世界の土壌劣化
Soil degradation in the world
大倉 利明

＊

Toshiaki OHKURA＊

独立行政法人 農業環境技術研究所
National Institute for Agro-Environmental Sciences

摘要

地球環境を構成する土壌は、我々の社会経済活動の基盤としてごく当たり前に存在しているように思われるが、地球規模でのその種類や質の多様性を概観すると、人為的変動または自然変動によって土壌劣化が進行していることが分かる。農耕地における土壌侵食や塩類集積などの土壌劣化は、過去の文明の勃興の原因の一つとされており、海外の農耕地で生産された食糧の輸入に依存している我が国にとって、世界の土壌劣化は看過できない問題である。農耕地に限らず、人類が土壌を利用して生活していく以上、土壌の持つ機能を理解することは、環境保全と持続可能な発展のバランスを得るために必要不可欠である。

キーワード：塩類土壌、土壌インベントリー、土壌資源、土壌侵食、土壌劣化
Key words：saline soils, soil inventory, soil resources, soil erosion, soil degradation
1．はじめに
我々人類は地球環境に最も大きな攪乱を与えている社会的生物である。生命の維持以外の目的を持つ経済活動は人類に固有であるが、その実践には、地球上の環境資源を利用するという不可欠の前提がある。したがって、環境資源が持続的に利用可能な場合にのみ、人類の持続可能な生存は達成される。では、環境資源の持続的な利用可能性について、我々はどのくらい明晰に推定できるのだろうか。
これは、環境資源の量と質および分布、さらにそれらを利用する我々の経済活動の規模と質から求められる。環
境資源の持続可能な利用とは、すなわち、我々の将来世代が経済活動に伴い発生する様々なコストやリスクを多大に負担せしめることなく生存できることを意味する。もちろん、我々の経済活動は、熱力学第二法則を覆すことはできないので、その趨勢が変わらない限り、将来世代ほど技術革新による効率的な環境資源の利用が必要とされる。
土壌を人類生存のための資源として考えることは当たり前のようでいて、実際には世界や我が国の土壌の種類の多様性や分布について社会的関心は高いとは言えない。土壌は、地圏の最表層に存在し、食糧生産、水質浄化、住居の基盤、蓄熱作用など、我々の生存に不可欠な様々な機能を提供しているにもかかわらず、我々、特に大都市に生活する人間は、土壌に触れることすらない場合が多い。人間は知覚という外部刺激によって思考を開始するため、ある対象が不可知の場合には、その対象はその人間にとっ1）て無意味であることになる 。したがって、身近に知覚されない事象は、その人間に疑念や信念などを生み出す思考の契機を与えることがないため、ただ単に形而上学的な記号として存在するにとどまる。
このことが、土壌資源の劣化のみならず、環境問題への取り組みに関する個人やコミュニティの温度差が現れる原因になっていると思われる。
本稿では、土壌劣化の概念として、土壌が提供する様々な機能の低下が、人為的にまたは自然現象の一つとして発現していることとする。土壌生成は、その因子論から明らかにされてきたように、母材、地形、時間、植生、気候などが、地球上のある場所に固有な条件の下で起こる現象である。我々のつたない観察では、あるべき土壌の成立の一端を垣間見ているに過ぎないことは、近代土壌学の成立から10 年を経た現在においても、その生成過程の全貌は明らかにされていないことからも明白であろう。
国連は 1992 年の地球サミットにおいて、土壌（土地）劣化の対策が途上国の貧困撲滅に不可欠であるとの合意形成から、行動計画であるアジェンダ 21 に砂漠化の防止と持続可能な農業開発の推進を定めてい2）る 。
世界の土壌劣化の現状について、我々が認識を共有し、土壌資源の公共財としての性質をよりよく理解することが、持続可能な人類と地球の共生に不可

