 年-現在）
日本生命保険相互会社総代（2005.4-2013.3）
金融庁金融審議会「金融機関に対する公的資金制
度のあり方について」WG 委員（2003 年）
5. 金融庁金融審議会「金融の基本問題に関するスタ
ディー・グループ」委員（2000-2001 年）
など

1.
2.
3.
4.

学会における活動

1. 理事：金融学会（2006 年-2013 年）
2. 編集委員：金融経済研究（2001 年-2007 年）
3. レフェリー：Asian Economic Review, International
Journal of Business, 金融経済研究，Journal of the452

お が わ

すすむ

職名

教授

学位

Ph.D.（マサチューセッツ工科大学）（1998 年）
博士（商学）（神戸大学）（2000 年）

4. 『ドクターオガワに会いにいこう』，千倉書房，
2005 年．
5. 『稼ぐ仕組み』，日本経済新聞社，2003 年．
6. 『ディマンド・チェーン経営』，日本経済新聞社，
2000 年．
7. 『イノベーションの発生論理』，千倉書房，2000
年．

生年1964 年

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

11. 小川
AE

A E

進
E

学歴

1. 「ユビキタス社会における製品開発:ユーザー起動法と開発成果」，『流通研究』，第 8 巻第 3 号，2006 年，49-64．
2. 複線型開発，『流通研究』，第 8 巻，第 1 号，2005
年，1-16．
3. コンビニエンス・ストアにおけるシステム優位，『流通研究』，第 7 巻，第 2 号，2004 年，1-17．
4. 顧客との対話モードと新製品開発成果，『一橋ビジネス・レビュー』，Vol. 44，No. 4，1997 年，55-70．
5. 「イノベーションと情報の粘着性」，『組織科学』，
第 30 巻，第 4 号，1997 年，60-71．

1987 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1989 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了職歴
1989 年 4 月
1992 年 4 月
1994 年 8 月
1999 年 4 月
2003 年 4 月

神戸大学経営学部助手
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 流通システム，研究指導
大学院（一般）演習
大学院（GMAP/SESAMI）なし
大学院（MBA） マーケティング応用研究
学内役職
1. 経営学研究科市場科学専攻長（2005 年 4 月-2007
年 3 月）
2. 専門職大学院教務委員（2009 年 4 月-2010 年 3 月）
3. 副研究科長(2014 年 3 月-2015 年 3 月)
【1】

国内出版

1. 著書
『ユーザーイノベーション 消費者から始まる
ものづくりの未来』，東洋経済新報社，2013 年．
2. 『カルビー戦略史』，株式会社カルビー社史，2008
年，（松尾雅彦と共著）．
3. 『競争的共創論』，白桃書房，2006 年．

1.

453

1. 「携帯ウォーズ」，『プレジデント』，6 月 30 日号，
2008 年，128-135．
2. 「ユーザー起動法とブランド・コミュニティ」，『組織科学』，第 39 巻，第 3 号，2006 年，27-39．
，『国民経済
3. 「セブンーイレブンの事業システム」
雑誌』，第 191 巻，第 6 号，2005 年，87-97．
4. 「ユーザー起動型ビジネスモデル」，『国民経済雑誌』，第 185 巻，第 5 号，2002 年，65-76．
5. 「流通システムの新しい担い手：ユーザー起動型
ビジネスモデル」，『組織科学』，第 35 巻，第 4号，2002 年，20-31．
6. 「エンジン－tanomi.com（たのみこむ）」，『一橋ビジネスレビュー』，第 50 巻，第 2 号，2002 年，
179-189．
，『ビジネスレビ
7. 「フルセット型流通革新モデル」
ュー』，第 49 巻，第 2 号，2001 年，45-57．
8. 「ユーザー起点のイノベーション：ユーザーのニ
ーズ・プッシュとテクノロジー・プル」，『ビジネ
ス・インサイト』，第 7 巻，第 1 号，1999 年，78-100．
9. Previous Studies on the Locus of Innovation and Its
Determinants: Literature Review, The Annals of the
Graduate School of Business Administration, Kobe
University, No43, 1999, 49-69.

【4】10. 「エスノマーケティング」，石井淳蔵・石原武政
編著，『マーケティング・ダイナミズム』，白桃書房，1996 年，3-28．
【2】

学会における活動

1. 雑誌編集員：組織科学（2006 年，2008 年，2010年-現在）
2. レフェリー：組織学会，商業学会，Research Policy

海外出版

1. 著書

【5】

なし

1. 組織学会高宮賞（2001 年）
2. 日本商業学会学会賞（奨励賞）（2001 年）
3. 第 17 回電気通信普及財団賞（テレコム社会科学賞）
4. 吉田秀雄賞（准吉田秀雄賞）（2012 年）
5. 高橋亀吉賞（優秀賞）（2012 年）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

“User-Generated versus designer-generated
products: A performance assessment at Muji，”International Journal of Research in Marketing，
2013,Vol. 30,Issue 2,pp.160-167. (with Hidehiko【6】

Nishikawa，Martin Schreier )2. The Age of the Consumer-Innovator，MIT Sloan
Management Review,2011,Vol.53,Issue.1,27-35，(with Eric von Hippel,Jeroen P.J. De Jong).

主な研究助成金(研究責任者のみ)なし【7】

3. Reducing the Risks of New Product Development，
MIT Sloan Managemsent Review,Vol. 47,No. 2.
2006,65-71. (with Frank T. Piller)
4. The Hypothesis-Testing Ordering System: Anew
Competitive Weapon of the Japanese Convenience

海外における研究・教育活動

1. MIT 等でのユーザー・イノベーション研究に関するワークショップへの参加・発表（2005 年，
2007 年，2009-2015 年）
2. Visiting Scholar: Sloan School of Management，
Massachusetts Institute of Technology, USA，1994-1998，2011-2012

Stores in a New Digital Era,Industrial Relations，
Vol.41,No.4,2002,579-604.
5. Does Sticky Information Affect the Locus of
Innovation: Evidence from the Japanese【8】

Convenience-Store Industry，Research Policy，Vol.26，
1998,777-790.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】

3. その他海外論文

現在の研究活動

1. ユーザーの革新活動
2. ビジネス・モデル研究：イノベーターの分布とその説明要因について，アメリカ・ヨーロッパ・オ
ーストラリアの研究者と共同研究をしている。マーケティングと研究開発の両分野への貢献を目指している。

1. Qualifying User Innovation in Consumer Goods:
Case study of CUUSOO.COM,Japan，Kundenorientierte Unternehmensfuhrung,2008，
531-554,(with Kohei Nishiyama).
2. Innovations of Store Ordering Systems in Japan,in
M.R. Czinkota & M. Kotabe (eds.),JapaneseDistribution Strategy,Business Press，2000，263-279.
【3】

学会賞等の受賞歴【10】

主要所属学会なし

1. 日本商業学会
2. 組織学会454

社会活動・実務経験

こう

12. 黄

りん
EA

AE

磷

1.
2.
E

職名

教授

3.

学位

商学博士（神戸大学）（1990 年）

4.

生年1962 年

5.

学歴

6.

1985 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1987 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1990 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了

7.
8.
9.

職歴

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1990 年 4 月
1992 年 4 月
1995 年 4 月
1999 年 4 月
2003 年 4 月

神戸大学経済経営研究所助手
小樽商科大学商学部助教授
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

1. 「後発企業の国際 M&A 戦略 レノボ・グループによる IBM の PC 事業部門の買収」，『多国籍企業研究』，2011 年，第 4 号，11-31，（範超と共著）．
2. 「中国企業のビジネスシステムと競争力」，『中国
経営管理研究』，第 8 号，2009 年，3-22．
3. 「日本の小売企業の競争力」，『一橋ビジネスレビ
ュー』，56 巻 1 号，2008 年，62-75，（李東浩と共著）．
4. 「海爾の市場連鎖を通した BPR」，『中国経営管理研究』，第 3 号，2003 年，86-119．
5. 「海外市場参入の理論展開｣，『流通研究』，第 2
巻，第 1 号，1999 年，31-41．
（他 3 編）

担当科目（2013-2015 年度）
学部 研究指導，経営学入門，トップマネジメン
ト講座
大学院（一般）演習
大学院（GMAP/SESAMI） なし
大学院（MBA）現代経営学応用研究（国際経営），
現代経営学応用研究（マーケティング），現代経営学演習

3. その他国内論文
1.

学内役職
教育研究協議会 評議会（2010 年 4 月-2012 年 3 月）
専門職大学院教務委員（2014 年 4 月-2015 年 3 月）
現代経営学専攻長（2015 年 4 月-現在）
神戸大学中国事務所所長（2015 年 4 月-現在）
神戸大学アジア総合学術センター副センター長（2015 年 4 月-現在）【1】『人生を変える MBA』有斐閣，2015 年，(編著)．
『日中関係史 1972-2012』東京大学出版会，2012
年，（服部健治，丸川知雄 と共著）.
『小売業革新』，千倉書房，2010 年，（高嶋克義，
西村順二と共著）．
『構造転換期の中国経済』，世界思想社，2010 年，（佐々木信彰と共著）．
『小売企業の国際展開』，中央経済社，2009 年，（向山雅夫，崔相鐡と共著）．
『中国・ASEAN 経済関係の新展開』，アジア経済研究所，2006 年，（大西康雄と共著）．
『新興市場戦略論』，千倉書房，2003 年．
『WTO 加盟後の中国市場』，蒼蒼社，2002 年，（編著）．
，千倉書房，1992 年．
『流通空間構造の動態分析』（他共著等 8 冊）

国内出版

2.
3.
4.

「中国経済の内需主導型成長への転換と中国消費者のブランド選択」，『神戸大学国際学術セミ
ナー報告書』，2014 年，pp.1-55,（編著) ．
「日本企業のグローバル競争力の再考」，『国民経済雑誌』2013 年，第 207 巻 5 号，1-20 頁．
「ヨーロッパ市場における日中企業の戦略」，『東亜経済研究』，2013 年，pp.29-40．
「グローバル・サプライ・チェーン・ネットワ
ークの戦略とマネジメント」，『国民経済雑誌』
2011 年，第 203 巻 4 号，31-41．
（他学術論文 48 編，解説・書評等 12 編）

1. 著書
【2】

455

海外出版

1. 著書【5】

1. 『「阪神大震災」的教訓与「創造性復興」』，中国
民主法制出版社，2009 年，（王柯と共編著）．
2. Greater China in the Global Market, The Haworth
Press, 2000, (with Yigang Pan).

1. 日本商業学会 学会賞（2003 年）
2. 国際ビジネス研究学会 学会賞（2003 年）
3. 日本商業学会・奨励賞(1993 年)

3. 『日本流通領域的全面革新』，遠東出版社，1998 年．

【6】

4. 『現代日本市場経済』，湖南出版社，1996 年，（編学会賞等の受賞歴

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費: 基盤研究(B)，「日本企業の海外事業の競争力と経営業績に関する総合的な実証研究」，2010-2013 年度．
2. 文部科学省科学研究費: 基盤研究(A)(1)，「グロー
バル・ネットワーク型企業における競争基盤と資源展開に関する実証研究」，2004-2006 年度．
3. 文部省科学研究費: 奨励研究(A)，「新興市場におけ る 多 国 籍 企 業 の 市 場 行 動 に 関 す る 研 究 」，
2000-2001 年度．
（他 2 件)著）．
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

How consumer characteristics moderate time effects
on online purchase preference: an empiricalanalysis", (with Li, Zhen), Asia Marketing Journal,
16(3), 1-22, 2014.
2. Competition Based on Marketing Resources China
Information, China Information, Vol. XXIII, No. 1,
March 2009, 129-157.
3. Choice of Market Entry Mode in Emerging Markets:
Influences of Entry Strategy in China, Journal of
Global Marketing, International Business Press,
2000, 83-109.

【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Harvard Business School, Boston,
USA, 2013 年 7-8 月
2. Visiting Professor: 北京大学光華管理学院, 北京,
中国, 2013 年 10-11 月（他 3 件）

4. 「現代日本的市場競争機制」，『経済学動態』（中国語），1995 年，56-61．

【8】

3. その他海外論文

1.

Consumption Trends in Asian Markets, 2014
ICAMA, Sogang University, Seoul, Korea, March.

1. Global Marketing Innovation, Marketing: Tasks andPerspectives, Kyungpook National University Press,

2.

第四回サービス業発展フォーラム, 浙江樹人大学，中国，2014 年 11 月．
（他 12 件）1997, 603-625.

（他学術論文 4 編）
【9】

【3】
1.
2.
3.
4.

現在の研究活動

主要所属学会
1. グローバル・マーケティング，
2. 流通システムのダイナミズム
3. 中国経済の市場化

日本商業学会
中国経済経営学会
国際ビジネス研究学会
アジア政経学会【4】

国際学会での発表状況【10】

社会活動・実務経験

1. 公益財団法人 孫中山記念会理事（2012 年-現在）
2. 海外協力事業団（JICA）中国国別貿易・投資促進コース 研修指導者（2005 年-2013 年）
3. 大阪府・アジアの中枢都市・大阪ビジョン策定に係る有識者懇談会 委員（2005 年度）
4. 関西競争力会議 委員（2002 年度）（他多数）

学会における活動

1. 幹事：日本商業学会（1998 年-現在），国際ビジネス研究学会（2007-2009 年度）
2. レフェリー：Journal of the Asia Pacific Economy
3. 学会賞審査委員：日本商業学会（2013 年-現在），
国際ビジネス研究学会（2002 年-現在）456

ま つ お ひろふみ

13. 松尾 博文
AE

【1】

国内出版

E

1. 著書
職名

教授

学位

Ph.D.（マサチューセッツ工科大学）（1984 年）なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
生年1954 年1.

学歴

The Effect of Retailer's Risk Aversion on Supply
Chain Performance under a Wholesale PriceContract」，『The Journal of Japanese Operations
Management and Strategy』，Vol. 3, No. 1, 2012, pp.
1-17，（大村鍾太との共著）．
（他5編）

1977 年 3 月 京都大学工学部数理工学科卒業
1979 年 3 月 京都大学大学院工学研究科修士課程数理工学専攻修了
1984 年 5 月 マサチュ－セッツ工科大学大学院経営研究科博士課程修了

3. その他国内論文
1. 「SCMにおけるシステムの階層的視点」，『システム/制御/情報』，Vol. 52，No.6，2008年，pp.
200-206．
（他論文8編）職歴
1984 年 9 月 テキサス大学オースティン校ビジネススクール経営学科助教授
1989 年 9 月 テキサス大学オースティン校ビジネススクール経営学科准教授

【2】

海外出版

1. 著書

1993 年 1 月 ペンシルバニア大学ウォートンスクー
ルオペレーション・情報経営学科客員准教授（兼任, 1994 年 8 月まで）
1995 年 9 月 テキサス大学オースティン校ビジネススクール経営学科教授
1997 年 9 月 テキサス大学オースティン校ビジネススクール経営学科 Fred H. Moore
Centennial Professorship

1. Manufacturing Fundamentals: Necessity andSufficiency, Proceedings of the Third World
Conference on Production and Operations
Management, 2008, 2739 pages (co-edited).
（他2編）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1999 年 6 月 筑波大学社会工学系教授
2004 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

1. Implications of the Tohoku Earthquake for Toyota’s
Coordination Mechanism: Supply Chain Disruption

担当科目（2013-2015 年度）

of Automotive Semiconductors,”International
Journal of Production Economics, 2015, Vol. 161,
pp. 217-227.
2. Horizontal Coordinating Contracts in the
15T

15T

学 部 研究指導，経営学入門，SCM
大学院（一般）演習
大学院 (GMAP/SESAMI) Advanced Supply Chain
Management, Service Man
agement and Servicizing

Semiconductor Industry,”European Journal ofOperational Research, 2014, Vol. 237, pp. 887-897,(with X. Wu, P. Kouvelis, H. Sano).
3. Horizontal Capacity Coordination for Risk
Management and Flexibility: Pay ex ante or Commit
15T

15T

大学院 (MBA) オペレーションズマネジメント応用研究，テーマプロジェクト研究a Fraction of ex post Demand?”Manufacturing &Service Operations Management, 2013, Vol. 15, No.
3, pp. 458-472, (with X. Wu, P. Kouvelis).
4. Measuring Changes in Quality Management: An
15T

学内役職

15T

3T

Director, SESAMI Program（2012 年-現在）

457

【5】

Empirical Analysis of Japanese Manufacturing
Companies, Total Quality Management andBusiness Excellence, 2009, Vol. 20, No. 12, pp.
1337-1374, (with R. Arauz and H. Suzuki).
5. Flexibility, Adaptability, and Efficiency in
Manufacturing Systems, Production and Operations
Management, Vol. 8, No. 2, 1999, pp. 133-150, (withS. K. Bordoloi, W. W. Cooper).
6. Forecasting and Inventory Management of Short Life
Cycle Products, Operations Research, Vol. 44, No.1,
1996, pp. 131-150, (with A. A. Kurawarwala).
7. Production Planning of Style Goods with High Setup
Costs and Forecast Revisions, Operations Research,
Vol. 34, No. 2, 1986, pp. 226-236, (with G. R. Bitranand E. A. Haas).

1. The Jose A. D. Machuca P&OM World Conference
Highly Commended Award, 2012
2. The Best Article in 2009 published in Total Quality
Management & Business Excellence
【6】

【7】

（他 39 編）1. Operations Planning in the Presence of Innovation
Diffusion Dynamics, in V. Mahajan et al (eds.),
New-Product Diffusion Models, Kluwer Academic
Publishers, 2000, pp. 237-259, (with M.A. Cohen and【3】（他 21 編）主要所属学会

海外における研究・教育活動

1. Industrial Excellence Award, German Team Ad-hoc
Judge, 2014-present.
2. Visiting Scholar, EBS University, March-May, 2015
3. Visiting Professor, Operations Research Center, MIT,
January-June, 1998.
【8】

1. オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー
学会
2. Production and Operations Management Society
3. Institute for Operations Research and theManagement Sciences【4】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費: 基盤研究(C)「サプライチェーンにおける企業連携の構造特性分析」，
2013-2016 年度．

3. その他海外論文

T.H. Ho).

学会賞等の受賞歴

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Implications of the Tohoku Earthquake for the
Supply Chain Coordination Mechanism of Toyota
Production System, Third International Symposium
on Operations Management and Strategy, June 2013.
（他 4 件）【9】

現在の研究活動

1. 製造業のサービサイジングの研究
2. 製造業における企業連携等を用いた最適なキャパシティネットワークの構築についての研究
3. グローバル・サプライチェーン戦略のベンチマー
キング
4. 需要予測，在庫管理，生産計画の研究

学会における活動

1. 編集委員長：オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会論文誌（2010 年-現在）
2. 会長：オペレーションズ・マネジメント＆ストラ
テジー学会（2012 年-2013 年）
3. Regional Vice President Australasia: POMS
(2004-2007)
4. Conferencel Chair: The Tenth Supply Chain Thought
Leaders Roundtable (June 2007)
5. Department Editor: International Commerce Review,(2007-2011)【10】

社会活動・実務経験

1. 非常勤嘱託社員，アドバイザー：ルネサステクノ
ロジ（2003 年-現在），日立製作所（2000 年-2005年），全日空（2004 年-2006 年）他
2. テキサス大学では，IBM, Dell, Motorola, AMD,
Applied Materials, HP, Frito-Lay 等とサプライチェーンマネジメントと工場管理についてのコンサ
ルティング或いは共同研究に従事

6. Associate Editor, Management Science (1989-1995),
Operations Research (1986-1995)458

み し な かずひろ

14. 三品 和広
AE

4. 『総合スーパーの興亡』，東洋経済新報社，2011 年．
5. 『戦略暴走』，東洋経済新報社，2010 年．
6. 『戦略不全の因果』，東洋経済新報社，2007 年．
7. 『経営戦略を問いなおす』，ちくま新書，2006 年．
8. 『経営学のフィールド・リサーチ』，日本経済新聞社，2006 年，（小池和男他と共著）．
9. 『企業とガバナンス』，有斐閣，2005 年，（伊丹敬之他と共著）．
10. 『経営は十年にして成らず』，東洋経済新報社，
2005 年，（編著）．
11. 『戦略不全の論理』，東洋経済新報社，2004 年．

E

職名

教授

学位

Ph.D.（ハーバード大学）（1989 年）

生年1959 年

学歴
1982 年 3 月 一橋大学商学部卒業
1984 年 3 月 一橋大学大学院商学研究科修士課程修了
1989 年 9 月 ハーバード大学ビジネスエコノミック
ス博士課程修了

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

職歴

3. その他国内論文

1989 年 9 月 ハーバード大学ビジネススクール助教授
1995 年 10 月 北陸先端科学技術大学院大学先端科学
技術研究調査センター助教授
1997 年 4 月 北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科助教授2002 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2004 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

1. Corporate Leaders in Japan: Fact and Folklore,
Japan Labor Review, 2013, Vol.10, No.1, 7-24, (withEmiko Hino).

なし

2. 「創業経営者が戦略暴走するとき」，『国民経済雑誌』，第 205 巻 2 号，2012 年，（日野恵美子と共著）．
3. 「日本企業の経営者--神話と実像（特集 日本的雇用システムは変わったか?--受け手と担い手の観点から）」，『日本労働研究雑誌』，第 53 巻第 1号，2011 年，（日野恵美子と共著）．
4. 「日本企業の組織研究：過去から未来へ」，『組織科学』，2010 年，第 44 巻第 1 号，
（武石彰，椙山
泰生と共著）．
5. 「企業トップのバックグラウンド：日米台比較」，『国民経済雑誌』，第 201 巻 3 号，2010 年，29-47，（日野恵美子，圃勝哉，芦田晃人，市成綾子，王百君と共著）．
6. 「役員階からの展望：時機読解の戦略論」，『組織科学』，第 42 巻，第 3 号，2009 年．
7. 「見えざる利益」，『一橋ビジネスレビュー』，第56 巻，第 1 号，2008 年，64-77．
8. 「基本戦略と利益成長：日本企業 1,013 社の実証分析」，
『国民経済雑誌』，第 197 巻，第 3 号，2008
年，13-23．
9. 「日本企業の長期利益：1960-1999」，『国民経済雑誌』，第 193 巻，第 5 号，2006 年，43-56．
10. 「経営体制のライフサイクル」，『組織科学』，第39 巻，第 4 号，2006 年，27-42．
11. 「専門経営者の帝王学」，『一橋ビジネスレビュ

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 経営戦略，研究指導
大学院（一般）演習
大学院（GMAP/SESAMI）なし
大学院（MBA）ゼネラルマネジメント応用研究，
ケースプロジェクト研究
学内役職
経営学研究科マネジメント・システム専攻長（2006
年 4 月-2008 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
『経営戦略の実戦１：高収益事業の創り方』，東洋
経済新報社，2015 年．
2. 『リ・インベンション』，東洋経済新報社，2013 年．
3. 『どうする？日本企業』，東洋経済新報社，2011 年．

1.

459

ー』，第 52 巻，第 2 号，2004 年，64-77．
12. 「経営者を造り込む」，『労政時報』，第 3587 号第 3592 号，2003 年．
13. 『ハーバードビジネススクールにおける FD』，
IDE・現代の高等教育，2003 年，52-55．
14. 「日本型企業モデルにおける戦略不全の構図」，『組織科学』，第 35 巻，第 4 号，2002 年，8-19．
15. 「企業戦略の不全症」，『一橋ビジネスレビュー』，
第 50 巻，第 1 号，2002 年，6-23．
（他学術論文 4 編）

【3】

1. 組織学会【4】

学会における活動

1. 評議員：組織学会（2007-2011 年）
2. 編集委員：『組織科学』（2007-2011 年）
3. シニアエディター：『組織科学』（2006 年-現在）
【5】

【2】

主要所属学会

学会賞等の受賞歴

海外出版
1.
2.
3.
4.

1. 著書
1. Learning by Doing: in Markets, Firms, andCountries, The University of Chicago Press, 1999,(with Naomi R. Lamoreaux, Daniel M. G. Raff andPeter Temin).

第 45 回エコノミスト賞（2005 年）
第 21 回組織学会高宮賞（2005 年）
第 5 回 BizTech 賞（2005 年）
ハーバード大学ビジネススクールプライズ賞（1988 年）

【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「名専門経
営者の識別に向けた基礎研究」，2005-2006 年度．

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし【7】

海外における研究・教育活動

3. その他海外論文
1. ハーバード大学ビジネススクール助教授，1989
年 9 月-1996 年 9 月
2. IMPM 日本モジュールディレクター，2000 年-2004 年

1. The Collaborative Mindset in Action, in
www.impm.org, IMPM, 2002.
2. Beyond Flexibility: Toyota’s Robust Process-FlowArchitecture, in Yannnick Lung, Lean-Jacques
Chanaron, Takahiro Fujimoto, and Daniel Raff(eds.),【8】

Coping with Variety: Flexible Productive Systems
for Product Variety in the Auto Industry , Ashgate,
Hampshire, England, 1999, 149-180.
3. Making Toyota in America: Evidence from the
Kentucky Transplant, 1986-1994, in Robert Boyer,
Elsie Charron, Ulrich Jurgens, and Steven Tolliday(eds.), Between Imitation and Innovation: the

なし
【9】
1.

Transfer and Hybridization of Productive Models in
the International Automobile Industry, Oxford
University Press, 1998, 99-127.
4. A Misguided Trajectory?: Automatically Guided
Vehicles in Auto Assembly, in Koichi Shimokawa,
Ulrich Jurgens, and Takahiro Fujimoto (eds.),（他教材 16 編）

460

現在の研究活動

収益率の主因に引き続き、いまは成長率と占有率を決める主因を研究しています。帰納的戦略
を世界に先駆けて構築すると、日本は経営幹部教育で世界の最先端に躍り出ることになるはずと信じています。

【10】

Transforming Automobile Assembly: Experience inAutomation and Work Organization, Springer,
Berlin, 1997, 344-359.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

社会活動・実務経験

1. ニチレイ社外取締役（2012 年度-現在）
2. 不二製油社外取締役（2013 年度-現在）
3. 住友金属鉱山の補欠監査役（2015 年度-現在）

は ら

た く じ

15. 原 拓志

1. 「技術の普及プロセスにおける再発明：技術の社会的形成アプローチによる検討」，『日本経営学会誌』，
第 33 号，2014 年，61-72．
（宮尾学との共著）
2. 「研究アプローチとしての「技術の社会的形成」」，『年報 科学・技術・社会』，第 16 巻，2007 年，37-57.
3. 「医薬品の社会的形成」，『日本経営学会誌』，第8 号，2002 年，66-76．
『科学技術社会論研
4. 「企業における技術の形成」，
究』，第 4 号，2006 年，43-53．

E

職名

教授

学位

Ph.D.（エディンバラ大学）（2001 年）

生年1962 年

学歴
3. その他国内論文
1985 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1993 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了職歴
1985 年 4 月 東洋紡績（株）入社
1990 年 2 月 東洋紡績（株）退社
1993 年 4 月 神戸大学経営学部助手
1996 年 4 月 神戸大学経営学部助教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2004 年 11 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 工業経営，研究指導
大学院（一般）経営制度特論，定性的方法論研究，演習，工業経営研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習，
テクノロジーマネジメント応用研究
学内役職
大学院教務委員（2010 年 4 月-2011 年 3 月）
経営学研究科経営学科長（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
大学院教務委員（2013 年 4 月-2014 年 3 月）
経営学研究科経営学科長（2015 年 4 月-2016 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 「製薬企業の研究開発とその動向」，『年報 科学・技術・社会』，第 24 巻，2015 年，5-12．
2. 「バイオクラスターの社会的形成：初期的考察」，『国民経済雑誌』，第 209 巻，第 2 号，2014 年，
37-52．
3. 「技術システムの安全と組織理論」，『国民経済雑誌』，第 201 巻第 3 号，2010 年，49-66．
4. 「日本企業の技術イノベーション－技術の社会的形成の視点から－」，日本経営学会経営学論集，第 79 集，2009 年，5-16．
5. 「安全の社会的形成に関する予備的考察」，
『国民
経済雑誌』
，第 197 巻，第 4 号，2008 年，31-44．
6. 「日本の製薬企業におけるイノベーション」，日本経営学会経営学論集，第 77 集，2007 年，76-87．
7. 「バイオインフォマティクス時代の医薬品研究
開発」，『国民経済雑誌』，第 193 巻，第 5 号，2006
年，57-72．
8. 「生命科学分野における日本の TLO」，『国民経済雑誌』，第 190 巻，第 4 号，2004 年，75-89．
9. 「イノベーションと『説得』－医薬品の研究開発
プロセス」，『ビジネス・インサイト』，第 12 巻，
第 1 号，2004 年，20-33．
10. 「医薬品イノベーションの類型」，『国民経済雑誌』，第 187 巻，第 2 号，2003 年，85-103．
（他 19 編）
【2】

海外出版

1. 著書

1. 著書

1. Industrial Innovation in Japan, Routledge, 2008,(with Norio Kambayashi, Noboru Matsushima).

なし

2. Innovation in the Pharmaceutical Industry: The
Process of Drug Discovery and Development,
Edward Elgar, 2003.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

461

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文【6】

1. Innovation Management of Japanese Pharmaceutical
Companies: the Case of an Antibiotic Developed by
Takeda, International Journal of Technology
Management, Vol.30, No.3/4, 2005, 351-364.

1. 日本学術振興会科学研究費助成事業（基盤研究（C）一般）「安全な製品を開発するための技術
経営」，2015-2019 年度．
2. 日本学術振興会科学研究費補助金：基盤研究(C)，「技術システムの安全形成のための組織プロセスの研究」，2010-2014 年度．
3. 日本学術振興会科学研究費補助金：基盤研究(C)，「高度技術システムの安全確保のためのテクノ
ロジーマネジメントの研究」，2007-2009 年度．
（他 3 件）

3. その他海外論文
1. Social Shaping of Nuclear Safety: Before and after
the Disaster,” in Hindmarsh, R. ed. Nuclear Disasterat Fukushima Daiichi: Social, Political andEnvironmental Issues, Routledge, 2013, 22-40.
2. Technology Transfer in Pharmaceuticals: the Case of
an Antibiotic in Japan, Asia Pacific Tech Monitor,
Vol.22, No.6, 2005, 27-32.
3. Pharmaceutical Innovation: Too Important for thePrivate Sector? (Book Review), Metascience, Vol. 14,
No. 1, 2005, 89-93.
【3】
1.
2.
3.
4.
5.

主要所属学会

日本経営学会
組織学会
日本ベンチャー学会
企業家研究フォーラム
Academy of Management

6. Society for Social Studies of Science など【4】学会における活動

1. 理事：企業家研究フォーラム（2009 年-現在），
日本経営学会（2010 年-現在），日本ベンチャー学会（2011 年-現在）
2. 編集委員：日本経営学会誌（2006-2010 年），日
本ベンチャー学会誌（2011 年-現在），組織科学（2011 年-現在）
3. レフェリー：日本経営学会誌，組織科学，日本ベンチャー学会誌，日本情報経営学会誌など
4. 学会賞審査委員：日本経営学会（2008-2010 年，
2014 年-現在），日本ベンチャー学会（2009 年-現在），企業家研究フォーラム（2013 年-現在）【7】

海外における研究・教育活動

1. Ph.D. Programme in Sociology: The University of
Edinburgh, 1998-2001【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Limitation of High Reliability Organizations in
Safety Management, the 12th World Congress of theInternational Federation of Scholarly Associations ofManagement (IFSAM), Meiji University, Japan, 3September 2014.
2. Safety Management: Some Lessons from the
Fukushima Disaster, the 11th World Congress of theInternational Federation of Scholarly Associations ofManagement (IFSAM), University of Limerick,Ireland, 28 June 2012.
3. Innovation in the Pharmaceutical Industry: The
Process of Drug Discovery and Development,
Yeditepe International Research Conference on
Business Strategies 2012, Istanbul, Turkey, June 2012.
【9】現在の研究活動

1. 技術安全の社会的形成に関わる研究.
2. バイオメディカル分野におけるイノベーション
に関する研究.
3. イノベーションに関わる理論研究.
【10】

【5】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

社会活動・実務経験

学会賞等の受賞歴
1. 兵庫地方最低賃金審議会委員（2009 年-現在）
2. 非常勤講師：関西大学（2007 年-現在），甲南大学（2006-2007 年，2011 年-現在）

なし

462

みなみ

ち

え

こ

16. 南 知 惠 子
E A

AE

EA

1. 著書
EA

E

職名

教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（1998 年）

生年1960 年

1. 『サービス・イノベーション―顧客価値と新技術導入―』，有斐閣，2014 年（西岡健一と共著）
2. 『マーケティング』，有斐閣，2010 年，（池尾恭．
一，青木幸弘，井上哲浩と共著）
3. 『顧客リレーションシップ戦略』，有斐閣，2006
年．
4. 『生産財マーケティング』，有斐閣，2006 年，（高
嶋克義と共著）．
5. 『リレーションシップ・マーケティング－企業間における関係管理と資源移転－』，千倉書房，2005
年．
6. 『ギフト・マーケティング 儀礼的消費における象徴と互酬性』，千倉書房，1998 年．
（他 3 編）学歴
1984 年 3 月 神戸大学文学部卒業
1988 年 6 月 米国ミシガン州立大学大学院コミュニ
ケーション研究科修士課程修了
1992 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1993 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

職歴

1. Value Creation in Reciprocal Process of Solutions,
The Journal of Japanese Operations Management
and Strategy, Vol.3, No.1, 2012, 74-90, （Kenichi
Nishioka と共著）.
2. 「ファッション・ビジネスの論理―ZARA に見る
スピードの経済―」，『流通研究』，第 6 巻，第 1号，2003 年，31-42．

1984 年 4 月 神戸大学経済学部助手
1988 年 10 月 大阪外国語大学留学生別科非常勤講師
1993 年 4 月 横浜市立大学商学部専任講師
1994 年 4 月 横浜市立大学助教授
2002 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2004 年 12 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，顧客関係管理大学院（一般）演習，サーベイリサーチ法応用研究，
マーケティング特殊研究（顧客価値）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) マーケティング応用研究，
現代経営学演習

1. 「B to B マーケティングにおけるサービス志向アプローチの課題と可能性」，『国民経済雑誌』第205 巻 第 4 号，2012 年，（西岡健一，坂間十和子と共著）．
（他 17 編）
【2】

海外出版

1. 著書
学内役職
なし
SESAMI Vice-Director（2015 年 4 月-現在）
現代経営学研究所理事（2013 年 4 月-2015 年 3 月）
経営学研究科市場科学専攻長（2011 年 4 月-2012 年
3 月）
専門職大学院教務委員（2010 年 4 月-2011 年 3 月）
【1】

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Information transparency in SME network
relationships: evidence from a Japanese hosiery firm,
International Journal of Logistics: Research andApplications, Vol. 15, No.6, 2012, 405-423, (withKenichi Nishioka, John Dawson).

