臭素系難燃剤によるアジア－太平洋地域の汚染
Contamination by brominated flame retardants in the Asia-Pacific region
田辺 信介

1＊
1＊

Shinsuke TANABE・磯部 友彦2
2

and Tomohiko ISOBE

愛媛大学 特別栄誉教授
愛媛大学沿岸環境科学研究センター
1
University Special Professor, Ehime University
2
Center for Marine Environmental Studies, Ehime University
1

2

摘

要

ストックホルム条約の締結により，世界の多くの国々は PCBs（ポリ塩化ビフェニル類）や DDTs（ジクロロジフェニルトリクロロエタン類）など Legacy POPs（既存の残留性有機汚染物質）と呼ばれる有機塩素化合物の生産・使用・流通・廃棄を禁止
したが，その環境汚染は今なお継続しており，解決すべき課題は依然として多い。また，近年ではプラスチック製品や繊維製品に添加された臭素系難燃剤（BFRs）による地球規模の環境汚染と生態系への影響が懸念されている。とくにアジア地域では急速な工業化・都市化にともない物流が活性化し，先進諸国からの中古家電・電子機器等の輸入量が増大するとともに，その不適正な廃棄・処理による BFRs 汚染の拡大が危惧されている。しかし，これらの物質の環境モニタリング調査が本格化したのは2000 年代中盤以降であったため，汚染実態の解明やばく露リスクの評価等に関する研究はいまだ途上にある。アジアの発展途上国では，廃棄物処理施設などのインフラや汚染防止対策等にかかわる法規制の整備が遅れているため，BFRs による汚染の実態把握は急務と考えられる。本稿では，Emerging POPs（新規残留性有機汚染物質）と呼ばれる臭素系難燃剤に注目し，アジア－太平洋地域の生物汚染について明らかにした研究成果を論述した。

キーワード：アジア－太平洋地域，残留性有機汚染物質，臭素系難燃剤，

ヘキサブロモシクロドデカン，ポリ臭素化ジフェニルエーテル，

Key words：Asia-Pacific Region, POPs, BFRs, HBCDs, PBDEs
1．はじめに
臭素系難燃剤（BFRs; Brominated flame retardants）
は，引火性低減や延焼防止の目的で，家電製品や OA
機器，建築材料，室内装飾品，自動車の内装などさ1）
まざまな生活用品に添加される化学物質である 。火災から生命や財産を守るため難燃剤の利用は拡大しており，BFRs の世界需要量は 1990 年の 145,000 トン
から 2000 年代には 2 倍強の年間 310,000 トンへと増加した。現在使用されている代表的な BFRs としては，テトラブロモビスフェノール A（TBBPA; Tetrabromobisphenol A），
ポリ臭素化ジフェニルエーテル類（PBDEs;Polybrominated diphenyl ethers），ヘキサブロモシク
ロドデカン（HBCDs; Hexabromocyclododecanes），
ポ リ 臭 素 化 ビ フ ェ ニ ル 類（PBBs; Polybrominatedbiphenyls）などが挙げられる。近年これらの BFRs が環境試料や野生生物から検出され，その地球規模での汚染が明らかになりつつある。なかでも，PBDEsや HBCDs は，化学的に結合していない形態で製品に添加・配合されるため容易に解離し，製造・使用・廃棄の過程で環境中に漏出する可能性が高い。
事実，PBDEs は，多様な環境媒体や生物から検出
1）－ 6）。
され，その広域汚染は既に実証されている
PBDEs は化学構造がポリ塩化ビフェニル類（PCBs;
Polychlorinated biphenyls）と類似しているため同様の物理化学性を有し，類似の環境残留性や毒性影響が懸念され，ヒトや野生生物に対するリスクも危惧
7）（Restriction
されている 。そのため欧州では RoHS
of Hazardous Substances，特定有害物質使用制限）
指令を発効して PBDEs のペンタ製剤（5 臭素化異性体
主成分）
・オクタ製剤（8 臭素化異性体主成分）の使用を禁止した。国連環境計画（UNEP; United Nations
Environment Programme）
も POPs（Persistent Organic
Pollutants，残留性有機汚染物質）候補物質として注受付；2014 年 4 月 10 日，受理：2014 年 12 月 18 日＊
〒 790-8577 愛媛県松山市文京町 2-5 愛媛大学沿岸環境科学研究センター，e-mail：shinsuke@agr.ehime-u.ac.jp
2014 AIRIES

