女性の出産後就労の実情―1950 年代から 2000 年代まで*1―
石田光規（早稲田大学文学学術院）【論文要旨】
本論文の目的は、女性の出産後の就労状況について経年的に把握することである。
「一億総活躍」の勇ましいかけ声の下、女性の労働力化が議論されている。時代が進むにしたがい、M 字カーブの谷底はたしかに上がってきた。しかしながら、底上げの中心要因は未婚化であり、出産後の女性の就労状況はあまり変わっていないと言われている。
本論文では、出産 2 年前と出産 2 年後の女性の就労状況を比較しながら、結婚時にどういった従業形態にある人が、出産を経てどのような従業形態に移行したのか検討する。そのさい、第一に、調査対象者を出産コーホートにより区切り、時代ごとの変化を確認する。第二に、調査対象者の従業形態を、従業上の地位および企業規模を考慮して類型化することで、継続層、離脱層の諸特性を解明する。
分析の結果明らかになったのは、出産を経験した女性の多くは、2000 年代に入ってからも労働市場から離脱していること、離脱および継続のありようは従業上の地位や企業規模に応じて異なっていることである。出産後の女性の就労においては、企業規模、正規・非正規の二つの二重構造が存在しているのである。
キーワード：女性の就労、二重構造

１．はじめに女性の雇用継続の重要なポイントとして、M 字型就労の解消があげられる。あらためて説明するほどでもないことだが、女性の労働力率は、20 代後半の結婚・出産の時期を迎えると一度下がって、その後、子育てが一段落すると再上昇する。そのグラフの形を称して M 字型と言っていた。
しかしながら、単純なグラフの形で見れば、M 字の谷底は年を追うごとに浅くなっており、2015 年時点ではややくぼみはあるものの、もはや、M 字型とは言えない形状である（図１）。
では、これにより、女性の結婚あるいは出産後の就労率は上がったのかというと、決してそうではない。一連の先行研究は、女性の就業中断が相変わらず続いていることを支持している（今田 1996, 新谷 1998, 池田・今田 2006, 池田 2010）。M 字の底上げの最大の原因は未婚化であり、出産後の就業率の低下は変わらない、というのが一般的な見解だ。
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。データ使用にあたっては 2015
年 SSM 調査データ管理委員会の許可を得ました。
1

―171―

図１

女性の労働力率（国勢調査から）

注：2015 年は 70 歳以上のカテゴリーはなく、65 歳以上が最後のカテゴリーになっている。

これらの論文は、第 2 節で詳しく見るように、M 字の多様化について言及するものの、女性の就業形態については、あまり深く掘り下げていない。また、結婚や出産といったイベン
ト前後の職の対応関係にはあまり注目していない。そのため、どういった就業形態に断絶が起きているのか、就業形態や企業規模によって移動の壁は存在するのか、明らかにできなかった。以上の点に鑑み、本論文では、分析対象を出産コーホートに分け、出産 2 年前と出産
2 年後の就業状況について移動表を用いて分析する。これにより、非就業を含めた女性の就業経路をより明確にすることができる。

２．先行研究の検討および研究方法
2.1

就業継続の研究

西村（2009）がまとめたように、女性の就業継続の研究は、経年的なコーホート比較を主眼においたものと、一時点における就業状況の規定要因を探求したものに大別される。本論
文は、出産前後の女性の労働移動の経年変化に着目するため、前者の系譜に属する。
前述したように、M 字型就労の実情を経年的に比較した研究の多くは、女性の M 字型就労の実情は、そのグラフの見た目と異なることを明らかにしている。今田（1996）は、女性のM 字カーブの底上げを指摘したうえで、出産後の雇用継続が相変わらず低調であることも指摘している。この傾向は 2000 年代のデータを扱った池田・今田（2006）の分析でも変わって

