農業・農村・ＪＡ

農業･農村･ＪＡ
地域医療構想とＪＡ厚生事業
全国厚生農業協同組合連合会
経営支援部長 岩村昌明

目 次

計した上で、地域の医療関係者等が参画する

１．地域医療構想について
２．厚生連病院の現状
３．地域医療構想の進展
４．今後の厚生連病院の役割

地域医療構想調整会議での協議により、病床の機能分化と連携を進め、効率的な医療提供体制を実現する取組みである。
また、2014年度からは病床機能報告制度も始まり、各医療機関が、その有する病床において担っている医療機能の現状と今後の方向

令和元年９月26日、厚生労働省は、2025年を選択し、病棟単位で、都道府県に報告するに向けて、地域ごとに効率的で不足のない医こととなっている。

療提供体制を構築するため、各地域での議論

病床機能報告における病床数と2025年におを活性化させることを目的として、他の医療機ける病床の必要量等の検証を踏まえ、2016年

関による役割の代替可能性がある公立・公的424

度中に全都道府県で地域医療構想が策定され病院を公表した（厚生連31病院が含まれる）。

た（図表２参照）。

本稿では、地域医療構想をめぐる動向とＪＡ（図表１）医療機能の名称と内容厚生事業に期待される役割について報告する。

区 分
医療機能の内容
高度急性期機能 〇急性期の患者に対し、状態の早期安定化に向けて、診療密度が特に高い医療を提供する機能
急性期機能〇急性期の患者に対し、状態の早期安定化に向けて、医療を提供する機能回復期機能〇急性期を経過した患者への在宅復帰に向けた医療やリハビリテーションを提供する機能〇特に、急性期を経過した脳血管疾患や大腿骨頚部骨折等の患者に対し、ADL（日常生活動作）の向上や在宅復帰を目的としたリハビリテーションを集中的に提供する機能（回復期リハビリテーション機能）。
慢性期機能〇長期にわたり療養が必要な患者を入院させる機能〇長期にわたり療養が必要な重度の障害者（重度の意識障害者を含む）、筋ジストロフィー患者又は難病患者等を入院させる機能

１．地域医療構想について
地域医療構想とは、2014年に成立した「医療介護総合確保推進法」をもとに、少子高齢社会となったわが国において、医療・介護需要が最大化すると見込まれる団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）となる2025年に向け、病床の機能分化・連携をすすめ、あるべき医療・介護提供体制を構築するため、厚生労働省が都道府県に策定を指示したものである。
都道府県が策定する地域医療構想は、二次医療圏（原則として複数の市町村によって構成される）を基本とした「地域医療構想区域」
ごとに、2025年に必要となる病床数（病床の必要量）を４つの医療機能（高度急性期、急性期、回復期、慢性期、図表１参照）別に推（出所）厚生労働省「第４回地域医療構想に関するワーキンググループ」資料をもとにＪＡ全厚連作成

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共済総研レポート №166（2019.12）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡ（図表２）病床機能報告における病床数の推移と販売生産組合が医療事業を兼営したのがはじ

地域医療構想における必要病床数まりである。その後この運動は、全国的に広がることとなり、戦時中は農業会に改組、昭140.0

(万床）

120.0

125.1

124.8

124.9

124.6

16.9

17.0

16.4

16.0

59.6

58.4

58.3

56.9

121.8

119.1

16.5

13.1

和23年に農業会が解散、農協法のもとで厚生

100.0

80.0

連がこれを継承し、現在に至っている。

40.1
55.5

合計

厚生連は、昭和26年、医療法第31条に規定

高度急性期
60.0

急性期

40.0

13.0

13.9

15.2

17.1

20.0

35.5

35.4

35.0

34.6

30.6

2015年

2016年

2017年

2018年

2025年
見込病床数

37.5

19.2

する公的医療機関の開設者として厚生大臣か回復期
慢性期

ら指定を受け、以来、都会に比べて医療施設

28.4が少ない農村地域を中心に、病院・診療所の0.0←ギャップ→

2025年
必要病床数

設置・運営や、組合員および地域住民への健（出所）厚生労働省「第23回地域医療構想に関するワーキンググループ」資料をもとにＪＡ全厚連作成

康診断、運動・栄養指導等の保健指導、医学的管理を要する高齢者に対する介護の提供等

２．厚生連病院の現状に取り組んでいる。
病院を運営する厚生連（医療事業厚生連）

 ＪＡ厚生事業の沿革
ＪＡ厚生事業は、明治33年に制定された産は20道県にわたっており、平成31年３月31日

業組合法のもとで、大正８年11月、窮乏して現在、107病院を有している。一方、主に健診事いる農村地域の無医地区の解消と低廉な医療業を行う厚生連（健康管理厚生連）は12都県供給を目的に島根県鹿足郡青原村の信用購買に設立をみている（図表３、次頁図表４参照）。