受付；2009 年 12 月 21 日，受理：2009 年 1 月 1 日＊
〒 0-80 つくば市観音台 -1-，e-mail：tohkura@affrc.go.jp
2010 AIRIES大倉：世界の土壌劣化欠である。
2．土壌劣化の現状と農耕地
国連環境計画（UNEP）
は、地球サミットに向けて、世界の土壌劣化の現状をとりまとめて世界地図とし）て公表した 。世界の地域別の土壌劣化面積推計値を示す（表 1）。農地では中央アメリカ、アフリカ、南アメリカ地域の劣化が激しく、永年草地（放牧地含む）ではヨーロッパ、アフリカが高い劣化割合を示している。土壌は地球最表層にあって我々人類に身近な環境資源である。飽食日本と言われて久しいが、事業系および家庭から排出される食品廃棄物が）
年間 2,000 万 t 以上 といわれる我が国は、飼料用を）含む穀物自給率が重量ベースで 28％に過ぎない 。
図 1 は、世界の全農地面積と、そこに占める穀表1物生産面積を示している。192 年の人口と農地面積の比は、 億万人：12 億 8,000 万 ha に対し、2001 年は 1 億万人：1 億 ha であるから、単位農地面積当たりでは、192 年は 2.8 人 /ha、2001 年は .8 人 /ha となる。ちなみに日本について見ると、2001 年の農地面積は 80 万 ha に対し人口 1 億2,000 万人で、単位農地面積当たり 2 人という大きな数字になる。しかし、日本の 2001 年の食料自給率は 28％（穀物自給率として）なので、2 × 0.28 ＝
 人 /ha とするのが妥当であろう。それでも日本のha あたり  人という数字は世界的にも大きな数字であり、これは、飢餓や栄養失調等の食料に起因する問題が起きていない（むしろ飽食で、廃棄される食品が  割以上もあるという異常な事態）ことを考えると、日本の農地の生産性が非常に高いことを示しているとともに、世界の土壌資源の脆弱性を示唆

