存在をうかがい知ることができない。
しかしゲストハウス平源の土蔵は明治のごく初期に建築されており、その工夫がされていない。むしろ商業建築の看板として通りに開放されている必要があった。加えて焼失後の本館の規模が以前のものより拡大したとみられ、本館と 2 棟の土蔵は軒を接するほど接近している。
この狭い空間に入り込んだ大量の雪と屋根の雪解け水は長期間お互いの外壁を傷め続けてきた。そこで本館から土蔵に屋根をかけ渡し、その狭い空間を屋内空間に取り込んだ。 写真 1、２
一方で、町屋の知恵として、隣地境界と本館や土蔵の外壁が作る細長い空間には、雪が降り込まない空間を確保するため、隣地ぎりぎりに壁を立て屋根を架けている。この雪国独特の空間が、次に述べるように高断熱高気密補強をするうえで大いに役立った。 図１、青に着色部分③高断熱高気密補強◇外観を改変しても支障がない部分
屋根、外壁、地盤による外張り工法を基本にして、開口部を高性能のプラスチックサッシに変えた。排煙、避難に必要な開口部以外は極力設けない努力をした。なぜならば、いかに高性能のサッシといえども、断熱性能は断熱された壁よりははるかに劣るからである。
南北隣地境界の雪に対応して設けてある覆い屋は、その役割を変えず、ある時はあいまいな外部空間として、またある時は内部であるが非断熱空間として役立てた。このことで本館北側や土蔵南側壁の断熱施工を、外観が変わらざるを得ない外張り断熱とすることが容易になった。
◇外観を改変できない部分
本館ファサードは外張り断熱ではなく内部から断熱材を施工した。当然ながら室内壁の仕上げは大きく変わった。内張りから外張りに変わる部位は複雑な断熱施工となった上に、性能を確保できにくい部位が生じてしまった。突出した玄関部には全く壁に断熱できなかった。
開口部の既存木製硝子戸はその内側に高性能サッシを取り付ける手法とした。同時に建築基準法による排煙面積を確保するため建具のガラスを取り除いてファサードを守った。 写真２、図 3
土蔵 (蔵チャペル)のファサードは内部の壁、外壁とも重要な装飾性を有していたので、断熱補強は不可能であり、開口に高性能サッシをはめ込むことしかできなかった。土蔵の気密性と土壁への蓄熱を期待して、暖房は輻射パネルによる冬季間の連続運転を想定した設計にした。幸いに設計通りに電気ヒートポンプ式温水暖房システムの 24 時間連続運転をしてくれているので、主暖房を止めても極端な温度低下がない。
このシステムでは、土蔵のみならず本館床下へも断熱していない裸の温水配管を施工したので、屋内空間に取り込んだ床下で放熱し、床下空間を穏やかに暖めている。また、外気は床下を介してとり入れているので、床下を外気調和の予熱チャンバーとしても使っている。そのことにより、給気口より取り込んだ外気は床下で加熱した後室内に供給されより快適な屋内空間を作ることに寄与している。前述のように 24時間連続暖房を守って運転してくれていることから、冬季本館屋内の温度は、極端に下がっていないことをデータから読み取れる。 図 4

図4

時刻別温度平均値

図5

改修前後の CASBEE 改修[簡易版]による評価④屋内気候の検証
改修後の 2014 年 2 月にゲストハウス平源にて、住まいと環境東北フォーラム主催のシンポジウムを開いた。それに先立ち、秋田県立大学教授長谷川兼一先生が環境性能を検証した。

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かる二次エネルギー使用量を図に示した。 図 6⑤構造 補強 腐朽した 柱脚等を修理すると ともに、旧本館部の全ての外壁部及び内壁の一部に構造用合板を国土交通省告示に従って張り、壁倍率を高めた。また 2 階には吹き抜けを作る、正面の 3 室の間仕切り及び天井を撤去するなどして、建物の自重低減を試みた。

図6■終 わ り に
明治、大正の文化財建造物を現行の建築基準法、消防法等に準拠させるのは至難の業である。
平源を残したいという願いは横手市民共有のものだったので、各役所や確認申請機関の多大で親切な指導に助けられて完成にこぎつけた。
工事の終了間際に、隣地レストラン「旅館平利」の所有者平田氏と、ゲストハウス平源所有者北嶋氏は協議のうえ、美しいとは言えない既存の塀を取り除き境界をまたぐ作庭を試みたことで町並みに連続性が生じた。 写真１
完成なった祝賀会の席で、同じく登録文化財
木村屋商店本店の代表山下氏は「向かいがこんなに綺麗になったので、うちも手入れに頑張ります」と挨拶なさった。木村屋の喫茶席から向かいを眺めながら飲むコーヒーは 1 年を超える設計監理の疲れを癒してくれる。
また一つ文化財建造物が甦ったことは横手市にとって、そして私にとっても喜ばしい。

月別二次エネルギー使用量

その結果、CASBEE 改修[簡易版]による評価は図に示すとおりである。図 5 冬季温度の時刻別平均値を図に示す。 図 4(宴会場は別棟新築)
平源本館（旧本館、土蔵に作った便所等、蔵チャペルと蔵前空間が含まれる）の評価は以下のとおりである。冬季、2 階のエアコンは使用していない。
1. 暖房運転により温度が適切に維持されている。
2. 平面の温度は極端な温度分布は見られないが２階の温度が高い傾向にある。
3. 主暖房停止以降の温度低下は大きいとは言えず、建物の保温性能は高い。
ここで 3 に関しては、前述のように床下の温水暖房配管で 24 時間暖房がなされていることが大きな要因であるが、土壁や長大な木材の熱容量が起因していると考えられる。暖冷房にか