2

―172―

いない 2。グラフの形状変化の理由は、未婚化および離職・再就職タイミングの多様化にあり、出産を経た女性の多くは、相変わらず一時離職しているのである。
一連の研究は、女性のライフコースのなかで、結婚や出産が変わらず重要な位置を占めていることを示している。その一方で、これまでの研究では、出産前の就業状況がその後の経路にどういった影響を与えるか、あまりはっきり示されてこなかった。そもそも、就業状況についても、就業・非就業といった大まかな区分で確認したのみである。そのため、どうい
った就業形態にある人が、出産を経てどういう経路に行き着いたのか明確ではない。出産前の経路が産後の経路を強く規定するのであれば、そこには社会構造上の問題が潜んでいる可能性もある。
「1 億総活躍」のかけ声の下、女性の労働力化が進められている。しかしながら、就業形
態は多様であり、それが女性の進路の分散を一層大きくすると考えられる。本論文では、女性のライフコースにおいて重要な位置を占める出産を軸に、その前後でどのような職業移動が見られるのか検討する。それにより、ワーク（雇用状況）とライフ（出産）がどのように関連づけられてきたのか明らかにする。

2.2

研究方法

本研究の中心は、長子出生コーホートごとの長子出産 2 年前および長子出産 2 年後の移動状況の分析である。観測地点を長子出産の 2 年前と 2 年後にした理由は、産休および育休による一時離職を含めないようにするためである。長子出生コーホートは 1950～69 年、1970
年代、1980 年代、1990 年代、2000 年以降とし、高度経済成長以降の傾向がわかるようにした。
就業カテゴリーは、従業上の地位と企業規模を加味し、表１のように分類した。企業規模については、もう少し細かく分けることも検討したが、そうなるとカテゴリーが細かくなりすぎ分析に支障を来すため、表のようにしている。これらのカテゴリーの出産 2 年前から 2年後への移動の推移を分析することで、女性の就業パターンを検討してゆく。

表１

本論文で使用する就業カテゴリー

企業規模
大規模フル 企業規模300人以上または官公庁
中小フル 企業規模300人未満
非正規
企業規模を問わない
自営
企業規模300人未満
無職－

2

従業上の地位
経営者・役員、常時雇用
常時雇用
パート・アルバイト、派遣、契約・嘱託、内職
経営者・役員、自営業主、家族従業者－

新谷（1998）でも同様の傾向が見られている。
3

―173―

３．利用するデータ分析に用いるのは、2015 年の社会階層と社会移動全国調査（以下、SSM 調査）の 2017 年
2 月 27 日版（バージョン 070）データである。なお、本論文は、女性の出産と就業との関連に焦点をあてているため、分析対象を長子のいる女性に限定している。

４．分析結果4.1

出産 2 年前の就業状況

まず、基礎的なデータとして、出産 2 年前および 2 年後の就業状況がどのように変わってきたのか確認しておこう。

図２

出産 2 年前の就業状況

図 2 は出産 2 年前の就業状況である。これを見ると、無職および自営業がかなり減っていることがわかる。1950・60 年代に 34.5%もいた無職は、2000 年以降は 23.1%に減っている。
同様に自営業も 13.3%から 4.1%に減っている。自営業の減少は農業の縮小からある程度想像できる。一方、女性の無職については注目すべき点が二つある。
第一に、無職の比率は減ったとは言え、22.1%もあるということだ。同じ分析を男性に対して行うと、その数はわずか 3.6%であり、差は明白である。したがって、数値的には下落したとはいえ、女性の無業の傾向はまだ目立つと言えよう 3。
第二に、無職の比率の低下は 1950 年代から 80 年代までは顕著だが、その後はそれほど目立たないということだ。これは女性の労働力化言説の台頭と対照的である。女性の労働力化に関する議論が活発になったのは、男女雇用機会均等法が成立した 1980 年代半ばの時期であ3

私は出産前後の女性の無業の是非についてこの論文で論じるつもりはない。というのも、「働かないこと」自体も権利として十分保障されてもよいと考えているからだ。ここでの議論はあくまで統計的な傾向の指摘にとどまることに留意されたい。
4