国内出版

463

【6】

2. The New Role of Call Centres for Manufacturers,
The Marketing Review, Vol.9, No.2, 2009, 115-126.
3. The CRM process in retail and service sector firms inJapan: Loyalty development and financial return,
Journal of Retailing and Consumer Services, Vol.15(5), 2008, 375-385, (with John Dawson).

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部省科学研究費：基盤研究(A)，「小売企業における加速的成長のための基盤構築に関する研究」，
2012-2015 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「ソリュー
ションビジネスにおける顧客関係管理の有効性」，2009-2011 年度．
3. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「流通企業の顧客関係構築戦略と組織学習プロセスに関する研究」，2006-2007 年度．
（他 5 件）

3. その他海外論文
1. When the Best Packaging Is No Packaging,International Commerce Review, Vol.9. No.1-2,
2010, 58-65, (with Davide Pellegrini, MunehikoItoh).

【7】

海外における研究・教育活動（他 5 編）【3】

1. 英国エディンバラ大学訪問研究員（2005 年 3 月-2006 年 2 月 文部科学省海外派遣）
2. 英国エディンバラ大学訪問研究員（2001 年 6 月-8 月）

主要所属学会

日本商業学会
日本消費者行動研究学会
日本マーケティング学会
オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー
学会
5. サービス学会

1.
2.
3.
4.

【4】

【8】
1.

学会における活動

1. 学会誌編集委員長：日本商業学会（2013 年-2015年）
2. 副学会長：日本商業学会（2015 年―現在）
3. 学会長：日本消費者行動研究学会（2015 年-現在）
4. 理事：日本マーケティング学会（2012 年-現在）
5. 編集委員：『マーケティング・ジャーナル』
（2006
年-現在）
6. 編集委員：オペレーションズ・マネジメント＆ス
トラテジー学会（2011 年-現在）
7. サービス学会：代議員（2014 年―現在）
8. Scientific committee: International Marketing Trends
Conference (2011 年-現在)
9. Editorial board: Journal of Marketing Channels

What enables servitization? Technologicaldimension and customer approach, 22nd Annual
Conference, European Operations Management
Association, Neuchatel, Switzerland, 2015 (jointly
presented with Kenichi Nishioka).
他 10 件【9】現在の研究活動
1. 小売り企業の成長戦略に関する国際共同研究
2. サービス・イノベーション研究
3. NEDO、SPI「リアクティブ 3D プリンタによるテーラーメイドラバー製品の設計生産と社会経済的な価値共創に関する研究開発【10】社会活動・実務経験
1. 日本生産性本部、日本版顧客満足度指数開発顧問（2012 年-2015 年）
2. 中外製薬研究倫理委員会委員（2002 年-2014 年）
3. 文部科学省大学設置分化会専門委員会委員（2010年-2011 年）（他，兵庫県，神奈川県，東京都，神戸市，横浜市，藤沢市，審議会委員 9 件）

(2012 年-現在)【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

学会賞等の受賞歴

1. Best Track Chair Award (Korean Scholars ofMarketing Science, Global Marketing Conference),
2012, July.
2. 日本商業学会賞奨励賞（1999 年）

464かんばやし の り お

17. 上林 憲雄
E AE

3.
E

職名

教授

4.

学位

Ph.D.（ウォーリック大学）（2000 年）
博士（経営学）（神戸大学）（2003 年）5.

生年1965 年

6.
7.

学歴

8.

1989 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1991 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1992 年 7 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学
1999 年 9 月 英国ウォーリック大学大学院ドクタープログラム修了

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「労働者マネジメントのパラダイムに関する一考察」『比較経済体制』第 50 巻第 2 号，2013 年，
42-50．
2. 「情報技術と社会的コンテキスト―ビジネス・プ
ロセス・リエンジニアリング論再考―」，『日本労務学会誌』，第 2 巻第 2 号，2000 年，1-12．
3. 「情報技術の利用形態とナショナル・カルチャー―作業組織の日英比較―」，『日本経営学会誌』，
第 4 号，1999 年，61-73．
（他 1 件）職歴
1992 年 7 月
1994 年 4 月
1994 年 8 月
1999 年 4 月
2005 年 4 月

神戸大学経営学部助手
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文

担当科目（2013-2015 年度）

1. 「経営学が構築してきた経営の世界」，『経営学の思想と方法』，文眞堂，2012 年，21-35 頁．
（他学術論文 61 編，解説・書評等 13 編）

学 部 人的資源管理，研究指導
大学院（一般）経営制度特論，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習

【2】

海外出版

1. 著書

学内役職

1. Japanese Management in Change, Springer, 2014
(edeitor).
2. Industrial Innovation in Japan, Routledge, 2008
(with Takuji Hara and Noboru Matsushima).
3. Management Education in Japan, Chandos
Publishing, 2007 (with Masaya Morita and Yoko
Okabe).

副研究科長・大学院教務委員（2015 年 4 月-2016 年
3 月），専門職大学院教務委員（2012 年 4 月-2013 年
3 月），経営学研究科マネジメント・システム専攻長（2010 年 4 月-2012 年 3 月）
【1】

税務経理協会，2015 年（三輪卓己と共編著）.
『現代・人的資源管理』，中央経済社，2014 年，
編著.
『変貌する日本型経営』，中央経済社，2013 年，
編著.
『経験から学ぶ人的資源管理』，有斐閣，2010 年，（厨子直之，森田雅也と共著）．
』，中央経済社，2010『入門人的資源管理（第 2 版）
年，（奥林康司，平野光俊と共編著）．
『経験から学ぶ経営学入門』，有斐閣，2007 年，（奥林康司他 4 名と共著）．
『異文化の情報技術システム』，千倉書房，2001
年．
（他 2 冊）国内出版

4. Cultural Influences on IT Use: A UK-JapaneseComparison, Palgrave Macmillan, 2002.

1. 著書
1. 『人的資源管理』，中央経済社，2015 年，編著.
2. 『ケーススタディ：優良・成長企業の人事戦略』，

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

465

本経営学会誌』,『国民経済雑誌』，『日本労働研究雑誌』，『ビジネス・インサイト』，『立命館経営学』，『日本情報経営学会誌』，Asian business &Management．
（他 3 件）

1. Culture-specific IT use in Japanese factories, AsianBusiness & Management Journal, Vol. 3, No. 2,
2004, 241-262.
2. Cultural influences on IT use amongst factory
managers: a UK-Japanese comparison, Journal of
Information Technology, Vol.16, No.4, 2001,
221-236, (with Harry Scarbrough).

【5】

1. 平成 23 年度科学研究費補助金助成制度 審査委
員表彰 （2011 年）
2. 日本労務学会賞・学術賞（2002 年）
3. 日本労務学会賞・研究奨励賞（1996 年）

3. その他海外論文
1. Changes in Organisational Structure and New
Development in Personnel Management, Journal ofJapanese Economic Studies, Vol.23, No.5, 1995,
74-96.
2. New Forms of Management Organisation under New
Technology: Empirical Evidence from Japanese
Manufacturing Companies, Journal of Management,
Vol.3, No.1, 1996, 17-27.
【3】
1.
2.
3.
4.
5.

学会賞等の受賞歴【6】

文部科学省科学研究費補助金：基盤研究(B)，「グ
ローバル市場主義進展下における日本型人的資源管理システムの体系化」，2014-2019 年度．
（他 6 件）1.

【7】

主要所属学会

主な研究助成金(研究責任者のみ)

海外における研究・教育活動

1. Ph.D. programme student: Warwick Business School,

日本労務学会
日本経営学会
組織学会
経営学史学会
日本情報経営学会

University of Warwick, UK, 1996-1999． （他 3 件）
【8】国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【4】

学会における活動【9】

1. 会長：日本労務学会（2009 年-2013 年）
2. 西日本代表理事:日本経営学会（2014 年-現在），日本
3. 常任理事：日本経営学会（2011 年-現在）
労務学会（2005-2007 年）
4. 理事：日本労務学会（2003-2007 年），経営学史
学会（2010 年-現在），日本情報経営学会（2012年-現在），現代経営学研究所 (2004-2006 年度)
5. 大会プログラム委員長：日本経営学会（2012 年），
日本労務学会（2006 年）
6. 学会誌等編集委員：『国民経済雑誌』，『日本経営学会学会誌』（2006 年-現在），『日本労務学会誌』（2007 年-現在）
7. 学会賞審査委員：日本労務学会研究奨励賞審査委
員長（2005-2006 年），同学術賞（2008-2010 年）
同審査委員（2011 年-現在），日本経営学会賞審査委員（2009 年-現在），同審査委員長(2014 年現在)
8. レフェリー：『組織科学』『, 日本労務学会誌』
，
『日

466

現在の研究活動

1. 人的資源管理および企業経営の国際比較研究【10】

社会活動・実務経験

1. 内閣府：日本学術会議第 23-24 期会員（2014 年現在）
2. 金融庁：公認会計士試験 試験委員
（2009 年-現在）
3. 日本学術振興会：科学研究費委員会専門委員（2009-2012 年），産学協力研究委員会経営問題
第 108 委員会委員長（2014 年-現在）
4. 大学基準協会：経営系専門職大学院認証評価委員（2010 年-現在）
5. 兵庫県:「男女共同参画審議会」委員（2009 年現在）
6. 株式会社インソース社外取締役（2014 年-現在）（他 20 件）は ら だ

18. 原田

つとむ
AE

A E

勉

3.
E

職名

教授

4.

学位

Ph.D.（スタンフォード大学）（1997 年）
博士（経営学）（神戸大学）（2000 年）

5.

生年1967 年

6.
7.
学歴
8.

1989 年 3 月 一橋大学商学部卒業
1991 年 3 月 一橋大学大学院商学研究科修士課程修了1994 年 9 月 一橋大学大学院商学研究科博士課程退学
1997 年 4 月 スタンフォード大学大学院経済学部博
士課程修了

9.

洋経済新報社，2010 年．
『汎用・専用技術の経済分析-新たなイノベーシ
ョン・モデルの構築-』，白桃書房，2007 年．
『ケース演習でわかる 技術マネジメント』，日本経済新聞出版社，2007 年．
『実践力を鍛える 戦略ノート[企業価値評価編]』，東洋経済新報社，2007 年．
『実践力を鍛える 戦略ノート[マーケティング編]』，東洋経済新報社，2006 年．
『MBA 戦略立案トレーニング』，東洋経済新報
社，2003 年．
『ケースで読む 競争逆転の経営戦略』，東洋経済新報社，2000 年．
『知識転換の経営学』，東洋経済新報社，1999 年．

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「日本における IT の経済的効果とパラドクス」，『経済研究』，
第 55 巻，第 4 号，2004 年，299-312．
（他学術論文 7 編）

職歴
3. その他国内論文
1997 年 4 月 神戸大学経営学部助教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2005 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

1. 「汎用・専用技術の相互作用と経済成長」，『国民経済雑誌』，2010 年，第 202 巻 第 5 号，41-59 頁．
（他学術論文 21 編，解説・書評等 2 編）

担当科目（2013-2015 年度）【2】
学 部 経営学基礎論、戦略マネジメント
大学院（一般）演習，経営品質マネジメント特殊研
究大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 経営戦略応用研究，現代経営学応用研究（イノベーションの組織マネジ
メント）

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Changing Productive Relations, Linkage Effects, andIndustrialization, Economic Systems Research,
Forthcoming.
2. Structural Change and Economic Growth withRelation-specific Investment, Structural Change andEconomic Dynamics, forthcoming.
3. Managing Innovation Probabilities: Core-driven vs.
Bottleneck-removing Innovations, Business andManagement Studies, forthcoming.
4. Effects of Diversity on Innovation in Complex
Technology Systems and Ownership Structure,
Journal of Management and Sustainability, Vol. 4,

学内役職
国民経済雑誌編集長
【1】

海外出版

国内出版

1. 著書
1. 『イノベーション戦略の論理―確率の経営とは何か』，中公新書，2014 年．
2. 『実践力を鍛える戦略ノート 戦略立案編』，東467

Issue 4, 2014, 36-46.
5. Dynamic Strategies and Management of Focusing
Devices, Journal of Management and Sustainability,
Vol. 4, Issue 2, 2014, 22-33.
6. Focusing Device as Innovation Mechanism andCluster Growth, Economics of Innovation and New
Technology, Vol. 23, Issue 1, 2014, pp. 49-62
7. Advantages of Backwardness and Forwardness with
Shifting Comparative Advantage, Research in
Economics, Vol. 66, Issue 1, 2012, 72-81.
8. The Division of Labor in Innovation between
General Purpose Technology and Special Purpose
Technology, Journal of Evolutionary Economics,
Vol. 20, Number 5, 2010, 741-764.
9. Path-dependent Economic Progress and Regress: theNegative Role of Subsidies in Economic Growth,
Structural Change and Economic Dynamics, Vol.
21, Issue 3, 2010, 197-205.
10. Path-dependent Economic Growth with Technolog
ical Trajectory, Economics of Innovation and Ne
w Technology, Vol. 19, Issue 6, 2010, 521-538.
11. Three Steps in Knowledge Communication: The
Emergence of Knowledge Transformers, Research
Policy, Vol. 32, Issue 10, 2003, 1737-1751.

1. 組織学会・高宮賞 著書部門（2000 年）
2. 経営科学文献賞・奨励賞（2000 年）
3. 日本ナレッジ・マネジメント学会・研究奨励賞（2000 年）
4. 組織学会・高宮賞 論文部門（1999 年）
【6】
1.
2.
3.

主な研究助成金（研究責任者のみ）

文部科学省科学研究費：基盤研究（C）（2014-2019年）
稲盛財団（1998 年）
社会経済生産性本部（1997 年）【7】

海外における研究・教育活動

1. ハーバード大学ケネディスクール客員研究員（2006 年 1 月-2006 年 6 月）
2. ハーバード大学国際問題研究所フルブライト研究員（2004 年 10 月-2005 年 7 月）
3. INSEAD 客員研究員（2003 年 12 月-2004 年 10 月）【9】国際学会における発表状況(過去 3 年間)

現在の研究活動

1. イノベーション経済学・戦略・組織論

主要所属学会【10】

組織学会
中小企業学会
日本経済学会進化経済学会【4】

学会賞等の受賞歴なし

1. Japanses Puzzle, in A.Arora, R.Landan and
N.Rosenberg (eds.), Chemicals and Long-term
Economic Growth, Wiley-Interscience, 1998,
103-135.

1.
2.
3.
4.

【5】

【8】

3. その他海外論文

【3】

年）

学会における活動

1. レフェリー：組織科学，ビジネス・インサイト，
経済科学，国民経済雑誌，日本経営学会誌（2008 年），International Journal of Technology Mana
gement（2009 年）, Economics of Innovation and
New Technology（2009 年）,Scientific Research a
nd Essays（2012 年）,ビジネス・レビュー（2012468

社会活動・実務経験

1. 関西情報・産業活性化センター「e-Kansai レポート」委員会主査（2009 年 7 月-現在）
2. 日本経営協会「MOT 研究会」コーディネーター
（2009 年 6 月-現在）
3. 関西経営品質賞判定委員会副委員長（2003 年 10月-現在）
4. 関西生産性本部「関西経営品質協議会」企画実践委員会副委員長（2001 年-現在）
5. 日本学術振興会産業構造中小企業第 118 委員会
委員（1999 年-現在）
6. 科 学 技 術 庁 科 学 技 術 政 策 研 究 所 客 員 研 究 官（1998-1999 年）

くつ な けん じ

19. 忽 那 憲 治
EA

EA

EA

3. 『MBA アントレプレナーファイナンス入門―ベンチャー企業の価値評価―』，中央経済社，2013
年，（山本一彦、上林順子との共著）
4. 『ハイテク産業を創る地域エコシステム』，有斐閣，2012 年，（西澤昭夫，樋原伸彦，佐分利応貴，
若林直樹，金井一頼と共著）．
5. 『ベンチャーキャピタルによる新産業創造』，中
央経済社，2011 年，（公益財団法人日本証券経済研究所と共著）．
6. 『中小企業が再生できる 8 つのノウハウ』，日新
聞出版，2010 年．
（他著書 5 編）

E

職名

教授

学位

博士（商学）（大阪市立大学）（1997 年）

生年1964 年

学歴
1989 年 3 月 大阪市立大学商学部卒業
1991 年 3 月 大阪市立大学大学院経営学研究科前期
博士課程修了1994 年 3 月 大阪市立大学大学院経営学研究科後期
博士課程単位修得退学なし

職歴

3. その他国内論文

1992 年 4 月
1995 年 4 月
1997 年 4 月
2002 年 4 月
2005 年 4 月

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

日本証券経済研究所大阪研究所研究員
大阪市立大学経済研究所講師
大阪市立大学経済研究所助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

1.

2.

「ベンチャーキャピタル投資における優先株の利用」，『証券アナリストジャーナル』第 53 巻第5 号，2015 年，15-24.
「IPO 後の高成長企業と低成長企業」，『一橋ビジネスレビュー』，第 62 巻 2 号，2014 年，6-21.
（他論文 101 編，書評 3 編，翻訳 2 編）

担当科目（2013-2015 年度）【2】部 アントレプレナーに学ぶ新規事業展開のビ
ジネスモデル，証券市場，研究指導
大学院（一般）演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（アントレプレ
ナーファイナンス）

海外出版

学

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学内役職

1. Initial Public Offering Intention: Evidence fromStart-up Firms in Japan, Corporate Ownership andControl, Vol.7, No.4, 2010, 127-141, (with Honjo,Y.).
2. Public Information, IPO Price Formation, andLong-run Returns: Japanese Evidence, Journal of
Finance, Vol.64, No.1, 2009, 505-546, (with Smith, J.
K. and Smith, R.).
3. Why Are IPOs Underpriced? Evidence from Japan's
Hybrid Auction-Method Offerings, Journal of
Financial Economics, Vol.85, No.3, 2007, 637-666,(with Kerins F. and Smith R.).
4. Banking Relationships and Access to Equity Capital

学生委員（2010 年 4 月-2011 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1.

2.

『アントレプレナーシップ入門 ―ベンチャーの創造を学ぶ』，有斐閣，2013 年，（長谷川博和、
高橋徳行、五十嵐伸吾、山田仁一郎との共著）『商学への招待』，有斐閣，2013 年，
（石原武政
との共著）

469

賞本賞受賞（2006 年 2 月）

Markets: Evidence from Japan's Main Bank System,
Journal of Banking and Finance, Vol.31, No.2,
2007, 335-360, (with Smith, J. K. and Smith, R.).
5. Why Does Book Building Drive Out Auction
Methods of IPO Issuance? Evidence from Japan,
Review of Financial Studies, Vol.17, No.4, 2004,
1129-1166, (with Smith R.).

（他 4 件）【6】

主な研究助成金（研究責任者のみ）

1. 科学研究費補助金：基盤研究(B)，「低経済成長下の企業成長とファイナンス―公開企業と未公開企業の領域横断的研究―」，2012-2015 年度．
2. 科学研究費補助金：基盤研究(B)，「未公開企業に対する銀行行動の決定要因とその影響に関する計量分析」，2007-2010 年度．

（他 4 編）3. その他海外論文
なし

【7】
【3】
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.

主要所属学会
1. Warwick Business School, Centre for Small andMedium-sized Enterprises, Visiting Scholar, 1998.
2. Claremont Graduate University, Peter F. Drucker andMasatoshi Ito Graduate School of Management,
Visiting Scholar, 2006-2007.

日本経済学会
日本ファイナンス学会
証券経済学会日本ベンチャー学会
企業家研究フォーラム
American Finance Association
Financial Management Association

【8】
1.

【4】

学会における活動

1. 理事：日本ベンチャー学会（2006-2012 年），証券経済学会（2007-2013 年），企業家研究フォー
ラム（2009-2012 年）
2. 雑誌編集委員：証券経済学会年報（2001-2005 年），
日本ベンチャー学会誌ベンチャーズレビュー（2005-2012 年），Venture Capital（2000 年-現在）
3. レ フ ェ リ ー ： Journal of International Money &Finance ， Venture Capital ， Asia-Pacific Financial
Markets，日本ベンチャー学会誌ベンチャーズレ
ビュー，企業家研究，証券経済学会年報，国民経済雑誌，Review of Finance，The Japanese Economic
Review，Japan and the World Economy，現代ファイナンス，International Small Business Journal
4. 学会賞審査委員：日本ベンチャー学会（清成忠男賞）（2008-2009 年）

2.

国際学会での発表状況（過去 3 年間）「Do Political Connections Matter in Accessing
Capital Markets? Evidence from China」，Emerging
Markets Review Special Issue Conference inShanghai，2015 年 4 月.
「Supply-chain Spillover Effects of IPOs」，Chulalongkorn Accounting and Finance Symposium，
Chulalongkorn University， 2013 年 11 月.

【9】

現在の研究活動

1. 成長企業の特徴：会社設立後短期間で急成長をとげる企業はどのような特徴を持っているかについて実証分析を実施する。
2. ベンチャーキャピタルの投資行動：新産業領域で急成長企業を輩出するために，ベンチャーキャピ
タルが果たすべき役割が何かについて実証分析を実施する。
【10】【5】

海外における研究・教育活動

社会活動・実務経験

学会賞等の受賞歴
経済産業研究所「NTBFs 研究会」委員（2008 年
2 月-2009 年 12 月）（他多数）

1. 証券経済学会賞優秀賞（2010 年）
2. 第 1 回企業家研究フォーラム賞（論文の部）（2007
年 7 月）
3. 商工総合研究所・平成 17 年度中小企業研究奨励470すえひろ ひ で お

20. 末廣 英生
AE

3. その他国内論文
E

職名

教授

学位

Ph.D.（スタンフォード大学）（1989 年）

生年1956 年

1. 「逐次投票と効率性：1 つの例」
『国民経済雑誌』，
第 208 巻 第 3 号，2013 年，21-60 頁． （永岡成人との共著）
2. 「不平等回避選好と囚人のジレンマにおける内生的リーダーシップ：1 つの例」，
『国民経済雑誌』，
第 204 巻 第 4 号，2011 年，1-15，（安部浩次，小林創と共著）．
3. 「リーダーシップのシグナリング理論：1 つの展
望」，『国民経済雑誌』，第 200 巻 第 4 号，2009
年，25-44．
4. 「シグナリング・ゲーム実験における均衡と均衡化」，『国民経済雑誌』，第 196 巻第 6 号，2007 年，
45-65．
5. 「交替手番によるスロット・マシーン問題：熟練プレーヤーと未熟練プレーヤーの場合」，『国民経済雑誌』，第 193 巻，第 2 号，2006 年，51-74．
6. 「事前の仕事割り当て問題」，『国民経済雑誌』，
第 189 巻，第 5 号，2004 年，81-98．
7. 「チェーンストア・パラドックスとは何か」，『国民経済雑誌』，第 188 巻，第 1 号，2003 年，49-79．
8. 「あるスロットマシーン問題のグループによる解決」，『国民経済雑誌』，第 186 巻，第 5 号，2002
年，29-50．
9. 「リーダーシップが生まれるとき」，『国民経済雑誌』，第 183 巻，第 3 号，2001 年，65-85．
10. 「逐次合理性をめぐる諸問題」，『国民経済雑誌』，
第 179 巻，第 4 号，1999 年，35-50．
11. 「意思決定構造と組織のパフォーマンス」，伊藤秀史編，『日本の企業システム』，東京大学出版会，
1996 年，117-149．
（他学術論文 11 編，解説・書評等 2 編）

学歴1979 年 3 月
1981 年 3 月
1982 年 9 月

神戸大学経済学部卒業
神戸大学大学院経済学研究科博士課
程前期課程修了
神戸大学大学院経済学研究科博士課
程後期課程退学

職歴
1982 年 10 月 神戸大学経営学部助手
1985 年 10 月 神戸大学経営学部講師
1989 年 11 月 神戸大学経営学部助教授
1999 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2005 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学部 研究指導，ゲーム理論，経営学入門，経営学
入門演習
大学院（一般）演習，決定分析特論，大学院（GMAP/SESAMI） なし
大学院（MBA） なし
学内役職

【2】

経営学専攻長（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
【1】

海外出版

1. 著書

国内出版

なし

1. 著書

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし

1. Emergence of Leadership in Teams, The Japanese
Economic Review, Vol.56, No.3, 2005, 295-316,(with Hajime Kobayashi).

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし

3. その他海外論文

471

なし
【3】

Shanghai:China, August 2010.
主要所属学会【9】

1. 日本経済学会
2. The Econometric Society
3. 日本経営学会【4】

学会における活動

1. レフェリー：International Economic Review,
Japanese Economic Review，組織科学【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)「情報共有とリーダーシップのゲーム理論的実験的研究」（2015-2018 年度）
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)「不公平回避選好と囚人のジレンマにおける内生的リーダ
ーシップのゲーム理論研究」（2012-2014 年度）
3. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)「情報とリーダーシップのゲーム理論的研究」（2009-2011年度）
4. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「リーダー
シップ発生のゲーム実験研究」，2006 年度-2008
年度．
5. 松下国際財団，1995 年度．
6. 日本経済研究奨励財団奨励金，1993 年度．
7. Postdoctoral Research Fellowship, Tilburg University,
Holland, 1991-1992
8. 学術振興野村基金，1991 年度．
【7】

海外における研究・教育活動【8】

1. 「展開型ゲームにおける均衡選択の研究」（ディスカッション・ペーパー）：展開型ゲームの均衡の精緻化の分野では，これまで，人々が 1 つの均衡理解に沿って行動している場合を想定して，人々の行動を予測・説明しようとしてきた。しかし，行動原理の異なる人々が混在する状況で，各人が固有の行動原理をとりうることがあることを示した。
2. 「メカニズムデザイン・アプローチによる階層組
織とチーム設計の研究」（Nahum Melumad（コロンビア大学）との共著ディスカッション・ペーパー）：階層構造の下でのチーム・マネジメントにとって，チームのマネージャーの選択が重要であることは誰もが認識しているが，その選択基準についての研究は意外にない．個人のチーム価値への貢献度がその選択基準となることを示した。
3. 「チームにおける，自信に基づくリーダーシップの研究」（日本経済学会 2006 年度春期大会招待セッションでの“Leadership by Confidence”の研究発
表，共同研究者小林創，発表者小林創）： 自発的リーダーシップ行動の要因は，実証研究はあるが，理論研究がほとんどない. チーム生産に関する私的部分情報がある下での動学チーム生産ゲ
ームの Cho-Kreps 安定均衡を研究し，一定の条件の下で，チーム生産性に関して楽観的見通し，自信のあるプレーヤーが自発的に行動してリーダーの役割を果たすことを示した。
4. 「チームにおける，自信に基づくリーダーシップの実験研究」：チーム生産に関する私的部分情報がある下での動学的チーム生産ゲームを実験室実験し，チーム生産性に関して楽観的見通し，自信のあるプレーヤーが自発的にリーダーの役割を果たすという理論予測を裏付けた。
【10】

1. Postdoctoral Research Fellow: Tilburg University,
Holland, 1991-1992
2. Visiting Scholar: Delta, France, 1996-1997

なし

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Experiments on the Emergence of Leadership inTeams, Econometric Society, World Congress,472

現在の研究活動

社会活動・実務経験

ひら の みつとし

21. 平 野 光 俊
EA

EA

EA

2.
E

3.
職名

教授

学位

博士(経営学)(神戸大学)（1998 年）

生年1957 年

4.
5.
6.
学歴
1980 年 3 月 早稲田大学商学部卒業
1994 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1998 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了7.

1. 「女性活躍推進施策が若年女性のキャリア自己効力感に与える影響」，『経営行動科学』，第 26
巻，第 1 号，2013 年，17-29，（小泉大輔・朴弘
文と共著）
2. 「社員格付原理としての役割主義の機能要件－
人事部の権限と体制に着目して－」，『組織科学』，
Vol.45，No.3，2012 年，67-79，（江夏幾多郎と共著）．
3. 「非正規労働者の質的基幹化と組織の境界－分業モデルの構築－」，『日本労務学会誌』，第 10
巻，第 1 号，2008 年，17-30，（朴弘文と共著）．
4. 「自律型キャリア発達と人的資源管理改革」，『産業カウンセリング研究』，第 7 巻，第 2 号，2005
年，1-12．
5. 「キャリア発達の視点から見た社員格付け制度の条件適合モデル―職能資格制度と職務等級制
度の設計と運用の課題―」，『経営行動科学』，第17 巻，第 1 号，2003 年，15-30．

職歴1980 年 4 月 ジャスコ（現イオン）株式会社入社
1996 年４月 近畿カンパニー人事教育部長
2000 年 3 月 本社経営企画室次長
2002 年 3 月 同 退職
2002 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2006 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学部 経営システム特殊講義（人事制度設計），
研究指導
大学院（一般）経営制度特論，サーベイリサーチ法
特殊研究，演習大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習，現代経営学応用研
究（人材マネジメント）

3. その他国内論文
1. 「労働契約法改正の「意図せざる結果」の行方－
小売企業パート従業員の分配的公正感を手がかりとして－」，『日本労働研究雑誌』，No.655，2015
年，47-58．
2. Human Resources Departments of JapaneseCorporations: Have Their Roles Changed?, Japan
Labor Review, Vol.10, No.1, 2013, 81-103.
3. Modularization of Work and Skills Evaluations: Two
Cases of IT Companies, Japan Labor Review, Vol.8,
No.3, 2011, 6-27, (with Senda, N. and Hongmoon

学内役職
専門職大学院教務委員（2011 年 4 月-2012 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1.

『多様な人材のマネジメント』中央経済社，
2014 年，（奥林康司と共編著）『入門人的資源管理（第 2 版）』，中央経済社，
2010 年，（奥林康司・上林憲雄と共編著）．
『日本型人事管理―進化型の発生プロセスと機能性―』，中央経済社，2006 年.
『キャリア・ドメイン－ミドル・キャリアの分化と統合―』，千倉書房，1999 年．
『キャリア・ディベロップメント－その心理的ダイナミクス－』，文眞堂，1994 年．
（他共編著 2 編）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文『現代人的資源管理－グローバル市場主義と日本型システム－』中央経済社，2014 年，（上林憲雄・森田雅也と共編著）

Park).（他学術論文 28 編，書評 7 編，報告書 7 編）
【2】

473

海外出版

1. 著書6. レフェリー：日本労働研究雑誌，組織科学，日本労務学会誌，経営行動科学，日本経営学会誌

なし【5】

学会賞等の受賞歴

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 経営行動科学学会・大会優秀賞（2012 年）
2. 労働政策研究研修機構・労働関係図書優秀賞（2007 年）
3. 日本労務学会・学術賞（2007 年）
4. 経営行動科学学会・優秀研究賞（2007 年）
5. 日本産業カウンセリング学会・学術賞（2006 年）
6. 日本労務学会・研究奨励賞（1996 年）

なし
3. その他海外論文
1. "Limited Regular Employees" and Boundary of
Employment: An Analysis by the Three-Layered
Labor Market Model, Norio Kambayashi ed.,Japanese Management in Change: The Impact ofGlobalization and Market Principles, Springer, 2015,
Ch.9, 123-139.
2. Diversification of Employment Categories inJapanese Firms and Its Functionality: A Study Basedon the Human Resource Portfolio System, Bebenroth,Ralf and Kanai, Toshihiro eds., Challenges of
Human Resource Management in Japan, Routledge,
2011, Ch.11, 188-209.
3. Japanese-Style Career System and Its Functionality,
IL Plitico(Univ. Pavia, Italy), ANNO LXXIII, No.2,
2008, 203-220.

【6】
1.

2.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

文部科学省科学研究費：基盤研究(B),「公正な雇用ポートフォリオモデルの構築と雇用区分管理手法の開発」,2015-2018 年．
文部科学省科学研究費：基盤研究(C)(2),「日本企業の人的資源管理における個人情報の非対称性と粘着性に関する調査及び研究」,2003-2005
年．

【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Researcher: Pavia University, Italy, 2007
【3】

主要所属学会
【8】

1.
2.
3.
4.
5.