（図表３）厚生連病院位置図（注）平成31年３月31日現在。◎印は健康管理厚生連。厚生連未設置府県は計15府県。
（出所）ＪＡ全厚連調べ

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農業・農村・ＪＡ（図表４）厚生連が設置する主な施設
病院
107 在宅介護支援センター
診療所
61 地域包括支援センター
介護老人保健施設
33 生活習慣病検診車等
特別養護老人ホーム
９ 農村健診センター
訪問看護ステーション 99 へき地巡回診療車

４191902146（注）平成31年３月31日現在。
（出所）ＪＡ全厚連調べ。

予防、医療関係者の養成、へき地における医 公的医療機関
公的医療機関とは、医療法第31条において療等、一般の医療機関に常に期待することの厚生労働大臣の定める者の開設する病院またできない業務を積極的に行い、これらを一体は診療所と定められている。医療機関の計画的に運営するという特徴を有している。代表的整備を図るに当たり、国民に必要な医療を的な公的医療機関の開設者としては、厚生連確保するとともに、医療の向上を進めるための他、日本赤十字社、社会福祉法人恩賜財団の中核としての役割を担っている。

済生会があり、それぞれの特色をもって社会・地域に貢献している（図表５、６参照）。

また、公的医療機関は医療のみならず保健、（図表５）公的医療機関開設者ごとの特色
団体名

特色

厚生農業協同組合 窮乏する農村地域の無医地区の解消と低廉な医療供給を目的として、農山村地域の保健・医療・連合会（厚生連） 高齢者福祉事業を積極的に推進し、地域に貢献している。
日本赤十字社

各地域の中核医療機関として地域医療に貢献し、救急医療、がん診療、生活習慣病の予防や介護の支援、災害時における国内外への医療チーム派遣など、さまざまな活動を通じて社会に貢献している。

社会福祉法人恩 経済的に医療を受けることが困難な困窮者に対して、医療・保健・福祉活動を展開している。
賜財団済生会
生活保護受給者をはじめ、経済的に困っている人の医療費を無料にしたり減額したりする「無料低額診療事業」を積極的に行っている。
（注）地方自治法に規定する地方公共団体の組合、国民健康保険法に規定する国民健康保険団体連合会、社会福祉法に規定する社会福祉法人北海道社会事業協会も公的医療機関に指定されている。
（出所）ＪＡ全厚連作成。日赤・済生会の特色については、以下ホームページを参照した。
日本赤十字社 活動内容・実績を知る 赤十字病院 赤十字病院とは http://www.jrc.or.jp/activity/medical/about/
社会福祉法人恩賜財団済生会 済生会について https://www.saiseikai.or.jp/about/（図表６）三団体人口階層別病院数
6.5（7）

厚生連

9.3（10）18.7（20）

42.1
（45）

21.5（23）（注）平成31年３月31日現在。
（ ）内は病院数。
合計値は、小数第二位の四捨五入による端数処理の関係で100％にならないことがある。
（出所）ＪＡ全厚連調べ

1.9（2）

赤

19.6
（18）

22.8（21）

済生会

21.3
（17）

16.0
（13）

日0%

9.8
（9）

14.8
（12）

16.3
（15）

21.0
（17）

13.0
（12）

18.5
（17）

16.0
（13）

11.1
（9）

20大都市 （政令指定都市）

人口30万人 以上の市

人口20万人 以上の市

人口10万人 以上の市人口５万人 以上の市

人口５万人 未満の市町村

16

100%

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農業・農村・ＪＡ 厚生連の経営のニーズに応じた施設整備や保健活動の資金

厚生連は、豊かな地域社会の実現のため、等に充てられている。

協同組合活動の一環として事業を行っていまた、厚生連病院は、厚生労働省が示したる。国立・自治体立病院等に一部税金による医師偏在指標からもわかるとおり、医師数が繰入（赤字補填）が行われているのに対し、少ない医療圏（都道府県が医療計画の中で定厚生連の経営は独立採算によらなければならめる病床の整備を図るべき地域単位）に多くない。経費の削減等の経営努力により生じた立地している（図表７参照）ため、医師を始剰余金は地域医療を守るため、患者・利用者めとした医療従事者の確保に苦慮している。