―174―

った。それ以降議論そのものは活発になったのだが、無職の比率の低下は議論の高まりほどではない。出産 2 年前に限定すれば、有業化は 1980 年代より前に起こっていたのである。つまり、この時期に結婚退職の傾向が薄まったのであろう。
無職、自営業と対照的に増加傾向にあるのが非正規雇用である。1970 年代の 6.9%を底として、その後一貫して増え、2000 年代には 23.1%にまで上昇している。この点は、全労働者に占める非正規雇用の上昇傾向と共通である。
大規模フルタイムは増加基調にあるものの、2000 年代でも 8.7%とそれほど多くない。最大勢力である中小フルタイムは山形のグラフを描き、女性の 4 割から 5 割を占める状況である。2000 年以降の男性の大規模フルタイム 20.6%、中小フルタイム 60.4%と比較すると、女性の雇用者の比率は低い。

4.2

出産 2 年後の就業状況

続いて出産 2 年後の就業状況を見てみよう（図 3）。先行研究の結果と同様に無職が圧倒的に多い。性別役割分業を基調とした核家族が増えた 1970 年代から 90 年代ほどではないが、2000 年以降も 6 割以上の人が無職である。男性で出産 2 年後に無職の人は、いずれのコーホートでも 1%を切っておりその差は歴然としている。出産 2 年前と比べても、数値の上昇は著しく、出産後退職は未だに多くの女性が経験する経路であることがわかる。

図３

出産 2 年後の就業状況

増加基調にあるのは中小フルタイムと非正規であり、それぞれ 1950・60 年代の 9.2、5.2から 2000 年以降には 15.7、12.9 に増えている。対照的に減っているのが自営業層である。
1950・60 年代には 19.8%と無職に次いで多かったが、2000 年以降は 5.4%と大規模フルタイ
ムをわずかに上回るのみである。大規模フルタイムは 80 年代より前と後で比率が異なるものの、明確な傾向は見出しがたい。
5

―175―

以下、まとめよう。長子出産 2 年後の無職は相変わらず多い。ただし、その数値は、核家族が隆盛を極めた 1970 年代から 90 年代よりは縮小している。就業者については、出産後の就業ルートの定番であった自営業が縮小し、代わって中小フルタイム、非正規が伸びている。
つまり、自営層の縮小を中小フルタイム、非正規がカバーしている状況だと言えよう。

4.3

出産 2 年前からの経路

ここまで基本的な状況を確認してきた。それを踏まえたうえで、移動表の分析に入ろう。
表 2 は出産 2 年前の就業状況により出産 2 年後の就業先がどうなったか、長子出生コーホー
ト別に示している。いわゆる流出率の分析である。以下、大規模フルタイムから順に見てゆこう。

表２

出産 2 年前からみた 2 年後の状況

出産2年前 出産2年後 1950～69年
39.10%
大規模フル 大規模フル
中小フル
0.00%
4.30%
非正規
8.70%
自営業
47.80%
無職n
23
中小フル 大規模フル
2.10%
中小フル
17.90%
4.30%
非正規
11.50%
自営業
64.30%
無職
n
235
0.00%
非正規
大規模フル
中小フル
0.00%
20.90%
非正規18.60%
自営業
60.50%
無職
n
43
0.00%
自営業
大規模フル
中小フル
1.30%
5.20%
非正規
67.50%
自営業
26.00%
無職
n
77
0.00%
無職
大規模フル
中小フル
5.00%
3.00%
非正規
12.60%
自営業
79.40%
無職n
199

1970年代32.60%
0.00%
4.30%
2.20%
60.90%

46
0.90%
20.10%
3.20%
6.60%
69.30%
349
0.00%
4.20%
20.80%
14.60%
60.40%
48
0.00%
0.00%
1.60%
79.70%
18.80%
64
1.10%
4.80%
3.20%
5.80%
85.20%
189