125

田辺・磯部：臭素系難燃剤によるアジア−太平洋地域の汚染

目し，ペンタ製剤に含まれる主要異性体（テトラブロと人口増加をみせる国々が遍在し，世界でも最も人
モジフェニルエーテル類及びペンタブロモジフェニ
間活動・産業活動の活発な途上地域である。このよ
ルエーテル類）
及びオクタ製剤に含まれる主要異性体
うな社会的・経済的背景により，アジア地域の POPs
（ヘキサブロモジフェニルエーテル類及びヘプタブロ
汚染は著しく進行したため，排出源対策等が整備さ
モジフェニルエーテル類）
を，残留性有機汚染物質にれるに至ったが，途上地域における BFRs 問題につ関するストックホルム条約（POPs 条約）に登録する
いてはいまだ国際的な対応がとられておらず，汚染8）
ことが 2009 年の第 4 回締約国会議で決議された 。
実態を理解するモニタリング情報も欠落している。
日本国内では，業界団体の自主規制により 1990 年代
BFRs による環境汚染は，先進諸国よりも近年の工以降ペンタ製剤（国内での呼称はテトラ製剤）・オク
業化が著しい途上国で深刻化している可能性があ
9）タ製剤ともに使用されておらず ，米国でも 2004 年
る。有機臭素系難燃剤の消費内訳によると，PBDEs
10）以降ペンタ製剤・オクタ製剤の生産は中止された 。
の工業製剤であるオクタ製剤及びデカ製剤の大半
9）
，22）
，
したがって先進諸国では現在，デカ製剤（10 臭素化
は，日本以外のアジア諸国で使用されており
PBDEs による環境汚染の途上国における拡大が懸念
異性体主成分）のみが生産・使用されているが，こされる。また，HBCDs についても，日本以外のアれも POPs 条約への追加候補として提案されて現在
9）ジア諸国で約 50％が消費されていることに加え ，
審議中である。我が国におけるヒト母乳の経年調査
11），12），
その使用量も増大していることから，早急な汚染実
では，PBDEs 濃度の上昇が認められており
13）
血液の調査では地域差が報告されている 。一方，態の解明が求められている。こうした事態に鑑み，
HBCDs は主として建築用断熱材やカーペット等室
筆者らの研究グループは，多様な環境・生物試料を内装飾品の繊維に添加される BFRs で，我が国では分析に供試してアジア－太平洋地域における BFRs
年間 3,000～4,000 トンの製造・輸入量が報告されての汚染実態解明研究を，世界に先駆けて開始した。
14）
きた 。環境残留性も指摘され，監視が求められて
本稿では，PBDEs 及び HBCDs を中心にこれまでにきた（化審法第一種監視化学物質）が，2013 年の第 6得られた研究成果の概要を紹介する。
回締約国会議で POPs 条約への追加が承認され，化審法第一種特定化学物質に指定されて使用製品の輸2．汚染の分布：指標生物を用いた広域モニタリング
入禁止が決まった。しかしながら，環境汚染に関する情報は断片的である。当初 HBCDs の分析は困難
アジア－太平洋地域全域における BFRs の汚染実であったが，LC-MS（Liquid Chromatograph － Mass
態を理解するため，筆者らのグループはイガイや魚Spectrometer，液体クロマトグラフ－質量分析装置） 類，海棲哺乳類を指標生物として，広域モニタリンを用いた異性体別の分析法が開発されたことによグを実施した。二枚貝のイガイ（ムラサキガイ（Brue15），16），生物蓄積性や環境動態を評価する調査・研りmussel, Mytilus galloprovincialis）又 は ミ ド リ ガ イ
究が可能になった。欧米における最近の研究による （Green mussel, Perna viridis））は，世界のいたるとと，工業製剤に含まれる 3 種の HBCDs 異性体のうころに分布しており，固着性であるため地域の汚染
ち，α-HBCD は高次生物に濃縮されることが明らを反映しやすい，簡単に採取できる，広塩分域で生17），18）。バルト海のウミガラス（Uria
かにされている息できる，環境ストレスに対する耐性が強い，さまaalge）の卵を用いた研究では，PBDEs 濃度は 80 年
ざまな化学物質を高濃度で蓄積する，などの多様な
代半ば以降減少傾向を示しているのに対し，HBCDs
利点から，沿岸環境汚染モニタリングの指標生物と
19）23），24），BFRs の沿岸広のレベルは上昇傾向にあることが報告されている 。
して世界中で利用されており
25），26）。また，カツオ
このように，一部の BFRs は Legacy POPs
（既存の残域モニタリングにも有用であるは世界の外洋域に広く分布して留性有機汚染物質）と類似の生物蓄積性や内分泌撹 （Katsuwonus pelamis）
おり，漁獲対象種であるため容易に試料を得ること
乱作用を示すことから高い学術的・社会的関心を集
20），21），POPs 候補物質として規制されることとなができる。これまでの POPs 調査で，カツオの体内めった。PCBs やダイオキシン等の POPs については，濃度と海水中濃度の間には正の相関関係が認められ先進国を中心に 2004 年の POPs 条約の発効を受けて，ていることから，カツオを外洋の BFRs 汚染モニタ
5），27）。また，海棲生産・使用・流通・廃棄にかかわる厳しい監視・管リングの指標生物として活用した哺乳類も地球汚染を象徴する生物であり，生態系の理体制が整備されている。しかしながら，本稿で取頂点に位置するハイリスクアニマルであることから，り上げた一部の BFRs は，生産・使用が最近まで継28）－ 30）。
BFRs モニタリングの指標生物として用いた
続したため，その汚染の拡大と長期化が懸念されまず，海洋汚染の実態を明らかにするため，アジる。BFRs による環境汚染については，さらにモニア－太平洋地域マッセルウォッチプロジェクトの一
タリングデータを集積し，その広域分布や挙動，生環として，2003 年～2005 年にムラサキイガイ及びミ態リスクを解析・評価することが求められている。
ドリイガイをカンボジア，中国，香港，インド，イ
ところで，アジア－太平洋地域には，中国，香ンドネシア，日本，韓国，マレーシア，フィリピン，港，韓国，インド，マレーシアなど急速な経済成長
126地球環境 Vol.19 No.2