日本労務学会
経営行動科学学会
日本産業カウンセリング学会
組織学会
日本経営学会【4】

国際学会での発表状況（過去３年間）

なし【9】

学会における活動

1. 会長：経営行動科学学会（2010-2012 年）
2. 常任理事:日本労務学会（2013-2015 年）
3. 理事：日本産業カウンセリング学会（2012 年-現在）4. 編 集 委 員 : 日 本 労 務 学 会 誌 編 集 委 員 長(2005-2006 年)，日本労働研究雑誌（2008-2014年），Japan Labor Review（2008-2014 年），経営行
動科学（2008 年-現在）
5. 組織学会高宮賞審査委員（2011-2012 年）
労働関係図書優秀賞審査委員（2014-現在），
日本労務学会学術賞審査委員（2013 年‐2015 年）

474

現在の研究活動

1. 人事管理、組織コーディネーション、事業戦略の補完的関係に着目した日本型人事管理の進化形。
2. 公正な雇用ポートフォリオと雇用区分管理手法。
3. 女性活躍推進とワークライフバランス。
【10】

社会活動・実務経験

1. NPO 法人現代経営学研究所（RIAM）理事（2005年-現在）
2. 日本学術振興会経営問題第 108 委員会委員（2002
年-現在）

たかはし

22. 髙 橋
EA

きよし
EA

A E

潔

（他著書 3 冊）

E

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
職名

教授

学位

Ph.D.（ミネソタ大学)（1996 年）

生年1960 年

1. 「成果主義人事制度成否の決定因」，『人材育成研究』，第1巻，第1号，2005年，23-32．
2. 「作為回答場面での5大因子性格検査に関する反
応妥当性尺度の役割」，『産業・組織心理学研究』，
第17巻，第2号，2004年，65-77，（堀尾志保と共著）．
（他論文9編）学歴
1984 年 3 月 慶應義塾大学文学部卒業
1986 年 3 月 慶應義塾大学大学院社会学研究科前期
博士課程修了（社会学修士）
1995 年 3 月 慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程 単位取得退学
1996 年 12 月 ミネソタ大学経営大学院産業関係学部
博士課程修了（Ph.D.）

3. その他国内論文
1. 「採用選考における公正理論の役割」
，
『国民経済
雑誌』
，第209巻5号，2013年，17-30.
2. 「全球的人材育成のためのラーニング」，『生活福祉研究』，第85号，2013年，21-35.
3. 「公正な人事評価のための3つの視点」，『ジュリスト』，第1441巻5号，2012年，37-42．
4. 「リーダーシップの本質」，『国民経済雑誌』，第205巻6号，2012年，51-66．

職歴1997 年 4 月 南山大学経営学部講師
1998 年 4 月 南山大学経営学部助教授
2000 年 4 月 南山大学総合政策学部助教授
2004 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2006 年 12 月 神戸大学大学院経営学研究科教授【2】

担当科目（2013-2015 年度）

1. 著書

学 部 研究指導，経営学入門，経営学入門演習，
大学院（一般）演習，サーベイリサーチ法特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学応用研究（組織行動Ⅰ）なし（他，学術論文36編，寄稿93編，調査報告書14編，翻訳書3冊，辞典項目3点）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Criteria for screening job-applicants in Japanesecompanies: Policy capturing approach. Journal of
Academy of Business and Economics, Vol.15, 2015,
101-109. (with N. Ogawa, and D. Osato)
2. The empathetic sorting technique: Measuringcorporate culture by sorting illustrated value
statements. Business Studies Journal, Vol.6, 2014,81-101. (with N. Ogawa, and D. Osato)
3. Effects of Wage and Promotion Incentives on the
Motivation Levels of Japanese Employees, Career
Development International, Vol.11, No.3, 2006,
193-203.

学内役職
国際交流委員（2014 年 4 月-2015 年 3 月）
米州交流室員（2013 年 4 月-2015 年 3 月）
【1】

海外出版

国内出版

1. 著書
1. 『評価の急所』，生産性労働情報センター，2013年．
2. 『人事評価の総合科学』，白桃書房，2010 年．
3. 『J リーグの行動科学』，白桃書房，2010 年．

3. その他海外論文

475

【6】

1. Testing the Zimbardo Time Perspective Inventory:
Japanese validation study. In M. P. Paixão & J. T. da
Silva (Eds.) International Studies in Time
Perspective. Coimbra, Portugal: University of
Coimbra Press. 2013, Pp 233-240. (with M. Shimane,
Y. Ono, & Y. Hattori)
2. Qualitative and quantitative studies of leadership in
multinational settings: Meta-analytic andcross-cultural reviews, Journal of World Business,
47, 2012, 530-538, (Coauthored with J. Ishikawa and
T. Kanai).
【3】

文部科学省科学研究費：基盤研究(B)「組織資源の可視化を基盤とした経営人材の選抜と育成」，
2015-2018 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)「若年層から経営幹部に渡るリーダーシップの評価と育成に関する研究」，2012-2014 年度．

1.

【7】

1. Visiting Scholar, Georg-August-Universität,
Göttingen, 2015.
2. Visiting Scholar, University of Edinburgh,
2007-2008.

主要所属学会

Academy of Management
Academy of International BusinessAmerican Psychological Association
Society for Industrial and Organizational Psychology

5.
6.
7.
8.
9.

日本心理学会
産業・組織心理学会
経営行動科学学会
人材育成学会
日本労務学会【8】
1.

2.

学会における活動

1. 常任理事：産業・組織心理学会（2001-2004 年），
人材育成学会（2003 年-現在）日本労務学会（2013年-現在）
2. 理事：経営行動科学学会（2004 年-2007 年），産業・組織心理学会（1998-2001 年，2004 年-現在）
3. 監事：経営行動科学学会（1997-2000 年）
4. 組織行動部会長：経営行動科学学会（2000-2002年）
5. 国際関係委員：産業・組織心理学会（1998-2001年）
6. 機関誌編集委員長：経営行動科学学会（2000-2002年）
7. 機関誌編集委員：産業・組織心理学会（2001 年現在），人材育成学会（2004 年-現在）組織学会（2010 年-現在）日本労務学会（2010 年-現在）【5】

海外における研究・教育活動（他学術論文 2 編）

1.
2.
3.
4.

【4】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

学会賞等の受賞歴

1. 日本労務学会学術賞（2012 年）
2. 日本労務学会研究奨励賞（2000 年）

476

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

Measuring Time Perspective in Work Settings:
Japanese Data Analysis. The 2nd International
Conference on Time Perspective, Warsaw, Poland.
August 2014 (jointly presented with K. Konishi).
What is your leadership score? A leadershipsituational judgment test. Symposium in the 29th
Annual Conference of the Society for Industrial andOrganizational Psychology, Honolulu, HI. May
2014 (jointly presented with T. Murase, K. Ikari, Y.
Ono, and Y. Hattori).

【9】
1.
2.
3.
4.
5.

（他 3 件）

現在の研究活動「創造性の訓練に関する研究」「リーダーシップの測定に関する研究」「新規学卒者の採用に関する研究」「人事評価に関する研究」「プロスポーツ選手のキャリアに関する研究」【10】

社会活動・実務経験

1. 日米教育委員会フルブライトプログラム審査委員（2000 年，2014 年）
2. 総務省『人事評価に関する検討会』委員（2013年）
3. (財)中部産業・労働政策研究会研究員（2000 年現在）
4. (社)日本経営協会「ビジネス能力開発フォーラム」実行副委員長（2009 年-現在）

いさがわ の ぶ ゆ き

23. 砂川 伸 幸
AEEA

4. 『日本企業のコーポレートファイナンス』，日本
経済新聞出版社，2007 年，（川北英隆，杉浦英徳と共著）．
5. 『パーソナル・ファイナンス入門』，中央経済社，2006 年，（榊原茂樹，姜喜永，城下賢吾と共著）．
6. 『コーポレート・ファイナンス入門』，日本経済
新聞社，2004 年．
（他 2 冊）

E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2000 年）

生年1966 年
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学歴
1. 「株主優待導入の短期的影響」，『証券アナリスト
ジャーナル』，Vol.46，No.7，2008 年，107-121，（鈴木健嗣と共著）．
2. 「株式持ち合い解消のシグナリング・モデル」，『現代ファイナンス』，第 15 号，2004 年，23-34．
3. 「借手のリスクインセンティブと貸手のリスク
インセンティブ」，『経営財務研究』，第 23 巻，第1 号，2004 年，77-87，（山下忠康と共著）．
（他論文 2 編）

1989 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1995 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了職歴
1989 年 4 月
1995 年 4 月
1998 年 4 月
1999 年 4 月
2007 年 4 月

新日本証券(株)入社
神戸大学経営学部助手
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

3. その他国内論文
1. 「社外取締役の役割とコーポレートファイナンス」，『月間監査役』，No. 634，2014 年，38-46 頁．
2. 「成長と価値：海外投資の注意点」，『CFO
FORUM』，第 42 号，2012 年，20-21 頁．
3. 「企業のペイアウトと株価の長期パフォーマンス」，『国民経済雑誌』，第 196 巻，第 2 号，2007
年，22-46，（山口聖と共著）．
4. 「ペイアウトと現金保有」，『証券アナリストジャーナル』，第 44 巻，第 7 号，2006 年，6-21．
（畠田敬，山口聖と共著）．
5. 「債務免除と企業再生」，『証券アナリストジャーナル』，第 43 巻，第 4 号，2005 年，34-44，（藤原賢哉，山下忠康と共著）．
（他学術論文 54 編）

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 コーポレートファイナンス，研究指導
大学院（一般）コーポレートファイナンス特殊研究，
演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 経営戦略応用研究，ファイナンス応
用研究
学内役職
なし
【1】

国内出版

【2】

1. 著書

海外出版

1. 著書

1. 『はじめての企業価値評価』，日経文庫，2015 年，（笠原真人と共著）
2. 『経営戦略とコーポレートファイナンス』，日本
経済新聞出版社，2013 年，（川北英隆，佐藤淑子，
杉浦秀徳氏と共著）
3. 『コーポレート・ガバナンスの経営学』，有斐閣，2010 年，（加護野忠男，吉村典久と共著）．

477

なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Debt forgiveness and stock price behavior of lendingbank: Theory and evidence from Japan, Journal of
Financial Research, 2010, Vol.33, No.3, 267-287,

2.

3.

4.

5.

6.

7.

【6】

(with S. Yamaguchi and T. Yamashita).
A theory of unwinding of cross-shareholding undermanagerial entrenchment, Journal of Financial
Research, Vol.30, 2007, 163-179.
Addition to the Nikkei 225 Index and Japanesemarket response: Temporary demand effect of index
arbitrageurs, Pacific-Basin Finance Journal, Vol.14,
2006, 395-409, (with K. Okada and K. Fujiwara).
Lender's Risk Incentive and Debt Concession,
International Review of Economics and Finance,
Vol.15, 141-150, 2006.
Stock Price Behavior Surrounding Stock Repurchase
Announcements: Evidence from Japan,
Pacific-Basin Finance Journal, Vol.12, 271-290,
2004, (with T. Hatakeda).
Callable Convertible Debt under Managerial
Entrenchment, Journal of Corporate Finance, Vol.8,
2002, 255-270.
Open-market Repurchase Announcements and Stock
Price Behavior in Inefficient Markets, Financial
Management, Vol.31, 2002, 5-20.

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「企業価値
評価におけるプレミアムとディスカウントの実証研究」，2013 年-2016 年度．
2. 村田学術振興財団研究助成，「エクイティマーケ
ット・リスクプレミアムとカントリー・リスクプ
レミアムの国際比較」，2013 年度．
3. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「企業財務と経営戦略・不動産戦略の相互依存関係における定性的・定量的研究」，2011-2013 年度．
【7】

【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし（他 3 編）【9】

現在の研究活動

1. 「企業価値評価における判例分析と資本コストの実証研究」司法判例を用いて企業価値評価における実務上の課題を抽出し，データ分析による課
題解決について研究している。
2. 「経営戦略と企業価値，財務戦略の関係」企業価
値を経営指標とした企業の経営戦略分析について研究を続けている。

なし
主要所属学会

1. 日本経営財務研究学会
2. 日本ファイナンス学会【4】 学会における活動
1. 理事：証券経済学会（2009-2010 年），日本ファイナンス学会（2006 年-現在）
2. 評議員：日本経営財務研究学会（2008 年-2014 年）
3. 雑誌編集委員：現代ファイナンス
4. レフェリー：Journal of Corporate Finance, Journalof Financial Research, International Review of
Economics and Finance, Pacific-Basin Finance
Journal，現代ファイナンス，証券経済学会年報等【5】

海外における研究・教育活動

1. 客員研究員：University of Washington, Business
School, 2000-2001 年

3. その他海外論文【3】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

学会賞等の受賞暦

1. Outstanding Article Awards 2007, Journal of
Financial Research, (2008).
2. 日本経営財務研究学会・学会賞（2007 年）

478

【10】

社会活動・実務経験

1. 経済産業省「コーポレート・ガバナンス・システ
ムの在り方に関する研究会」研究委員（2013 年現在）
2. 株式会社 TASAKI 社外取締役（2010 年-現在）
3. 株式会社エフエーエス顧問（2011 年-現在）
4. ハウス食品独立委員会員（2007 年-現在）
5. 日本証券アナリスト協会試験委員（2007 年-現在）
6. フジッコ「企業価値判定委員会」委員（2006 年-現在）
7. 京都大学経営管理大学院みずほ証券寄附講座教員（2005 年-現在）

と く つ いちろう

3. その他国内論文

24. 得津一郎
職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1994 年）

生年1953 年

1. 「日本の地価・株価 － 資金循環勘定に基づく計量経済学的分析」，辻村和佑・溝下雅子編『資金循環分析の軌跡と展望』，東京：慶應義塾大学出版会，2004 年，177-210，（小川一夫，斎藤光雄と共著）．
2. 「アジア域内貿易の構造 － 可変投入係数モデ
ルによる産業連関分析」，『イノベーション＆IO
テクニーク：産業連関』，第 11 巻，第 1 号，2003
年，4-16，（斎藤美香と共著）．
3. 「年金制度の計量分析 － 日本経済の成長経路をめぐって」，『季刊社会保障研究』，第 27 巻，第4 号，1992 年，395-421，（稲田義久，小川一夫，
玉岡雅之と共著）．
4. 「日本経済の多部門資産市場モデル」，小川一夫，
斎藤光雄，二宮正司編『多部門経済モデルの実証研究』，東京：創文社，1992 年，229-332，（小川一夫，斎藤光雄と共著）．
5. 「多部門 CES 生産関数の推定 － 日本経済のエ
ネルギー投入構造」，小川一夫,斎藤光雄，二宮正司編『多部門経済モデルの実証研究』，東京：創文社，1992 年，27-48．
6. 「エネルギー価格の変動とエネルギー需要」，『エネルギー・資源』，第 11 巻，第 2 号，1990 年，
156-160，（斎藤光雄と共著）．

学歴1976 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1978 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1980 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学職歴
1980 年 4 月
1981 年 4 月
1988 年 4 月
1994 年 1 月
1999 年 4 月
2002 年 4 月
2008 年 4 月

立命館大学経営学部助手
立命館大学経営学部助教授
神戸大学経営学部助教授
神戸大学経営学部教授
神戸大学大学院経営学研究科教授
甲南大学 EBA 高等教育研究所教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目(2013-2015 年度)
学 部 市場経済入門，研究指導
大学院（一般）統計的方法論特殊研究（応用統計分
析）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 統計解析応用研究

【2】

学内役職

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし

1. Revisitng the ‘great trade collapse’ with theendogenous input-choice model, Oxford Economic
Papers, first published online: June 24, 2015(doi:
10.1093/oep/gpv044)
2. The trade credit channel revised, Small BusinessEconomics, Vol 40, No.1, 2013, 101-118, (withKazuo Ogawa and Elmer Sterken).
3. Financial distress and industry structure, Economic
Systems Research, Vol. 24 No. 3, 2012, 229-249,( with Kazuo Ogawa and Elmer Sterken).
4. Why do Japanese firms prefer multiple bankrelationship? Economic Systems, Vol.31, No.1, 2007,

【1】

海外出版

1. 著書
なし

国内出版

1. 著書
1. 『生産構造の計量分析』，創文社，1994 年．
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. An international comparison of the input-output
structure, Journal of Applied Input-Output Analysis,
Vol.7, No.1, 2001, 35-60, (with Mitsuo Saito).

479

5.
6.

7.
8.

49-70, (with Kazuo Ogawa and Elmer Sterken).
Quadrilateral market dependence, Journal of Policy
Modeling, Vol.24, No.2, 2002, 119-150.
The flow-of-funds equations of Japanese
nonfinancial firms, Journal of the Japanese andInternational Economies, Vol.8, No.1, 1994, 72-105,(with Kazuo Ogawa and Mitsuo Saito).
Price-endogenized input-output model, Economic
Systems Research, Vol.6, No.4, 1994, 323-345.
The cost of capital to corporations in Japan and the
U.S.A., Journal of Banking and Finance, Vol.11,
No.2, 1987, 313-327, (with Irwin Friend).

1. Econometric society
2. International input output association
3. 日本経済学会
4. 日本統計学会
【4】
なし
【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

3. その他海外論文

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 科学研究費補助金：基盤研究(C)，「国際的生産ネットワークに関する理論的・実証的研究」，
2011-2013 年度
2. 科学研究費補助金：基盤研究(C)2，「国際産業連
関表に基づく国際貿易構造の理論的・実証的研究」，2002-2003 年度

1. Multiple bank relationships and the main banksysytem, in Calcagnini, G. and E. Saltari(eds.), The
Economics of Imperfect Markets, Heidelberg:
Springer-Verlag, 2009, 73-90, (with Kazuo Ogawa
and Elmer Sterken).
2. Dynamic properties of an asset market model, in
Klein, L.R. (ed.), Studies in Economic Dynamics,
Singapore: World Scientific Publishing Co., 1995,
1-14, (with Kazuo Ogawa and Mitsuo Saito).
3. The flow-of-funds equations of Japanese banks, in
Dutta, M. A. (ed.), Economics, Econometrics, andthe Link, Amsterdam: North-Holland Publishing Co.,
1995, 469-493, (with Mitsuo Saito and Kazuo
Ogawa).
4. Technological trends in the pacific basin, in Chiang,
Y. K. and L. R. Klein (eds.), Economic Development【7】

海外における研究・教育活動

1. 客員教授(Gast Professor)，マールブルグ大学経済学部，1998 年 4 月-1998 年 8 月【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

なし【9】of ROC and the Pacific Rim in the 1990s andBeyond, Singapore: World Scientific Publishing Co.,
1994, 243-272, (with Mitsuo Saito).
5. Il livello tecnologico del settore manifatturiero: una
comparazione internazionale, Dirrito ed Economia

現在の研究活動

1. 欧州金融危機と技術革新：欧州企業のパネルデー
タによる実証研究，科学研究費補助金，基盤研究(B)（研究代表者：大阪大学社会経済研究所，小川一夫）の研究分担者

12，no.1-2(Gennaio/Agosto 1994), 297-339, (conMitsuo Saito).
6. An international comparison of the multi- sectoral
production structure of the United States, West
Germany, and Japan, in Hickman, B. G. (ed.),International Productivity and Competitiveness,
New York: Oxford University Press, 1992, 177-202,(with Mitsuo Saito).
【3】

学会における活動【10】なし

主要所属学会480

社会活動・実務経験

み

や

ひろし

25. 三矢AE

A E

裕

メントコンサルティング，2010 年，（アメーバ経営学術研究会と共著）．
2. 『アメーバ経営論：ミニ・プロフィットセンターのメカニズムと導入』，東洋経済新報社，2003 年．
3. 『アメーバ経営が会社を変える：やる気を引き出す小集団部門別採算制度』，ダイヤモンド社，1999
年，（加護野忠男，谷武幸と共著）（中国語・韓国語版あり）．
（他著書 2 編）

E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2001 年）

生年1966 年

学歴
1990 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1995 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2001 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

職歴

2.

1990 年 4 月
1993 年 3 月
1997 年 4 月
2000 年 4 月
2003 年 4 月
2007 年 4 月
2008 年 4 月

川崎製鉄株式会社入社
川崎製鉄株式会社退社
学習院大学経済学部専任講師
学習院大学経済学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

3.

4.

担当科目（2013-2015 年度）
5.

学 部 経営学入門，研究指導
大学院（一般）定性的方法論研究，管理会計特論，
演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習，マネジメント・コ
ントロール応用研究

3. その他国内論文

学内役職

1. 「震災復興に向けてのマネジメント・コントロー
ル：東日本大震災におけるオムロンの事例研究」，『原価計算研究』，第 39 巻 1 号，2015 年，11-21，（岡崎路易 藤本茂樹と共著）．
2. 「管理会計研究と相対的業績評価」，『国民経済雑誌』，第 212 巻，第 3 号，2015 年，1-27．（小笠原亨，早川翔との共著）．
3. 「マネジメント・コントロール・パッケージのサーベイ研究における現状と課題 : Levers ofControl フレームワークに関する文献研究」，『国

専門職大学院教務委員（2013 年 4 月-2014 年 3 月）
経営学研究科会計システム専攻長（2009 年 4 月-2011
年 3 月）【1】「従業員によるジョブ・クラフティングがもた
らす動機づけ効果-職務の自律性との関係に注
目して-」,『日本労務学会誌』，第 16 巻 2 号，
2016 年，（森永雄太，鈴木竜太と共著）．
「フィードバック情報が作業パフォーマンス
に与える影響− Need for Cognition を用いた実験的検討−」，『原価計算研究』，第 37 巻 1 号，2013 年，29-39，（日置孝一，末松栄一郎と共著）．
「経理シェアードサービスの導入成果：経験的な検証」，『管理会計学』，第 19 巻 2 号，35-46，2011
年，（新井康平，大浦啓輔，岡崎路易と共著）．
「シェアードサービスの実態調査：経理・財務部
門におけるシェアードサービスの導入状況」，『原価計算研究』，第 35 巻 2 号，2011 年，85-98，（岡崎路易と共著）．
「新須磨病院整形外科における BSC 導入についての時系列分析：アクションリサーチとエンピリ
カルリサーチの統合アプローチ」，『原価計算研
究』，第 29 巻，第 1 号，2005 年，（松尾貴巳，谷武幸と共著）．
（他論文 2 編）

国内出版

1. 著書
1. 『アメーバ経営学：理論と実証 』，KCCS マネジ

481

民経済雑誌』，第 208 巻，第 2 号，2013 年，67-89．
（佐久間智広，劉美玲との共著）．
4. 「日次決算導入がもたらす組織行動への影響：株式会社ドンクにおけるアクションリサーチ」，『原価計算研究』，第 31 巻 1 号，2007 年，1-13．
5. 「細部のこだわりと人材育成:中国へのアメーバ
経営導入プロセスアクションリサーチから」，『国民経済雑誌』，第 194 巻，第 1 号，2006 年，81-94．
（劉建英，加護野忠男との共著）．
6. 「管理会計システムの導入の研究方法：トライア
ンギュレーションとアクションリサーチの有効
性」
，
『会計』
，第 161 巻，第 5 号，2002 年，96-109．
（他論文 10 編、翻訳 1 編、事典項目執筆 8 項目）【2】

1. 日本原価計算研究学会・論文賞（2007 年）
2. 日本会計研究学会太田・黒澤賞（2004 年）
3. 日本原価計算研究学会・著作賞（2004 年）【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「災害復興
時の財務と非財務情報の役割：阪神と東日本大震
災の経験的研究」，2012-2014 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「アメーバ
経営の導入に関する実証的研究」，2009-2011 年
度．
3. メルコ学術振興財団国際交流助成金，2009 年．
（文部科学省科学研究費 他 2 件）

海外出版
【7】

海外における研究・教育活動

1. 著書
1. Visiting Associate Researcher: Paul Merage Schoolof Business, University of California, Irvine, U. S. A.

なし（2006-2008 年）
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし
1. The Effects of Massive Environmental Uncertainty
on Management Control Systems* A Field Study in
the Great East Japan Earthquake, Asia Pacific3. その他海外論文
1. Japanese Micro-profit Center: A Case Study of the
Amoeba System at Kyocera Corporation, in Y.
Monden (eds.), Value-based Management of the
Rising Sun, 2006, 235-246.

Conference on International Accounting Issues：Indonesia, November 2013, (jointly presented with
Rui Okazaki and Ikuko Sasaki)
【9】

【3】

1.
2.
3.
4.
5.

1. 日本会計研究学会
2. 日本原価計算学会
3. American Accounting Association【4】

アメーバ経営の導入
インセンティブと業績評価の関係
マネジメント・コントロール・パッケージ
災害復興
伝統産業の復興学会における活動【10】

1. 理事：日本原価計算学会，日本知的資産経営学会
2. 編集委員：日本管理会計学会誌編集委員、日本知的資産経営学会編集委員，日本原価計算研究学会
編集委員
3. レフェリー：国民経済雑誌，原価計算研究，管理会計学，メルコ管理会計研究【5】

現在の研究活動

主要所属学会

1.
2.
3.
4.
5.
6.

学会賞等の受賞歴

482

社会活動・実務経験

現代経営学研究所常務理事
アメーバ経営学術研究会委員長
公認会計士試験委員
企業への日次決算システムの導入実践
大阪市会計システム導入に関する委員
川崎製鉄株式会社での経理業務（1990-1993 年）

おとがわかずひさ

職名

教授

3. 『在阪企業の活性化に関する多角的研究』，大阪
府立大学経営研究叢書，2002 年，（上野恭裕，近藤真司，山下竜一と共著）．
4. 『会計方針と株式市場』，千倉書房，1999 年．

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1997 年）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

生年1969 年

1. 「利益発表と投資家の株式売買行動」
，
『経営財務
研究』
，第 28 巻，第 2 号，2008 年，2-16，（若林公美と共著）．
2. 「Do Japanese Firms Manage Earnings in Response
to Tax Reductions in the Late 1990s?」，『管理会計学』,第 16 巻,第 1 号,2008 年,41-59，（山下裕企と共著）．

26. 音川 和久
AEE

学歴1992 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1994 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1997 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了3. その他国内論文
職歴
1997 年 4 月
2000 年 4 月
2001 年 4 月
2007 年 4 月
2009 年 4 月

大阪府立大学経済学部講師
大阪府立大学経済学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）
学部 外国書講読，初級簿記，商業簿記Ⅰ，研究指導
大学院（一般）財務会計特論，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職
経営学研究科会計システム専攻長（2011 年 4 月-2012
年 3 月）
経営学研究科会計学科長（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1. 『会計情報のファンダメンタル分析』，中央経済社，2013 年，（桜井久勝と共編著）．
2. 『投資家行動の実証分析－マーケット・マイクロストラクチャーに基づく会計学研究－』，中央経済社，2009 年．

483

1. 「ビッグ・データを用いた実証的会計学研究の拡
張可能性」
，
『會計』
，第 187 巻，第 5 号，2015 年，
1-11．
2. 「公正価値測定のリスク」，『国民経済雑誌』，第211 巻，第 5 号，2015 年，59-71．
3. 「決算発表に対する出来高反応－日中取引デー
タを用いた実証分析－」，『會計』，第 186 巻，第3 号，2014 年，80-92，（森脇敏雄との共著）．
4. 「CSR 活動と会計利益の質の関連性」，『国民経済雑誌』，第 210 巻，第 1 号，2014 年，55-67，（中
島隆広との共著）．
5. 「倒産企業の会計操作と証券市場」，『現代ディスクロージャー研究』，第 13 号，2013 年，97-107，（石川博行との共著）．
6. 「市場の効率性とマイクロストラクチャー」，『会
計情報の有用性』，中央経済社，2013 年，123-162．
7. 「IFRS の新概念フレームワークと会計利益の特性」，『国際会計研究学会年報』，第 32 号，2013
年，53-67．
8. 「銀行における市場リスク情報の開示実態」，『国民経済雑誌』，第 207 巻，第 5 号，2013 年，33-49，（山口友作との共著）．
9. 「設備投資と将来業績の実証的関連性」，『會計』，
第 182 巻，第 4 号，2012 年，92-106，（内川正夫との共著）．
10. 「国際会計基準適用会社の事例分析」，『季刊ビジ
ネス・インサイト』，第 20 巻，第 3 号，2012 年，
4-10．
11. 「会計アノマリーの研究」『企業会計』2012 年，
第 64 巻第 8 号，93-96 頁．

（他，論文 37 編，書評 5 編，翻訳 1 編）
【2】

1. 日本学術振興会科学研究費: 基盤研究(C)，「ビッ
グデータを活用した会計情報の有用性に関する実証研究」，2014-2016 年度．
2. 日本学術振興会科学研究費：基盤研究(B)，「国際
財務報告基準（IFRS）時代の財務報告の質に関する実証的評価」，2011-2013 年度．
3. 日本学術振興会科学研究費: 基盤研究(C)，「会社
法・金融商品取引法における財務報告と投資家行動に関する実証研究」，2008-2010 年度．
4. 文部科学省科学研究費: 若手研究(B)，「会計利益の諸特性と証券市場における経済的帰結に関する実証研究」，2004-2006 年度．
5. 澤村正鹿学術奨励基金，「企業の財務報告と証券市場の非対称情報に関する実証研究」，2002 年度．
6. 文部科学省科学研究費: 奨励研究(A)，「新興企業
向け証券市場における会計・監査問題に関する研究」，2001-2002 年度．
7. (財)全国銀行学術研究振興財団，「新興企業向け証券市場における会計・監査問題」，2000 年度．

海外出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他海外論文なし【3】

主要所属学会

1. American Accounting Association
2. European Accounting Association
3.
4.
5.
6.
7.

日本会計研究学会
国際会計研究学会
日本ディスクロージャー研究学会
日本経営財務研究学会
日本ファイナンス学会

【4】

【7】

1. Visiting Scholar: University of Washington (2003 年
8 月-2004 年 5 月)
【8】

学会における活動

1.
2.
3.
4.

Exhibition and Congress Centre:Glasgow,UK，April
2015, (jointly presented with Hiromi Wakabayashi).
【9】

現在の研究活動

1. 会計情報と投資家行動に関する実証研究
2. 会計情報のファンダメンタル分析

学会賞等の受賞歴【10】

国際会計研究学会・学会賞（2013 年 9 月）
日本会計研究学会・太田・黒澤賞（2009 年 9 月）
日本管理会計学会・論文賞（2008 年 8 月）
日本会計研究学会・学会賞（2003 年 9 月）

【6】国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Changes in Earnings Synchronicity over the Last 30
Years: Evidence from Japan, 38th Annual Congressof European Accounting Association,Scottish

1. 幹事：日本会計研究学会（2006-2012 年）
2. 理事：日本ディスクロージャー研究学会（2008年-現在）
3. 評議員：日本会計研究学会（2012 年-現在）
4. 編集委員：日本ディスクロージャー研究学会（2008-2012 年，2015 年-現在）
5. レフェリー：ビジネス・インサイト，経営財務研
究，会計プログレス，現代ディスクロージャー研
究，管理会計学【5】

海外における研究・教育活動

主な研究助成金(研究責任者のみ)

484

社会活動・実務経験

1. 金融庁・公認会計士試験・試験委員（2011 年現在）
2. 日本証券業協会・JSDA キャピタルマーケットフォーラム・研究委員（2013 年-現在）
3. 日本証券アナリスト協会・証券アナリスト試
験・試験委員会委員（2014 年-現在）
4. 非常勤講師：大阪府立大学（2001-2002 年）

ま つ お た か み

27. 松尾 貴巳
AE

【1】

国内出版

E

1. 著書
職名

教授

学位

修士（経済学）（大阪府立大学）（1991 年）
博士（経営学）（神戸大学）（2010 年）

生年1965 年

1. 『大阪版市場化テストを検証する』，中央経済社，
2014 年，（光多長温と共著）．
2. 『管理会計研究のフロンティア』，中央経済社，2010 年，（加登豊，梶原武久と共著）
3. 『自治体の業績管理システム』，中央経済社，2009年．

学歴
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1989 年 3 月 神戸商科大学商経学部（現:兵庫県立大学経営学部）卒業
1991 年 3 月 大阪府立大学大学院経済学研究科博士前期課程修了「自由裁量費のコスト・ビヘイビアが CVP 分析に与える影響-回帰分析による固定費推定の問
題-」『会計プログレス』，第 15 号，2014 年，26-37，（福嶋誠宜，新井康平と共著）．
2. 「医療組織の業績管理における非財務情報の補完的効果-探索的研究- 」『原価計算研究』37(2)2012:66-74. (藤原靖成との共著)
3. 「顧客別コストビヘイビアに基づく ABC 導入効果の検証」，『会計プログレス』，第 10 号，2009
年，1-15，（大浦啓輔，新井康平と共著）．
（他論文 5 編）
1.

職歴1991 年 4 月
1992 年 4 月
1997 年 4 月
1998 年 9 月

株式会社三菱総合研究所 入社
同 副研究員
同 研究員
同 経営コンサルティング部
経営システム研究室 退職
1998 年 10 月 大阪府立大学経済学部助教授
2004 年 1 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
2011 年 1 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
2013 年 10 月 神戸大学社会科学系教育研究府教授（兼任 経営学研究科教授）

3. その他国内論文
1.

「自治体における事業企画の分権化と業績管
理-北上市における震災復興支援の事例-」単著『国民経済雑誌』209（5）2014：31-44.
（他論文 25 編）

担当科目（2013-2015 年度）【2】
学 部 研究指導，管理会計，
大学院（一般）演習，
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) マネジメントコントロール応用研究，
現代経営学応用研究（医療マネジメ
ント）

海外出版

1. 著書
1.

Management of Service Businesses In Japan 共編
著 （単著部分 Part2, pp. 97-116.）Yasuhiro
Monden, Noriyuki Imai, Takami Matsuo, Naoya
Yamaguchi World Scientific Publishing 2012.10

学内役職
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
学部教務員（2010 年 4 月-2011 年 3 月）
会計学科長（2013 年 4 月-2015 年 3 月）
社会科学系教育研究府 副研究府長（2013 年 10 月現在）

1. Are Changes Effective in Performance Management?
An Analysis of Japanese Agencies, Yetano, A., T.
Matsuo, International Journal of Public
Administration , 38, 2015:573-585.

485

2. Voluntary Implementation of Performance Measures:
The Case of Japanese Local Government, Torres, L.,
T. Matsuo, and V. Pina, China-USA Business Review,
11(11), 2012, 1450-1459.

5.

文部省科学研究費：奨励研究(A)，「事業部門業
績管理における活動基準原価計算およびバラン
ススコアカードに関する研究」，2001-2002 年度．

【7】

海外における研究・教育活動

1. その他海外論文
1.
2.

なし
【3】
1.
2.
3.
4.
5.

主要所属学会

日本会計研究学会
日本原価計算研究学会
日本管理会計学会
国際公会計学会
EAA（ヨーロッパ会計学会）【4】

Gothenburg 大学（Sweden），2008 年 6 月-10 月
Zaragoza 大学（Spain），2008 年 10 月-2009 年 3
月
ともに，客員研究員【8】1.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)“When are Changes Effective in Performance
Management? The Case of the Japanese Agencies”
the 7th APIRA Conference 27th July, 2013
(jointly presented with Ana Yetano).

学会における活動【9】

日本原価計算研究学会 学会誌『原価計算研究』副編集委員長（2012 年-現在）
2. 日本原価計算研究学会 副会長（2012 年-現在）
3. 理事：日本原価計算研究学会（2012 年-現在）
4. 日本会計研究学会 評議員（2012 年-現在）

現在の研究活動

1.

1.

2.
【5】
1.
2.
3.
4.

