通話品質設計ガイドライン

アナログ電話端末（ハンドセット）

ＣＥＳ－００５０－３

一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会

通信品質委員会

初

版：1985年11月19日

第３版：2015年 3月18日

改訂履歴CES-Q001
版数

制定日

改版内容

第１版

１９８５年１１月１９日

制定

第２版

２００３年 ３月 ５日

表紙の団体名称変更、本文中の委員会名称変更

版数

制定日

改版内容

第３版

２０１５年 ３月

CES-0050
日・CES-Q001 より移行
・名称を「電話機通話品質標準規格 標準電話機および多機能電話機（ハンドセット通話）」から「通話品質設計ガイドライン アナログ電話端末（ハンドセット）」に変更
・改訂履歴の追加
・本文中の団体名称変更
・文章構成を CES-Q005 等に合わせて統一し、全体を見直した。
・参照規格（ITU-T 勧告 P.62）廃止のため、後継勧告（ITU-T 勧告 P.350）に変更
・参照規格（ITU-T 勧告 P.64）インプリメンタ
ーズガイド（P.Imp64）の追加
・連絡先の変更

目次
まえがき .................................................................................................................................. 1１

適用範囲 ....................................................................................................................... 2２

引用規格 ....................................................................................................................... 3３

送話特性 ....................................................................................................................... 4４５３.１

送話ラウドネス定格（ＳＬＲ） ........................................................................... 4３.２

送話周波数特性..................................................................................................... 4

受話特性 ....................................................................................................................... 5４.１

受話ラウドネス定格（ＲＬＲ） ........................................................................... 5４.２

受話周波数特性..................................................................................................... 5

側音特性 ....................................................................................................................... 6
５.１

側音マスキング定格（ＳＴＭＲ） ....................................................................... 6まえがき〔規格作成の経緯〕
電話機の通話品質規格については、１９８５年（昭和６０年）まで、技術基準で定められてきたが、ネットワークの損傷防止にしぼる観点から技術基準の見直しが行われた
結果、技術基準の規定項目から削除されることが決定された。
しかしながら、市場に広く出回る電話機について、電話機の通話品質を何らかの形で維持していくことは、消費者の保護、消費者の便益向上のため、また技術水準の維持のためにも必要と考えられる。
本ガイドラインの初版である通信機械工業会電話機標準規格（ＣＥＳ－Ｑ００１－１）
は、電話機の通話品質維持を図るために、昭和６０年に標準電話機・多機能電話機の通話品質業界標準として制定され運用されてきた。
本ガイドラインは情報通信ネットワーク産業協会（ＣＩＡＪ）標準規格ＣＥＳ－Ｑ００１－２の後継規格である。
ＣＥＳ－Ｑ００１は２００３年の改訂以来、約１０年が経過しており、旧来の表記が残っていた。また、この間に制定してきたガイドラインの文章構成と統一性がない部分もあり、見直しを行った。
また参考規格として引用しているＩＴＵ－Ｔ勧告も、改訂や後継勧告への移行がなされており、現在有効な勧告を引用した。尚、本ガイドラインの利用に際しては、最新版の勧告を参照することを推奨する。
〔規格作成の目的〕
本ガイドラインは、ＣＩＡＪの会員各社が、電話機の設計、製造及び販売等に際し、自主的に通話品質に関する標準規格を守り、市場で販売される電話機について、消費者の選択の便を図り、合わせて技術水準の維持に資することを目的として制定するものである。
〔規格内容について〕
本ガイドラインは、旧技術基準を基に、ＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４、Ｐ．７９の測定方法を参照することでラウドネス定格、及び周波数特性を規定する。
近年、設置スペース、デザイン性を重視した長さの短いハンドセットが市場に出てきているが、これに対応するため、ＩＴＵ－Ｔ勧告、ＥＴＳＩ標準ではＨＡＴＳによる測定方法を推奨するように移行してきている。ヘッドセットもＨＡＴＳにより測定するが、ＨＡＴＳによる測定については、委員会での検討が十分でなく、今後の検討事項とする。
〔運用について〕
別途制定している適合表示マーク（いわゆる、Ｃマーク）の運用規定により、運用する。
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１ 適用範囲
１.１ 適用機種
アナログ回線に接続されるハンドセット通話の通話品質を対象とする。
一般電話機、留守番電話機、ボタン電話装置、及びＰＢＸを適用範囲とする。
１.２ インタフェース
端末側音響インタフェースはハンドセットの送話口、受話口とする。電気インタフェースは加入者線交換局の６００Ω終端とする。
アナログ電話機加入者線交換局

