令和 5 年度データサイエンス教育プログラムに係る自己点検・評価
学内からの視点

自己点検・評価における結果・意見

観点１ プログ

令和 4 年度以降は 1 年次・2 年次とも全学必修（履修登録 100％）であり、履修者個ラムの履修・修別の進捗状況や課題提出状況を把握し、習熟度を分析しながら、学修支援や補習の得状況実施など対策を講じて単位未修得者を 3%未満目標に取り組んでいる。しかしながら
令和 5 年度の単位未取得者の割合は 1 年次科目平均 5.8%、2 年次科目平均 5.7％と未達であった。学習意欲や習熟度の格差が広がる中で、2024 年度は早期に学修支援から自立学修への誘導を仕掛けていくと同時に 1 年次からアドバンスクラスを設置し、学修意欲の高い学生の支援も強化していく予定だが、新たな取り組みの効果検証を行っていく必要がある。

観点２ 学修成

令和 5 年度 1 年次・2 年次の最終成績（DSⅢ、DSⅥ）は、DSⅢ・DSⅥ：AA17.2％・

果10.5％、A26.2％・36.3％、B24.0％・33.0％、C24.6％・14.5％、D3.8％・3.1％、Z4.1％・2.6％であった。2 年生は成績上位者（AA）の割合が減少しているが、上位層の習熟度が上がっていることもあり、昨年以上に試験の難易度を上げたことが要因とみている。また令和 4 年度から夏・春休みを活用して統計、Excel、tableau の資格取得を目指した特別プログラムを開始したが、令和 5 年度は夏のプログラムで延べ 317 名が受講しうち 215 名が受験、207 名が合格した（受講者に対する合格率は 65.3％、受験者に対する合格率は 96.3%）。授業で学んだことを資格取得につなげていく体制が構築されつつあるといえる。春のプログラムは現在実施中で、受験率・合格率の向上を目指し学修支援に取り組んでいる。また、令和 4 年度に続き、修了学生の有志 3 チームがデータ分析による外部コンテストに参加して 1 チームが優秀賞を受賞するなど、修了後の次の学修ステップに進む学生を 3 年連続輩出できつつあることは大きな成果であるが、一方で全学的に 2 年次までに習得した知識やスキルを 3 年次以降（アントレプレナー育成教育プログラム）に有機的にどう発展させていくかが課題である。

観点３ 学生ア

科目終了時の授業評価アンケートでは、「到達目標達成度」は 5 段階評価で DSⅢの科ンケート等を目平均 4.38、DSⅥ4.18 であり、授業振り返りアンケートに基づく知識理解・活用力

通じた学生のの達成度評価では「十分理解・習得できた」「大体理解・習得できた」と回答した学生

内容の理解度の割合は 1 年生 91.2％、2 年生 85.3％であった。また、全クラス共通して習熟度の低い授業テーマや演習においては、復習パートや演習を盛り込むなど、授業教材・運営に随時反映し、理解度を高める工夫・改善に努めている。また正課外の取り組みとしてテスト前の補講も 3 年目に入り定着しているが、2024 年度からは LMS（UR-note）
を活用したテスト対策の自主学修問題の配信も開始した。テスト前の取組率も概ね毎回 80%以上となっていることから、補完的学修体制も確立できつつあると言える。さらには週 1 回の FD、チューター・SA の研修など、学生の理解度の共有と体系的研修に努めている。今後も、授業内容、教授法、教材の改善を図るとともに、高等学校での情報教育を踏まえ学生の理解度と社会が求めるニーズの両方を考慮して、授業の難易度を検討していく必要がある。
観点４ 学生ア

科目終了時授の業評価アンケートと授業振り返りアンケートにおいて、授業評価アンンケート等をケートでは、DS 科目の「今後の学修や人生における有用度」について 5 段階評価で通じた後輩等

DSⅢの科目平均 4.62、DSⅥ4.35 と高評価であった。また、知識集約型支援事業の現他の学生への地調査でも、2 年連続して学修支援におけるチューターや SA とのコミュニケーショ推奨度ンによって学生の満足度が高まっている点が評価されている。本プログラム修了生をSA として雇用し、後輩への学修支援を行っているが、令和 5 年度は前年の約 2 倍の70 名の SA 希望者があり、2024 年もほぼ同じ希望状況となっていることから、受講学生にとっても目指す学生モデルとして機能していると言える。またクラス内での学修支援における高学年 SA による新人 SA への OJT も学生自ら主体的に行われるようになってきており、この OJT プロセスを今後はより体系的に整えて SA のリーダーシップ開発、キャリア開発につなげていく取り組みを求める。