学会賞等の受賞歴

日本原価計算研究学会：論文賞（2007 年）
日本管理会計学会：文献賞（2009 年）
日本原価計算研究学会：学会賞（2009 年）
国際公会計学会：学会賞（2009 年）【6】地方自治体組織において近年導入・整備が進められてきた業績管理システムについて、管理会
計システムの導入研究の観点から導入上の促進・阻害要因、導入効果を検討している。
わが国公会計制度の特徴について，国際的な比較研究に基づき検討している。

【10】

金融庁 公認会計士・監査審査会 試験委員
（2009-2012 年）
2. 地方独立行政法人 神戸市立市民病院機構評
価委員会 委員（2011 年-現在）
3. 奈良県公の施設指定管理者選定審査会 会長（2014 年度）
4. 伊丹市行財政改革推進審議会 会長（2014 年現在）
5. 大阪版市場化テスト対象業務モニタリング委
員会 委員長（2014 年-現在）
6. 八尾市行政経営アドバイザー（2010 年-現在）
7. 神戸市行財政改善懇談会 委員（2009 年-現在）
8. 地方独立行政法人神戸市民病院機構評価委員
委員（2008 年-現在）
9. ㈱三菱総合研究所 客員研究員（2001-2009 年）
10. ㈱三菱総合研究所 社員として就業（1991-1998年）
1.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部省科学研究費：基盤研究(C)，「独立行政法人
における業績管理システムの有効活用に関する研究」2013-2015 年度．
2. 文部省科学研究費：基盤研究(C)，「自治体における相対的業績評価情報の有用性に関する研究」，
2010-2012 年度．
3. 文部科学省 平成 20 年度大学改革推進等補助金
大学教育の国際化加速プログラム（海外先進教育
研究実践支援；研究実践型）「非営利組織経営管理の研究・教育の高度化」，2007 年．
4. 文部省科学研究費：基盤研究(C)，「パブリック・セクターにおける業績管理システムの導入研究」，
2006-2007 年度．

486

社会活動・実務経験

う ち だ ひろふみ

28. 内田 浩史
AE

1. 著書
E

職名

教授

1. 『金融機能と銀行業の経済分析 』，日本経済新聞
出版社，2010 年．

学位

博士(経済学)（大阪大学）（1999 年）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

生年1970 年「大震災と企業行動のダイナミクス」，『経済研究』2013 年，vol. 64，pp.97-118．（植杉威一郎,
内野泰助, 小野有人, 間真実,細野薫, 宮川大介と共著）
2. 「経済学的視点から見た二重債務問題―企業の問題を中心に―」,『金融経済研究（日本金融学会,）』2012 年，1-27，（植杉威一郎, 小野有人, 細野薫, 宮川大介と共著）．
3. 「企業間信用の機能」, 『現代ファイナンス』,
2011 年，No.29，3-48．
（他 1 編）1.

学歴1993 年 3 月 大阪大学経済学部経済学科卒業
1995 年 3 月 大阪大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了1996 年 9 月 大阪大学大学院経済学研究科博士課程
後期課程退学職歴

3. その他国内論文
1996 年 9 月 京都大学経済研究所講師（研究機関研究員）
1997 年 4 月 和歌山大学経済学部助手
1998 年 4 月 和歌山大学経済学部講師
2000 年 4 月 和歌山大学経済学部准教授
2003 年 8 月 米国インディアナ大学ケリースクール
オブビジネス客員研究員（フルブライト研究員）
2009 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
2011 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）「企業の環境変化と金融機関のあり方：日本の企業ファイナンスに関する実態調査（2014 年）の結果概要」『経営研究』（神戸大学大学院経営学研究科）2015 年，No.61，pp.1-65．
（小倉義明，
筒井義郎，根本忠宣，家森信善，神吉正三，渡部和孝と共著）
2. 「大震災と企業行動・企業金融」『震災と経済（日本学術振興会 東日本大震災学術調査報告書 第4 巻）』，東洋経済新報社, 2015 年, 第 6 章． （植杉威一郎, 小野有人, 細野薫, 宮川大介と共著）
ｍ
（他多数）

学

部 金融機関，経営学入門，神戸大学の研究最前線，演習
大学院（一般）ファイナンス特殊研究（金融システム），ファイナンス特殊研究（金融機関）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 演習

【2】

学内役職

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学部教務委員（2013 年 4 月-2014 年 3 月）
学科長（2015 年 4 月-現在)

1. The Repository of Soft Information within Bank
Organizations,Journal of Money,Credit andBanking,2015,Vol.47,pp.730-770. ( with M. Hattori
and K. Shintani )2. Bank Consolidation and Soft Information Acquisition

【1】

1.

海外出版

1. 著書
1.

国内出版

487

Interfirm Relationships and Trade Credit in Japan:
Evidence from Micro-Data, Springer, 2015. (with A.
Ono, S. Kozuka, M. Hazama, I. Uesugi)

in Small Business Lending,Journal of Financial
Services Research,2014,vol. 49,pp. 173-200. (with Y.
Ogura )
3. Firm Growth and Efficiency in the Banking Industry:
A New Test of the Efficient Structure Hypothesis,
Journal of Banking and Finance, 2014, vol. 40, pp.
143-153. (with T. Homma and Y. Tsutsui )4. Are Trade Creditors Relationship Lenders, Japanand the World Economy, 2013, vol.25-26, pp.24-38.
( with G. Udell and W. Watanabe )5. Loan Officers and Relationship Lending to SMEs,
Journal of Financial Intermediation, 2012,vol.21,No.1,pp.97-122. (with G. Udell and N.
Yamori )編著，内田 2008「リレーションシップバンキン
グは中小企業の万能薬か」所収）．
【6】

1. 科学研究費補助金,基盤研究(B)「日本の企業ファイナンスに関する実態分析：企業の環境変化と金融機関のあり方」，2012-2015 年度．
2. 科学研究費補助金，挑戦的萌芽研究「教育学・心理学・社会学的視点を導入した，教育の経済学への新しいアプローチ」，2011-2013 年度．
（他 1 件）【7】（他 12 編） n

主な研究助成金(研究責任者のみ)

海外における研究・教育活動

3. その他海外論文

1. Foreign Visiting Scholar, Kelley School of Business,

1. Banking in Japan, in A Berger, P. Molyneax and J
Wilson eds,Oxford Handbook of Banking, 2014,
2nd edition, Ch. 36, pp.873-912. ( with G. Udell )Indiana University, U.S., 2007．
2. Foreign Visiting Scholar, Kelley School of Business,
Indiana University, 2005.
3. Foreign Visiting Scholar, Kelley School of Business,
Indiana University (Fulbright scholar), 2003-2004.

（他 2 編）
【3】
1.
2.
3.
4.
5.
6.
7.
8.

2.
3.

1.

日本経済学会
日本金融学会
日本ファイナンス学会
行動経済学会American Finance Association
American Economic Association
Financial Management Association
European Finance Association

【4】
1.

【8】

主要所属学会2.

American Finance Association: Lending
Pro-Cyclicality and Macro-Prudential Policy:
Evidence from Japanese LTV Ratios Boston：米国
January 2015.
The 3rd MoFiR Workshop on Banking Lending
Pro-Cyclicality and Macro-Prudential Policy:
Evidence from Japanese LTV Ratios Ancona, Italy,
June 2014.

【9】

学会における活動（他 2 件）

現在の研究活動

1. 銀行貸出の経済分析
2. 企業間信用の分析
3. 大震災と企業活動企業，金融

雑誌編集委員：FSA リサーチレビュー（金融庁
金融経済研究センター）（2014 年 1-3 月）
雑誌編集委員：FSA リサーチレビュー（金融庁
金融経済研究センター）（2013 年 1-3 月）
雑誌編集委員：Jounal of Money,Credit andBanking（2012 年 7 月-現在）【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)【10】

社会活動・実務経験

1. 独立行政法人経済産業研究所『企業金融・企業行動ダイナミクス研究会』 委員（2013 年 6 月-現在）.
2. 独立行政法人経済産業研究所『金融・産業構造の変化に関する研究会』委員（2006 年 4 月-2013
年 3 月）.

学会賞等の受賞歴

1. 中小企業研究奨励賞 経済部門 本賞，商工総合研究所，2009 年度『検証 中小企業金融「根拠なき通説」の実証分析』,（渡辺努・植杉威一郎

488

す ず き か ず み

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2012 年）

文館出版，2009 年，（古賀智敏，國部克彦，あずさ監査法人と共著）．
3. 『連結会計入門』，中央経済社，2009 年，（広瀬義州他と共著）．
4. 『日本的企業会計の形成過程』，中央経済社，1994
年，（山地秀俊，梶原晃，松本祥尚と共著）．

生年1959 年

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

29. 鈴木一水E

学歴なし

1984 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1987 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1990 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程単位修得退学

3. その他国内論文
1. 「税制改正大綱における法人税制」，『税研』，第31 巻第 1 号，2015 年，52-57．
2. 「課税所得計算の基礎としての利益」
，
『国民経済
雑誌』
，第 211 巻第 5 号，2015 年，73-86．
3. 「会計基準の多様化に伴う損金問題」，『会計』，第 187 巻第 3 号，2015 年，16-29．
4. 「公正処理基準の再検討」，『税務会計研究』，第25 号，2014 年，175-193．坂本雅士，藤井誠，上松公雄と共著.
5. 「繰延税金資産の会計処理の見直しの背景と課
題」，『企業会計』，第 66 巻第 5 号，2014 年，105-111．
6. 「単体財務諸表の役割」，『産業経理』，第 73 巻第4 号，2014 年，26-36．
7. 「税務会計における複式簿記の限界」，『商経学叢（近畿大学）』，第 59 巻第 1 号，2012 年，79-89．
8. 「課税ベース―別段の定めの視点から―」，『税務会計研究』，第 23 号，2012 年，39-52．
9. 「損失をめぐる企業会計と税制の関係」，『税研』，
第 27 巻第 2 号，2011 年，39-45．
10. 「IFRS 導入が与える法人税制への影響」，『税経通信』，第 66 巻第 11 号，2011 年，35-44．
11. 「課税所得計算における資産負債アプローチと収益費用アプローチの交錯」，『国民経済雑誌』，
第 204 巻第 1 号，2011 年，41-55．
12. 「報告利益の属性変化が監査業務に及ぼす影響」，『現代監査』，第 21 号，2011 年，27-35．
13. 『会計とコントロールの理論』，勁草書房，1998
年，（山地秀俊，梶原晃，松本祥尚と共訳）．
（他学術論文 77 編，解説・書評等 31 編）

職歴1984 年 4 月
1990 年 4 月
1991 年 4 月
1994 年 4 月
1995 年 4 月
1999 年 4 月
2007 年 4 月
2012 年 4 月

前田公認会計士事務所会計士補
鈴木公認会計士事務所公認会計士
近畿大学商経学部講師
近畿大学商経学部助教授
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 税務会計，研究指導，経営学入門
大学院（一般）会計制度特論，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習，会計制度応用研究
学内役職
副研究科長（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
経営学専攻長（2014 年 4 月-現在）
【1】

国内出版

1. 著書
1. 『税務会計分析―税務計画と税務計算の統合―』，
森山書店，2013 年．
2. 『国際会計基準と日本の会計実務［三訂版］
』，同

489

【2】

海外出版

1. 著書

4. 雑誌レフェリー：国際会計研究学会，中小企業会
計学会, Asian Review of Accountingなし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文【5】
1.

Students' major choice in accounting and its effecton their self-efficacy towards generic skills: An
Australian study, Asian Review of Accounting,
Vol.18, No.2, 2010, 131-147. with Satoshi Sugahara
and Gregory Boland.

第 42 回日本公認会計士協会学術賞，2014 年．
【6】

Trade-off between tax and nontax costs in executive
compensation contract in Japan, Proceedings ofInternational Conference of Business, Economics,
and Information Technology, 2014.
2. Emerging Process of Accounting Practices in Japanin the Dimension of Accounting Standards, 12th

【7】

World Congress of Accounting Historians,
Congress Proceedings, Vol. II, 2008, 1703-1710.
3. Emerging Process of Accounting Practices in Japan,

1.
2.
3.
4.
5.
6.

【8】
1.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

Trade-off between tax and nontax costs in executive
compensation contract in Japan, International
Conference of Business, Economics, andInformation Technology, 2014, Taipei.

【9】

現在の研究活動

1. 税務計画コストとコーポレートガバナンスとの関係の分析
2. 課税所得計算の基礎となる「一般に公正妥当と認められる会計処理の基準」に関する研究

主要所属学会

日本会計研究学会
税務会計研究学会
日本監査研究学会
European Accounting Association
American Accounting Association
American Taxation Association【4】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Australian National University,
2003-2004.
2. Visiting Scholar: University of Texas at Austin,
1999-2001.

Proceedings of International Conference on
Business, Economics, and International Technology
Hanoi, 2008, 291-294.
4. Corporate Groups and Their Auditors, in Shyam
Sunder and Hidetoshi Yamaji (eds.), The Japanese
Style of Business Accounting, Quorum Books, 1999,
69-96.
5. Relationship between Corporate Groups and Auditors
in Japan, The Cooperation Strategy of Korean andJapanese Firms in the Era of Globalization, 1995,
121-144.
【3】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)「課税所得計算における『一般に公正妥当と認められる会計処理の基準』に関する研究」，2014-2016 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)「報告利益と課税所得の質の比較に関する研究」，2010-2012年度．
（他 5 件）

3. その他海外論文
1.

学会賞等の受賞歴【10】

社会活動・実務経験

1. 納税協会連合会「税に関する論文」選考委員（2015年-現在）
2. 税理士試験試験委員（2014 年-現在）
3. 財務会計基準機構基準諮問会議委員（2012 年-現在）
4. 公認会計士試験試験委員（2008-2011 年度）

学会における活動

1. 理事：税務会計研究学会（1998 年-現在）
2. 評議員：日本会計研究学会（2009 年-現在)
3. 雑誌編集委員：日本会計研究学会（2012 年-現在）490

く り きけい

30. 栗木
AE

契
AE

E

4.
職名

教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（1997 年）

生年1966 年

5.
6.
7.
学歴
1991 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1997 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「インターネットに見出した市場機会：ライフネット生命株式会社」，『マーケティングジャーナル』，第 132 号（第 33 巻 4 号），
（佐々木一郎と共著）
2. How Do Companies Use It? In Search of the
Typology of the Company Websites for Marketing in

職歴
1997 年 4 月
1999 年 4 月
2003 年 4 月
2007 年 4 月
2012 年 4 月

岡山大学経済学部講師
岡山大学経済学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

Japan, Journal of Information and Management，
Vol.32, No.2，2012 年，77-88, （Kosuke Mizukoshiと共著）．
3. 「企業ウェブサイトのグローバル・サイクル：比較事例分析による探索」，『マーケティングジャー
ナル』，第 121 号（第 31 巻 1 号），2011 年，64-79，（岸谷和彦，西川英彦，水越康介と共著）．
4. 「日本企業に見るウェブサイトのマーケティン
グ利用」，『マーケティングジャーナル』，第 29
巻，第 1 号，2009 年，45-61，（水越康介，宮本次郎と共著）．
5. 「構築主義の視角によるマーケティング・リサー
チ再考－マーケティングにおける質的リサーチの有効性－」，『流通研究』，Vol.10，No.3，2008
年，1-18，（後編）．
『流通研究』，Vol.10，No.1･2，
2007 年，29-43，（前編）．

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 マーケティング，研究指導，経営学入門
大学院（一般）定性的方法論研究，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 現代経営学演習，マーケティング応
用研究
学内役職
学部教務委員（2011 年 4 月-2012 年 3 月）
MBA 教務委員（2015 年 4 月-現在）
【1】

国内出版

3. その他国内論文

1. 著書
1.

2.

3.

Different な会社たち』，碩学舎，2013 年（岩田弘三，矢崎和彦と共著）『マーケティング・コンセプトを問い直す』，有斐閣，2012 年．
『マーケティング・リフレーミング』，有斐閣，．
2012 年，（水越康介，吉田満梨と共著），日本経済新『売れる仕掛けはこうしてつくる』
聞社，2006 年，（余田拓郎，清水信年と共編著）．
『リフレクティブ・フロー：マーケティング・コ
ミュニケーション理論の新しい可能性』，白桃書房，2003 年．

1. 「日本家電がアジアでヒット現地化の新潮流」，『プレジデント』，2015.2.2 号，2015 年，95-97.
2. 「web 空間の“ハブ”として機能させるオウンド
メディア」，『宣伝会議』，2014 年 11 月号（877号），2014 年，22-24.
3. 「コニカミノルタヨーロッパにおけるカラー複合機の躍進」，『一橋ビジネスプレビュー』，62 巻
1 号，2014 年，120-134（渡辺紗理奈と共著）『明日はビジョンで拓かれる』，碩学舎，2015
年． （石井淳蔵， 清水信年， 西川英彦， 横田浩一， 福井誠 と共著）
『ゼミナール・マーケティング入門（第 2 版）』，
日本経済新聞出版社，2013 年（石井淳蔵， 嶋
口充輝，余田拓郎と共著）『 ビ ジ ョ ナ リ ー ・ マ ー ケ テ ィ ン グ Think491

4. 「ウェザーニュース式高収益体質のつくり方」，『プレジデント』，2014 年 3.31 号，2014 年，151-153.
5.
「シスメックス」，『一橋ビジネスレビュー』
2014 年，61 巻 4 号 106-121．（延岡健太郎，藤井誠と共著）
6.
実践としての顧客志向のジレンマ」，『一橋ビジ
ネスレビュー』，61 巻 4 号，2014 年， 46-55.
（他 49 編）
【2】

海外出版

【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費補助金：基盤(B)，「ソーシャルメディアにおけるリーチと行動と形成のト
レードオフに関する実証研究」，2014-2017 年度．
2. 文部科学省科学研究費補助金：基盤(B)，「企業のウェブサイトのグローバル・マネジメントに関する実証研究」，2010-2013 年度．
3. 吉田秀雄記念事業財団研究助成，2011-2012 年度（他 4 件）
4. 村田学術振興財団研究助成（2009 年）

1. 著書
【7】

海外における研究・教育活動なし
1. Research fellow of the Asian Productivity
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし

Organization (2007-2008 年)
2. Visiting Scholar of Temple University（2005 年，2013年）

3. その他海外論文

【8】

なし

なし

【3】
1.
2.
3.
4.
5.

主要所属学会【9】

日本商業学会
日本消費者行動研究学会
日本マーケティング学会
組織学会
American Marketing Association【4】

現在の研究活動

1. マーケティング活動が市場の潜在性を活性化す
るプロセス，およびそのデザイン枠組みに関する理論研究，実証研究.
2. 日本企業によるウェブサイトのマーケティング
利用に関する理論研究，実証研究.

学会における活動【10】

理事：日本商業学会（2008-2010 年，2014-現在）
理事：日本消費者行動研究学会（2014-現在）
理事：日本マーケティング学会（2012-現在）
レフェリー：流通研究，消費者行動研究，一橋ビ
ジネスレビュー
5. 編集委員：国民経済雑誌（2013-2014 年），一橋
ビジネスレビュー（2015-現在）

1.
2.
3.
4.

【5】

国際学会での発表状況（過去 3 年間）

学会賞等の受賞歴

1. 日本商業学会 優秀論文賞，2009 年度
2. 電気通信普及財団・第 18 回・テレコム社会科学賞・奨励賞，2002 年度
3. マーケティングジャーナル 2000 年度代表論文

492

社会活動・実務経験

1. 神戸 2020 ビジョン策定に向けた有識者会議委員（神戸市）（2015 年-現在）
2. 神戸市上下水道事業審議会臨時委員（2014-2016年）
3. 兵庫県「五つ星ひょうご」選定委員会委員長（2013-2015）4. 神戸市六甲摩耶活性化コンソーシアム副座長（2013-現在）
5. 関西生産性本部，KPC マネジメント･スクール，
コース・コーディネーター（2009-現在）
6. 日本マーケティング協会，マーケティング・マス
ター・コース関西，アカデミック・アドバイザー（2001-2004 年，2006-現在）（他 3 件）す ず き りゅう た

31. 鈴木 竜 太
AE E

E AE

ア論からの展望』，生産性出版，2007 年．
4. 『組織と個人：キャリア発達と組織コミットメン
トの変化』，白桃書房，2002 年．
E

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（1999 年）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

生年

1. 「従業員によるジョブ・クラフティングがもたらす動機付け効果：職務の自律性との関係に注目して」，『日本労務学会誌』掲載予定 （森永雄太，三矢裕との共著）．
，『組
2. 「相互依存的な職務設計と動機づけの関係」
織科学』，2012 年，第 46 巻，第 2 号．
（服部泰宏，
森永雄太，麓仁美と共著）
3. 「業績評価指標と仕事の合致が営業職の業績に与える影響：従業員の認知的側面に注目して」，『原価計算研究』，2011 年，Vol.35，No.2，26-37，（森永雄太，在間英之と共著）．
4. 「組織文化と組織コミットメントの関係に関する実証研究：クロスレベル分析を通じて」，『組織科学』，第 41 巻，2007 年，106-116，
（北居明と
共著）
．
5. 「30 代ホワイトカラーのキャリア・マネジメン
トに関する実証研究：ミスト＝ドリフト・マトリ
クスの視点から」，『経営行動科学』，第 20 巻，
第 3 号，2007 年，301-316，（加藤一郎と共著）．
（他 3 編）1971 年

学歴
1994 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1996 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1999 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了職歴
1997 年 4 月
2001 年 4 月
2005 年 4 月
2007 年 4 月
2013 年 4 月

静岡県立大学経営情報学部助手
静岡県立大学経営情報学部専任講師
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）

3. その他国内論文

学 部 経営管理，研究指導
大学院（一般）サーベイリサーチ法特殊研究，経営
管理特論，演習大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

1. 「組織内キャリア発達における中期のキャリア
課題」『, 日本労働研究雑誌』，第 56 巻，第 12 号，2014 年，35-44．
2. 「学習をもたらす職場：情報の開放性と職場の凝集性の学習行動への影響」，『組織科学』，第 48
巻，第 2 号，2014 年，16-27．
3. 「仕事における時間意識が支援行動に与える影響に関する実証分析」, 『国民経済雑誌』, 第 208
巻, 第 1 号，2013 年，77 -90．
（北居明との共著）.
4. 「組織における公共性のマネジメントに関する一考察：職場コミュニティがもたらす秩序と恊働」，『国民経済雑誌』，第 204 巻，第 2 号，2011
年，51-80．
5. 「職場における創意工夫のマネジメント：関わり合う集団の研究開発者の進取的行動への影響に関するクロスレベル分析」，『組織科学』，第 44
巻，第 4 号，2011 年，26-37．
6. 「 Managing employees’ citizenship behaviors at

学内役職
入試学生委員会（2014 年 4 月-2015 年 3 月）
【1】

国内出版

1. 著書
1. 『関わりあう職場のマネジメント』, 有斐閣,
2013 年.
2. 『キャリアで語る経営組織』，有斐閣アルマ，2010
年，（稲葉祐之，井上達彦，山下勝と共著）．
3. 『自律する組織人：組織コミットメントとキャリ

493

workplaces: Group level effects of interdependence
and autonomy on OCB」，『神戸大学大学院経営学研究科ディスカッションペーパー』，2011・15，
2011 年，（Akira Kitai と共著）．
7. 「Knowledge combination and value-creation
mechanism under the Japanese-style career system」，『Japan Labor Review』，Vol.6，No.3，2009 年，（Mitsutoshi Hirano，Yasuhiko Uchida と共著）．
（他 22 編）
【2】

海外出版

1. 著書

2.
3.
4.
5.

第 25 回 組織学会高宮賞論文部門（2009 年）
第 56 回 日経・経済図書文化賞（2013 年）
第 30 回 組織学会高宮賞著書部門（2014 年）
2014 年度神戸大学学長表彰（2014 年）【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤(C)，「協働と自律行動のマネジメント」，2013-2016 年度「コミュニ
2. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，テ ィ 的 マ ネ ジ メ ン ト の 組 織 行 動 論 的 分 析 」，
2007-2009 年度
3. 文部科学省科学研究費：若手(B)，2002-2004 年
4. 社会経済生産性本部研究助成金（2006 年）

なし【7】

海外における研究・教育活動

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Visiting researcher: University of North Carolina,
Chapel hill (1999-2000)
2. Visiting scholar: University of Washington,(2010-2011)

1. “Career “Mist,” “Hope,” and “Drift”: Conceptual
Framework for Understanding Career Development
in Japan”, Career Development Journal, Vol.11,
No.3, 2006, 265-276, (with Ichiro Kato).

【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

3. その他海外論文
なし
なし
【9】
【3】
1.
2.
3.
4.

1. 日本型マネジメントの組織行動論的分析：日本企
業のマネジメントを組織行動論の観点から分析
し，日本的なマネジメントの特徴を明らかにした上で，日本的経営の再検討を行う．
2. マルチレベル分析を用いた組織コミットメントの研究：組織・職場・個人という異なるレベルの要因が支援行動や創意工夫行動にどのように影響しているのかをマルチレベル分析の手法を用いて分析し明らかにする．
3. 日本の大卒ホワイトカラーのキャリアの研究：
キャリア論においてあまり注目されていない初期と中期の間におけるキャリア課題を明らかにするとともに，日本の文脈に乗っ取ったキャリア論を構築する．

組織学会
経営行動科学学会
日本経営学会
Academy of Management【4】

学会における活動

1. 監事：経営行動科学学会（2004-2008 年）
2. レフェリー：組織学会，経営行動科学学会，産業
組織心理学会，労働経済雑誌，大原社会問題研究
所雑誌
3. 評議員：組織学会（2009-2011 年, 2013-2015 年）
4. 編集委員：組織学会（2009 年-現在）
5. 学会賞委員：組織学会（2012-2014 年）

【10】
【5】

現在の研究活動

主要所属学会

学会賞等の受賞歴なし

1. 第 1 回 経営行動科学学会優秀研究賞（2003 年）

494

社会活動・実務経験

かじわらたけひさ

32. 梶原 武久
AE

3. 『成功する管理会計システム』，中央経済社，2004
年．
E

職名

教授

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2008 年）

生年1970 年

1. 「スタートアップ企業における予算管理システ
ムの有用性」，『原価計算研究』，第 36 巻，第 1号，2011 年，58-67，（新井康平，槙下伸一郎と共著）．
2. 「わが国製造企業におけるバランス・スコアカー
ドの効果に関する実証的研究」，『原価計算研究』，第 35 巻，第 2 号，2009 年，38-50，（乙政佐吉と共著）．
3. 「コストの下方硬直性に関する合理的意思決定説の検証」，『会計プログレス』，第 10 号，2009
年，101-116，（安酸建二と共著）．
4. 「売上高変動に対する経営者の適応行動：原価データによる実証分析」，『原価計算研究』，第 33
巻，第 1 号，2009 年，64-75，（安酸建二と共著）．
5. 「バランス・スコアカード実践の決定要因に関する研究」，『原価計算研究』，第 33 巻，第 2 号，2009
年，1-13，（乙政佐吉と共著）．
6. 「品質コスト測定がもたらす効果に関する実証研究：サーベイデータに基づく分析」
，
『原価計算
研究』
，第 32 巻，第 1 号，2008 年．
7. 「日本的品質管理と品質コスト・ビヘイビア：Ｘ
工場品質コストデータに基づく分析」，『会計プログレス』，第 8 号，2007 年，35-48．
8. 「品質指標が出荷額に及ぼす影響に関する実証
分析」，『原価計算研究』，第 31 巻，第 1 号，2007
年，24-35．
9. 「日本企業における品質コストシステム実践の多様性とその規定要因」，『原価計算研究』，第29 巻，第 2 号，2005 年，45-55．

学歴
1994 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1996 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了1997 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程
後期課程退学職歴
1997 年 4 月 小樽商科大学商学部講師
1999 年 10 月 小樽商科大学商学部助教授
2004 年 4 月 小樽商科大学大学院商学研究科助教授
2006 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
2013 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 研究指導，原価計算
大学院（一般）管理会計特殊研究（マネジメントコ
ントロール），管理会計特論，サーベイリ
サーチ法応用研究，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA)現代経営学応用研究（クオリティマネ
ジメント），現代経営学演習

3. その他国内論文

学内役職

1.

なし
【1】

国内出版

2.

1. 著書
1. 『管理会計研究のフロンティア』，中央経済社，
2010 年，（加登豊，松尾貴巳と共著）．
2. 『品質コストの管理会計』，中央出版社，2008 年．

495

3.

「コストマネジメント行動とその影響要因 :物流コスト調査データによる経験的分析」，『国民経済雑誌』，
第 210 巻，第 3 号，2014 年，
83-101．
「低炭素型サプライチェーンマネジメントの既定要因 : バイヤー・サプライヤー関係を中心にして」，『国民経済雑誌』，第 206 巻，第 4 号, 2012
年，95-113，（國部克彦と共著）．
「日本企業の経営計画の実態（上）（下）」，『企業会計』，第 63 巻，第 11/12 号，2011 年，（新井康平，福嶋誠宣，米満洋己と共著）．

（他学術論文 29 編）
【2】

1.
2.
3.
4.

海外出版

日経品質管理文献賞（2008 年）
日本管理会計学会文献賞（2008 年）
日本原価計算学会賞（著作賞）（2008 年）
日本原価計算学会賞（論文賞）（2005 年）

1. 著書
なし

【6】

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1. 文部科学省科学研究費助成金：基盤研究(C)，「日
本企業のコストマネジメント行動に関する総合的研究」，2013-2015 年度．
2. 文部科学省科学研究費助成金：若手研究(B)，「効
果的な品質コスト・マネジメントに関する総合的研究」，2009-2010 年度．
3. メルコ学術振興財団国際研究交流助成，2009 年
度．
4. 住友財団環境助成，2007 年度．

1.

2.

3.

Measuring the Cost of Individual Disruptions in
Multistage Manufacturing Systems, Journal ofManagement Accounting Research, Forthcoming.
(with Ge Bai, Jianbo Liu )Understanding the Cost of Disruptions in
Manufacturing Facilities, Strategic Finance,
Forthcoming. (with Ge Bai, Jianbo Liu )Factors Influencing Corporate Environmental Pro
tection Activities for Greenhouse Gas Emission
Reductions: The Relationship Between Environm
ental and Financial Performance, Environmental
and Resource Economics, Vol.53, No.4, 2012,455-481, (with Takashi Hatakeda, Katsuhiko Kokubu, Kimitaka Nishitani).

3.

【7】

【8】

なし

1.
2.
3.
4.

主要所属学会【9】

現在の研究活動

学会における活動

1. 理事：日本原価計算研究学会，日本管理会計学会、
オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー
学会
2. レフェリー：原価計算研究，管理会計学，オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会論文誌，メルコ管理会計研究，The Japanese
Accounting Review【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Production and Operation Management Society 26th
Annual Conference 2015 (Washington DC, USA)
2. The 5th International Symposium on Operations
Management and Strategy(ISMOS) 2015 (Tokyo,
Japan)
3. AAA 2014 Management Accounting Section (MAS)
Meeting(Orlando, USA)日本会計研究学会
日本原価計算研究学会
American Accounting Association
European Accounting Association【4】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Eli Broad College of Business,
Michigan State University, U.S.A., 2011-2013
2. Visiting Scholar: Leeds School of Business,
University of Colorado at Boulder, U.S.A., 2003

その他海外論文【3】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

学会賞等の受賞歴

496

1.
2.
3.
4.

コストマネジメントに関する研究
コストビヘイビアに関する研究
業績評価に関する研究
サプライチェーンマネジメントに関する研究【10】

社会活動・実務経験

1. 日本ロジスティクス協会調査研究委員会・物流コ
スト調査委員会委員（2008 年-現在）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

まついけんじ

33. 松井建二
AE

E

職名

教授

学位

博士(経済学)

1. 「我が国の小売店舗密度に関するパネル分析」，『マーケティング・サイエンス』，No.12，2003
年，44-61，（成生達彦と共著）．
（他 2 編）生年1973 年

3. その他国内論文

学歴

1. 「国際課税における独立会計方式と定式配賦方
式の経済的影響について」，『国民経済雑誌』，第208 巻 5 号，2013 年，49-63．
（他 9 編）1996 年 3 月 京都大学経済学部経済学科卒業
1998 年 3 月 京都大学大学院経済学研究科修士課程修了
2001 年 3 月 京都大学大学院経済学研究科博士課程学修満期退学
2004 年 3 月 京都大学大学院経済学研究科博士課程
修了

【2】

海外出版

1. 著書

職歴
なし

2000 年 4 月 日本学術振興会特別研究員(DC2)2001 年 4 月 日本学術振興会特別研究員(PD)2002 年 4 月 横浜国立大学経営学部講師
2003 年 4 月 横浜国立大学経営学部助教授
2007 年 4 月 横浜国立大学経営学部准教授
2009 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
2014 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

担当科目（2013-2015 年度）
学

部 市場システム特殊講義(産業組織)，市場シ
ステム基礎論大学院（一般）市場経済分析特殊研究（産業と戦略）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) ビジネスエコノミクス応用研究
学内役職
なし
【1】

国内出版

1. 著書
なし

497

1. Gray-market trade with product information service
in global supply chains, International Journal of
Production Economics, Vol.147, Part.B, 2014,351-361.
2. Entry deterrence through credible commitment totransfer pricing at direct cost, Management
Accounting Research, Vol.24, No.3, 2013, 261-275.
3. Auditing internal transfer prices in multinationals
under monopolistic competition, International Tax
and Public Finance, Vol.19, No.6, 2012, 800-818.
4. Cost-based transfer pricing under R&D risk aversion
in an integrated supply chain, International Journalof Production Economics, Vol.139, No.1, 2012,
69-79.
5. Strategic upfront marketing channel integration as anentry barrier, European Journal of Operational
Research, Vol.220, No.3, 2012, 865-875.
6. Concentration of marketing channels and brand-level
retailer margins: Evidence from Japan, Applied
Economics, Vol.44, No.12, 2012, 1591-1601.
7. Resale price maintenance for supply chainsdistributing products with demand uncertainty,International Journal of Production Economics,

券経済学年報

Vol.134, No.2, 2011, 375-387.
8. Accounting year-end dispersion and seasonality in
the Japanese corporate bond market, Applied
Economics, Vol.43, No.26, 2011, 3733-3744.
9. Strategic transfer pricing and social welfare under
product differentiation, European Accounting
Review, Vol.20, No.3, 2011, 521-550.
10. Intrafirm trade, arm's-length transfer pricing rule, andcoordination failure, European Journal ofOperational Research, Vol.212, No.3, 2011,570-582.