ベトナムの沿岸域合計 68 地点から採取した。PBDEs
は全てのイガイ試料から検出され，その汚染は先進国だけでなくアジア途上国の沿岸域まで拡大してい
24）
，26）
，31）
。イガイからることが明らかとなった（図 1）検出された PBDEs 濃度は，国や採取地点によって大きく変動し，1～10 臭素化体を含む総 PBDEs 濃度
は，脂肪重量あたり 0.66～440 ng/g であった。韓国，
フィリピン，香港及び中国で高値を示したことから，これらの国がアジア－太平洋地域における PBDEsの排出源となっている可能性がある。一方，カンボ
ジア，ベトナム，インド，マレーシアでは比較的低レベルの汚染が認められた。本研究で分析したイガ
イの PBDEs 濃度は，ヨーロッパの報告値とほぼ同レベルであったが，米国と比較すると明らかに低値であった。また，都市域や工業地域のイガイは，相対的に高値を示す傾向が認められた。PBDEs の汚染源を特定することは困難であるが，PBDEs を含む製品の生産・流通・使用・廃棄は，産業活動や人間活動と関連することを考えると，都市域や工業地域で汚染が顕在化していることは当然の結果といえる。
とくに中国沿岸域や香港で拡大を見せる電子産業，
e-waste（electronic waste，電気・電子機器廃棄物）
リ
サイクル施設等は，この地域の大きな PBDEs 負荷源となっていることが予想される。一方，韓国では造船業や重工業地域のイガイから高濃度の PBDEsが検出された。また，アジア地域のイガイからは
HBCDs も検出され（6.0～500 ng/g），都市あるいは工業地域で相対的に高い値が認められた。イガイを指標生物として HBCDs の広域モニタリングを実施したのは当研究グループが初めてである。
アジア－太平洋地域における，BFRs 汚染の分布を