図７ CASBEE 改修[簡易版]による設計上の配慮事項 安井記述

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基調講演講師プロフィール
杉山丞氏○東北大学特任教授

東北大学キャンパスデザイン室副室長○経歴
1984年東北大学大学院工学研究科都市・建築学専攻修了後、(株)岡田新一設計事務所にて東京大学附属病院や小田原市立図書館などの設計に携わり、1997年4月から東北大学大学院工学研究科助教授、2006年4月より現職。
片平を含む各キャンパスのマスタープラン作成とその実施監修に20年以上に渡って携わるとともに、学外においては宮城県こども病院や仙台市ガス局ショールームなどのデザイン監修を行う。

○受賞歴等
東北大学のこもれびカフェやWPI-AIMR本館、大崎市岩出山の竹工芸館及び有備館駅前広場の設計で建築学会東北建築賞を受賞。
その他には仙台市杜の都の環境をつくる審議会副会長や公共建築賞東北地区審査委員長などを務める。

安井妙子氏○一級建築士・安井妙子あとりえ主宰

建築家

○経歴
1948年宮城県生・宮城工業高等専門学校建築学科卒業。
住まいと環境東北フォーラム理事。
阿部和建築文化研究所主幹研究員。
古民家に高断熱高気密補強を施し、冬も寒くなく過ごせる家にして次世代に残す仕事をしている。現在まで３０余棟を手がける。
○主な古民家修復作品と受賞歴
1998年 「今野家住宅復原工事」（宮城県指定文化財・明和６年・東北歴史博物館内）
2002年 （社）日本建築学会東北支部主催
第二十二回東北建築賞にて「業績賞」
2007年 （社）建築設備綜合協会主催 第５回環境・設備デザイン賞
にて、「白川村合掌造り迎賓館 好々庵」に対し、建築・設備統合デザイン部門「優秀賞」および「ＢＥ賞」
2011年 「羽生の家」（明治7年建築）に対し、第4回サステナブル住宅賞改修部門国土交通大臣賞及び第３回埼玉県環境建築住宅賞最優秀賞-P12-

全体地図 ＆ 松島付近ＭＡＰ-Ｐ13-

女川町竹野浦地区高台移転事業
地域住民と建築士による復興まちづくり（景観と風土に配慮したまちづくり）（一社）宮城県建築士会会 長
砂 金 隆 夫
平成 23 年 3 月 11 日午後 2 時 46 分、女川町竹浦も過去に経験したことない揺れを感じていました。直後、大津波警報が発令、避難指示が出ました。しかし、昭和 35 年 5 月 23 日に発生した「チリ地震津波」経験が避難の遅れと被害拡大に繋がりました。当時の津波の大きさと被害状況が住民の記憶にあり、「大津波」を過少評価したことにより、人的被害の拡大に繋がったものと思われる。20ｍ以上の津波にあった女川町に及ぼした被害の概要は、死者 476 名、行方不明者 567 名、全壊棟数 3,021 棟、半壊家屋 46 棟（平成 23 年 5 月26 日現在）となった。
竹浦地区も死者・行方不明者 21 名、建物被害145 棟、内住宅被害は全戸数 63 戸の内 62 戸に及んだ。被災前は人口約 200 人で養殖漁業を生業とした地域で釣場にも適した地域である。
竹浦地区住民は被災直後から女川町旧第三小学校で避難生活を始め、二次避難場所を秋田県仙北市と決め、地域一体となった避難生活を送った。
仙北市での避難生活中に、行政の説明や支援のもと、新しい竹浦再建基本方針について住民間で大いに議論を行い一つの方向性を見出した。 それは現地高台移転であり、自力再建住宅と災害公営住宅が一体となった統一した景観も持つ「新しい竹浦のまちづくり」を行うことを決定した。
合意した内容は下記の通りである。
【女川町竹浦住民が考える移転に対する思い】○女川町復興まちづくり基本的な考え方を考慮するが、基本的に現地 高台移転とする。
○美しい景観に配慮した集落作りを考え、海から眺めた竹浦風景を 思い描く。
○気候風土に対応し、風景になじむ落ち着いた色合い住宅群とする。
○シンプルな切り妻屋根で妻壁に木組みを表し白壁仕上げとする。
○集落内に、児童公園、老人癒し場（花、菜園等）設置も考える。
○老人が歩いて暮らせる集落を目指す。

写真：被災直後の竹浦

竹浦住民は、山古志村の視察と合意事項をもとに女川町に依頼し再建支援を求めた。
宮城県は行政と建築関連団体とで「みやぎ復興住宅整備推進協議会」を立ち上げ、災害公営住宅および災害移転団地の整備の為の協議を進めていった。
会議に参加していた女川町職員から竹浦地区自力再建住宅等の計画と建設支援を依頼された。
受託した宮城県建築士会から連合会に協力を求め、内閣府の専門家派遣事業の補助を受け、宅地の配置計画・道路計画について住民と専門家集団でワークショップを重た。景観ルールの合意のもと基本設計とパース・模型を作成し実施設計段階に進むことになった。

写真：模型を中心にワークショップ

平成 26 年㋆に造成工事の安全祈願祭が行われ、移転予定地の造成に着手した。団地の中心部から巨大な岩盤が現れ計画高さまで削除するために供給開始時期が半年遅れることになった。
住民は新しい竹浦の創生に胸を膨らまして朝晩、安全な場所で工事を見守った。

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