6

―176―

1980年代50.00%
0.00%
0.00%
0.00%
50.00%

38
2.00%
18.20%
3.40%
4.40%
72.00%
296
1.90%
3.80%
23.10%
3.80%
67.30%
52
2.40%
2.40%
2.40%
68.30%
24.40%
41
0.00%
2.20%
8.80%
2.20%
86.80%
136

1990年代 2000年以降
39.40%
43.30%
6.10%
0.00%
3.00%
1.70%
0.00%
3.30%
51.50%
51.70%

33
2.10%
25.00%
7.90%
3.80%
61.30%
240
0.00%
3.90%
15.80%
3.90%
76.30%
76
0.00%
0.00%
0.00%
75.00%
25.00%
12
0.00%
4.30%
8.50%
2.60%
84.60%
117

60
1.40%
33.40%
11.00%
3.40%
50.70%
290
1.90%
0.60%
22.00%
2.50%
73.00%
159
0.00%
3.60%
10.70%
64.30%
21.40%
28
2.00%
5.90%
11.80%
2.00%
78.30%
152

大規模フルタイムの出産 2 年後の経路は、無職および大規模フルタイム継続にほぼ限定される。それ以外で 5%を超えたのは、1950・60 年代の自営業のみである。それぞれの比率は1970 年代、80 年代に若干揺れ動くものの、おおむね大規模フルタイム継続 4 割、無職 5 割で安定している。したがって、大企業に就職した女性は、出産を経て専業主婦になるか、大企業で働き続け共働きをする状況にある。いずれにしても、比較的恵まれた経路を継続できると言えよう。
小規模フルタイムは、無職および自営業が縮小する一方で、小規模フルタイム継続と非正規が増えている。この層の小規模フルタイム継続と非正規の拡大は、雇用環境の整備によるものか、男性の雇用環境悪化による、半ば”強いられた”雇用継続なのか判じがたい。データは省略するが、夫の結婚時の就業状況とクロスさせてみると、夫大規模フルタイムよりも、
夫中小フルタイムにおいて、妻長子出産 2 年後の小規模フルタイム継続および非正規は明らかに増えている。その点に鑑みると、この層の無職の縮小と雇用継続の増加は、経済状況の悪化によると考えられる。
長子出産 2 年前に非正規だった女性は、長子出産 2 年後は 9 割以上が無職と非正規継続に収斂している。しかも、無職の割合は 7 割を超え非常に高い。1950 年代から 70 年代まで非正規雇用だった人の受け皿であった自営業は、今や雇用の受け皿の役割を果たしていない。
企業規模を問わず、非正規雇用から正規雇用への移動の道は非常に狭いため、結果として、この層の進路は無職と非正規に集中するのである。
長子出産 2 年前に無職だった層の経路も、非正規層と変わらない。つまり、その後の進路の大半を占める無職と一定の受け皿である非正規に収斂されるのである。1950 年代から 70
年代まで雇用の受け皿であった自営業の縮小傾向も同様である。つまり、この二つの層の就業ルートは自営業から非正規に転じたのである。
自営業層は、その他の雇用形態とはまったく異なった傾向を示す。その最大の特徴は、長子出産 2 年後も無職になる人が少ないことだ。これは 1950 年代からほぼ一貫しており、無職になる人は 20%～25%ていどにとどまる。最も多いのは自営業の継続層である。夫の家業に入る形であれ、自ら行うのであれ、自営業は比較的雇用調整をしやすい業態である。そのため、雇用の継続性という意味では柔軟性は高い。しかし、図 3 でも見たように、自営業の雇用数自体は減少し続けており、もはや、雇用の受け皿の役割は難しくなっている。
まとめると、長子出産 2 年後の就業をもって、女性の雇用が「活発になっている」と称す
るならば、それはほんの一部にとどまる。ほぼ共通して言えるのは、自営業層への参入が縮小し、非正規への参入が増えていることだ。それ以外では、もともと中小フルタイムで働いていた人の継続就業が増えている。これらは経済事情による”反自発的”就労や不安定就労の拡大の可能性も否定できず、これをもって「活発になっている」とは言いがたいのが現状で
ある。
7