【5】

学会賞等の受賞歴

1. American Marketing Association, Winter Educators'
Conference 2015, Best Paper Award in "Channels ofDistribution and Interorganizational
Relationships/Business-to-Business" Track（他 1 件）【6】（他 9 編）

主な研究助成金(研究責任者のみ)

3. その他海外論文

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「競争環境下における流通チャネル管理のための数理モデルの研究」，2014-2017 年度．
（他 7 件）1. Effects of Consumers' Shopping Ability on Location
Strategy for Retailers Classified by Business
Category, AMA Summer Educators' Conference
Proceedings, Vol.17, 2006, 183-190.

【7】

1. Visiting Researcher: University of Edinburgh,
Business School, U.K., 2014.

（他 2 編）【3】

主要所属学会【8】

1． American Marketing Association
2． American Accounting Association
3． 日本経済学会
4． 日本金融学会

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Equilibrium Partial Disclosure in a Strategic Entry
Model, 2015 Canadian Academic Accounting
Association Annual Conference, Hilton Toronto：
Toronto, Canada, May 2015.
2. Asymmetric Product Distribution between
Symmetric Manufacturers using Dual Marketing
Channels, American Marketing Association Winter
Educators' Conference 2015, San Antonio Marriott（他 4 学会）【4】

海外における研究・教育活動

学会における活動

1. Editorial Board: International Journal of Revenue

Rivercenter：San Antonio, USA, January 2015.
（他 8 件）Management(2008 年-現在)
2. レフェリー：Applied Economics, Applied Financial
Economics, European Journal of Operational
Research, International Journal of Information
Technology & Decision Making, International
Journal of Production Economics, Journal of Cleaner
Production, Journal of Optimization Theory andApplications, Journal of the Operational ResearchSociety, Journal of Operations Management &Strategy, Marketing Science, OMEGA, Small
Business Economics, Tourism and Hospitality: Policy& Development, Transportation Research Part E:【9】

現在の研究活動

1. マネジリアル・エコノミクス【10】

社会活動・実務経験

1. 兼任研究員：法政大学比較経済研究所（2005 年度）

Logistics and Transportation Review, 流通研究, 証498

し み ず やすひろ

34. 清水 泰洋
AE

3. その他国内論文
E

1. 『アメリカの暖簾会計：理論・制度・実務』，中央経済社，2003 年．
2. 『近代会計史入門』，同文舘出版，2014 年（中野常男との共編著）.

1. 「移転可能な技術としての会計」，『国民経済雑誌』，2014 年，第 210 巻 2 号，41-51.
2. 「簿記上の取引概念の拡大と簿記の財務会計化」，『日本簿記学会年報』，2014 年，第 29 号，51-56.
3. 「『会計史学会年報』に見るわが国の会計史研究の特質：1983〜2012 年」，『国民経済雑誌』，2013
年，第 208 巻 2 号，17-38（中野常男・橋本武久・
三光寺由実子・澤登千恵との共著）.
4. 「歴史研究の細分類」，徳賀芳弘・大日方隆編著『財務会計研究の回顧と展望』，中央経済社，2013
年，第 6 章，177-188（執筆分担）.
5. 「アメリカ公益事業会社規制と会計」
，
『国民経済
雑誌』
，2012 年，第 206 巻 2 号，47-59.
6. 「ビッグ・ビジネスの台頭と大規模株式会社の会
計－アメリカの企業合同運動器の会計事情を中心に－」，千葉準一，中野常男編，『会計と会計学の歴史（体系現代会計学 第 8 巻）』，中央経済社，2012 年，第 8 章，307-335，（執筆分担）.
7. 「会計史研究と複式簿記：日本の経験への含意」，『国民経済雑誌』，2010 年，第 202 巻 3 号，87-97.
8. 「戦間期兼松における羊毛取引の変革‐仲介取
引から自己勘定取引へ‐」，『国民経済雑誌』，2009
年，第 200 巻，第 5 号，17-34，（藤村聡と共著）．
9. 「会社の外の複式簿記－兼松奨励会の日記帳を題材として－」，『財務会計研究』，第 2 号，2008
年，69-95．
10. 「過去簿記」，中野常男編著『複式簿記の構造と機能』，同文館出版，2007 年，第 3 部，第 5 章（中野常男，工藤栄一郎，坂上学，柴健次，島本克彦，
杉本徳栄，高須教夫，陳琦，橋本武久と共著）．
11. 「兼松における従業員持株会の生成と展開－従業員持株制度の機能と資金上の問題点－」，『国民
経済雑誌』，第 194 巻，第 6 号，2006 年，27-46，（井上真由美と共著）．
12. 「会計史を巡るヒストリオグラフィー：レビュー」，『国民経済雑誌』，第 192 巻，第 1 号，2005
年，83-97．
13. 「SEC 会計規制の生成と無形資産会計」，『産業経理』2004 年，第 64 巻第 4 号，40-48.
（他学術論文 19 編）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

【2】

なし

1. 著書

職名

教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2000 年）

生年1973 年

学歴
1995 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1997 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2000 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了職歴
2000 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
2015 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授
担当科目（2013-2015 年度）
学部 研究指導，経営学入門，上級簿記，会計シ
ステム特殊講義（上級簿記）
大学院（一般）定性的方法論研究，演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 財務会計応用研究
学内役職
学部教務委員（2015 年）
【1】

国内出版

1. 著書

499

海外出版

なし

【6】

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1. 文部科学省科学研究費: 若手研究(B)(2)，「無形資
産会計の比較制度分析」，2005-2007 年度
2. 文部科学省科学研究費: 若手研究(B)(2)，「会計記
録の意思決定に対する役割に関する実証的研究」，
2008-2011 年度
3. 日本学術振興会科学研究費：基盤研究(C)，「「緩結合」ネットワーク分析と戦時統制経済下の会計制度」，2012-2015 年度

1.

Accounting control and interorganisational relations
with the military under the wartime regime: Thecase of Mitsubishi Heavy Industry's Nagoya Engine
Factory, British Accounting Review, 2015, Vol. 47,
No. 2, 204-223 (with Masayoshi Noguchi,
Tsunehiko Nakamura).
2. Accounting in disaster and accounting for disaster:
the crisis of the Great Kanto Earthquake, Japan, 1923,
Accounting Business & Financial History, 2010,
Vol.20, No.3, 303-316, (with Satoshi Fujimura).

【7】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

海外における研究・教育活動

3. その他海外論文

1. Visiting Academics: Cardiff Business School, 2008.
2. Visiting Scholar: Edwin O. Reischauer Institute ofJapanese Studies, Harvard University, 2004-2005.

なし

【8】

【3】

主要所属学会1.

1. Academy of Accounting Historians
2. Business History Conference
3.
4.
5.
6.
7.

日本会計研究学会
日本簿記学会
日本会計史学会
経営史学会
財務会計研究学会

【4】

2.

1.
2.
3.
4.

Modernization and the Introduction of Double-entry
Bookkeeping: A Case of Northeast Asian Countries,
7th Accounting History International Conference,
Seville, Spain, September 2013 (with Reika
Tsumura).
Accounting for Dissolution: The Case of Japanese
Mining Corporations 1946-1950, 7th Accounting
History International Conference, Seville, Spain,
September 2013 (with Masayoshi Noguchi andTsunehiko Nakamura).

学会における活動

1. 理事：日本簿記学会（2014 年-現在），日本会計史学会（2011-2013 年）
監事：日本会計史学会（2009-2011 年）
幹事：日本会計史学会（2001-2009 年），日本簿記学会（2005-2013 年）
2. レフェリー：Business History Review，ビジネス・
インサイト，財務会計研究，日本会計史学会年報，
会計プログレス【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

学会賞等の受賞歴

日本簿記学会・奨励賞（2014 年）
日本簿記学会・学会賞（2008 年）
日本会計研究学会・太田・黒沢賞（2004 年）
日本会計史学会・学会賞（2004 年）【9】現在の研究活動

1. 「日本の会計の史的展開」：日本の会計の展開について，印刷教本及び実際の企業の会計記録に基づく研究を行っている。
2. 「アメリカの会計の史的展開」：アメリカにおいて，広い意味で会計が社会的に認知される一つの制度となったのは 19 世紀末から 20 世紀の前半の期間にかけてのことである。その過程を，幅広い観点から総合的に研究を行っている。
【10】

社会活動・実務経験

1. 非常勤講師：大阪経済大学（2006-2008 年）
2. 非常勤講師：近畿大学（2011-2013 年）
3. 非常勤講師：甲南大学（2015 年）

500お ざ き ひろゆき

35. 尾崎 弘之
AEギーフォーラム，2015 年．
（竹ヶ原啓介，菊池武晴と共著）
2. 『環境ビジネス 5 つの誤解』，日本経済新聞出版，2011 年．
3. 『次世代環境ビジネス-成功を導き出す 7 つの戦略』
，日本経済新聞出版，2009 年．
4. 『バイオベンチャー経営論-医薬品開発イノベーションのマネジメント』，丸善，2007 年．
5. 『MOT アドバンスト 技術ベンチャー』，日本能率協会マネジメントセンター，2004 年．（松田修一，長谷川博和，平松庸一，松尾尚，高橋義仁，船橋仁 ，山田勝也，増田一之，増田智子，下村博史，宮地正人との共著）
6. 『俺のイタリアンを生んだ男：異能の起業家・坂本孝の経営哲学』，IBC パブリッシング，2014
年．
7. 『社会変革期の成長戦略 グリーンラッシュで生まれる新市場を狙え』，日経 BP 社，2012 年．
8. 「俺のイタリアンを生んだ男：異能の起業家・坂本孝の経営哲学」，『クリーク&リバー社』，
2014 年．
9. 「君は本当に出世したくないのか」，『クリーク&リバー社』，2013 年．
10. 「社会変革期の成長戦略 グリーンラッシュで生まれる新市場を狙え」，『クリーク&リバー社』，
2013 年．
11. 「投資銀行は本当に死んだのか」，『日本経済新聞出版』，2009 年．
12. 投資信託革命-21 世紀の資産運用」，『日本経済新聞社』，1998 年．
（山崎養世，高野真，小島勝
との共著）

E

職名

教授

学位

博士（学術）（早稲田大学）（2005 年）

生年1960 年

学歴
1984 年 3 月 東京大学法学部第Ⅱ類卒業
1990 年 5 月 New York University, Stern School ofBusiness 修了
2005 年 3 月 早稲田大学大学院アジア太平洋研究科
博士後期課程修了
職歴
1984 年 4 月
1993 年 5 月
1993 年 4 月
1995 年 9 月
2001 年 5 月
2004 年 4 月
2005 年 5 月

野村證券株式会社入社
野村證券株式会社退社
モルガン・スタンレー証券入社
ゴールドマン・サックス証券入社
SBI ホールディングス株式会社入社
ディナベック株式会社入社 取締役
東京工科大学大学院バイオ情報メディア研究科教授2005 年 5 月 東京工科大学大学院コンピュータサイ
エンス学部教授
2015 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科教授

担当科目（2013-2015 年度）

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学 部 なし大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) ベンチャー起業応用研究

1.

2.

学内役職
なし

3.
【1】

国内出版

1. 著書
4.
1.

『再生可能エネルギーと新成長戦略』，エネル

501「次世代環境ビジネス分析のフレームワーク」，『サステイナブルマネジメント（環境経営学会）』2010 年，第 9 巻第 3 号，47-67 頁「起業家の素顔と戦略に関する研究」，『東京工科大学研究報告（東京工科大学）』，2009 年，
No.4，47-65 頁.
「創薬プロセスのビジネス・モデルによる差異-創薬ベンチャー6 社の戦略比較-」，『経営情報学会誌（経営情報学会）』，2006 年，Vol.15 No.1，
63-78 頁．（峯孝仁との共著)「ツール型バイオベンチャーの経営戦略-トランスジェニック社の例を基に-」，『経営行動研究

年報（経営行動研究学会）』，2004 年，第 13 号，47-51 頁．
「芸術組織の成長モデル：経営戦略構築のためのチェック・リストの作成」，『京都マネジメン
ト・レビュー（京都産業大学）』，2004 年，第 7号，19-41 頁．
「バイオベンチャーの経営課題に関する考察外部機関とのアライアンスの重要性-」，『アジア
太平洋研究科論集（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科）』，2004 年，No.7，133-150 頁．
「補完代替医療領域におけるバイオベンチャー 特に外部機関とのアライアンスの重要性について」，『日本補完代替医療学会誌（日本補完代替医療学会）』，2004 年，第 1 巻第 1 号，103-111 頁．

5.

6.

7.

1.
2.
3.

研究・技術計画学会理事（2013 年-2015 年）
日本知財学会 2010 年全国大会実行委員長（2009年-2010 年）
研究・技術計画学会幹事（2009 年-2013 年）【5】学会賞等の受賞歴

なし
【6】
1.
2.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

科学研究費基盤(C)，「環境ビジネスにおける規制マネジメントの研究」2013 年-2015 年.
科学研究費基盤(C)，「環境ベンチャーにおける効率的なマネジメント手法に関する研究」2010
年-2012 年.

3. その他国内論文【7】
1. 「米国バイオベンチャーにおける「成功」の研究」，『日本ベンチャー学会誌（日本ベンチャー学会）』
2003 年，第 4 号，85-95 頁．

1.

【2】

【8】

海外出版

Nanyang Technological University, Graduate
School of Business,（Visiting Professor）

1. 著書

なし

1. Green Inovation，『次世代環境ビジネス・成功を導【9】

き出す 7 つの戦略』，（韓国語），E-Square，2009
年．

なし
【10】

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1.

なし
2.

2.

その他海外論文

3.

なし
【3】

主要所属学会
4.

1.
2.
3.
4.

日本ベンチャー学会
日本知財学会
研究･技術計画学会
環境経営学会【4】5.

学会における活動502

海外における研究・教育活動

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

現在の研究活動

社会活動・実務経験

社会法人経済同友会 環境エネルギー委員会副委員長（2014 年-現在）
環境省「低炭素ビジネス WG」委員（2013 年現在）
環境省「環境ビジネス市場規模調査・雇用規模調査対象業種・サービス検討委員会」委員（2011年-現在）
経済産業省「ベンチャー企業の創出・成長に関する研究会」委員（2009 年-2010 年）
財務省「財務投資に関する基本問題検討会 産業投資ワーキングチーム」委員（2009 年-2010年）

ひさもとひさお

36. 久本久男
E

3. その他国内論文
E「多様相論理とタブロー法」『国民経済雑誌』，
第 211 巻第 4 号，2015 年，61-67 頁．
2. 「様相述語論理におけるシークエント計算とタブロー法」『国民経済雑誌』，第 207 巻第 4 号，
2013 年，59-69 頁．
3. 「知らないことを知る」，『国民経済雑誌』，203
巻・4 号，2011 年，57-64．
4. 「ケーニッヒの補題の拡張（増補）」，『国民経済雑誌』，第 199 巻，第 4 号，2007 年，69-75．
5. 「様相論理におけるシークエント計算とタブロ
ー法」，『国民経済雑誌』，第 189 巻，第 2 号，2004
年，33-41．
6. 「母数模型分散分析の幾何学的解釈」
，
『国民経済
雑誌』
，第 185 巻，第 6 号，2002 年，57-77．
7. 「被支配戦略と論理」，『国民経済雑誌』，第 182
巻，第 4 号，2000 年，35-46．
8. ｢被支配戦略と決定｣，『国民経済雑誌』，第 178
巻，第 5 号，1998 年，45-54．
9. ｢合理性と計算可能性｣，『国民経済雑誌』，第 169
巻，第 6 号，1994 年，93-107．
10. ｢ゲーム理論はコミュニケーションをどのように取り扱ってきたか｣，『国民経済雑誌』，第 163 巻，
第 6 号，1991 年，55-93，（末廣英生と共著）．
11. ｢合理的プレーヤーは合理的か?｣，『国民経済雑誌』，第 161 巻，第 4 号，1990 年，95 -126，（末廣英生と共著）．
12. ｢戦後日本鉄鋼業の設備投資競争｣，『国民経済雑誌』，第 155 巻，第 4 号，1987 年，93-123．
13. Production, Investment and Production Technique,
1.

職名

准教授

学位

経済学修士（神戸大学）（1979 年）

生年1952 年

学歴
1977 年 3 月 神戸大学経済学部卒業
1979 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了1981 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程
後期課程退学
職歴
1981 年 4 月
1984 年 4 月
1988 年 2 月
1999 年 4 月
2007 年 4 月

神戸大学経営学部助手
神戸大学経営学部講師
神戸大学経営学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授

担当科目（2013-2015 年度）
学

部 経営数学入門，外国書講読，経営学入門，研究指導
大学院（一般）統計的方法論特殊研究（確率モデル）
演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職（他学術論文 12 編，解説・書評等 9 編）

なし
【1】

The Annals of the School of Business
Administration, Kobe University, No.30, 1986,
83-104.

【2】
国内出版

海外出版

1. 著書

1. 著書

なし

なし

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

なし

なし

3. その他海外論文

503

なし
【3】

主要所属学会

1. 日本統計学会
2. 日本経済学会
3. 日本経営学会【4】

学会における活動

1. レフェリー：International Economic Review【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 澤村正鹿学術奨励基金，1991 年（池田新介と共同）【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Northwestern University,
1986-1989（他学会報告のため海外渡航）【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

1. 繰り返しゲームにおける均衡パターン：繰り返し
ゲームにおけるサブゲームパーフェクト均衡のパターン構造を分析する．均衡におけるパターン
複雑度の特徴を把握することができる．
2. 認識の階層構造とゲーム：ゲームの均衡がプレーヤに要請する認識構造を分析する．認識論理におけるシンタックスにおいて利用される統合的方法を利用して，認識の階層構造にアプローチする．
【10】

社会活動・実務経験

1. 非常勤講師：京都大学（1993 年度），流通科学大学（2003 年度）504

みやはらやすゆき

37. 宮原 泰之
AE

3. その他国内論文
E

1.
職名

准教授

学位

博士（経済学）（神戸大学）（2000 年）2.

生年1971 年

学歴

3.

1995 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1997 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程前期課程修了2000 年 9 月 神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了

4.
5.

職歴

6.

2000 年 6 月 神戸大学経済経営研究所講師（研究機関研究員）
2001 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授【2】

担当科目（2013-2015 年度）

海外出版

1. 著書

学

部 組織と情報，研究指導，経営学入門演習，
経営学入門
大学院 （一般）決定分析特殊研究（ゲーム理論），
組織と情報研究大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

学内役職
2.

学部教務委員（2012 年 4 月-2013 年 3 月）
【1】

「評判におけるステルス・マーケティングの影
響に関するゲーム理論的分析」，『国民経済雑誌』，
第 209 巻 3 号，2014 年，73-83 頁． （日野 喜文との共著）「有限回繰り返しゲームにおける非自明均衡について」，『国民経済雑誌』，2012 年，第 205 巻，
第 4 号，39-53．
「組織におけるモニタリング構造に関する一考
察」，『国民経済雑誌』，2010 年，第 201 巻，第 5号，79-95．
「申告納税制度の契約構造」，『産業経理』，第 66 巻，第 2 号，2006 年，109-116，（鈴木一水と共著）．
「隠れた行動と情報における効率性に関する分析」，『国民経済雑誌』，第 190 巻，第 5 号，2004
年，27-39．
「観測費用を伴う繰り返し囚人のジレンマ・ゲー
ムにおける評判の形成：ランダム・マッチング・モデル」，『国民経済雑誌』，第 188 巻，第 2 号，2003 年，97-108．

国内出版

1. 著書

Finitely repeated games with monitoring options,
Journal of Economic Theory, Vol. 148, pp.
2013,1929-1952. (coauthored with Tadashi
Sekiguchi )The Folk Theorem for Repeated Games with
Observation Costs, Journal of Economic Theory,
Vol.139, 2008, 192-221, (coauthored with Eiichi
Miyagawa and Tadashi Sekiguchi).

3. その他海外論文

なし

なし

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

【3】

なし

主要所属学会1. Econometric Society
2. 日本経済学会

505

【4】

学会における活動なし

1. レフェリー：Games and Economic Behavior,
Japanese Economic Review【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「観測費用のある長期的関係に関する実験研究」，2012-2016
年度．
2. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「報酬制度
における主観的評価とモニタリングに関する分
析」，2008-2010 年度．
3. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「世代重複
モデルにおける企業内インセンティブ・システム設計に関する研究」，2003-2005 年度．
（海外長期出張のため 2004 年辞退）
【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Department of Economics,
Columbia University, U.S.A., 4-6, 2011
2. Visiting Scholar: Department of Economics,
Columbia University, U.S.A., 9-8, 2004-2005
3. Visiting Scholar: Department of Economics,
University of Pennsylvania, U. S. A., 1-8, 2004
【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

1. 観測費用のある無限回繰り返し囚人のジレン
マ・ゲームにおける効率性について分析している。
2. 観測がオプションとなっている有限回繰り返し
ゲームにおける非自明均衡について分析している。
3. 組織内における最適な決定権の配分に関する分析を行なっている。
【10】

社会活動・実務経験

506

よ

さ

の ただのり38. 與 三野 禎倫
EAAE

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2002 年）

1. 「企業の研究開発投資と株価形成」，『証券アナリストジャーナル』，2006 年，44 巻第 7 号，48-58，（榊原茂樹，鄭義哲，古澄英男と共著）．
3. その他国内論文

生年1968 年
1. 「企業の長期的発展と統合報告」，『企業会計』，
第 66 巻第 5 号，2014 年，46-56．
2. 「財務と非財務の統合による経営と開示のダイ
ナミズム：企業経営の視点」，『企業会計』，第 64
巻第 6 号，2012 年，46-55．

学歴
1994 年 3 月 京都大学経済学部卒業
1999 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2002 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了

【2】

海外出版

1. 著書
職歴
なし
1994 年 4 月
1999 年 4 月
2002 年 4 月
2004 年 4 月
2007 年 4 月

株式会社 日立製作所
日本学術振興会特別研究員（DC1）
岡山大学経済学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学内役職

1. Outperforming markets: IC and the long-term
performance of Japanese IPOs, Accounting Forum,
Volume 39, Issue 2, 83-96, 2015 (with Nielsen, C.
and Rimmel, G.).
2. Analysts’ perceptions of intellectual capital
information, Australian Accounting Review, Volume
20, Issue 3, 274-285, 2010 (with Sakakibara, S.,
Hansson, B. and Kozumi, H.).
3. Intellectual capital disclosures in Japanese IPO
prospectuses, Journal of Human Resource Costing& Accounting, Volume 13, Issue 4, 316-337, 2009
(with Rimmel, G. and Nielsen, C.).

なし

3. その他海外論文

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 国際会計大学院（一般）会計制度特殊研究（国際会計），会計
制度特論
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

【1】

国内出版

1. Reporting on Intangibles: A Recent Survey fromJapan in ‘Intellectual Capital in Organizations-Nonfinancial Reports and Accounts’ (Routledge),2015
2. Systemic Complexity in Integrated Thinking,Discussion Paper No. 2014-34 Graduate School ofBusiness Administration, Kobe University, 1-20,
2014 (with Bjurström, E. and Johanson, U.)
3. Isomorphic Change of Accounting Standards against
the Background of Globalization, Proceedings of

1. 著書
1. 『知的資産ファイナンスの探求―知的資産情報と投資・融資意思決定のメカニズム』，中央経済社，2007 年，（古賀智敏，榊原茂樹と共編著）．
2. 『ストック・オプション会計と公正価値測定』，
千倉書房，2002 年．

507

【7】

2011 Accounting Theory and Practice Conference,2011.
4. The Role of Network Boundary Information inIntellectual Capital Measures, Proceedings of 7th

1. Visiting Scholar of Haas School of Business at
University of California at Berkeley, U. S. (July
2009-present)
2. Visiting Researcher Fellow of school of Sustainable
Development of Society and Technology at
Märlardalen University, Sweden, (March 2009-July2009)

EIASM Interdisciplinary Workshop on Intangibles,Intellectual Capital & Extra-Financial Information,
2011, 29-30.
【3】
1.
2.
3.

主要所属学会

日本会計研究学会
国際会計研究学会
日本知的資産経営学会【4】

海外における研究・教育活動【8】
1.

学会における活動

国際学会での発表状況(過去 3 年間）

Dynamic Reporting of Intangibles, A threecontinental approach, The World Conference onIntellectual Capital for Communities, 9th Edition, 7
June 2013 (co-presented with Inge, W. and Dust, S)
P

理事：日本知的資産経営学会（2011 年-現在），
国際会計研究学会（事務局長兼任）（2011 年-現在）
2. レフェリー：The Japanese Accounting Review，
The Journal of Intellectual Capital，会計プログレス

P

1.

【5】

【9】

1. 知的資産の開示・評価モデルと資金調達スキームの構築に関する理論的・実証的研究
2. 企業の資本政策・ディスクロージャーと資本市場に関する理論的・実証的研究

学会賞等の受賞歴【10】

1. PriceWaterHouseCoopers Award for the “Best JuniorContribution to the Development of Intangibles andIC theory and Practice” (2008)
2. 日本会計研究学会・太田・黒澤賞（著作賞）
（2003
年）
【6】

現在の研究活動

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(A)，「国際的な
リスク・エクスポージャーと最適開示の制度設計に関する総合的研究」，2011-2013 年度．
2. 第 30 回大銀協フォーラム研究助成，平成 22 年度，特別賞，「中小企業向け融資における非財務情報の活用実態調査」
3. 文部科学省科学研究費：基盤研究(B)，「企業の資
本政策とディスクロージャーに関する理論的・実証的研究」，2008-2010 年度．
4. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「新株予約権の会計測定に関する理論的・実証的研究」，
2003-2005 年度．
5. 文部科学省科学研究費補助金・特別研究員奨励費，
1999-2002 年度．

508

社会活動・実務経験

1. 日立製作所・経理部勤務（1994-1995 年）
2. 三洋電機株式会社・過年度決算調査委員会事務局
長（2007 年）
3. 独立行政法人・中小企業基盤整備機構・中小企業
知的資産経営研究会委員（2007 年）
4. 独立行政法人・中小企業基盤整備機構・中小企業
知的資産経営ファイナンス研究会（ワーキンググループ）委員（2007-2008 年）
5. 独立行政法人・中小企業総合研究機構・平成 20
年度・OECD 中小企業作業部会・高成長中小企業の実態調査に関する研究会委員（2008 年）
6. 経済産業省・産業技術環境局・産業技術政策課平成 20 年度・産業技術調査・技術評価による資金調達円滑化調査研究委員（2008-2009 年）
7. 経済産業省・知的財産政策室・平成 20 年度・知的資産経営評価融資研究会副座長（2008-2009 年）
8. 財団法人企業活力研究所・平成 23 年度・CSR 研
究会委員，2011 年 10 月-2012 年 3 月．
9. 日本政策投資銀行・設備投資研究所・客員研究員，2014 年 10 月-2015 年 3 月．

はたけだ

39. 畠田

たかし
AE

A E

敬

3. その他国内論文

E「配当の平準化について－Lintner's Model による再検証」，『国民経済雑誌』，第 211 巻，第 6号，2015，89-110.
2. 日本における配当の硬直性」，『国民経済雑誌』，
第 207 巻，第 6 号，2013，81-92.
3. 「平均-分散アプローチに基づく：地域金融機関の非効率性」，『国民経済雑誌』，第 206 巻，第 1号，2012 年，59-71．
4. 「日本における自社株買いに伴う利益マネジメ
ントおよび収益性の推移」，『国民経済雑誌』，第203 巻，第 6 号，2011 年，67-84．
5. 「わが国の銀行部門における流動性需要について―共和分回帰分析による検証―」，『国民経済雑誌』，第 196 巻，第 3 号，2007 年，43-55．
6. 「『説明困難な壁』を乗り越える挑戦（<第 57 回
ワークショップ特集>配当政策の理論と実践）」，『Business insight: the journal for deeper insights
into business』, Vol.15, No.2, 2007 年, 6-21．
7. 「ペイアウトと現金保有」，『証券アナリストジャーナル』，第 44 巻，第 7 号，2006 年，6-20，（砂川伸幸，山口聖と共著）．
8. 「自己株式取得による株価への効果－2001 年 10月の商法改正以降のイベントを用いたマーケット・モデルによるイベントスタディ分析－」，『茨
城大学人文学部紀要(社会科学論集)』，第 42 号，2005 年，67-97，（池田義男と共著）．
9. 「収入に関する不確実性および費用に関する不確実性が設備投資に及ぼす影響」，『紀要』，第 35号，2005 年，99-109．
10. 「自己株式取得による株価への効果－2001 年 10月の商法改正以降のイベントを用いたマーケッ
ト調整済み収益モデルによるイベントスタディ
ー分析－」，『産業経営研究』，第 27 号，2005 年，
27-48．
11. 「規制緩和と自社株買入れ発表による株価への効果」，『経済学集志』，第 73 巻，第 3 号，2003
年，211-220．
12. 「企業の設備投資行動と資本市場の不完全性：近年の実証分析による展望」，『経済集志』，第 72
巻，第 4 号，2002 年，127-136．
13. 「産業全体に関する錯乱的な要因による変動が与える設備投資への短期的･長期的な効果」，『経済集志』，第 72 巻，第 3 号，2002 年，595-612．
14. 「わが国の信用市場において」，『政策メッセ 99
1.

職名

准教授

学位

博士（経済学）（大阪大学）（2002 年）

生年1970 年

学歴
1993 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
1996 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期修了
1999 年 3 月 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得退学
職歴
1999 年 4 月
2002 年 4 月
2003 年 4 月
2005 年 4 月
2007 年 4 月

流通科学大学商学部専任講師
日本大学経済学部専任講師
日本大学経済学部助教授
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 証券市場，研究指導
大学院（一般）ファイナンス特殊研究（証券市場），
演習，ファイナンス特論
大学院（GMAP/SESAMI）なし
大学院（MBA）ファイナンス応用研究，演習
学内役職
なし
【1】

国内出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「日本における銀行信用波及経路の重要性」，『ファイナンス研究』，第 22 号，1997 年，15-32．

509

論文集』，No.1，2000 年，100-109．
15. 「わが国の信用市場における株価（資産価格）の役割」，『流通科学大学論集－経済･経営情報編』，
第 8 巻，第 3 号，2000 年，33-45．
16. 「流動性制約と銀行貸出の関係について」，『流通科学大学論集－経済･経営情報編』，第 8 巻，第 3号，2000 年，21-32．
【2】

なし
【6】
1.
2.

海外出版
3.

1. 著書
4.
なし
5.
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Factors Influencing Corporate Environmental
Protection Activities for Greenhouse Gas Emission
Reductions, Environmental and Resource
Economics, Vol.53, No.4, 2012, 455-481,(with Katsuhiko Kokubu, Takehisa Kajiwara,
Kimitaka Nishitani).
2. Stock Price Behavior Surrounding Stock Repurchase
Announcements: Evidence from Japan,
Pacific-Basin Finance Journal, Vol.12, No.3, 2004,
271-290, (with N. Isagawa).

文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「日本の資金調達に関する実証分析」，2015-2017 年度
公益財団法人日本証券奨学財団，「金融仲介機関は取引企業の倒産リスクにどう影響を及ぼすか？」，2013－2014 年度．
文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「自社株買いによる富の移転について」，2010-2013 年度．
文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「銀行による流動性需要について」，2006-2007 年度．
全 国 銀 行 学 術 研 究 振 興 財 団 ，「 Bank’s Share
Repurchase Behavio:Evidence from Japan」, 2005 年
度．
（他 2 件）

【7】

【8】

【9】
1.

なし

2.
主要所属学会3.

1. 日本経済学会
2. 日本金融学会
3. 日本ファイナンス学会
学会における活動なし
1. レフェリー：Japan and the World Economy，金融経済研究，現代ファイナンス，日本経営財務研究
学会賞等の受賞歴

510

現在の研究活動

1983 年以降から直近までの法人企業統計調査の個票データからパネルデータを構築し，それを最近の手法を用いて，日本企業の資金調達行
動を実証分析する.
将来の企業倒産の可能性に対して，金融仲介機
関がどのような影響を及ぼすかを実証的に明らかにする.
企業の配当政策と株式市場の流動性も関係を我が国のデータを用いて実証的に検証することで，企業が行う利益還元政策の意義を考察する.

【10】

【5】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし

3. その他海外論文【4】

海外における研究・教育活動なし

3. Bank lending behavior under a liquidity constraint，Japan and the World Economy, Vol.12, No.2, 2000,
127-141.

【3】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

社会活動・実務経験

まつしま

40. 松嶋

のぼる
AE

A E

登
E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2002 年）

生年1973 年

2.

3.
4.
学歴
1997 年 3 月 琉球大学法文学部経済学科卒業
1999 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2002 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了

5.

6.

職歴

7.

2002 年 4 月 東京都立大学経済学部講師
2005 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

3. その他国内論文

担当科目（2013-2015 年度）

1.

学 部 外国書講読，経営学基礎論，研究指導
大学院（一般）経営管理特論，定性的方法論研究，
経営管理特殊研究（組織行動），演習
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 演習

2.

3.

学内役職
なし

4.
【1】

ャーの生き残りをかけた闘争過程」，『日本経営学会誌』，第 27 号，2011 年，27-40，（山田仁一朗，高橋勅徳と共著）．
「制度的企業家というリサーチ・プログラム」，『組織科学』，Vol.43，No.1，2009 年，43-52，（高橋勅徳と共著）．
「経営情報学における解釈主義の「実践」」，『日本情報経営学会誌』，Vol.29，No.2，2008 年，14-25．
「制度的戦略のダイナミズム：オンライン証券業
界における企業間競争と市場の創発組織科学」，『組織科学』，Vol.42，No.2，2008 年，4-18，（水
越康介と共著）．
「病院組織の情報経営：都立病院における電子カ
ルテ導入事例の計量的モノグラフ」，『日本情報経営学会誌』，第 28 巻，第 1 号，2007 年，67-76．
「経営学における技術研究の理論的射程」『科学技術社会論研究』，第 4 号，2006 年，15-29．
「組織における電子コミュニケーション研究の新展開」，『経営行動科学』，第 15 巻，第 3 号，2002
年，189-203．
（他 2 編）

国内出版
5.