世界の土壌劣化面積推計（百万 ha）．
3）

農地

永年草地

森林地域

全面積

アフリカ

181219218

10191,902119アジア

20

89819

20

1,2



22,8



2

1

南アメリカ

128

81

89

112

1

1,2

2

1

199中央アメリカ

828



9

1011



2

8198



2

1

1北アメリカ

2



2

2

2911

21



1

1,11

9

9

9



ヨーロッパ

28

22

2







92

2

9

218

2

1820

オセアニア

98

1

98

19

1

128



10

1



11,

2

8

,212

8

21

,08

19

18

8,

1,9

2

1,21

1

世界

図1

％

全面積

劣化
面積％

全土地利用

劣化
面積

全面積

劣化
面積％

全面積

劣化
面積％

深刻な劣化面積％

世界の農地面積と穀物生産面積の推移（FAO-STAT 2005 より作成）．地球環境 Vol.1 No.1

表2

－（2010）

侵食による土壌劣化面積推計（百万 ha）．
3）

地域

降雨による侵食
軽度

強風による侵食

中度

強度

合計

軽度

中度

強度

合計

全侵食被害

中度以上

中度以上の全土地利用に占める %

アフリカ

8



102

22

8889

918

1

2

1

アジア

12

22



112



1

222



0

1

南アメリカ





1212

2

1

21

9



中央アメリカ

1222



1



1



1

0

2

北アメリカ

1



0



11



9

8



ヨーロッパ

21

81

1211



81

2

1

121

オセアニア

9



28

1

2

1

99

2



世界



2

22

109

292181,21,0

122

（10億t）
3.50
3.00
2.50
2.00
1.50
1.00
0.50
0.00
1982

1987

1992

1997

■ シート（sheet）
およびリル（Rill）
侵食

図22001

2003（年）■ 風食

合衆国の農地における土壌侵食の推移 ．
6）（耕作地と非耕作地を含む）

している。
土壌劣化の内訳として最も割合が高いのは降雨や強風による土壌侵食である。その被害は、中央アメリカ、アジア、ヨーロッパ、アフリカ地域で大きい（表 2）。侵食による表土の流亡は、農地においては作土層の損失を意味するため、作物生産に深刻な被害を及ぼす。すなわち、土壌肥沃度向上を目的に投入された改良資材や肥料が短時間のうちに農地から失われるということであり、土壌改良への投資効果が発揮されていないことを示している。
我が国の輸入穀物の一大供給地である北アメリカの肥沃な穀倉地帯を形成する中央プレーリーでは、
190 年代に、ダストボールと呼ばれる風食による表土流亡が深刻であった。アメリカ合衆国での土壌保全法の制定にあたり、議会で聴聞を受けた H.
Bennett は、ダストボールがワシントン DC に飛来するタイミングを計って答弁に臨んだという逸話がある。19 年の土壌保全法制定以来、連邦政府が土壌保全政策にイニシアティブを発揮してきたが、198 年農業法においては侵食防止を含む土壌保全への取り組みを行う生産者に対策費用の補助を行う）
ことで成果をあげている（図 2）。
合衆国のように、土壌劣化の防止に政府の財政支出が望める国ならば、対策効果が期待できるが、侵食による土壌劣化の被害の大きなアフリカやアジアの途上国政府の多くが財政難に苦しんでおり、さらに貧困農家の経営規模も小さいために、継続的な土壌保全対策の実施が困難である（図 3）。
土壌侵食が農耕地の土壌劣化の最大の要因であるが、人類の歴史を振り返ると、過去の農耕による科学的・物理的劣化によって荒廃した土地が数多くあることが指摘される（表 3）。文明は大規模な河川の沖積地において発達してきた。それは、均平な地形と水資源へのアクセスが良好であったことに加え、河川堆積物から形成された土壌が肥沃であったことに起因する。小麦の原産地と言われているメソポタ大倉：世界の土壌劣化

図3
表3

強雨による表土の流亡．

図4

化学的・物理的土壌劣化面積の推計（百万 ha）．
3）

地域

化学的劣化
養分流亡

塩類集積

アフリカ



1

アジア

1



南アメリカ

82

中央アメリカ



2





物理的劣化

汚染

酸性化

圧密・クラスト

118



102



北アメリカ
ヨーロッパ
世界

有機物の損失

洪水
119



11



.88

.0



8

.1



12

.0

1
12221

ミア地方は、チグリス・ユーフラテス両河川の沖積地であったが、現在は砂漠と化している。また、インダス文明が栄えたインダス川流域も、現在は塩類集積による耕作放棄地が増加している（図 4）。世界
的に見て半乾燥地帯は小麦の生産地が多く分布するが、気候変動の影響を受けやすく脆弱性が高い。また、地下水の汲み上げによる灌漑農業を行っている地帯や海洋沿岸部では、塩類集積のリスクがあり、表層に集積した塩類の除去には多大な費用と労力が必要であるため、リスク回避を念頭に置いた土地利用計画が求められる。
化学的土壌劣化と物理的土壌劣化は相互に連関しており、いずれか一方のみが発現するという例はむしろ少ない。ヨーロッパでは、大型耕作機の踏圧による下層土の硬度増大が大きな問題になっている。
表層の作土層は耕起によってほぐすことができても、下層が固く締まってくると、透水性が低下し表層に水が溜まり、分散した土壌粒子が流防しやすくなるとともに、根の伸長が妨げられ、収量の低下を招くおそれがある。EU 委員会が 200 年に採択した土壌保護のための主要戦略において、土壌劣化の一つとして侵食、有機物の減少とともに圧密の増大が記されており、地球の物質循環のメディアとして土壌の機能を理解し、劣化を防ぎ保全に努めること

8

全土地利用に占める割合％

合計8121オセアニア



表層に塩の集積した耕作放棄地．

2.


11



2

.