―177―

4.4

出産 2 年後への参入経路

次に、出産 2 年後の就業形態への流入経路について、流入率から検討してみよう。表 3 がその結果である。

表３

出産 2 年後からみた 2 年前の状況

出産2年後 出産2年前 1950～69年
64.30%
大規模フル 大規模フル
中小フル
35.70%
0.00%
非正規
0.00%
自営業
0.00%
無職
n
14
中小フル 大規模フル
0.00%
中小フル
77.80%
0.00%
非正規
3.70%
自営業
18.50%
無職
n
54
3.30%
非正規
大規模フル
中小フル
33.30%
30.00%
非正規13.30%
自営業
20.00%
無職
n
30
1.80%
自営業
大規模フル
中小フル
23.70%
7.00%
非正規45.60%
自営業
21.90%
無職
n
114
3.00%
無職
大規模フル
中小フル
41.30%
7.10%
非正規
5.50%
自営業
43.20%
無職n
366

1970年代75.00%
15.00%
0.00%
0.00%
10.00%

20
0.00%
86.40%
2.50%
0.00%
11.10%
81
6.70%
36.70%
33.30%
3.30%
20.00%
30
1.10%
24.70%
7.50%
54.80%
11.80%
93
5.90%
51.30%
6.10%
2.50%
34.10%
472

1980年代70.40%
22.20%
3.70%
3.70%
0.00%

27
0.00%
90.00%
3.30%
1.70%
5.00%
60
0.00%
28.60%
34.30%
2.90%
34.30%
35
0.00%
28.30%
4.30%
60.90%
6.50%
46
4.80%
53.90%
8.90%
2.50%
29.90%
395

1990年代 2000年以降
72.20%
72.20%
27.80%
11.10%
0.00%
8.30%
0.00%
0.00%
0.00%
8.30%

18
2.90%
85.70%
4.30%
0.00%
7.10%
70
2.40%
45.20%
28.60%
0.00%
23.80%
42
0.00%
37.50%
12.50%
37.50%
12.50%
24
5.20%
45.10%
18.10%
0.90%
30.70%
326

36
0.00%
89.80%
0.90%
0.90%
8.30%
108
1.10%
36.00%
39.30%
3.40%
20.20%
89
5.40%
27.00%
10.80%
48.60%
8.10%
37
7.40%
35.10%
27.70%
1.40%
28.40%
419

大規模フルタイムと中小フルタイムの結果を見ると、出産 2 年後に両形態で働く人びとの大半は、出産の 2 年前から同じ形態で働いている。しかも、その傾向は、1970 年代からほとんど変わらない。ここから、日本的雇用が揺らいだとはいえ、日本社会では、被雇用者の立場のなかで、雇用のトラックをまたいだ移動はほとんどないと結論づけられる。
非正規雇用への参入については、比較的多様な経路が見られる。すなわち、もともと非正規だった人、中小フルタイム就業者、無職の人が混在している。その比率についてはコーホ
8

―178―

ートによって上下動があり、それほど一貫した傾向は見られない。
無職になった人も比較的多様だが、非正規雇用になった人に比べ、ある程度趨勢変化が見られる。すなわち、中小フルタイムおよびもともと無職だった人が参入する割合が縮小する
一方で、非正規だった人が無職に転じる傾向が強まっている。表 2 でも確認したように、中小フルタイムから専業主婦に転じる傾向が少なくなっているようである。この点は雇用状況の厳しさを反映したものと考えられる。
自営業は参入経路は多様であるが、趨勢的な傾向はあまり見られない。自営継続が半数前後を占め、中小フルタイムから 20～30%、非正規から 10%前後参入している。被雇用者と異なり、出産後多様な経路から参入し、自営業として働く人も多いようだ。
まとめると、大規模フルタイムおよび中小フルタイムについては、出産前から当該の就業形態で働いている人でなければ、ほぼ参入できない。その点、この二つの就業形態は、閉鎖的なトラックとして成立していると言えよう。一方で、非正規と無職は多様な経路からの参入がある。とはいえ、表 2 と同様に、無職に向かう中小フルタイムは減少しており、経済事情による”反自発的”就労の傾向を読み取ることができる。自営業については、出産前も自営業の人が半数近く占める状況が変わらず続いている。