1. 著書
1.『現場の情報化』有斐閣, 2015 年.
2.『制度的企業家』ナカニシヤ書店，2015 年,（桑田耕太郎・高橋勅徳と共編）．
（他 4 編）6.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文「情報経営研究の学問的アイデンティティ」，『日本情報経営学会誌』Vol. 34, No. 4, 2014 年,
pp. 71-89, （早坂啓と共著）.
「実証主義の科学的有用性: 介入を目指す新
たな科学思想としてのアクション・サイエンス」，『日本情報経営学会誌』Vol. 34, No. 4, 2014
年, pp. 59-70, （福本俊樹, 古賀広志と共著）.
「ビッグサイエンスと産業イノベーションに関する試論的考察」，『首都大学東京社会科学研
究科 Research Paper Series』No. 122, 2014 年，1-9，（桑田耕太郎ほかと共著）.
「電子カルテの利用を通じた組織変革」，『国民経済雑誌』，第 204 巻，第 2 号，2011 年，80-109．
「『緊プロ』の社会的構成に接続される知識生産:
社会構成主義再訪」，『日本情報経営学会誌』，
Vol.31，No.3，2011 年，66-80，（浦野充洋，金井壽宏と共著）．
Institution works on innovation WORK: The
linguistic institutionalization with bureaucratic
principles in an innovative Japanese electronics
company, Kobe University Discussion Paper Series,

2011-12, 2011, 1-21, （Mitsuhiro Urano と共著）．
7. 「企業家研究のビッグストーリー：方法としてのナラティブアプローチ」，『国民経済雑誌』第 200

1. 「イノベーションの闘争モデル: 大学発ベンチ

511

巻，第 3 号，2009 年，47-69，（高橋勅徳と共著）．
8. 「制度変化の理論化：制度派組織論における理論的混乱の克服に関する一考察」，『国民経済雑誌』，
第 196 巻，第 4 号，2007 年，33-63，
（浦野充洋
と共著）．
（他論文 61 編, 書評 2 編, 翻訳 1 編，寄稿 3 編）
【2】

ジメント研究センター（法政大学）, 労働政策研
究・研修機構【5】

学会賞等の受賞歴

1. 日本情報経営学会論文賞（2009 年）
2. テレコム社会科学学生賞（1999 年）

海外出版
【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 著書
1. 文部省科学研究費：基盤研究(C)，「経営学における「リガーvs.レリバンス」問題に対する実証的研究」，2013-2017 年度．
2. 文部省科学研究費：若手研究(B)，「経営学における効率性・市場・技術概念の理論的・経験的検討:
制度派組織論の視点から」，2009-2012 年度．
3. 文部省科学研究費：若手研究(B)，「経営戦略論に
お け る 競 争 観 の 理 論 的 刷 新 に 関 す る 研 究 」，
2006-2008 年度．
（他 4 件）

1. Industrial innovation in Japan, Routledge, 2008,(with T. Hara, N. Kambayashi).
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他海外論文
1. Institutional change and the emergence of electronictransactions in the Japanese manufacturing industry;
Beyond the dichotonomy of technical efficiency andsocial legitimacy in institutions, edited by Hara, T.,
Kambayashi, N. and Matsushima, N., Industrial
Innovation in Japan, Routledge, 2008, 38-68, (withMiyamoto, T. and Urano, M.).
2. Emerging competitive value in use with materiality:
Competitive transformation of business system about
online securities market in Japan, edited by Hara, T.,
Kambayashi, N. and Matsushima, N., Industrial
Innovation in Japan, Routledge, 2008, 174-191,(with Mizukoshi, K.).
【3】
1.
2.
3.
4.
5.
6.

【7】
なし
【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

1. 「現場の情報化」：組織の現場レベルの実践として情報技術の利用を捉える理論的・経験的研究。
2. 「制度的企業家」：制度に埋め込まれながら制度を変更するという一見するとパラドキシカルな命題に対して、制度理論の刷新とともに挑む。
3. 「計算と経営実践」：近代資本主義社会において正統な計算実践の働きを捉えるための理論的・経験的研究。

主要所属学会

組織学会
日本経営学会
経営学史学会
日本情報経営学会
経営情報学会
科学技術社会学論学会【4】

海外における研究・教育活動【10】

社会活動・実務経験

1. 東京都病院経営研修（2003-2005 年）
2. 日本情報処理開発協会「IT 経営の総合評価に関する調査委員会」委員，「IT 経営力総合評価モデ
ル構築 WG」主査（2007 -2009 年）
3. 中小企業診断協会試験委員（2012 年−現在）

学会における活動

1. レフェリー：組織学会，日本経営学会，日本情報経営学会，経営行動学会, イノベーション・マネ

512

さん こ のぶひろ

41. 三 古 展 弘
EA

EA

EA

行距離の関係の経時分析」，『土木計画学研究・論文集』，Vol.21，2004 年，523-530，（森川高行と共著）．
（他論文 4 編）
E

職名

准教授

学位

博士（工学）（名古屋大学）（2005 年）

3. その他国内論文

生年1. 日本交通学会編，『交通経済ハンドブック』，2011
年，（分担執筆）．
2. 神戸大学経済経営学会編，『ハンドブック経営学』，
2011 年，（分担執筆）．
（他論文・学会会報 25 編）

1975 年

学歴
1999 年 3 月 名古屋大学工学部卒業
2001 年 12 月 フランス国立ポンゼショセ工科大学国際経営大学院修了（MBA）
2002 年 3 月 名古屋大学大学院工学研究科博士課程（前期課程）修了
2005 年 3 月 名古屋大学大学院環境学研究科博士課
程（後期課程）修了

【2】

職歴

1.

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2005 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
担当科目（2013-2015 年度）

2.

学

部 外国書講読，交通論，研究指導，社会科学のフロンティア
大学院（一般）統計的方法論特殊研究（非集計デー
タ分析），サーベイリサーチ法特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

3.

4.
学内役職
なし
【1】

海外出版

5.

国内出版

1. 著書
6.

なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

7.

1. 「世帯単位で見た居住地・自動車保有・自動車旅

513

Contrasting Imputation with a Latent Variable
Approach to Dealing with Missing Income in
Choice Models, Journal of Choice Modelling,
Vol.12, 2014, 47-57, (coauthored with S. Hess, J.
Dumont, and A. Daly).
Travel Demand Forecasts Improved by Using
Cross-Sectional Data from Multiple Time Points,
Transportation, Vol.41, No.4, 2014, 673-695.
Household Car and Motorcycle Ownership in
Bangkok and Kuala Lumpur in Comparison with
Nagoya, Transportmetrica A, Vol.10, No.3, 2014,
187-213, (coauthored with D. Dissanayake, S.
Kurauchi, H. Maesoba, T. Yamamoto, and T.
Morikawa).
Estimation Efficiency of RP/SP Models Considering
SP Design and Error Structures, Journal of Choice
Modelling, Vol.6, 2013, 60-73, (coauthored with T.
Yamamoto).
Post-Project Evaluation of Travel Demand
Forecasts: Implications from the Case of a Japanese
Railway, Transport Policy, Vol.27, 2013, 209-218,(coauthored with T. Morikawa and Y. Nagamatsu).
Temporal Transferability of Updated
Alternative-Specific Constants in Disaggregate Mode
Choice Models, Transportation, Vol.37, No.2, 2010,203-219, (coauthored with T. Morikawa).
Choice Models Using Matching Data, In : R.
Kitamura, T. Yoshii, and T. Yamamoto (eds.), The

Expanding Sphere of Travel Behaviour Research:
Selected Papers from the 11th International
Conference on Travel Behaviour Research, 2009,571-594, (coauthored with T. Morikawa).
（他論文 3 編）
3. その他海外論文
1. Trade-off between Data Newness and Number ofObservations for Travel Demand Forecasting,Compendium of Papers of the 94th Annual Meetingof the Transportation Research Board, 2015.
2. Best Practice in SP Design, Proceedings of European
Transport Conference, 2002, (coauthored with A.

【7】

1.
2.
3.
4.

主要所属学会

2. インターンシップ (Surface Transport and Aviation
Programme at RAND Europe, Leiden, the

土木学会
日本交通学会
日本都市計画学会
The International Association for Travel Behaviour
Research【4】

Netherlands), (Aug.-Dec. 2001) （フランス国立ポ
ンゼショセ工科大学国際経営大学院在学時）【8】

学会における活動（他 6 件）【9】

現在の研究活動

1. 「交通行動の長期的分析」：繰り返し断面データを用いた 1970 年代からの交通行動の変遷の分析．
2. 「先進国と途上国の交通行動分析」：先進国における研究成果の途上国への適用可能性の検討．
3. 「調査設計」：需要予測のための調査時点とサン
プル数に関する検討．

Board，土木学会論文集，土木計画学研究・論文
集，交通学研究，交通工学（他数件）
2. 委員：土木学会・土木計画学研究委員会「都市間旅客交通研究小委員会」（2013 年 6 月-現在）
3. 委員：土木学会・土木計画学研究委員会「土木計画のための態度・行動変容研究小委員会」（2005
年 6 月-2008 年 5 月）

【10】

社会活動・実務経験

学会賞等の受賞歴
1. 関西鉄道協会 都市交通研究所「環境問題と都市交通委員会」（委員）（2006 年 11 月-2010 年 10 月）
2. 名古屋工業大学大学院工学研究科 非常勤講師（2009 年度）
3. 関西大学工学部 ゲストスピーカー（2006 年度）

1. 日本交通学会賞（論文の部）（2011 年度）
2. 日本都市計画学会論文奨励賞（2005 年度）【6】国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Cost and Time Damping: Evidence from Aggregate
Rail Direct Demand Models, hEART 2014 - 3rd
Symposium of the European Association for
Research in Transportation, Leeds, U.K., Sep. 2014.
(coauthored with A. Daly and M. Wardman).

1. レフェリー：European Journal of Transport andInfrastructure Research, IATSS Research, Journal of
the Eastern Asia Society for Transportation Studies,
Journal of Transport Geography, Transport Policy,
Transportmetrica A, Transportation, Transportation
Research (Parts A and E), Transportation Research【5】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Research Fellow (Institute for Transport
Studies, University of Leeds, U.K.), (Sep. 2012-Aug.
2014)

Daly and E. Kroes).（他論文・学会会報 13 編）【3】

1. 学術研究助成基金助成金：基盤研究(C)，「パラメータの時点変化を考慮した長期交通需要予測モデルの構築」，2013-2015 年度．
2. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「個人の交通手段選択行動と世帯の自動車保有行動の変遷に関する中長期的分析」，2010-2012 年度．
3. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「回答形式に着目した選好意識調査設計に関する基礎分析～交通行動分析を対象として～」，2007-2009 年
度．

主な研究助成金(研究責任者のみ)

514

ま

42. 馬

やん
EA

AE

岩

3. その他国内論文
E

1.
職名：

准教授

学位： 博士（商学）（神戸大学）（2005 年）2.

生年： 1973 年
3.
学歴
1994 年 7 月 中国長春工業大学電気電子工程学部卒
業
1997 年 6 月 中国吉林大学大学院商学研究科博士課
程前期課程修了
2005 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了

4.
5.
6.

職歴

「Skill Sensitivity and Offshoring between SimilarCountries: A Note」，『国民経済雑誌』，第 208 巻
第 2 号，2013 年 8 月， pp.91-97.
「Offshoring and Supermodularity」, 『国民経済雑誌』，第 204 巻第 3 号，2011 年 9 月，pp.33-46．
(Wanida Ngienthi と共著)
「Offshoring and Supermodularity」，『国民経済雑誌』，第 204 巻，第 3 号，2011 年，41-49，（WanidaNgienthi と共著）．
「流通部門の技術進歩および比較優位」，『国民経済雑誌』，第 200 巻，第 3 号，2009 年，33-46．
「関税と垂直的生産チェーン」，『国民経済雑誌』，
第 196 巻，第 5 号，2007 年，63-78．
「Yano and Dei モデルの拡張：企業数の内生化」，『六甲台論集』，第 51 巻，第 1 号，2004 年，1-13．

【2】

1997 年 7 月
1999 年 7 月
2005 年 4 月
2007 年 4 月

中国吉林大学経済学部助手
中国吉林大学経済学部講師
神戸大学大学院経営学研究科助教授
神戸大学大学院経営学研究科准教授

海外出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

担当科目（2013-2015 年度）
1.
学 部 外国書講読， 国際貿易
大学院（一般）市場経済分析特殊研究（市場と均衡），
Globalization and International Trade，
数学的方法論大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし“Learning by Doing and Fragmentation”, Pacific
Economic Review , vol. 18(5), 2013, pages 603-627.
(with Eric Bond)
3. Supermodularity and Global Supply Chains without
the South, Review of International Economics, 2015,(with Wanida Ngienthi and Fumio Dei).
4. Trade Theorems in a Model of Vertical Production
Chain, International Review of Economics andFinance, Vol.18, Number 1, 2009, 70-80.
5. Product Quality, Wage Inequality, and Trade
Liberalization, Review of International Economics,
Vol.17, Issue 2, 2009, 244-260, (with Fumio Dei).

2.

学内役職
なし
【1】

“The Product Cycle Hypothesis: the Role of Quality
Upgrading and Market Size,” International Review
of Economics and Finance, 2015.

国内出版

1. 著書
なし

3.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

その他海外論文

なし

なし

【3】

515

主要所属学会

1. 日本経済学会
2. International Economics and Finance Society Japan【4】

学会における活動

4.

1. レフェリー：Review of International Economics,
Economics Bulletin, Keio Economic Studiesm,
International Review of Economics and Finance,
Pacific Economic Review, International Journal of
Economic Theory, International Economic Journal【5】5.

学会賞等の受賞歴

なし
【6】

6.
主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 二十一世紀文化学術財団学術奨励金（2013 年-2014 年）
2. 文部省科学研究費：基盤研究(C)「人的資本、貿
易及び経済成長に関する理論的研究」，2012-2015
年度．
3. 平成 20 年度大学改革推進等補助金：大学改革推進事業・大学教育の国際化加速プログラム（海外
先進教育研究実践支援）（研究実践型），「プロダ
クト・サイクルに関する理論的研究」，2008 年 12
月 9 日-2009 年 3 月 29 日
【7】

7.

8.

【9】

海外における研究・教育活動

現在の研究活動

人的資本、貿易および経済成長に関する理論的研究
2. 人的資本、貿易および経済成長に関する理論的研究
3. 直接投資と環境問題
4. フラグメンテーションに関する動学的理論研究

1.

1. Visiting Scholar, Vanderbilt University, The UnitedStates, December 2008-May2009, August 2010-July
2012.
2. Visiting Scholar, Vanderbilt University, the UnitedStates, December 2008-May 2009.
【8】

Human Capital,” Fall 2014 Midwest Economic
Theory and International Trade Meetings, Kansas
University, USA, October 17-19, 2014.
“Supermodularity, Comparative Advantage, andGlobal Supply Chains, ” 10th Asia Pacific Trade
Seminars, Sogang University, Korea, June 28-29,
2014.
“Foreign Investment and Border Carbon
Adjustments,”The 4th International Conference
on Economics of Global Interactions: New
Perspectives on Trade, Factor Mobility andDevelopment, Bari University, Italy, September
17-18, 2013.
“Foreign Investment and Border Carbon
Adjustments,” The 9th Annual Meeting of
Asiaand Pacific Trade Seminars, Southeast
University, Nanjing, China, June 27-28, 2013.
“Learning by Doing and Fragmentation,” The
15th Annual Conference of European Trade Study
Group, University of Birmingham, U.K,
September 12-14, 2013.
“Learning by Doing and Fragmentation,” the10th Biennial Pacific Rim Conference, Keio
University, Japan, March 14-17, 2013.

【10】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし

1. “Supermodularity, Comparative Advantage, andGlobal Supply Chains, ” 15th Society for the
Advancement Economic Theory, Cambridge
University, UK, July 27-31, 2015.
2. “Innovation, Growth and the Distribution of
Human Capital,” 10th Australasian Trade
Workshop, University of Sydney, Australia, April
7-8, 2015.
3. “Innovation, Growth and the Distribution of516

社会活動・実務経験

やまさきたか し

43. 山 﨑 尚 志
EA

EA

EA

1. 「株価変動の季節性と投資家心理―新聞記事に見る将来見通しとデカンショ節効果―」，『証券ア
ナリストジャーナル』，第 51 巻，第 12 号, 2013年, 96-105．
（岡田克彦，山崎高弘，榊原茂樹との共著）
2. 「わが国株式市場における長期異常収益率の分
析」，『経営財務研究』，第 28 巻，第 1 号，2008
年，15-37．
3. 「上場変更企業における Managers Opportunismの検証 ―裁量的会計発生高と Post Listing Return―」，『現代ファイナンス』，
No.23，2008 年，109-130．
（岡田克彦との共著）
4. 「人員削減と株価パフォーマンス」，『経営財務研究』，第 27 巻，第 2 号，2007 年，4-63．
（清水一
との共著）
5. 「損保の株価パズル」，『証券アナリストジャーナ
ル』，Vol.45，No.12，2007 年，114-123．
（井上光
太郎，加藤英明との共著）
6. 「上場変更と株価の長期パフォーマンス―Post
Listing Puzzle の日本市場における検証―」，『現代
ファイナンス』，第 18 巻，2005 年，27-45．（岡田克彦との共著）

E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2005 年）

生年1978 年

学歴
2000 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
2002 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2005 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了職歴
2005 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科 COE 研
究員
2005 年 7 月 神戸大学大学院経営学研究科助手
2006 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

3. その他国内論文

担当科目（2013-2015 年度）
学「企業不動産マネジメント―不動産保有は企
業価値に影響を及ぼすのか？―」，『国民経済雑誌』，第210巻，第2号，2014年，75-83．（福島隆則との共著）「なぜ企業はリスクマネジメントを行うのか？：理論研究と実証研究のサーベイ」，『商学論究』，第61巻，第4号，2014年，87-102．
「日本企業はクロスボーダーM&Aが本当に不得意なのか？」，『一橋ビジネスレビュー』，
第60，巻4号，2013年，100-117．（井上光太郎，
奈良沙織との共著）（他 24 編）

1.

部

保険論（主：リスク・マネジメント），
外国書講読，研究指導
大学院（一般）ファイナンス特論，ファイナンス特殊研究（リスクマネジメント）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA）なし

2.

3.

学内役職
なし
【1】

国内出版

【2】

1. 著書

海外出版

1. 著書

1. 『野球人の錯覚』，東洋経済新報社，2008 年．
（加
藤英明との共著）なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1.

517

“The Effect of the Great East Japan Earthquake on

2.

【8】

the Stock Prices of Non-Life Insurance
Companies,” Geneva Papers on Risk andInsurance - Issues and Practice, 2013, Vol.38,
No.3, pp.449-468. (with Astushi Takao, Takuya
Yoshizawa, Shuofen Hsu)
“The Calendar Structure of the Japanese Stock
Market: The‘Sell in May Effect’ versus
the‘Dekansho-bushi Effect’,” International Review
of Finance, 2013, Vol.13, Issue.2, pp.161-185.
(with Sigeki Sakakibara, Katuhiko Okada)

1. Midwest Finance Association, “Managerial
Overconfidence: Evidence from Japanese CEOs,”
Chicago, 2013.
【9】

1. A Proposal to Construct a Behavioral Insurance
Theory, The IUP Journal of Risk & Insurance,
2010, Vol.7, No.3, 50-58. (with Atsusi Takao)

1.
2.
3.
4.

【10】
なし

主要所属学会

日本経営財務研究学会
日本保険学会
日本ファイナンス学会
行動経済学会【4】

学会における活動

1. レフェリー：Asia-Pacific Financial Markets，行動経済学会，経営財務研究学会，日本リスク学会【5】

学会賞等の受賞歴

1. 日本経営財務研究学会（学会賞）：2009 年
【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「自然災害が及ぼす保険会社への財務的・制度的影響に関する研究」，2015-2019 年．
2. 文部科学省科学研究費：若手研究(B)，「全社的リスクマネジメントの理論・実証に関する研究」，
2009-2011 年．
3. 損保総研：損害保険研究費助成金，2006-2008 年．

1.

【7】

現在の研究活動

1. 自然災害が及ぼす保険会社への財務的・制度的影響に関する研究2. リスクマネジメントと企業価値に関する実証研
究3. CEO および CFO の個人属性と企業行動に関する
実証研究

3. その他海外論文【3】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar: Duke University, 2012-2013.
2. Visiting Scholar: University of Michigan, 2013-2014.

518

社会活動・実務経験

ほりぐち し ん じ

44. 堀口 真司
AE「フーコディアン会計研究の視座」『国民経済雑誌』，210 巻，第 1 号，2014 年，25-42．
2. 「エンロン，ワールドコム事件の倫理的側面－Gibson(2007)Ethics and Business のエピローグより－」，『国民経済雑誌』，第 206 巻，第 4 号，2012
年，115-129．
3. M.パワー著『リスクを管理する』，中央経済社，
2011 年，（翻訳）．
4. 「相対主義的会計研究の現代的地平を求めて―会計研究における科学哲学の意味を理解するた
めに―」，『国民経済雑誌』，第 202 巻 4 号，2010
年，57-75．
5. 「企業の社会的責任を追及する視点―アカウン
タビリティの陥穽の傍証として―」，『会計』，第176 巻，第 1 号，2009 年，61-76．
6. 「 学 際 的 会 計 研 究 の 軌 跡 ― Accounting,
Organizations and Society, 1976-1985―」，『国民経済雑誌』，第 198 巻，第 5 号，2008 年，47-61．
7. 「会計のテクノクラート化と公共性の確保」，『会計』，第 172 巻，第 5 号，2007 年，100-115．
8. M. パワー著『監査社会』，東洋経済新報社，2003
年，（國部克彦と共訳）．
9. 「会計の科学性と反実在思考」,『産業経理』，第66 巻，第 3 号，2006 年，88-98．
10. 「会計技術の専門性に関する研究」（博士論文）,
神戸大学大学院経営学研究科提出，2006 年．
11. 「ラトゥーリアン会計研究の視座」，『六甲台論集－経営学編－』，第 51 巻，第 3 号，2004 年，77-98．
12. 「オートポイエシス・システム論に基づく会計研
究の可能性」，『六甲台論集－経営学編－』，第 50
巻，第 3 号，2003 年，17-34．

1.
E

職名

准教授

学位

博士(経営学)(神戸大学)(2006 年)

生年1978 年

学歴
2001 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
2003 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2006 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了職歴
2006 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教授
2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
担当科目(2013-2015 年度)
学 部 経営学入門，社会環境会計
大学院(一般)定性的方法論研究，会計制度特殊研究(学際的会計研究)
大学院(GMAP/SESAMI)なし
大学院(MBA) 現代経営学応用研究(環境経営)
学内役職
なし

【2】
【1】

海外出版

国内出版
1. 著書

1. 著書
なし
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
1. 「ステイクホルダー・エンゲージメントの理論的定位」，『社会関連会計研究』，第 20 号，2008 年，
65-75．

3. その他海外論文なし

3. その他国内論文
【3】

519

主要所属学会

【10】1. 日本会計研究学会
2. 日本社会関連会計学会
3. 企業と社会フォーラム【4】

なし

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 科学研究費補助金（若手研究（B））：「会計制度の社会学的分析に関する基礎的研究」，2012-2015
年度．
【7】

海外における研究・教育活動

1. Visiting Scholar, Said Business School, Oxford
University, 2010-2011.
【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Rereading the Japanese management: From ethicalpoint of view, European Business Ethics Network
Annual Conference 2014, ESMT, Germany June
2014.
2. A Critique of the Civil Corporation in JapaneseContext，European Business Ethics Network Annual
Conference 2013, EDHEC Business School, France
September 2013.
3. Offence and Defense of Accountability: Analysis ofPros and Cons of the Concept, European Business
Ethics Network Annual Conference 2012, IESE
Business School: Spain, September, 2012.
4. Policy Incoherence of Accountability, European
Business Ethics Network Research Conference 2012,
Newcastle University: England, June, 2012.
【9】現在の研究活動

1. 企業・会計制度の社会的・環境的側面に関する研究520

社会活動・実務経験

し ま だ ともあき45. 島田 智 明
AE

EA

なし
E

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
職名

准教授

学位

1. Effect of Information Systems and Supply Chain
Capabilityon Inventory Turnover, Journal of

Ph.D.（INSEAD）（2005 年）

生年Japanese Operations Management and Strategy，Vol.5,No.1,2014,pp.1-19，( with Osamu Sato，Yoshiki
Matsui，Hideaki Kitanaka，and Yutaka Ueda).
2. 医薬品企業の CSR 活動が医師の医療用医薬品選定に与える影響に関する探索的研究」，『医療と社会』，第 21 巻第 2 号，2011 年，189-203 頁，（瓜生原葉子と共著）．

1969 年

学歴
1993 年 3 月 京都大学工学部情報工学科卒業
1995 年 3 月 東京大学大学院理学系研究科情報科学専攻修士課程修了
2000 年 3 月 シンガポール国立大学大学院経営学研
究科 MBA（修士課程）修了
2002 年 7 月 フランス INSEAD 大学院経営学研究科
MSc（修士課程）修了
2005 年 8 月 フランス INSEAD 大学院経営学研究科
PhD（博士課程）修了

3. その他国内論文

担当科目（2013-2015 年度）

1. 「地方自治体の経営: 広島県庁の事例研究」，『国民経済雑誌』，第207巻第4号，2013年，71-86頁，（瓜生原葉子，湯﨑英彦と共著）．
2. 「オペレーション戦略における競争能力としての持続可能：理論的研究」，『国民経済雑誌』，第204巻第4号，2011年，35-52頁．
3. 「グローバル市場における内資系製薬企業の戦略的ポジショニング」，『経済セミナー』，第654号，2010年，61-65頁，（瓜生原葉子と共著）．
4. 「大型小売店における環境活動と財務パフォー
マンスの関係に関する実証研究：消費者を対象とした店頭意識調査の結果に基づいて」
，
『国民経済
雑誌』
，第200巻第4号，2009年，69-73頁．
5. 「グローバル超競争:日本企業における事例研
究」，『国民経済雑誌』，第200巻第2号，2009年，67-84頁，（梅澤高明と共著）．
（他学術論文 7 編，教材・ケース 12 編）

学

【2】

職歴
1995 年 4 月 A.T.カーニー
1996 年 1 月 フラマトムコネクターズインターナシ
ョナル(FCI)シンガポール
1998 年 5 月 富士通コンピューターズシンガポール
2005 年 1 月 国際大学大学院国際経営学研究科アシスタントプロフェッサー2007 年 1 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

部Operations Strategy，外国書講読(taught inEnglish)，研究指導
大学院（一般）Advanced Operations Strategy
大学院（GMAP/SESAMI） なし
大学院（MBA）現代経営学応用研究（サーベイリサ
ーチ法）

海外出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学内役職
1.
なし
【1】

国内出版

1. 著書

2.

521

Manufacturing Strategy and Competitive
Performance: An ACE Analysis, International
Journal of Production Economics, Forthcoming，2015．( with James Ang Soo-Keng，Ser Aik Quek，and Eugene Lim).
Knowledge-based Simulation of Regulatory Action

in Lambda Phage,International Journal on

Transactions on Automation Science and Engineering，International Journal of Information Management，Journal of Organizational Computing and Electronic

Artificial Intelligence Tools,Vol.4,No.4,1995，
511-523,( with Masami Hagiya,Masanori Arita，
Shin-ya Nishizaki and Chew Lim Tan).

Commerce 他.

3. その他海外論文【5】

1. Product Introduction and Retirement: An EmpiricalInvestigation of Mainframe Computers,Proceedings

なしof the 22nd Annual International EurOMA
Conference，Neuchâtel Switzerland，2015，IPS-27(10pages),( with James Ang Soo-Keng and Karl Liu)，(レフェリー付き).
2. Comparison of Antecedents to Competitive
Performance in Established and Emerging
Manufacturing Countries,Proceedings of the 21st
Annual International EurOMA Conference,Palermo
Italy,2014,REG-03 (9 pages),( with James Ang【6】

Soo-Keng and Eugene Lim),(レフェリー付き).
3. Perception of Quality across Countries with a

1. Member of High Performance Manufacturing Global
Survey Project

【7】

【8】
1.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

New Public Management of Local Government inJapan: An Action Study,The 74th Academy of（他 14 件）
【9】
1.
2.
3.
4.
5.

主要所属学会

Academy of Management
INFORMS
Decision Sciences Institute
EurOMA【4】

海外における研究・教育活動

Management Annual Meeting,Philadelphia，
Pennsylvania: USA,August 2014.

Case，2004，ECCH Reference Number: 604-066-1，( with Arnoud De Meyer),(レフェリー付き).
（他学術論文 12 編）

1.
2.
3.
4.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「アジアにおける循環型サプライチェーンの形成に関する実証研究」，2013-2015 年度（他 3 件）Traditionally Strong Manufacturing Presence，
Proceedings of the 20th Annual International
EurOMA Conference,Dublin Ireland，2013，TQM-11(6 pages),( with James Ang Soo-Keng，Yoshiki
Matsui,Osam Sato,Yutaka Ueda，and Hideaki
Kitanaka),(レフェリー付き).
4. CrimsonLogic: The 'E' volution of the Trading
Community via a B2B E-Commerce Hub,INSEAD【3】

学会賞等の受賞歴

循環型サプライチェーンの構築
サプライチェーンにおける企業間情報システム
サプライチェーンにおける組織間関係
医薬品企業における CSR 活動
地方自治体における NPM 活動

【10】
1.
2.
3.
4.

学会における活動

1. Associate Editor: Electronic Commerce Research
Journal.
2. Regular Reviewer: Journal of Supply Chain
Management.
3. Occasional Reviewer: Organization Science，Marketing Science,Decision Sciences，IEEE522

現在の研究活動

社会活動・実務経験

国際大学非常勤講師（2007-2008 年）
名古屋商科大学非常勤講師（2010-2015 年）
兵庫県長期ビジョン審議委員（2014-2015 年）
奈良県北葛城郡王寺町創生本部顧問（2015 年）

たか だ とも み

46. 髙 田 知 実
EA

EA

EA

田祥弘と共著）．
5. 『企業価値評価の実証分析 モデルと会計情報の有用性検証』，中央経済社，2010 年，（須田一幸と共著）．
6. 『テキスト 国際会計基準［第 5 版］』，白桃書房，
2010 年，（櫻井久勝と共著）．
7. 『テキスト 国際会計基準［第 3 版］』，白桃書房，
2008 年，（櫻井久勝他と共著）．

E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）

生年1979 年

学歴

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2002 年 3 月 関西大学商学部卒業
2004 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2007 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了1. 「会計発生高ポートフォリオの情報属性と企業
属性」，『経営財務研究』，2011 年，第 30 巻，第 1・
2 合併号，38-60，（須田一幸と共著）．
2. 「監査報酬と監査環境の変化がゴーイング・コン
サーンの開示に及ぼす影響の実証分析」，『現代監査』，2010 年，第 20 巻，110-121．
3. 「保守主義の指標相互における関連性分析」，『現代ディスクロージャー研究』，第 8 巻，2008 年，
65-74．
4. 「経営者の裁量行動と継続企業の前提に関する追記の開示」，『会計プログレス』，第 9 巻，2008
年，61-77．

職歴2007 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 経営学入門，監査論
大学院（一般）会計制度特殊研究（国際会計・監査），会計制度特論，監査研究
大学院（GMAP/SESAMI） なし
大学院（MBA） なし

3. その他国内論文
1.

学内役職

2.

なし
【1】

3.

国内出版

1. 著書
4.
『監査法人の独立性と組織ガバナンス』，同文舘，
2014 年．（朴大栄と共著）
2. 『会計情報のファンダメンタル分析』，中央経済社，2013 年．（桜井久勝，音川和久，行待三輪と共著）
3. 『わが国監査報酬の実態と課題』,日本公認会計士協会出版局，2012 年，（松本祥尚，林隆敏，町田祥弘，矢澤憲一と共著）．
4. 『実証監査理論の構築』，同文舘出版，2012 年，（伊豫田隆俊，松本祥尚，浅野信博，林隆敏，町

1.

523

5.

6.

7.

「監査事務所の業種特化が利益属性に及ぼす影響に関する考察」，『會計』2014 年，第 186 巻第3 号, 335-347 頁．
「倒産企業における監査人の交代と会計操作」，『現代ディスクロージャー研究』2013 年，第 13号．（浅野信博と共著)「大手監査事務所の保守的行動に関する分析」，『国民経済雑誌』2013 年，第 208 巻第 4 号, 53-68
頁．（村宮克彦と共著)「業務執行責任者の特徴に関する実証研究の考察」，『會計』2013 年，第 183 巻第 6 号，84-96
頁．
「監査サービスの変容が利益の保守性に及ぼす影響に関する実証分析」，『国民経済雑誌』，2010
年，第 201 巻，第 2 号，65-79，（村宮克彦と共著）．
「クライアントとの経済的関係が監査人の独立性に及ぼす影響－精神的独立性と外見的独立性の観点から－」，『国民経済雑誌』，2009 年，第 200
巻，第 6 号，17-35．
「監査人の意識と行動の関係の研究のための序説－企業の継続性判断に関する監査人への訪問

調査から」，『企業会計』，2009 年，企業会計，（柴健次と共著）．
8. 「保守主義の定量化とその機能（1）
（2）
」，
『企業
会計』
，第 61 巻，第 1 号，2009 年，124-125，第2 号，2009 年，124-125．
9. 「継続企業の監査人の判断に関する調査」，『週刊経営財務』，No.2841，2007 年，20-27，（柴健次と共著）．
10. 「利益／株価比率を利用した保守主義の定量化」，『経済経営研究(年報)』，第 56 号，2007 年，1-38．
11. 「財務会計における保守主義の定量化-その有効性の実証研究-」，神戸大学大学院経営学研究科博士論文，2007 年．
12. 「訴訟リスクと監査人の保守的態度」，『六甲台論集-経営学編-』，第 53 巻，第 1 号，2006 年，23-42．
13. 「ストック・オプションの権利付与と会計上の損失に関する予備的証拠」，『国民経済雑誌』，第192 巻，第 5 号，2005 年，37-54，（音川和久と共著）．
14. 「会計における保守主義の役割と定量化」，『六甲台論集-経営学編-』，第 51 巻，第 2 号，2004
年，57-77．
【2】

海外出版

【4】

学会における活動

1. レフェリー：Managerial Auditing Journal，国民経済雑誌，The Japanese Accounting Review，日本会
計研究学会学会誌『会計プログレス』，兼松フェ
ローシップ
【5】

学会賞等の受賞歴

1. 神戸大学経済経営研究所 兼松フェローシップ
入賞（2005 年）
2. 日本会計研究学会平成 20 年度学会賞（2008 年）【6】主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費：若手研究（スタートアップ），「企業会計における保守主義の機能に関する研究」，2007-2008 年度．
2. 文部科学省科学研究費：基盤研究(C)，「監査サー
ビスの変容が会計情報と資本市場に及ぼす影響の実証分析」，2009-2012 年度．
【7】

海外における研究・教育活動

なし

1. 著書

【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし
1.
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Managerial Ownership and Accounting Conservatismin Japan: A Test of Management Entrenchment Effect,
Journal of Business Finance & Accounting, 2010,
Vol. 37, Nos. 7/8, 815-840, (with Akinobu Shuto).
3. その他海外論文

Annual Congress,Paris-Dauphine University:
France, May 2013, (jointly presented with
Katsuhiko Muramiya)
【9】

なし
【3】

2.