（図表７）厚生連病院が立地する医療圏と医師偏在指標

資料：「医療従事者の需給に関する検討会 第28回 医師需給分科会」参考資料２（平成31年２月18日）より
ＪＡ全厚連作成（注）医師偏在指標とは、（ア）医療ニーズ及び人口・人口構成とその変化、（イ）患者の流出入、（ウ）地理的条件、（エ）医師の性別・年齢分布、（オ）医師偏在の種別（区域、診療科、入院／外来）の５要素を考慮して設計された指標。従来、地域ごとの医師数の比較には人口10万人対医師数が一般的に用いられてきたが、医師の多寡を統一的・客観的に把握できる指標となっていなかったことから新たに厚生労働省から示されたもの。

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農業・農村・ＪＡ

３．地域医療構想の進展（図表８）公立・公的医療機関等に期待される役割

 地域医療構想調整会議における議論について
地域医療構想調整会議は、医療法第30条の14に規定されている、地域医療構想の実現に向けた、地域医療構想区域ごとの関係者による協議の場である。2016年度中に全都道府県で地域医療構想が策定されたことを踏まえ、2017年度以降、個別の病院名や転換する病床①

地等の医療提供等②

度・2018年度の２年間で集中的な検討をすす

山間へき地・離島など民間医療機関の立地が困難な過疎地等における一般医療の提供③

救急・小児・周産期・災害・精神などの不採算・特殊部門に関わる医療の提供④

県立がんセンター、県立循環器病センター等
地域の民間医療機関は限界のある高度・先進医数等の具体的対応方針の速やかな策定に向けて、地域医療構想調整会議において2017年

高度急性期・急性期医療や不採算部門、過疎療の提供⑤

研修の実施等を含む広域的な医師派遣の拠点としての機能めることとした。

（出所）「新公立病院改革ガイドライン」、「経済財政運営と改革の基本方針2018」より
厚生労働省の「地域医療構想策定ガイドライン」においては、地域医療構想を策定する
際には、五疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗ながら、公立・公的医療機関等の具体的対応

塞、糖尿病及び精神疾患）、五事業（救急医療、方針（図表９参照）を中心に議論が行われて災害時における医療、へき地の医療、周産期

きたが、公立・公的医療機関等の高度急性期・医療及び小児救急医療を含む小児医療）等の急性期病床の削減率が数パーセントに留まっ医療計画において既に定められた内容を踏まえていることや、トータルの病床数が横ばいとた地域医療構想を策定することとされている。

なっていることなどを理由に、具体的対応方
針の合意内容が地域医療構想の実現に沿って 公立・公的病院の役割の明確化いない等の意見が厚生労働省「地域医療構想総務省および厚生労働省は、公立・公的医に関するワーキンググループ」において出さ療機関等に対して、それぞれ「新公立病院改れた。

革プラン」「公的医療機関等2025プラン」
を策

また、同ワーキンググループにおいて、「議定し、民間医療機関との役割分担を踏まえ、論が、病床数の多寡のみに固執した機械的で公立・公的医療機関等でなければ担えない分形骸化された議論が繰り返されることのない野（図表８参照）へ重点化された具体的対応よう注意を促す観点」から、厚生労働省にお方針であるか、2017年度末までに地域医療構いて、診療実績等の一定の指標を設定し、各想調整会議で確認することを求めた。

構想区域の医療提供体制の現状を分析するこ

都道府県に対しては、都道府県単位の地域ととなり、2019年９月26日に厚生労働省は公医療構想調整会議の設置や地域医療構想アド立・公的医療機関等の診療実績データの分析バイザーの導入、地域の実情に応じた定量的結果を公表した（図表10参照）。

な基準の検討など、地域医療構想調整会議の分析結果において、424病院が地域医療構想議論を促進するための多様な方策の導入を求の実現に向けた具体的対応方針の再検証が必めた。

要とされ、厚生連病院においては、31病院が再検証要請対象医療機関とされた。

各構想区域においては、様々な努力を重ね

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農業・農村・ＪＡ（図表９）2017年度の病床機能報告と具体的対応方針（2025年度見込）の比較（出所）厚生労働省「第23回地域医療構想に関するワーキンググループ」資料より（図表10）診療実績データ分析のイメージ（出所）厚生労働省「第23回地域医療構想に関するワーキンググループ」資料より（図表11）厚生連病院の再編・統合事例について
概要

再編前

再編後

平成22年４月に北秋中央病院（秋田県厚生連）、米内沢病院（北秋田市上小阿仁村病院組合）、阿仁病院（北秋田市）の３病院の医療機能を統合、再編。

（平成21年度）
北秋中央病院（秋田県厚生連：199床）
米内沢総合病院（組合：252床）
阿仁病院（北秋田市：60床）（平成22年度）
北秋田市民病院（北秋田市：320床（指定管理者秋田県厚生連））
米内沢病院（組合：60床）
阿仁診療所（北秋田市：無床）