５．考察
5.1

本節の概要

本論文は、出産期にまつわる女性の雇用に着目し、出産前後の女性の雇用状況を移動表を用いて検討した。その結果、出産後の女性の労働については、先行研究と変わらず無職が過半数であることに加え、移行のルートについても変化が見られることが明らかになった。以下では、表 2 の結果をもとに、1970 年代以前と 1980 年代以後の女性の就労状況の変化についてまとめ、今後の女性の就労とその問題点について議論しよう。

5.2

女性の出産と就労――1970 年代まで

図 4 は表 2 の数値を元に、1970 年代までの出産 2 年前から出産 2 年後への就業パターンを視覚的に示したものである。太線は 1950 年代から 70 年代の間に 30%以上の移動があったもの、細線は 20%以上 30%未満、点線は 10%以上 20%未満の移動である。ここから 1970 年代までの特徴を次のようにまとめることができる。
第一に雇用労働とそれ以外の就業形態との間にある壁である。出産 2 年後の就業先において、大規模フルタイムおよび中小フルタイムに伸びる矢印は、同一のカテゴリー以外に存在しない。これはそれぞれの就業形態への参入障壁の厚さを物語っている。これまでの調査研
究でも、日本社会の労働市場が中心部と周縁部（大企業－中小企業）に分断されていることは指摘されてきた（都築 1988）。それと同様の傾向が、今回の分析でも見られた。したがっ
9

―179―

て、産前・産後でキャリア転換を図ろうと考えても、雇用労働に移行することはなかなか難
しく、また、雇用労働のなかでも、大企業と中小企業は明確に分かれていると言える。

出産2年前

出産2年後

大規模フル

大規模フル

中小フル

中小フル

自営業

自営業

非正規

非正規

無職

無職

太線：30%以上
細線：20%以上、30%未満
点線：10%以上、20%未満

図４1970 年代までの女性の就業状況の変化

図５

出産 2 年後自営業の職種

第二に、無職経路の頑健さである。出産 2 年後の無職へは、自営業を除くとすべて太い矢印が引かれている。しかも、図 4 は 30%以上を太い矢印としたが、実際にはいずれも 50%以
上が無職に転じている。後述するように、この傾向は 1980 年代以降も変わらない。出産を志向する女性の大半は、キャリアの中断を経験するのである。
第三に雇用の受け皿としての自営の機能である。自営業層は産前に自営業だった人のみな
10

―180―

らず、中小フルタイム、非正規、無職など幅広いカテゴリーの女性が参入している。1950・
60 年代と 1970 年代の職種の内訳を見てみると（図 5）、前者は第一次産業従事者が多く、また、それ以外の職種もいわゆるブルーカラーが多い。つまり、農家と零細工場での労働が多いということだ。
一方、1970 年代になると、事務職、販売職で過半数を占めるようになり、数は少ないものの専門職も出てきている。ここから、第一次産業型の自営層が第二次および第三次産業の家
族従業者としての自営層に転じたことがわかる。したがって、1970 年代あたりには、自営層
はホワイトカラーまたはグレーカラーの就業の道として、産後の女性に開かれていたことに
なる。