Partner tenure, familiarity effect, and auditor choice,
International Symposium on Audit Research,
Novotel Sydney Brighton Beach: Australia,
July2013, (jointly presented with Katsushi Suzuki)
Asymmetric earnings/return relationship: Further
evidence, European Accounting Association

現在の研究活動

1. 監査の機能に関する実証分析．
2. 企業の所有構造と財務報告の関連性に関する実
証分析．

主要所属学会

1. American Accounting Association
2. European Accounting Association【10】

3. ディスクロージャー研究学会
4. 日本会計研究学会
5. 日本監査研究学会

なし

524

社会活動・実務経験

ひ ら の きょう へ い

47. 平野 恭 平
AE E

E AE

E

2.

―鐘淵紡績のカネビヤンを中心に―」，『化学史研究』，第 42 巻，第 2 号，2015 年 6 月，17-24．
「戦時期日本の代用繊維開発と戦後への継承―鐘淵紡績のカネビヤンの挫折―」，『歴史と経済』，第 225 号，2014 年 10 月，1-15．
「The Development of Domestically Produced
Synthetic Fiber Vinylon and its Substitution of

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2008 年）

3.

生年1979 年

Natural Fibers: The Case of Kurashiki Rayon」，『Japanese Research in Business History』,Vol.30，
2014 年 9 月,11-37．
4. 「戦前日本の化学繊維工業と化学技術者 ―応
用化学科卒業生の分析を中心として―」，『技術と文明』，第 18 巻，第 1 号，2013 年 12 月，47-60．
5. 「Establishing R&D Capability in the Prewar
Japanese Rayon Industry: The Organization of

学歴
2003 年 3 月 北九州市立大学経済学部経営情報学科卒業
2005 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2008 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了Technical Staff and Institutionalization of R&D」，『Japanese Research in Business History』,Vol.27，
2011 年 11 月, 67-92．
6. 「戦時期・復興期の日本企業の技術開発と最適市場の創出 ―倉敷レイヨンのビニロン工業化を中心として―」，『経営史学』，第 45 巻，第 3 号，
2011 年 3 月，3-28．
7. 「合成繊維事業への後発進出をめぐる技術選択と企業家の決断 ―1960 年代の呉羽紡績のナイロン進出を中心として―」，『企業家研究』，第 5号，2008 年 6 月，1-22．
8. 「戦後の日本企業の技術選択と技術発展 ―東洋紡績の合成繊維への進出を中心として―」，『経営史学』，第 42 巻，第 3 号，2007 年 12 月，35-67．

職歴2008 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 経営史入門
大学院（一般）経営制度特殊研究（経営史），経営制
度特論
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職

3. その他国内論文なし【1】

1. 「戦間期日本企業の研究開発能力の構築 ―レーヨン工業を中心として―」，『国民経済雑誌』，
第 209 巻，第 2 号，2014 年 2 月，67-81．
2. 「戦後の紡績企業の合成繊維への進出と技術選
択 ―アクリル先発企業とナイロン後発企業の事例を中心として―」，博士学位請求論文，神戸大学大学院経営学研究科提出，2008 年 3 月．
（他 書評 3 編，解説 3 編）

国内出版

1. 著書
1.
2.

『1 からの経営史』，碩学舎，2014 年，（宮本又郎・岡部桂史との共編著）．
『産業経営史シリーズ 3 繊維産業』，一般財団
法人日本経営史研究所，2013 年，（阿部武司と
の共著）．

【2】

1. 著書

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

海外出版

なし

「国産合成繊維ビニロンの熱処理をめぐって

525

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

【8】

なし

なし

3. その他海外論文

【9】

なし

1. 戦時期・復興期の日本の資源代替技術の開発についての研究
2. 合成繊維の登場による日本の繊維企業の経営革新についての研究
3. 戦間期の日本の企業内技術者についての研究
4. 高等商業学校についての研究【3】

主要所属学会

1. 経営史学会
2. 社会経済史学会
3. 政治経済学・経済史学会
4. 日本産業技術史学会
5. 化学史学会
6. 企業家研究フォーラム
7. 日本経営学会
8. 産業考古学会
9. 近畿産業考古学会
10. 日本歴史学会
【4】

【10】
1.

2.

学会における活動

1． 幹事：企業家研究フォーラム（2009 年-現在）
2． 幹事：日本経営学会（2010 年-現在）
3． 機関誌編集委員：日本経営学会（2010 年-2014年）
4． 学会賞審査委員：日本産業技術史学会（2012 年-2013 年）
【5】

学会賞等の受賞歴

1. 経営史学会賞（2011 年）
【6】
1.

2.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

科学研究費補助金，若手研究（B），「戦前日本の繊維産業にみられた繊維資源の有効利用」，
2015 年度-2016 年度．
科学研究費補助金，若手研究（B），「羊毛企業にみられた天然繊維代替の展開と限界」，2013
年度-2014 年度．

【7】

海外における研究・教育活動

なし

526

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

現在の研究活動

社会活動・実務経験

東洋紡株式会社社史編集室編『東洋紡百三十年史』，東洋紡株式会社，2015 年，（編纂委員として分担執筆）．
『松本重太郎の功績および哲学調査報告』，京丹後市委託調査，2014 年，（共同研究者として分担執筆）．

きたがわ の り お

48. 北川 教央
AEログレス』，第 10 号，2009 年，16-27．
E

3. その他国内論文
職名

准教授
1.

学位

博士（経営学）（神戸大学）

生年1980 年
2.

学歴
3.
2003 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
2005 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2008 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了4.

職歴5.

2008 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授
担当科目(2013-2015 年度)

6.

nformation transfers，『Discussion Paper, Graduate School of Business Administration, Kobe Uni
versity』2015 年，No.2015-03, pp.1-44．
「会計情報の波及効果と市場の効率性」『国民経済雑誌』2014 年，第 210 巻第 6 号，59-74．
Managerial discretion over their initial earnings
forecasts，『Working Paper (Available at SSRN)』
2014 年．（Akinobu Shuto, Takuya Iwasaki との共著)「会計情報の波及効果に関する研究動向(1)・(2)」，『企業会計』2014 年，第 66 巻第 3 号・第
66 巻第 4 号，pp.86-87・pp.102-103.
「特別損失の計上頻度による将来業績の予測可能性 (特集 財務情報による将来業績の予測)」，『証券アナリストジャーナル』2013 年，第 51
巻第 12 号，27-36.
Management forecasts, idiosyncratic risk, andinformation environment ，『 Discussion Paper,
Graduate School of Business Administration, Kobe
University』2013 年，No.2013-38, pp.1-43．（withShin'ya Okuda)

学部 外国書講読，初級簿記，商業簿記Ⅰ，商業
簿記Ⅱ
大学院（一般）財務会計特殊研究（財務報告），
財務会計特殊研究（資本市場研究）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし「Credibility of management earnings forecasts andfuture returns」『RIEB Kobe University discussion
papers series 』 2013 年 ， No.2013-31, pp.164 ．
（Akinobu Shuto との共著)
8. 「特別損失の計上頻度による将来業績予測」，『会計情報のファンダメンタル分析』2013 年，
第 7 章，pp.125-148．（池田健一，小谷学との共著).
9. 「会計利益と課税所得の差額情報による将来業
績予測」『会計情報のファンダメンタル分析』
2013 年，第 8 章，pp.149-174．
（池田健一，金光明雄，音川和久との共著)
10. 「第 13 章 収益（IAS18）」，「第 29 章 金融商
品の認識および測定（IAS39）」（桜井貴憲との共著），「第 36 章 売買目的で保有する非流動性資
産および非継続事業（IFRS5）」，「第 38 章 金融
商品の開示（IFRS7）」（桜井貴憲との共著），「第40 章 金融商品（IFRS9）」，『テキスト国際会計基準（第 6 版）』，2013 年，pp.95-100，pp.206-216，
pp.262-266，pp.272-278，pp.287-290（分担執筆）
．
7.

学内役職
なし
【1】

Product market competition and overreaction to i

国内出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「わが国の会計制度改革期における利益の質と個別リスクとの関係について」，『証券アナリスト
ジャーナル』，Vol.49，No.8，2011 年，91-100，（奥田真也と共著）．
2. 「組織再編企業の利益調整と株価形成」
，
『会計プ

527

11. 「国際会計基準の導入と利益の品質(1)・(2)」『企業会計』2011 年，第 63 巻第 1 号・第 63 巻第 2号，pp.108-109, pp.172-173.
12. 「The effect of non-financial risk information on theevaluation of implied cost of capitals」，『神戸大学大学院経営学研究科ディスカッション・ペーパー』，
2011 年，2011・6 号，1-34，（Masatoshi Gotoh，Hyonok Kim と共著）．
13. 「国際会計基準の適用に関する実証的評価」，『国民経済雑誌』，第 202 巻第 6 号，2010 年，65-91．
14. 「資本コストの推計」，『桜井久勝（編著）企業価
値評価の実証分析』，2010 年，407-442，（後藤雅敏と共著）．
15. 「利益の品質と負債コストの関連性」，『神戸大学
ディスカッション・ペーパー』，第 2010・32 号，
2010 年．
16. 「業績の影響をコントロールした裁量的発生高の有効性に関する検証」，『国民経済雑誌』，第 199
巻，第 2 号，2009 年，53-88，（後藤雅敏と共著）．
17. 「利益情報の価値関連性と株主資本コストの関係」，『神戸大学ディスカッション・ペーパー』，
第 2009・23 号，2009 年，（笠井直樹と共著）
．
【2】

海外出版

3. 日本会計研究学会
4. 日本ファイナンス学会【4】

学会における活動

1. レフェリー：The Japanese Accounting Review，兼松フェローシップ，現代ディスクロージャー研究，
経済経営研究年報
2. 幹事: 日本会計研究学会【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 科学研究費補助金：若手研究(B)，「利益の品質と資本コストおよび負債コストとの実証的関連性」，
2009-2012 年度．
2. 科学研究費補助金：若手研究(B)，「会計情報の国
際的波及効果」，2015-2016 年度（予定）
．
【7】
1.

海外における研究・教育活動

Visiting scholar: University of California, Berkeley,2013 年 8 月-2015 年 3 月.

1. 著書

【8】

なし

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. The effect of product market competition on
discretionary management forecasts, American
Accounting Association Midyear Meeting ofInternational Accounting Section, USA, January
2015.
2. Credibility of management earnings forecasts andfuture returns, American Accounting Association
Annual Meeting, USA, August 2014.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. Implied cost of capital over the last 20 years, The
Japanese Accounting Review, Vol.1, 2011, 71-104,(with Masatoshi Gotoh).
2. “The Effect of Managerial Ownership on the Costof Debt: Evidence from Japan,” Journal of
Accounting Auditing and Finance, 2011, Vol.26,
No.3, 590-620, (with Akinobu Shuto).
3. その他海外論文

【9】

なし

1. 会計情報の波及効果に関する実証研究。
2. 経営者による予想利益の裁量的調整行動の存在と動機，および経済的帰結に関する実証研究。

【3】

主要所属学会【10】なし

1. American Accounting Association
2. ディスクロージャー研究学会

528

現在の研究活動

社会活動・実務経験

ばば しんいち49. 馬場 新一
AE

【2】

海外出版

E

1. 著書
職名

准教授

学位

学士（商学）（関西学院大学）（1976 年）

なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
生年1953 年なし

学歴
3. その他海外論文
1976 年 3 月 関西学院大学商学部卒業
なし
職歴
【3】
1976 年 3 月 江崎グリコ株式会社入社
1977 年 4 月 営業部菓子ＭＤ１課
2001 年 1 月 江崎グリコ株式会社お客様相談室長
2013 年 4 月 江崎グリコ株式会社お客様センター長
2013 年 10 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

主要所属学会なし【4】

学会における活動なし
担当科目（2013-2015 年度）【5】学 部 CSR 論, トップマネジメント講座
大学院（一般）管理会計特殊研究「消費者問題」
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院（MBA） なし

なし
【6】
1.

学内役職
社会連携委員室（2014 年 4 月-現在）
入試試験機械化委員会（2014 年 5 月-現在）

主な研究助成金(研究責任者のみ)

文部科学省科学研究費：挑戦的萌芽研究「震災復興のための CRM（コーズリレーテッド・マーケティング）モデルの開発」

【7】
【1】

学会賞等の受賞歴

海外における研究・教育活動

国内出版
なし

1. 著書
【8】
1.

図解でわかる部門の仕事「お客様相談室」改訂
2 版 共著国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

【9】

なし

なし

3. その他国内論文

【10】

なし

1.

529

現在の研究活動

社会活動・実務経験

神戸市消費生活会議 消費者教育検討部会
委員 （2011 年 4 月-現在）

2.
3.
4.

ひょうご消費生活三者会議 委員（2013 年 2 月-現在）
兵庫県消費者教育コーディネーター養成講座
検討会 委員 （2015 年 6 月-現在）
公益社団法人 消費者専門家会議 理事 西日本支部 支部長 （2012 年 5 月-2014 年 4 月）

530

なかむら えり

50. 中村 絵 理
AE

EA

3.

「組織スラックが企業活動に与える影響についての実証研究」，『博士論文（神戸大学）』2011年．
「組織スラックと企業のパフォーマンスの関係に関する実証研究」，『修士論文（神戸大学）』
2008 年．
The Effect of Demand Response on Electricity

4.

Consumption in Japan，『Kobe University
Discussion Paper Series』2015 年．
（with Fumitoshi
Mizutani，Takuro Tanaka）
An Analysis of Household Electricity Saving

5.

Behavior Using the Stochastic Frontier Function，『Kobe University Discussion Paper Series』2015
年．（with Fumitoshi Mizutani）
Postal Services: Governments and Firms’

1.
E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2011 年）

生年1984 年

2.

学歴
2006 年 3 月 神戸大学経営学部卒業
2008 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了
2011 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士後期
課程修了
職歴
6.

2011 年 4 月 信州大学経済学部 講師
2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

7.
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 外国書講読
大学院（一般）市場経済分析特殊研究（公益事業論）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

8.

なし
国内出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

Model，『信州大学スタッフペーパーシリーズ』，
2013 年，13-01 号．
The Bidirectional Relationship between CSR
Activities and Economic Performance: Analysis

using a Simultaneous Equations Model，『信州大学
スタッフペーパーシリーズ』，2012 年，12-01
号．
9. 「組織スラックと企業のパフォーマンスの関係についての分析：同時方程式による推定」，『六甲台論集』，2010 年，第 57 巻，第 2 号，29-42頁．
10. 「組織スラックは非効率か」，『国民経済雑誌』，
2010 年，第 201 巻，第 4 号，29-41 頁．
11. 「日本企業における組織スラックの推定：確率フロンティアモデルによる分析」，『六甲台論集』，2010 年，第 56 巻，第 4 号，1-16 頁（神戸大学大学院経営研究会）．

学内役職

【1】

Perspective，『神戸大学ディスカッションペーパ
ー』2014 年．（Fumitoshi Mizutani，Shuji Uranishiとの共著）
What Most Affects A Firm’s Costs：Internal orExternal Factors, or Both?，『神戸大学ディスカッ
ションペーパー』，2014 年．
（Fumitoshi Mizutaniとの共著）
The Difference between Observed Level andTheoretically Possible Level of CSR Investments:
Analysis of CSR Slack using Stochastic Frontier「組織スラックは R&D 投資と環境投資を促進するのか」，『日本経営学会誌』，2011 年，15-26
頁．

【2】

海外出版

1. 著書
3. その他国内論文

531

なし

なし

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

【8】

1.

The bidirectional CSR investment – economic
performance relationship, Journal of Global
Responsibility, 2015, Vol. 6 Iss: 1, pp.128 - 144.

1.

2.

“The Impact of Shareholders’ Types on
Corporate Social Responsibility: Evidence fromJapanese firms, Journal of Global Responsibility,
2013, Vol. 4, Issue 1, pp.113-130.
Managerial Incentive, Organizational Slack, andIs the Current Implementation of Corporate Social
Responsibilities at the Appropriate Level? Analysis
of “CSR Slack” using Stochastic Frontier Model,
2013 International Academic Conference organizedby International Institute of Social and Economic
Sciences in Prague, the Czech Republic, 1-4, Sep.
2013.

2.

The Impact of Shareholders’ Types on Corporate
Social Responsibility: Evidence from Japanesefirms, Eurasia Business and Economics Society(EBES) 2013 Conference at Sapienza University,

3.

4.

5.

Performance: Empirical Analysis of Japanese Firms’
Behavior, Journal of Management andGovernance, Published online, 2012.
Does Environmental Investment Really Contributeto Firm Performance? An Empirical Analysis Using
Japanese Firms, Eurasian Business Review, 2011,
Vol. 1, No. 2, pp.91-111.
The Effect of Public Involvement on Firm
Inefficiency: Evidence using Japanese Private
Firms,” Review of Managerial Science, 2010, Vol.4,
pp.217-258.

3.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

Rome, Italy, 11-13, Jan. 2013, 平成 23 年度科学研究費「研究活動スタート支援」による業績.
The Bidirectional Relationship between CSR
Activities and Economic Performance: Analysis
using a Simultaneous Equations Model, Eurasia
Business and Economics Society (EBES) 2012
Conference at the Mariott Hotel, Warsaw, Poland,
31.Oct.-3.Nov. 2013, 平成 23 年度科学研究費「研究活動スタート支援」による業績.

3. その他海外論文【9】

現在の研究活動

なし
1.
【3】
1.

主要所属学会

日本経営学会【4】【10】

学会における活動

なし

なし
【5】

学会賞等の受賞歴

なし
【6】
1.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

文部科学省科学研究費補助金「取引費用理論による公益事業の最適組織形態と効率性の決定
要因に関する実証研究」2015-2017 年度．

【7】

公益事業の組織のガバナンスに関する取引費用理論に基づいた実証研究

海外における研究・教育活動

532

社会活動・実務経験

か か む かずひこ

51. 各務 和彦
AEム・データへの応用」，『日本統計学会誌』，第42 巻 1 号, 2012 年，25-53 頁．
（奥村拓史との共著)「地域間所得分布と所得収束仮説」，『日本統計学会誌』2011 年， 第 41 巻第 1 号，181-200 頁．
（和合肇，大塚芳宏との共著)「パレート分布を用いた経済格差の検定」，『日
本統計学会誌』第 38 巻 2 号，2009 年，151-164
頁． （西埜晴久，大鋸崇との共著）「集積の経済と外生的な技術進歩」，『地域学研究』，第 35 巻第 1 号，2005，143-153 頁．
（福重
元嗣との共著）（他共著 3 編）

E

職名

准教授

学位

博士（経済学）（大阪大学）（2007 年）

生年1977 年

3.

4.

学歴

5.

2000 年 3 月 南山大学経済学部経済学科卒業
2002 年 3 月 神戸大学大学院経済学研究科経済シス
テム分析専攻博士前期課程修了
2007 年 3 月 大阪大学大学院経済学研究科経営学専
攻博士後期課程修了 博士（経済学）

3. その他国内論文
1.

職歴
2.

2007 年 4 月 千葉大学法経学部講師
2009 年 4 月 千葉大学法経学部准教授
2014 年 4 月 千葉大学法政経学部准教授
2015 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授「家計調査からみた日本の所得分配:
Singh-Maddala 分布による検討」，『千葉大学経済研究』，第 28 巻第 3 号，2013 年，83-99 頁．
「ベイズ型パネル空間プロビット・モデルを用いた地域景気循環モデル」，『ファイナンス・景気循環の計量分析 (浅子和美・渡部敏明編著, ミ
ネルヴァ書房)』，第 6 章， 2011 年，135-168 頁．
（和合肇との共著）（他共著 3 編）

担当科目（2013-2015 年度）【2】

学 部 経営統計
大学院（一般）統計的方法論研究，Statistics
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

学内役職

1.

六甲台電算機合同委員会・委員長(2015 年 4 月-現在)
【1】

国内出版

1. 著書

2.

1. 『基本演習 統計学』，新世社，2012 年（大屋幸輔との共著）

3.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.
2.

海外出版

4.

「道路利用における直接効果と間接効果の計
測」，『日本統計学会誌』2015 年．
「階層ベイズ・モデルによるクレジット・スコ
アリング・モデル：住宅ローンコンソーシア

5.

533

Comment on " Measuring the performance ofnations at Beijing summer Olympics using
integer-valued DEA model, Journal of Sports
Economics, Forthcoming. (with Yang Wang )A random walk stochastic volatility model forincome inequality, Japan and the World Economy,
Forthcoming. (with Haruhisa Nishino )To introduce recycling or not: A panel data analysis
in Japan, Resources, Conservation & Recycling,
Vol.101, 2015, pp.84-95. (with Takehiro Usui,
Mitsuko Chikasada )Comparison of the sampling efficiency in spatial
autoregressive model” Open Journal of Statictics,
Vol.5， 2015，pp.10-20. (with Yoshihiro Ohtsuka )Integrated purchase model using Gaussian Copula,応用経済学研究，日本統計学会誌，経済研究（一橋大学），経済研究（東京国際大学），統計数理

Behaviormetrika, Vol.41, No.2, 2014, pp.147-167.
(with Genya Kobayashi, Eisaku Sato, Hideo
Kozumi )（他単著 2 編・共著 14 編）【5】

学会賞等の受賞歴

3. その他海外論文
なし
1.

2.

“School choice effects in Tokyo metropolitan area:
A Bayesian spatial quantile regression approach,” inJeliazkov, I. and Yang, X.-S. eds., BayesianInference in the Social Sciences, John Wiley &Sons, Ltd., Ch.14, 2014, pp.317-329. (with Hajime
Wago )【6】
1.

2.

“On the roles of spatial interaction andheteroscedasticity in crime modeling,” in Hasselm,
A.E. ed., Crime: Causes, Types and Victims, Nova
Science Publisher, Ch.13, 2011, pp.211-220. (with3.

Yoshihiro Ohtsuka, Syuhei Arasawa ) （他共著 3 編）
【3】

日本学術振興会科学研究費補助金: 基盤研究(C),「所得格差の要因分析のための基礎的研究」，
2014-2016 年度.
文部科学省科学研究費補助金: 若手研究(B),「大規模空間データに対する計量手法の開発とその応用」，2011-2013 年度
文部科学省科学研究費補助金: 若手研究(B),「時空間計量モデルの経済データへの応用」，
2008-2010 年度

主要所属学会【7】

1.
2.

Econometric SocietyInternational Society for Bayesian Analysis

3.
4.
5.
6.
7.
8.
9.

日本経済学会
日本統計学会
日本応用経済学会
日本財政学会
日本地域学会
応用地域学会
生活経済学会【4】1.
2.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1.

海外における研究・教育活動

Project assistant: Department of Economics andFinance, Institute for Advanced Studies, 2005-2006.
（他 1 件）【8】
1.

24th International Workshop on Matrices andStatistics, Hainan Normal University, China, May
2015
European Seminar on Bayesian Econometrics,
November 2014
ISBA 2014 World Meeting, Cancun, July 2014
Econometric Society Australian Meeting 2013,
University of Sydney, July 20132.

学会における活動

3.
4.

雑誌編集委員：日本応用経済学会編集委員(2015年-2017 年)
レフェリー：Annals of Regional Science，Applied
Economics，Computational Statistics，Computational Statistics & Data Analysis，Econometric Theory，Economic Modelling，
Economics Bulletin，Empirical Economics，
Enviromental Economics and Policy Studies，
Geographical Analysis，Hitotsubashi Journal of
Economics，Japanese Economic Review，Journal of
the Japan Statistical Society，Journal of the
Operational Research Society，Regional Studies，Review of International Economics，Review ofUrban & Regional Development Studies，ジャフィー・ジャーナル，地域学研究，応用地域学研究，【9】1.

現在の研究活動

ベイズ統計学の空間計量経済モデルと所得分布の推定への応用

【10】
なし

534

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

社会活動・実務経験

ほ う だ たかあき

52. 保田 隆 明
AEEA

1. 『あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座』
ダイヤモンド社，2013 年（ 田中慎一との共著）
2. 『証券市場のグランドデザイン：日本の株式市場はどこに向かうのか』中央経済社，2012 年
3. 『ベンチャーキャピタルによる新産業創造』中央経済社，2011 年（岩井浩一との共著）
4. 『企業ファイナンス入門講座』ダイヤモンド社，2008 年．

E

職名

准教授

学位

博士（商学）（早稲田大学）（2016年）

生年1974 年

学歴

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1998 年 3 月 早稲田大学商学部卒業
2010 年 3 月 早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了
2013 年 3 月 早稲田大学大学院商学研究科博士課程
後期課程退学2016 年 3 月 博士号授与（商学：早稲田大学）

1. 「わが国の第三者割当増資に関する実証分析」，『経営財務研究』2011 年，第 31 巻第 2 号, 20-30
頁
2. 「自社株買いにおける流動性仮説の実証分析」，『証券アナリストジャーナル』2011 年，49 巻 10
号，76-87 頁．
3. 「わが国の新規株式公開企業の質の変遷（日本ベンチャー学会賞受賞）」，『日本ベンチャー学会誌
Venture Review』2011 年，No.18， pp.35-44． （岩井浩一との共著）

職歴
1998 年 4 月 リーマン・ブラザーズ証券会社入社
2002 年 6 月 UBS 証券会社入社
2004 年 3 月 Life On 株式会社入社
2005 年 1 月 ネットエイジキャピタルパートナーズ株式会社入社
2006 年 1 月 株式会社オフィスワクワク入社
2009 年 3 月 金融庁金融研究センター専門研究員
2010 年 4 月 小樽商科大学大学院商学研究科アン
トレプレナーシップ専攻准教授
2014 年 4 月 昭和女子大学グローバルビジネス学部准教授
2015 年 9 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

3. その他国内論文
1. Does Ownership Really Matter? The role of foreign
investors in corporate governance in Japan，『RIETI
Discussion Paper Series』，15-E-078，2015. （Hideaki
Miyajima, Ryo Ogawa との共著）
2. Ownership, Control and Commitment : The Case ofJapan since the Late 20th Century，『Policy ResearchInstitute』，Vol.11，No.3，pp.361-393，2015．
（Hideaki
Miyajima との共著）
3. 「株式所有構造と企業統治 ～機関投資家の増加
は企業パフォーマンスを改善したのか～」，『フィ
ナンシャル・レビュー』，2015 年，第 1 号，通巻第 121 号，3-36 頁．（宮島英昭との共著）
4. 「地方自治体のふるさと納税を通じたクラウド
ファンディングの成功要因」，『商学討究』2014
年，64 巻 4 号，257-272 頁．
5. 「変貌する日本企業の所有構造をいかに理解するか－内外機関投資家の銘柄選択の分析を中心として－」，『金融庁金融研究センター ディスカッションペーパー』，2012 年．（宮島英昭との共著）
6. 「第三者割当増資後の長期株価パフォーマンス
と業績推移」，『商学討究』，2011 年，62 巻 2/3 号，67-183 頁.

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 外国書講読
大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院（MBA）現代経営学応用研究（アントレプレ
ナーファイナンス）
学内役職
なし
【1】

国内出版

1. 著書

535

7. 「地方証券取引所活性化についての検討」，『商学討究』，2011 年，61 巻 4 号，141-159 頁．
8. 「新興市場と新規株式公開のレビュー」，『金融庁
金融研究研修センター ディスカッションペーパ
ー』，2010 年．（岩井浩一との共著）

【7】

【2】

なし

Evidence from Japan」，2011 年度．
4. 野村財団研究助成，「我が国の第三者割当増資に関する実証分析」，2010 年度．

海外出版

1. 著書

【8】

なし

なし

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文【9】なし
2. その他海外論文

1.
2.
3.

なし

【10】

【3】

主要所属学会

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴

1. 日本ベンチャー学会賞受賞（2012 年）【6】国際学会での発表状況(過去 3 年間)

現在の研究活動

クラウドファンディング
ペイアウト
ふるさと納税
社会活動・実務経験

文部科学省 地域イノベーション戦略支援プロ
グラム審査委員（2014 年-現在）
2. 経済産業研究所 企業統治分析のフロンティア：
企業成長・価値創造と企業統治プロジェクト研
究員（2013 年-現在）
3. 小林産業株式会社 独立社外取締役（2015 年現在）

1.

1. 日本ファイナンス学会
2. 日本経営財務研究学会
3. 日本ベンチャー学会
4. 日本経済学会
5. 証券経済学会
6. 地域活性学会【4】

海外における研究・教育活動

主な研究助成金(研究責任者のみ)

1. 文部科学省科学研究費補助金：若手研究(B)，「株
主構成とペイアウト政策の関係性」，2014-2016
年度．
2. 文部科学省科学研究費補助金：若手研究(B)，「わ
が国のエクイティファイナンスに関する実証分
析」，2011-2013 年度．
3. 野村財団海外派遣助成，「Liquidity, Ownership
Structure, and Market Share Repurchases:536

みやお まなぶ

53. 宮尾 学

2.

E

職名

准教授

学位

博士（経営学）（神戸大学）（2010 年）

生年1975 年

3.

志と共著)「製品カテゴリを再定義する新製品開発 ―技術の社会的形成アプローチによる検討」，『組
織科学』2011 年，44 巻，3 月号，120-131 頁．
，『日本経営学会「製品カテゴリの社会的形成」
誌』2009 年，24 巻，3-15 頁．

3. その他国内論文

学歴「技術の社会的形成」，『組織学会編『組織論レ
ビュー・外部環境と経営組織』』，2013 年，所収，
89-136 頁．
2. 「象印マホービン株式会社による圧力 IH 炊飯ジャー『極め炊き』の開発」，『人間文化』，2013
年，第 33 巻，45-52 頁．
3. 「三菱電機株式会社「本炭釜 NJ-WS10」の開発」，『神戸大学大学院経営学研究科 ディスカッシ
ョン・ペーパー』，2013 年，2013-15．
4. 「三菱電機株式会社「蒸気レス IH NJ-XS10J」の開発」，『神戸大学大学院経営学研究科 ディス
カッション・ペーパー』，2013 年，2013-16．
5. 「シャープ株式会社「ヘルシオ炊飯器」の開発」『神戸大学大学院経営学研究科 ディスカッシ
ョン・ペーパー』，2013 年，2013-17．
6. 「製品コンセプトのダイナミクス ―株式会社
イトーキによるオフィスチェア開発の事例研
究」，『人間文化』，2012 年，第 32 巻，24-35 頁．
7. 「交通系 IC カードのイノベーション : Suica・ICOCA・PiTaPa の事例研究」，『神戸大学大学院
経営学研究科 ディスカッション・ペーパー』，
2012 年，2012-27． （原拓志との共著)
8. 「新製品開発と製品カテゴリのダイナミクス」，『神戸大学大学院経営学研究科博士論文』，2010
年．
9. 「技術の社会的形成アプローチによる新製品開発研究」，『神戸大学大学院経営学研究科博士課
程後期課程第二論文』，2008 年．
10. 「健康食品業界における製品開発 ―研究開発
による「ものがたりづくり」―」，『神戸大学大
学院経営学研究科専門職学位論文』，2006 年．

1.

1998 年 3 月 京都大学工学部工業化学科卒業
2000 年 3 月 京都大学大学院工学研究科高分子化学専攻博士前期課程修了
2006 年 9 月 神戸大学大学院経営学研究科現代経営学専攻専門職学位課程修了
2010 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科現代経営学専攻博士後期課程修了
職歴2000 年 4 月
2011 年 4 月

サンスター株式会社
滋賀県立大学人間文化学部生活デザイン学科助教2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 外国書講読
大学院（一般）経営制度特殊研究（製品開発）
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職
なし
【1】

国内出版

1. 著書
なし

【2】

海外出版

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 著書
1.

「技術の普及プロセスにおける再発明 : 技術の社会的形成アプローチによる検討」，『日本経営学会誌』2014 年，第 33 巻，61-72 頁．
（原拓

なし

537

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

なし

なし

【8】

3. その他海外論文

1.

1.

2.

3.

International supplier system of the JapaneseTraditional Industry: The case study on outsourcingof Shibori (tie-dye) manufacturing from Arimatsu
Japan to China,” Proceedings of the 12th World
Congress of the IFSAM, 2014. ( with Yousuke
Fujiki, Kaori Ueda )New product development in an emerging market:
Case studies in the premium rice cooker market,

2.

Proceedings of the 12th World Congress of the
IFSAM, 2014.
Concept shifting in the product development andfactors moderating it: Investigation in thecomparative case studies, Proceedings of the 11th
World Congress of the IFSAM, 2012.