観点５ 全学的

本教育プログラムを必修科目としているため、単位取得率 100％を目指している。受な履修者数、履講中は LMS（UR-note）を活用し、学生個別の出席・課題提出状況や、小テスト・テ修率向上に向スト結果を問いごと、クラスごと、学科ごとに集計し、DAC 運営・連絡会議で報告すけた計画の達るとともに、単位取得に向けてチューター・SA による授業内外の学修支援や個別面成・進捗状況談を実施している。しかしながら令和 5 年度の DSⅠ～Ⅵの単位修得率は 94.3％で「単位未取得学生３％未満」の目標を達成することはできなかった。特に 1 年生の特徴として QT を経るごとに単位未取得率が高まる傾向があるため、特に出席が落ち込む１
QT から２QT にかけての効果的な学修支援策を検討していく必要がある。

学外からの視点観点６ 教育プ

本プログラムは令和 2 年度開始のためプログラム修了者の卒業生はなく、具体的なログラム修了

進路の評価は今後の取り組みとなるが、2 年次の産官連携先（サイゼリヤ、三鷹市、者の進路、活動

キリン HD、ソフトバンク）より、学生の学修成果（プレゼン）について、毎年課状況、企業等の題解決の提案（発表）レベルが向上していると高評価を得ている点は評価できる。

評価

また、データサイエンス科目受講者、SA 有志グループによる「ミタカ・ミライ研究アワード 2023」優秀賞の受賞、学生が主体的に自治体（相模原市と藤枝市）と連携して取り組んだ「企業分析 AWARD2023」への参加などは模範事例として引き続き積極的な支援を期待する。

観点７ 産業界本プログラムの 2 年次科目は、産官学連携教育プログラムとして、企業等の実データからの視点をを活用し課題探究・解決型の教育を行っている。連携先と教員が意見交換しながら授含めた教育プ業準備を進めているため、内容・手法等について、連携先からの意見を踏まえた改善・ログラム内容・ 工夫をしている。また本学のキャリア支援部門の企業訪問等において、本学のデータ手法等への意

サイエンス教育の産官学連携の取組みやプログラム履修学生の学修成果について高見く評価するコメントを得ている。今後は、企業・自治体が求める資質・能力と本プログラムで修得する資質・能力との関係について、直接・間接に適切な評価を進める必要がある。

観点８ 数理・デー

数理・データサイエンス・AI に対する興味と関心を喚起するために、1 年次から

タサイエンス・AI を日常生活に密接に関わるテーマを選び、講義や演習を通じて学びの楽しさやその「学ぶ楽しさ」「学意義を伝えるように計画されている。2 年次には、産官学連携を通じて実際のデー

ぶことの意義」を理タ分析からの課題解決に取り組むことで、理論と実践を兼ね備えた学修プロセス解させることを経験する組み立てとなっている。さらに最終的に連携先からのプレゼンに対するフィードバックを受けることで、学問的な知識に加え、実務での問題解決方法やプロジェクトの進め方など社会で求められるスキルや考え方を理解し、社会接続に向けて学修の意義を感じることができるようになっている。また 2024 年度からは生成 AI に関する特別講義を 1 年次には年２回、2 年次には年 1 回組み込み、時代に即応し、実践的に理解を深める設計となっている。科目終了時の授業評価アンケートでは、「授業に真剣に取り組んだ」という項目は、5 段階評価で DSⅢが科目平均4.63、DSⅥが 4.55 と高評価であった。また授業振り返りアンケートによれば、「気が付くと様々なことができるようになっていた」「データサイエンスの学修に向き合う姿勢が大きく変わった」「重要なのは計算そのものではなく論理的思考から分析を進めることだと学んだ」など学生の興味・関心・理解が進み、成長実感とともに意識が変化していることが伺える。
観点９ 内容・水準

授業のリフレクションや提出物、小テスト等の結果を踏まえて、習熟度・理解度の低を維持・向上しついテーマについては授業外に学修支援するとともに、次回授業でわかりやすい説明をつ、より「分かりや補足することで、授業自体の内容・水準を維持する工夫がなされている。また、授業

すい」授業とするこ

構成については、文系学生でも理解が進むよう、理論と実技を繰り返す形式をとることとで、知識と技術の定着を図っている。更に令和４年度の授業振り返りアンケートで理解度・習熟度の低かった授業テーマに関しては教材・演習内容の見直しを図り、理解度・習熟度が向上するように取り組んでいる。授業後授業評価アンケートによれば、「学生の目標達成に対する教員の意欲」を問う項目において、5 段階評価で DSⅢが科目平均 4.65、DSⅥが 4.51 と高評価であった。今後は新学習指導要領世代の入学を見越してカリキュラムの内容・水準の再検討についても同時に進める必要がある。

以上
令和 6 年 3 月 26 日（火）大正大学教育改革特別委員会