5.3

女性の出産と就労――1980 年代以降

出産2年前

出産2年後

大規模フル

大規模フル

中小フル

中小フル

自営業

自営業

非正規

非正規

無職

無職

太線：30%以上
細線：20%以上、30%未満
点線：10%以上、20%未満

図６1980 年代以降の女性の就業状況の変化

図 6 は図 4 と同様の方法で、1980 年代以降の出産 2 年前から出産 2 年後への就業パターンを示したものである。このうち、大規模フルタイムおよび中小フルタイムが独立のトラックとして存在していること、無職が定番のルートであることは 1970 年代以前と変わらない。大きく変わったのは自営業および非正規への移動である。
1970 年代まで雇用の受け皿として機能してきた自営業は、もはやその機能を失っている。
自営業に向かう矢印は、産前も自営業だった層のみである。その穴埋めとして台頭してきたのが非正規である。産後の非正規に対しては、産前に非正規だった人のみならず、中小フル
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タイム、自営業、無職からの移動が見られる。つまり、1970 年代まで自営業が果たしていた役割が、非正規に取って代わられたのである。この点は非常に重要である。
自営業と非正規の雇用上の立場には、一定の格差が存在する。代表的なのが社会保険の加入・非加入、賃金などである。つまり、自営業から非正規への雇用の受け皿の移行は、就労条件の改悪をもってなされた可能性が高いということだ。「女性の社会進出」を謳う一方で、待遇の改悪ととれる事態が進行している状況は問題視されてしかるべきであろう。
かくして、産前・産後の女性の就業経路については、3 つの雇用の壁が現れることになる。
第一は雇用労働の壁である。1950 年代からつねに見られたように、他の就業形態から被雇用者への移行は容易ではない。したがって、雇用労働を望むのであれば、キャリア初期の選択が極めて重要になる。
雇用労働そのものにも壁は存在する。それが第二の壁である企業規模の壁である。日本社会の労働市場に二重構造が存在することは、1985 年の SSM 調査の分析からも指摘されていた。それから 30 年を経た現在でも、その傾向は明確に残っている。
第三の壁は、一定の待遇を保障された労働の壁である。1970 年代まで雇用の受け皿となっていた自営業に、もはやその役割は期待できない。その間隙を埋める存在として 1980 年代以
降拡大していったのが非正規雇用である。しかしながら、非正規雇用は賃金・待遇などさまざまな面で他の就業形態よりも劣る。雇用の受け皿としての「不安定雇用」の拡大は、結果として女性を婚姻に引きつけてゆく。というのも、離婚すれば、不安定雇用による自立という矛盾した要求を成り立たせざるを得なくなるからだ。行政が「女性の活躍」を志向するのであれば、この状況はもっと見直されてよいだろう。

文献
池田心豪．2010．
「ワーク・ライフ・バランスに関する社会学的研究とその課題：仕事と家庭生活の両立に関する研究に着目して」『日本労働研究雑誌』599: 20-31．
池田心豪・今田幸子．2006．
「出産女性の雇用継続における育児休業制度の効果と両立支援の課題」『日本労働研究雑誌』553: 34-44．
今田幸子．1996．「女子労働と就業継続」『日本労働研究雑誌』433: 37-48．
西村純子．2009．
『ポスト育児期の女性と働き方：ワーク・ファミリー・バランスとストレス』
慶應義塾大学出版会．
新谷由里子．1998．「結婚・出産期の女性の就業とその規定要因：1980 年代以降の出生行動の変化との関連より」『人口問題研究』54(4): 46-62．
都築一治．1988．
「 労働市場と職歴移動」1985 年社会階層と社会移動全国調査委員会編『1985年社会階層と社会移動全国調査 第一巻 社会階層の構造と過程』: 307-329．

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The Working Style of Women before and after FirstChildbirth:
1950–2000
Ishida Mitsunori(Waseda University)
Abstract
The purpose of this study is to examine how having a baby influences the life courses ofwomen. Prior studies found that women who experienced childbirth quit their jobs temporarily.
However, prior studies did not examine the relationship between working style before and after
first childbirth. In this study, I investigate the effect of prenatal working style on postnatal. I use
data from the “Social Stratification and Social Mobility Survey in Japan, 2015”; in my analyses,
I take account of the cohort effect.
The results showed that more than half of women who gave birth subsequently quit
their job in the 2000s. Further, as we approached the 2000s, the proportion of non -regular
employment among women who were reemployed had increased.
Keywords: working style, postnatal

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