【3】

New product development in an emerging market:
Case studies in the premium rice cooker market,
IFSAM2014 World Congress in Tokyo, Meiji
University：Japan, September 2014.
International supplier system of the JapaneseTraditional Industry: The case study on outsourcingof Shibori (tie-dye) manufacturing from Arimatsu
Japan to China, IFSAM2014 World Congress inTokyo, Meiji University: Japan, (with Yousuke
Fujiki, Kaori Ueda) , September 2014.

【9】1.

主要所属学会

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

現在の研究活動イノベーションを成し遂げようとする際に現れる様々な「壁」を乗り越える方法を明らかにするために，1) 新たな市場を形成する製品の開発プロセスの解明，2) 開発初期の曖昧な段階での諸活動についての調査，などの研究課題に取り組んでいる。

日本経営学会，組織学会
【10】
【4】

1.
機関誌編集委員（日本経営学会）【5】

学会賞等の受賞歴

なし
【6】
1.

2.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

科学研究費補助金（研究活動スタート支援）課
題番号：23830053，研究課題名：開発途中での製品コンセプト変更の効果的なマネジメント
に関する理論と方法の構築，2011 年度-2012 年度
科学研究費補助金（若手研究 B）課題番号：
15K17113，研究課題名：製品開発における組織的な曖昧さへの耐性が開発成果に与える影響の研究，2015 年度-2018 年度【7】

社会活動・実務経験

学会における活動

海外における研究・教育活動

538

2000 年 4 月-2011 年 3 月：サンスター株式会社
にて，製品開発，研究管理，商品企画に従事。

もりむらふみかず

54. 森村 文一
AE

E

職名

准教授

学位

博士（商学）（神戸大学）（2010 年）

生年1982 年

2.

3.
学歴
2005 年 3 月 立命館大学経済学部経済学科卒業
2007 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了2010 年 3 月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了博士（商学）取得

4.

5.

職歴
2010 年 4 月 神戸大学経済経営学研究科研究員
2011 年 4 月 京都産業大学経営学部助教
2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

6.

担当科目（2013-2015 年度）
学 部 外国書講読
大学院（一般）マーケティング特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院（MBA）なし

7.

8.
学内役職

例‐グローバル製造小売業におけるサービ
ス・イノベーション‐」，『平成 22 年度内閣府
経済社会総合研究所 サービス・イノベーショ
ン政策に関する国際共同研究 製造業研究会
報告書』，2011 年，第 2 章．
（南知惠子との共著)「信念概念によるブランド信頼性の再検討」，『神戸大学大学院博士課程モノグラフシリー
ズ』，2010 年，No.1007．
「ロイヤルティ・モデルの再検討‐ロイヤルテ
ィ概念とコミットメント概念の統合的視点‐」，『神戸大学大学院博士課程モノグラフシリー
ズ』，2009 年，No.0925．
「積極的口コミ，及び消極的口コミに与える影響要因としての顧客満足，コミットメントに関する実証研究」，『神戸大学大学院博士課程モノ
グラフシリーズ』，2009 年，No.0924．
「小売業における積極的口コミ，及び再購買意図への影響要因としてのコミットメント」，『神戸大学大学院博士課程モノグラフシリーズ』，
2009 年，No.0923．
「リテール・マーケティングにおけるサービ
ス・エンカウンター革新‐イオンリテール（株）のセルフレジ導入のケース‐」，『季刊マーケティング・ジャーナル』，2009 年，第 113 号，72‐
86 頁．（南 知惠子との共著)「インターナル・マーケティング」，『季刊マー
ケティング・ジャーナル』，2009 年，第 113 号，
87-97 頁．
「IT サービス開発における知識移転の促進要因」，『六甲台論集‐経営学編‐』，2008 年，第55 巻 3 号，31‐50 頁．

なし
【2】
【1】

海外出版

国内出版
1. 著書

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

「IT ベースのマーチャンダイジングにおける店舗従業員の情報処理と店舗マネジャーのリーダーシップに関する実証研究」，『流通研究』2014 年，第 16 巻第 4 号，35-53 頁．

1.

3. その他国内論文
2.
1.

「サービス・イノベーション IKEA Japan の事

539

ICT's Integration Effects on the RelationshipBenefits and Business Process in Industrial Markets,
The Proceedings of 2015 Academy of Marketing
Science Annual Conference, 2015. (with Chieko
Minami, Kenichi Nishioka )WAITING IN CHECKOUT LINES: HOW
SELF-CHECKOUT SYSTEMS AFFECT

3.

4.

5.

6.

【6】

CUSTOMERS’ PERCEPTIONS OF WAITING
AND SATISFACTION, 2014 Global Marketing
Conference at Singapore Proceedings, 2014,
2106-2116. (with Kenichi, Nishioka, Chieko,
Minami )Store Information Processing in IT Based Retail
Merchandising, Journal of Marketing Trends,
2013, 2(1-2) , pp.65-72.
Waiting for Checkout: Toward an Understanding ofなし【7】

海外における研究・教育活動なし【8】Customers’ Perceptions, The Proceedings of the
Academy of Marketing Science 16th Biennial
World Marketing Congress, 2013, Volume XⅥ
Melbourne, Australia. (with Kenichi Nishioka,
Chieko Minami )Store Information Processing in Retailing
Merchandising, The Proceedings of 11th
International Marketing Trends Conference, 2012,
Venice, Italy.
Customer Loyalty: Toward a Reexamined
Conceptual Model about Customer Satisfaction,
Commitment and Loyalty, The Proceedings of 5th
Conference on Retailing in Asia Pacific, 2009,
Hong Kong, China.

1.

2.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

Does “Servitization” contribute to businessperformance? An empirical study in Japan,
Frontiers in Service Conference 2015, Marriott San
Jose, USA, July 2015. (with Chieko, Minami and
Kenichi, Nishioka)
ICT's Integration Effects on the RelationshipBenefits and Business Process in Industrial Markets,
Academy of Marketing Science 2015 Annual
Conference, Westin Denver Downtown, USA, May
2015.(with Chieko Minami and Kenichi Nishioka.)
WAITING IN CHECKOUT LINES: HOW
SELF-CHECKOUT SYSTEMS AFFECTCUSTOMERS’ PERCEPTIONS OF WAITING
AND SATISFACTION, 2014 Global Marketing
Conference at Singapore, July 2014. (with Kenichi,
Nishioka and Chieko, Minami)
Waiting for Checkout: Toward an Understanding ofCustomers’ Perceptions, Academy of Marketing
Science 16th Biennial World Marketing Congress,
2T

3.

3. その他海外論文
1.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

2T

4.

Unifying Service Operations and Marketing with
'Branded Format' Strategy, The Proceedings of the
4th Production & Operations Management World
Conference, 2012. (with Chieko Minami )
15T

15T

Langham Hotel：Melbourne, Australia, July 2013.
(with Kenichi Nishioka and Chieko Minami )Store Information Processing in IT Based Retail
Merchandising, 12th International Marketing
2T

【3】

5.

主要所属学会1.

Academy of Marketing Science

2.
3.
4.

日本商業学会
日本消費者行動研究学会
オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジ
ー学会

Trends Conference, ESCP Europe：Paris, France,
2013.
【9】
1.

【4】

学会における活動

日本商業学会 関西部会幹事（2013 年-現在）
日本消費者行動研究学会 幹事（2014 年-現在）【5】

現在の研究活動

ICT とサービス・オペレーションに関する研究

【10】
1.
2.

2T

学会賞等の受賞歴

なし

540

1.

社会活動・実務経験

中小企業庁補助事業「地域中小企業・小規模事業者人材確保支援事業」採択事業，神戸新聞
社・兵庫県中小企業団体中央会主催・M ラボ委員（分科会委員長）（2013 年-現在）

はだ よしはる

55. 波田 芳 治
AEEA

2000 年 6 月
E

職名

特命准教授（社会人・留学生および GMAP
担当教員）

学位

工学修士（名古屋工業大学）（1975 年）

生年1949 年

2003 年 4 月
2012 年 3 月
2015 年 4 月

生産技術部主任部員
株式会社神戸製鋼所鉄鋼部門デュッセ
ルドルフ事務所長
神戸大学大学院経営学研究科講師
神戸大学大学院経営学研究科准教授
神戸大学大学院経営学研究科特命准教
授担当科目（2013-2015 年度）

学歴学

1973 年 3 月 名古屋工業大学工学部卒業
1975 年 3 月 名古屋工業大学大学院工学研究科金属工学専攻修士課程修了

部 外国書講読 (taught in English)，経営学入門演習
大学院（一般）日米欧産業経営特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) 海外実習
大学院 (MBA) 日英産業事情応用研究

職歴

学内役職

1975 年 4 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業部長府北工場技術課
1980 年 2 月 株式会社神戸製鋼所特殊合金本部長府
北工場品質保証課
1981 年 1 月 株式会社神戸製鋼所特殊合金本部技術部
1983 年 8 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼生産本部鋼管
技術部
1987 年 1 月 株式会社神戸製鋼所加古川製鉄所鋼板開発部薄板開発室主任研究員
1989 年 4 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産本部加古川製鉄所鋼板開発部薄板開発
室主任研究員1992 年 6 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産本部加古川製鉄所技術部冷延・表面処
理鋼板技術室主任部員
1994 年 1 月 株式会社神戸製鋼所人事部付 (KOBE
STEEL USA INC.DETROIT OFFICE)

なし
【1】

国内出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他国内論文
1. 「英語による参加型の経営専門教育を目指して」，『国民経済雑誌』，別冊「経済学・経営学学習のために」，平成 21 年度 前期号，2009 年，61-69．
【2】

1995 年 10 月 株 式 会 社 神 戸 製 鋼 所 人 事 労 政 部 付(KOBE STEEL USA INC.DETROITOFFICE)

海外出版

1. 著書

1998 年 4 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部加古川製鉄所薄板部薄板技術管理室主任部員
1998 年 10 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼事業本部生産技術部主任部員
1999 年 4 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼カンパニー生
産本部生産技術部主任部員
2000 年 6 月 株式会社神戸製鋼所鉄鋼部門生産本部なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他海外論文

541

なし
【3】
1.
2.

主要所属学会

神戸大学経済経営学会
日本鉄鋼協会【4】

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)なし【7】

海外における研究・教育活動なし【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

1. 日米欧の製造業における企業統治の形態比較と課題の整理
2. 研究開発投資に対する経営資源管理の研究【10】

社会活動・実務経験

1. 日本鉄鋼協会の各種委員（1998-2000 年）
2. デュッセルドルフの日本商工会議所理事及び日本クラブ運営委員（2000-2002 年）
3. OECD の下部委員会委員（2000-2002 年）
4. IISI の ULSAB プロジェクト委員(1995-1998 年）
5. 株式会社神戸製鋼所欧州，中東，アフリカ地区代
表デュッセルドルフ事務所長（2000-2002 年）

542

ビ シ ュ ヌ クマール

ア

デ

ィ

カ

なし

リ

56. Bishnu Kumar ADHIKARY
E

AE

AE

E

【1】
職名

国内出版

特命准教授
1. 著書

学位
Ph.D.（アジア太平洋学）（立命館アジア太平洋大学）（2012 年）なし

生年

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1972 年

学歴なし

1994 年 3 月 ダッカ大学経営学部卒業
1995 年 9 月 ダッカ大学会計学経営学修士課程修了
1998 年 6 月 カルカッタ大学インド社会福祉経営学
専門職課程修了
2006 年 3 月 立命館アジア太平洋大学大学院経営管理研究科博士課程修了
2012 年 9 月 立命館アジア太平洋大学大学院アジア太平洋研究科博士課程修了

3. その他国内論文
なし
【2】

海外出版

1. 著書
1.

職歴
1994 年 3 月 バングラデシュ・インスティテュート・オブ・バンク・マネージメント

Determinants and impacts of foreign direct
investment in south asia, Lambert academic
publishing.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

講師
1.

2006 年 7 月

バングラデシュ・インスティテュート・オブ・バンク・マネージメント
助教授
2008 年 4 月 立命館アジア太平洋大学准教授
2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科特命教
授2.

担当科目（2013-2015 年度）
3.

学 部 Financial Management for the Small Business
大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) Introduction to Finance, R
esearch Topics in Strategic
Entrepreneurship: Small B
usiness Finance, Introducti
on to Finance Accounting,
Financial accounting

4.

大学院 (MBA) なし
学内役職

5.

543

Factors Influencing FDI in South Asian Economies:
A Comparative Analysis. Ruhuna Journal ofManagement and Finance, Vol. 2, 2015,
forthcoming.
Dynamic Effects of FDI, Trade Openness, Capital
Formation and Human Capital on the Economic
Growth Rate in the Least Developed Economies:
Evidence from Nepal., International Journal ofTrade Economics and Finance, Vol. 6, No.1, 2015.
Dynamic Effects of FDI, Trade Openness, Capital
Formation and Human Capital on the Economic
Growth Rate in the Least Developed Economics:
Evidence from Nepal. International Journal ofTrade, Economics and Finance, Vol.6, No.1, 2015,
pp.1-7.
Board Structure and Firm Performance in Emerging
Economies: Evidence from Vietnam, Ruhuna
Journal of Management and Finance, Vol.1, No.1,
2014, pp.53-72. (with Le Huynh Gia Hoang )The Success of Microcredit in Bangladesh:
Supplementing Group Lending Explanation with

Institutional Understanding, Review of Integrative
Business and Economies, Vol. 2. No. 1, , 2013
pp.471-490. (coauthored with Munim Kumar
Barai )
6. Trends and Dimensions of FDI in South Asian
Economies — A Comparative Analysis. Journal ofWorld Investment and Trade, Vol.13, No.5, 2012,
pp. 729-768.
7. Impact of Foreign Direct Investment, Trade
Openness, Domestic Demand, and Exchange Rateon Export Performance of Bangladesh.
Ritsumeikan Journal of Asia Pacific Studies, Vol.
31, 2012, pp. 25-38.
8. Foreign Direct Investment, Governance, andEconomic Growth: A Panel Analysis of Asian
Economies. Asia Pacific World, Vol. 2, No. 1,
Spring 2011, pp. 72-94.
9. FDI, Trade Openness, Capital Formation, andEconomic Growth in Bangladesh: A Linkage
Analysis. International Journal of Business andManagement, Vol. 6, No. 1, 2011, pp.16-28.
10. Does Good Governance Matter for FDI inflows?
Evidence from Asian Economies”. Asia Pacific
Business Review, Vol. 17, No. 3, 2011, pp.281-299.
11. The Grameen Bank “Empowering the Poor” Modelof Microcredit: An Institutional Comparison with
the Traditional Mode of the Japanese Banking
System”. Journal of Comparative AsianDevelopment, Vol. 10, No.1, 2011, pp. 129-156.
12. A “Bank Rent” Approach to Understanding thedevelopment of Banking System in Bangladesh”.
Contemporary South Asia, Vol. 18, No. 2, 2010, pp.
155-173.
3. その他海外論文なし【3】

主要所属学会なし【4】

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴

544

なし
【6】
1.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

科学研究費補助金：基盤研究(B), 「Exploring
Crowdfunding Potential for Promoting Regional
Small Businesses in Japan」，2015-2017 年度【7】

海外における研究・教育活動なし【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)なし【9】現在の研究活動

なし
【10】
なし

社会活動・実務経験

やぎ みちゆき57. 八木 迪 幸
AE

EA

E

2.
職名

特命准教授

学位

博士（環境科学）（東北大学）（2013 年）

生年1984 年

3.

4.
学歴
2008 年 3 月 横浜国立大学経営学部経営学科卒業
2010 年 3 月 横浜国立大学大学院国際社会科学研究科経営学専攻博士前期課程修了
2013 年 3 月 東北大学大学院環境科学研究科第１コース博士後期課程修了

3. その他国内論文
1.

職歴2013 年 4 月

東北大学大学院環境科学研究科産学官連携研究員2013 年 5 月 リーズ大学地球環境学部客員研究員
2013 年 8 月 東北大学大学院環境科学研究科産学官連携研究員2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科准教授

2.

担当科目（2013-2015 年度）
3.

学 部 外国書講読
大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) Project Research
大学院 (MBA) なし
学内役職

4.
なし
【1】

国内出版

1. 著書

5.

なし
2.レフェリー付き雑誌に掲載された論文
6.
1.

頁．（藤井秀道，馬奈木俊介，金子慎治との共著)「エネルギー技術進歩の要因分析」，『計画行政（日本計画行政学会）』，2008 年，第 31 巻，2号，79-84 頁． （馬奈木俊介との共著)「CSR と企業評価に関する分析」，『環境科学会誌（環境科学会）』，2008 年，第 21 巻，3 号，235-238 頁．（馬奈木俊介との共著)「環境規制と技術イノベーション:SOx･NOx における特許分析」，『環境科学会誌（環境科学会）』，2008 年，第 21 巻，1 号，3-15 頁．
（馬奈
木俊介との共著)「国内製造業の環境技術特許と財務パフォー
マンスの因果関係性分析」，『環境科学会誌（環境科学会）』，2011 年，第 24 巻，2 号，114-122

545「The characteristics of corporate governancedriving Environment Social Governance disclosure:
In Energy & Utility Industry in Four Regions」，『土
木学会環境システム研究論文発表会講演集』，
2014 年，Vol. 42, pp.255-266．（Qi Wu，Katsuhiko
Kokubu との共著)「The Role of Environmental, Social andGovernance Initiatives in Securing Employee
Retention」，『土木学会環境システム研究論文発表会講演集』，2014 年，Vol. 42，pp.245-254．
（Oksana Arshynnikova，Katsuhiko Kokubu との共著）「How do firms disclose environmental
information on climate change in aspects of bothbusiness risks and opportunities?」，『土木学会環境
システム研究論文発表会講演集，』2014 年，Vol.
42，pp.237-244．（Honami Sakaguchi，Katsuhiko
Kokubu との共著）「Why Should Companies Implement
Environmental and Social Policies?」，『土木学会環境システム研究論文発表会講演集』，2014 年，
Vol. 42， pp.219-230． （Kohei Matsumoto，
Katsuhiko Kokubu との共著）「Expand the horizon: an empirical study ofsustainable supply chain management and firm
performance」，『土木学会環境システム研究論文
発表会講演集』，2014 年，Vol. 42, pp.211-218．
（Xichen Sun，Katsuhiko Kokubu との共著）「Competition and innovation: an inverted-U
relationship using Japanese industry data」，『RIETI
Discussion paper』，2013 年，13-E-62．
（馬奈木俊

7.

介との共著）「日本漁業における費用削減の可能性：Catch
Limit の実証分析」，『日本水産学会誌（日本水産学会）』，2009 年，第 75 巻, 6 号，1079-1080 頁．
（馬奈木俊介との共著）

【2】

2.

【5】

1.

『「序章 本書の経済成長と技術進歩に関する背景と目次紹介」，馬奈木俊介編 環境・エネ
ルギー・資源戦略―新たな成長分野を切り拓く』，日本評論社，2013 年．
（馬奈木俊介との共著）『「第 4 章 日本の漁業における費用削減の可能性」，寶多康弘，馬奈木俊介編 資源経済学への招待―ケーススタディとしての水産業』，ミネルヴァ書房，2010 年．
（馬奈木俊介との共著）

【7】

【8】

【9】

【10】

Water Use and Wastewater Discharge of Industrial
Sector in China, International Journal of
Ecological Economics and Statistics, 2014, vol.32,
No.1, pp.33-43. ( with S. Managi )Catch Limits, Capacity Utilization and Cost
Reduction in Japanese Fishery Management,
Agricultural Economics, 2011, vol.42, No.5,
pp.577-592. ( with S. Managi )Environmental efficiency of energy, materials, andemissions, Journal of Environmental
Management, 2015, vol.161,pp.206-218. (with H.
Fujii, V. Hoang, and S. Managi)なし

3. その他海外論文
なし
主要所属学会なし【4】1.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

なし

1.

【3】

海外における研究・教育活動

なし

なし

3.

主な研究助成金(研究責任者のみ)

科研費若手研究(B) 環境効率に着目した自動車
保有のコホート分析，2014 年度-2016 年度．

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2.

学会賞等の受賞歴

なし
【6】

海外出版

1. 著書
1.

Business Management and Economics

学会における活動

レフェリー：The Japanese Accounting Review，
Agricultural Economics, Sustainability, Issues in546

現在の研究活動

社会活動・実務経験

タ ナ カナ カ ソ ネグ ス タ ボ

58. Tanaka Nakasone Gustavo
E

アドルフォ

AE

ト

シ

AE

AE

なし
A

ロ

【1】

Adolfo Toshiro
E

AE

AE

職名

特命准教授

学位

博士（先端マネジメント）（関西学院大学）（2015 年）

生年

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

1966 年

1.

The movements toward the convergence ofaccounting standards in Peru. International

学歴

Review of Business. No. 14, 2015, pp.25-60
The influence of cultural, legal, economic andfinancial, historical and political factors on theaccounting system: Peruvian case. Studies in
Business and Accounting. Vol.7,2015. pp.25-45.

2.

1991 年 3 月 ペルー・カトリック大学経営科学卒業
2003 年 12 月 ジョージア州立大学経営学研究科修了
2015 年 9 月 関西学院大学大学院 経営戦略研究科
先端マネジメント専攻 修了
職歴
1989 年 4 月

国内出版

E

3.その他国内論文
GG Racionalización y Consultaría,
Financial Manager

なし

1990 年 6 月 Indumex SA, Controller
1991 年 3 月 Newton College 講師
1991 年 3 月 Institute of Sciences and HighTechnology 講師
1995 年 3 月 Pontifical Catholic University Peru 講師
1995 年 8 月 Navy School of Peru 講師
1999 年 8 月 Daisuki S.A., Lima, Peru CFO
2003 年 6 月 SunTrust Robinson Humphrey CapitalMarkets, Atlanta, USA Analyst

【2】

海外出版

1. 著書

2005 年 8 月 Temple University 講師
2011 年 10 月 同志社大学大学院ビジネス研究科講師
2012 年 10 月 同志社大学大学院ビジネス研究科准教授
2016 年 1 月 神戸大学大学院経営学研究科特命准教授

1.

Accounting and Financial Analysis: Peruvian C
ontext，The Pontifical Catholic University of Pe
ru 2015.

2.

Analysis of Financial Statements for Decision
Making, published in Spanish，The Pontifical C
atholic University of Peru，2001.

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1.

Environmental Accounting in Peru: A Proposal
Based on the Sustainability Reporting in the
Mining, Oil and Gas Industries. Contabilidad y
Negocios, Vol 10, No 19, 2015.
Value relevance of International Financial
Reporting Standards (IFRS): Evidence from
Peruvian companies. Indian Journal of
Accounting. Vol XLVII (1),2015.

担当科目（2013-2015 年度）

2.

学 部 なし大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

3. その他海外論文

学内役職

547

1.

2.

Research Forum, Florence, Italy.
4. Accounting Education and the Accounting
Profession in Peru: Analysis and Proposals, The 12th
World Congress of Accounting Educators andResearchers – IAAER, Parallel Session: Accounting
Education: International Issues, Florence, Italy.
5. Accounting Standards and Value Relevance ofFinancial Statements: The Case of Peru, The 12th
World Congress of Accounting Educators andResearchers – IAAER, Florence, Italy.
6. Corporate Governance in Peru: The Link between
Corporate Governance and Financial Performance,
The 11th Workshop on Corporate Governance, St
Gallen, Switzerland.
7. The need for International Accountings Standards
The 22nd Annual Conference on Pacific Basin
Finance, Economics, Accounting and Management,
Nagoya, Japan.
8. Financial Accounting in Peru: Is Peru actuallycomplying with IFRS?, Atlanta 2014 - AAA Annual Meeting and Conference on Teaching and
Learning in Accounting – Concurrent Session,
Georgia, USA.
9. Proposal to improve Sustainability Reporting in
Peru: New Environmental Accounting System,
Atlanta 2014 - AAA - Annual Meeting andConference on Teaching and Learning in
Accounting -, Georgia, USA.
10. Corporate Social Responsibility (CSR) in Peru:
Financial Performance of Social Responsible
Companies, 5th Annual Academic Conference on
Social Responsibility, University of Washington(Tacoma), USA.
11. The Actual Application of IFRS for SMES in Peru,
25th Asian-Pacific Conference on International
Accounting Issues, Bali, Indonesia.

Accounting Standards in Peru: Issues and Challenges. Standardization of Financial Reporting an
d Accounting in Latin American Countries, 201
5.
Corporate social Disclosure Practices in JapaneseCorporations: The Case of Meiko Electronics,
Corporate Social Disclosure Critical Perspectiv
es in China and Japan, 2015.

【3】
1.
2.

American Accounting Association (AAA)International Accounting Association of Educators
and Researchers (IAAER)【4】1.

主要所属学会

学会における活動

Editorial Board：Accounting Education: An
International Journal - IAAER【5】

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)なし【7】

海外における研究・教育活動

なし
【8】
1.

2.

3.

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

International Financial Reporting Standards (IFRS)
and Value Relevance of Financial Statements in
Peruvian corporations, Chicago 2015 - AAA Annual Meeting and Conference on Teaching and
Learning in Accounting, Illinois, USA.
Corporate Governance and Financial Performancein Peruvian corporations, Chicago 2015 - AAA Annual Meeting and Conference on Teaching and
Learning in Accounting, Illinois, USA.
Corporate Social Responsibility (CSR) in Peru:
Financial Performance of Social Responsible【9】

現在の研究活動

なし
【10】
1.
2.

Companies，The 12th World Congress of
Accounting Educators and Researchers – IAAER,

548

社会活動・実務経験

University of Tsukuba (MBA Program) – Instructor
Doshisha University (Institute for Liberal Arts) –Instructor

な か い まさとし

59. 中井 正敏
AEなしE

3. その他国内論文
職名

講師（社会人・留学生担当教員）

学位

学士（経済学）（一橋大学）

なし
【2】
生年

海外出版

1955 年なし

学歴
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1978 年 3 月 一橋大学経済学部卒業
なし
職歴
3. その他海外論文
1978 年(株)東京銀行（現三菱東京 UFJ 銀行）入行
丸の内支店，国際投資部，資本市場部等を経て1987 年 同行ロンドン支店
1990 年 スイス東京銀行
1993 年 営業本部，法人部
1998 年 マレーシア東京三菱銀行
2003 年 (財)国際通貨研究所出向 開発経済調査部
主任研究員
2004 年 (株)東京三菱銀行与信監査室
2006 年 (株)三菱東京 UFJ 銀行（合併により）2009 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科講師

なし【3】

1. 日本金融学会【4】

学会における活動なし【5】

学会賞等の受賞歴なし

担当科目（2013-2015 年度）【6】

学 部 外国書講読，企業と経営大学院（一般）日米欧産業経営特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) 日英産業事情応用研究

主な研究助成金(研究責任者のみ)

なし
【7】

学内役職

海外における研究・教育活動

なし

なし
【1】

主要所属学会【8】
国内出版

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

なし

1. 著書

【9】

なし

現在の研究活動

1. FTA における金融の自由化と資本規制

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

549

【10】

社会活動・実務経験

1. （株）東京銀行，（株）三菱東京銀行，（株）三菱
東京 UFJ 銀行勤務（1978 年 4 月－2009 年 3 月）．
国際投融資，外国為替等，主として国際部門に従事。ロンドン支店支店長代理，スイス東京銀行為替資金課長，マレーシア東京三菱銀行市場部門総括責任者，同執行副頭取として海外駐在．
2. 同行在籍中に（財）国際通貨研究所出向（2003
年 1 月－2004 年 4 月）．開発経済調査部次長兼主任研究員。財務省委嘱調査｢東アジアの決済システム｣を共同執筆。外部委嘱調査｢FTA による金融の自由化と資本規制に関する調査｣を共同執筆（主査）。
3. その他，｢アジア通貨危機とマレーシア｣（国際金融 2004 年 6 月 1 日号（財）外国為替貿易研究会
発刊）を執筆.

550

に し む ら ゆ きひ ろ

60. 西村 幸 宏
AE

EA

1. 著書
E

なし
職名

講師

学位
年）

修士（国際関係）（コロンビア大学）
（1984

生年

1959 年

2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文なし
3. その他国内論文

学歴なし

1981 年 12 月 ニューヨーク州立大学バッファロー校
卒業
1984 年 5 月 コロンビア大学大学院開発経済専攻修
了

【2】

海外出版

1. 著書
なし

職歴
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1984 年 8 月 チェースマンハッタン銀行東京支店
1985 年 10 月 スイスユニオン銀行東京駐在員事務所
1987 年 10 月 プルデンシャル・ベーチェ証券東京支店国際金融部 バイスプレジデント
1991 年 10 月 ナショナルウェストミンスター銀行
東京支店 ダイレクター兼デリバテ
ィブ営業部長1998 年 8 月 CDC マルシェ証券東京支店 副支店
長兼マネージングダイレクター
2011 年 4 月 グローバルコラボレーション LLC、パートナー
2014 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科講師

なし
3. その他海外論文.
【3】

1. 日本ファイナンス学会【4】

学会における活動なし

担当科目（2013-2015 年度）【5】学部 外国書講読（Taught in English），経営学入門演習
大学院（一般）日米欧産業経営特殊研究，国際経営
システム特殊研究
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし

学会賞等の受賞歴なし【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)

なし
【7】

学内役職

海外における研究・教育活動

なし

なし
【1】

主要所属学会

【8】

国内出版

551

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

なし.
【9】

現在の研究活動なし【10】

社会活動・実務経験

1. チ ェー スマン ハッ タン銀 行東 京支店 (1984 年-1985 年)
2. スイスユニオン銀行東京駐在員事務所東京駐在
代表補佐(1985 年-1987 年)
3. ナショナル・ウエストミンスター銀行東京支店金融部部長（1987 年-1991 年）
4. CDC マルシェ証券東京支店（現ナティクシス日
本証券）副支店長兼マネージング・ディレクター
（1998 年-2008 年）
5. グローバルコラボレーション、パートナー（2010年-2012 年）

552ひ お き こういち

61. 日置 孝一
AE2013.（末松栄一郎，三矢裕と共著）
E

3. その他国内論文
職名

講師

学位

修士（文学）

生年1978 年

1. 「行動選択における意思決定要因の検討」，『国民経済雑誌』，Vol.203，2011 年，67-77，（小西琢，
吉永直生，田仲理恵，板谷聡子，土井伸一，山田敬嗣と共著）．

学歴【2】

2002 年 3 月 信州大学人文学部人間情報学科卒業
2004 年 3 月 神戸大学大学院文学研究科博士課程前期課程修了
2008 年 3 月 神戸大学大学院文化学研究科博士課程後期課程単位取得退学

1. 著書

職歴

1. Organic bazaar consumers in India: A case study ofなし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文

2008 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科助教
2012 年 4 月 神戸大学大学院経営学研究科講師
担当科目（2013-2015 年度）
学 部 情報基礎
大学院（一般）なし
大学院 (GMAP/SESAMI) なし
大学院 (MBA) なし
学内役職
なし
【1】

海外出版

国内出版

1. 著書
なし
2. レフェリー付き雑誌に掲載された論文
1. 「集団の実体性が集合的意図と責任の判断に及ぼす影響」，『心理学研究』，vol. 81，2010 年，9-16，（唐沢穣と共著）．
2. 「フィードバック情報が作業パフォーマンスに与える影響－Need for Cognition を用いた実験的検討」『原価計算研究』，第 37 巻 第 1 号，pp.29-39,553

the IIRD, India, Aurangabad,”Journal of Food,
Agriculture & Environment, Vol.10, No.2, 2012,132-136, (coauthored with Joshi Abhay).
2. Affective Information in Context and Judgment ofFacial Expression: Cultural Similarities andVariations in Context Effects Between North
Americans and East Asians, Journal of
Cross-Cultural Psychology, 2011, XX(X), 1-17,(coauthored with Kenichi Ito, Takahiko Masuda).
3. N400 Incongruity Effect in an Episodic Memory
Task Reveals Different Strategies for Handling
Irrelevant Contextual Information for Japanese than
European Canadians. Cognitive Neuroscience.
DOI:10.1080/17588928.2013.831819,
2013.(coauthored with Masuda, T., Russell, M. J.,
Chen, Y. Y., and Caplan, J. B.)
4. Seeking help from close, same-sex friends:
Relational costs for Japanese and personal costs for
European Canadians. Journal of Social and Personal
Relations, 2015, 32(4), 529-554,
doi:10.1177/0265407514539780, (coauthoredwith Kenichi Ito, Takahiko Masuda, and Asuka
Komiya.)3. その他海外論文なし【3】

主要所属学会

1. 会計実務に関する実験的研究
2. 神経生理学を用いた文化差や言語認知プロセスの検証

日本心理学会，日本社会心理学会，行動経済学会，
Society for Personality and Social Psychology【4】

学会における活動【10】

社会活動・実務経験

なし
1.
【5】

学会賞等の受賞歴

1. 若手研究者奨励賞（2005）【6】

主な研究助成金(研究責任者のみ)なし【7】

海外における研究・教育活動

1. リサーチスペシャリスト：University of Alberta,
2009 年 11 月-2009 年 12 月
【8】

国際学会での発表状況(過去 3 年間)

1. Hioki, K., Suematsu, E., & Miya, H. (2014). The
Effects of Quantity and Characteristics of Accounting
Measures on Performance Evaluations: An
Experimental Study on the Relationship between
Accounting Measures and Manager's Cognitive Style.
European Accounting Association, Tallinn, Estonia.
2. Hotta, S., Hioki, K., & Fujita, M., (2014). A
Neuroscientific Approach to Trademark Genericide,The 2014 Annual Meeting of the Law and Society
Association, Minneapolis, U.S.A.
3. Hotta, S., Hioki, K., & Fujita, M. (2013). A
Neuroscientific Analysis of Language Used inJapanese Mixed Jury Trials: Preliminary Study, The
2013 Annual Meeting of the Law and Society
Association, Boston, U.S.A.
4. Hotta, S., Hioki, K., & Fujita, M., (2012). A
Neuroscientific Approach to Language and Law:
Exploring Psycholinguistic Aspects of Legalese Usedin the Deliberation in Japanese Lay-Judge Trials (APreliminary Study), The Regional Conference ofInternational Association of Forensic Linguists 2012,
Kuala Lumpur, Malaysia.
【9】

現在の研究活動554

データ分析実習講師 大阪ガス・OGIS 総研・
日経 BP（2011 年度-現在）