魚沼病院（新潟県厚生連）、公益財団法人小千谷総合病院を統合して、小千谷総合病院として開設。

（平成29年度）（平成28年度）
小千谷総合病院（新潟県厚生魚沼病院（新潟県厚生連：191床）
公益財団法人小千谷総合病院（199床） 連：300床）

阿南共栄病院（徳島県厚生連）と阿南医師会中央病院を統合して、阿南市の地域包括ケアの中心となる基幹病院を構築。

（令和元年度）（平成27年度）
阿南共栄病院（徳島県厚生連：343床） 阿南医療センター（徳島県厚生連：398床）
阿南医師会中央病院（229床）（出所）総務省「新公立病院改革ガイドライン」（平成27年３月31日）、総務省「策定済の新公立病院改革プランにおける再編・ネットワーク化の状況」（平成30年３月）およびＪＡ全厚連調べ

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農業・農村・ＪＡ

４．今後の厚生連病院の役割

活習慣病検診、人間ドック等の健康増進活動

 地域包括ケアシステムの実現に向けての推進を積極的に行い、平成30年度の健康診

わが国は、諸外国に例をみないスピードで断受診者数は184万人となっている。また、健高齢化が進行しており、団塊の世代（約800

康診断に加え、健康教育、健康相談等、幅広万人）が75歳以上となる2025年度を目途に、い健康増進活動を積極的に実施している。

厚生労働省は、重度な要介護状態となっても医療事業においても、地域の中核医療機関

住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生のとして、救急医療、がん診療、小児・産科医最後まで続けることができるよう、住まい・療から災害医療、リハビリ、訪問看護まで、医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供

高度・先進医療から慢性期・在宅医療まで幅される地域包括ケアシステムの構築の実現を広い事業を展開している。平成30年度の患者目指している（図表12参照）。

数は、延べ人数で外来1,692万人、入院956万医療・保健・介護の各サービスを提供する人となっている（図表13参照）。

厚生連は、地域包括ケアシステムの実現に向

特に、厚生連病院のうち20病院は同一市町けて、その果たす役割は大きく、行政やＪＡ村内において他の病院がなく、多くの厚生連をはじめ関係諸機関と連携しながら、組合病院は地域医療を守る最後の砦として機能し員・地域住民の暮らしを包括的に支えることている。今回、再検証要請対象医療機関とさが期待される。

れた病院は地方の中小病院が多いが、医師確保が困難な地方における組合員・地域住民の

 地域医療を守る最後の砦

ニーズに則した医療提供や、地域包括ケアシ厚生連は、組合員・地域住民の健康を守るステムの重要な担い手としての役割も評価さため、疾病の早期発見・早期治療、および健れなければならない。

康増進を目的に健診の充実に努めており、生（図表12）地域包括ケアシステムの姿（出所）厚生労働省「１．地域包括ケアシステムの実現へ向けて」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/chiiki-houkatsu/

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農業・農村・ＪＡ（図表13）外来患者数・入院患者数・健康診断受診者数の推移（単位千人・％）
年度
平成26年度
平成27年度
平成28年度
平成29年度
平成30年度

外来患者数
17,768（98.7）
17,569（98.9）
17,250（98.2）
17,178（99.6）
16,920（98.5）

入院患者数9,838（ 98.6）
9,694（ 98.5）
9,736（100.4）
9,772（100.4）
9,567（ 97.9）

健康診断受診者数
1,875（ 99.5）
1,875（100.0）
1,887（100.6）
1,875（ 99.4）
1,847（ 98.5）（注）（ ）内は対前年度比。健康診断受診者数は一般健診と人間ドックの合計。
（出所）ＪＡ全厚連調べ。

 ＪＡグループの一員として地域社会への貢献
ＪＡグループの自己改革では、基本目標として、「農業者の所得増大」、「農業生産の拡大」、「地域の活性化」を掲げている。いずれの目標も農山村地域で安心して元気に暮らせることが大前提であり、そのためにＪＡ厚生事業が地域に貢献しうる分野は多い。
厚生事業創生時、医師偏在が社会問題となっていたように、今日においても医療の地域格差は存在している。国の財政が厳しいため社会保障は抑制の対象とみなされ、個人の責任や負担が増している中、組合員・地域住民が生涯を通じて健康に暮らせる地域社会の実現に向けて、ＪＡ厚生事業が果たす役割は大きい。

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