を加盟国に求めている 。
）

3．土壌保全への社会的取り組みの必要性
気候変動枠組み条約（UNFCCC）の京都議定書では、温室効果ガスの一つである CO2 の吸収源対策として土壌への炭素蓄積が認められている。これは、適切な管理を前提にモニタリングを行い、土壌炭素の変動から排出・吸収を算定し、排出インベントリー報告書に記載するものである。EU 委員会の土壌
8）
保護のための主要戦略や、合衆国上院声明第 0 号
においても、土壌の炭素収蔵機能が認められており、土壌の環境保全機能への理解促進が強調されている。
また、土壌を公共財として評価する場合、環境アセスメントとして認知された行為を想起させるが、ある財をどのような尺度で評価するにせよ、まずはその財の素性を知る必要がある。土壌について言えば、その賦存量と質、分布などを情報として我々が認知する必要があるということである。そのような認知を可能とするために、土壌資源に関する情報の収集は過去から繰り返されてきている。しかしながら、地球規模で見れば、情報の収集活動や精度には偏在があり、経済学用語では情報の非対称性が存在地球環境 Vol.1 No.1

する。また、地域規模で考えると、文化に起因する習慣の多様性が、財の評価に正負のバイアスを生み出す場合もあるだろう。日本学術会議は、土壌・肥料・植物栄養学研究連絡委員会報告として「土壌資9）源の保全を求めて」という提案を行っている 。そこでは、体系的に土壌情報を収集し、その情報の活用を開発、発信する組織の設置を求めている。これは、我が国のみならず、世界各国においても求められる事であり、土壌汚染を含む土壌劣化の実態把握とその現象解明および対策の立案に社会全体で取り組む必要性を訴えてゆかなくてはならない。

－（2010）

html） NRCS（200）National Resources Inventory 2003 Annual NRI, Soil Erosion, USDA, Washington DC.
） European Commission（200）Thematic Strategy for
Soil Protection. COM, 21.
8） US Senate（2008）S. Res. 0. Recognizing soil as an
essential natural resource, and soils professionals as
playing a critical role in managing our Nation's soilresources.
http://thomas.loc.gov/cgi-bin/query/zc110:S.RES.
0:9） 日本学術会議（200）土壌資源の保全を求めて－土謝辞

壌資源情報センター設置についての提案．
http://www.scj.go.jp/info/pdf/kohyo-18-t99-21.pdf.

本稿執筆の機会を与えて頂いた松本聰氏、森本亮子氏に記して感謝の意を評します。
引用文献
1） Goodman, N.（198）Ways of Worldmaking, Hackett
Publishing Company, Indianapolis, IN.
2） OECD（1999）Environmental Indicator for Agriculture, Vol.2, OECD, Paris.
） Oldeman, L., R. Hakkeling and W. Sombroeck（1991）
World Map of the Status of Human- Induced Soil Degradation: An Explanatory Note, 2ed., ISRIC/UNEP.
） 環境省（2009）
食品リサイクルの現状．
http://www.env.go.jp/recycle/food/02_current.html
） 農林水産省（2009）
食糧自給率とは．
http://www.maf f.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/011.

大倉利明

Toshiaki OHKURA（独）農業環境技術研究所 農業
環境インベントリーセンター 主任研究員。
19 年生まれ、専門は土壌生成分類学（ペドロジー）。199 年から 2002 年まで国際協力事業団（JICA）の技術協力専門家としてフィリピン国農業省土壌・水管理局に勤務。1999 年にフィリピン土壌科学技術学会功績賞、2008 年に文部科学大臣表彰科学技術賞（理解増進部門）受賞。我が国の土壌保全調査事業のレビューと将来のあり方に関心を持ち、欧米諸国の事業体制との比較研究を行っている。近著：大倉利明（2008）土壌が不可欠な天然資源の一つであり、土壌専門家が国家の土壌資源管理に果たす役割の重要性を認識するとした合衆国上院
声明第 0 号について．ペドロジスト，2：12-128．