送話
ﾊﾝﾄﾞｾｯﾄ
受話

ｱﾅﾛｸﾞ

600Ω終端電話機

線路ロス

回路

一般電話機、留守番電話機
多機能電話機

ボタン電話装置/PBX

送話
ﾊﾝﾄﾞｾｯﾄ

AD/DA
加入者線

変換
受話

交換局
AD/
アナログ電話機DA

600Ω終端TLIC

線路ロス

変換
送話
ﾊﾝﾄﾞｾｯﾄ
受話

ｱﾅﾛｸﾞ

AD/

電話機

DA回路

変換

ボタン電話装置／PBX（注）ＡＤ－ＤＡ間の通信はディジタル通信である（ＩＰ通信、無線通信を含む）。
１.３ ガイドラインの考え方
本ガイドライン値は製造のばらつきを含まない設計目標値である。
2

２ 引用規格
ラウドネス定格
ＩＴＵ－Ｔ勧告 Ｐ．７６（１１／１９８８）
Determination of Loudness ratings : fundamental principles
ＩＴＵ－Ｔ勧告 Ｐ．７９（１１／２００７）
Calculation of Loudness ratings for telephone sets
測定条件等
ＩＴＵ－Ｔ勧告 Ｐ．３５０（０３／２００１） Handset Dimensions
ＩＴＵ－Ｔ勧告 Ｐ．６４（１１／２００７）
Determination of sensitivity/frequency characteristics of local
telephone systems
上記（Ｐ．６４）補足
Ｐ．ＩｍＰ６４（０３／２０１３）
Implementer’s guide for P.64 (Determination of sensitivity/
frequency characteristics of local telephone systems)

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３ 送話特性
３．１ 送話ラウドネス定格（ＳＬＲ）
送話ラウドネス定格（ＳＬＲ）は１２ｄＢ以下であること。線路条件は０．４ｍｍφ－７ｄＢで測定する。送話感度が可変である場合には推奨設定で測定する。
ラウドネス定格の定義はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．７６、Ｐ．７９に準拠する。測定方法は
ＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４の方法で行い、勧告Ｐ．７９のアルゴリズムに従いラウドネス定格を算出する。ハンドセットの形状・寸法はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．３５０に近い形状が望ましい。
３．２ 送話周波数特性
送話周波数特性は図１による。送話感度が可変である場合には推奨設定で測定する。
測定方法はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４による。
図１はマスクパターンを定義したものである。測定周波数ポイントはＩＳＯ１／３オ
クターブ帯域中心周波数とし、これらのポイントがマスクパターンに入ってなければならない。

-18dB／0ct

9dB／0ct

6dB／0ct

8dB/Oct

図 １-12dB／0ct

送話周波数特性（線路条件：０．４ｍｍ －７ｄＢ）

4

４ 受話特性４．１ 受話ラウドネス定格（ＲＬＲ）
受話ラウドネス定格（ＲＬＲ）は－２ｄＢ以下、－１０ｄＢ以上であること。線路条件は０．４ｍｍφ、－７ｄＢで測定する。受話音量設定機能がある場合は推奨設定にし、受話音量調整機能（受話ボリュウムコントロール）がある場合は公称位置で測定する。
ラウドネス定格の定義はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．７６、Ｐ．７９に準拠する。測定方法は
ＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４の方法で行い、勧告Ｐ．７９のアルゴリズムに従いラウドネス定格を算出する。ハンドセットの形状・寸法はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．３５０に近い形状が望ましい。
４．２ 受話周波数特性
受話周波数特性は図２による。受話音量設定機能がある場合は推奨設定にし、受話音量調整機能（受話ボリュウムコントロール）がある場合は公称位置で測定する。測定方法はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４による。
図２はマスクパターンを定義したものである。測定周波数ポイントはＩＳＯ１／３オクターブ帯域中心周波数とし、これらのポイントがマスクパターンに入ってなければならない。

-18dB／0ct

9dB／0ct

7dB／0ct-4dB／0ct

図 ２ 受話周波数特性（線路条件：０．４ｍｍ －７ｄＢ）
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５ 側音特性
５．１ 側音マスキング定格（ＳＴＭＲ）
側音マスキング定格（ＳＴＭＲ）は３ｄＢ以上であること。線路条件は０．４ｍｍφ－７ｄＢ、０．５ｍｍφ－７ｄＢ、及び０．６５ｍｍφ－７ｄＢ、０ｄＢで測定する。測定には疑似線路を使用してもよい。
送話感度が可変である場合には推奨設定で測定する。受話音量設定機能がある場合は推奨設定にし、受話音量調整機能（受話ボリュウムコントロール）がある場合は公称位置で測定する。
ラウドネス定格の定義はＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．７６、Ｐ．７９に準拠する。測定方法は
ＩＴＵ－Ｔ勧告Ｐ．６４の方法で行い、勧告Ｐ．７９のアルゴリズムに従いラウドネス定格を算出する。

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