125−134（2014）

さらに解析するため，1990 年～2003 年にこの地域に漂着あるいは混獲されたオスの鯨類 9 種 60 試料の脂28）－ 30）。PBDEs の濃度範囲
皮を化学分析に供試したは，インドのハシナガイルカ（Stenella longirostris）の6.0 ng/g（脂肪重あたり）から，香港のシナウスイロ
イルカ（Sousa chinensis）の 6,000 ng/g
（脂肪重あたり）であった（図 2）。PBDEs レベルは香港で最も高く，次いで日本で高値が見られ，フィリピンやインドの鯨類は相対的に低値を示した。PBDEs 濃度の分布
は，おおむねイガイで観察された傾向と一致しており，先進工業国や急速な経済発展を遂げつつある地域で顕著な汚染が認められた。HBCDs についても，
アジア－太平洋地域の沿岸域における地理的分布を解明するため，香港と日本で漂着あるいは混獲された鯨類の脂皮試料を化学分析に供試した。その結果，
香港の鯨類では 21～380 ng/g
（脂肪重あたり），日本の鯨類では 330～940 ng/g
（脂肪重あたり）の HBCDsが検出された。濃度レベルは日本よりも香港の方が低く，このことは途上国における HBCDs の利用がいまだ顕在化していないことを示唆している。ただし，今後 PBDEs の使用規制が拡大すれば，途上国
における HBCDs や臭素系以外の難燃剤の利用が増加することも予想されるため，モニタリングを継続することが必要である。また，これらの HBCDs レ
ベルは，ヨーロッパのゼニガタアザラシ（Phoca vitulina）
63～2,100 ng/g
（脂肪重あたり）やマイルカ（Delphinusdelphis）
52～3,400 ng/g
（脂肪重あたり）と比べても明らかに低濃度であり，この結果もアジア地域における HBCDs の利用が本格化していないことを支持している。
カ ツ オ を 指 標 生 物 と し て 用 い た，PBDEs 及 び
440
260
190

Korea
Hong Kong

20 ng/g
脂肪重あたり図1

Philippines

アジア沿岸域のイガイから検出された PBDEs（ポリ臭素化ジフェニルエーテル類）濃度の分布．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）

127

田辺・磯部：臭素系難燃剤によるアジア−太平洋地域の汚染

HBCDs 汚染の外洋域モニタリング結果では，アジ
ア－太平洋地域におけるこれら物質の広域分布が明5），27）。カツオは，1997 年～2001 年のらかになった間に外洋の 13 地点で採取した。PBDEs の最高濃度は台湾沖のカツオから検出され，東シナ海や南シナ海の試料も相対的に高値を示した（図 3）。一方 HBCDs
は，日本近海や東シナ海，北太平洋で比較的高い値
が見られた
（図 4）
。PBDEs 及び HBCDs の分布パタ
ーンは，イガイや鯨類で認められた沿岸域の汚染実態とほぼ一致していた。東シナ海周辺で見られた高6000 2600

沿岸性鯨類
外洋性鯨類
200 ng/g
脂肪重あたりJAPAN

HONG KONG
PHILIPPINES
INDIA

図2

アジア地域の鯨類から検出された PBDEs（ポリ臭素化ジフェニルエーテル類）の濃度．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）

PBDEs
10
0

ng/g
脂肪重あたり

60°N

0°

nd

180°E

90°W

図3

nd: 不検出60°S

カツオを指標生物とした PBDEs（ポリ臭素化ジフェニルエーテル類）汚染のモニタリング．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）

HBCDs
5
0

ng/g
脂肪重あたり

60°N

0°

nd
90°W

図4

128

60°S
180°E

nd: 不検出

カツオを指標生物とした HBCDs（ヘキサブロモシクロドデカン類）汚染のモニタリング．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）より転載）

地球環境 Vol.19 No.2

濃度の汚染分布は，前述したようにこの海域沿岸に
電気・電子産業が集中しているためと推察される。

に海上保安庁の協力を得て東京湾内の 3 地点で採取した。柱状堆積物は 5 cm 間隔でガラス容器に分取し，分析時まで－25℃で保存した。1972 年～1998 年に 三 陸 沖 で 捕 獲 し た キ タ オ ッ ト セ イ（Callorhinus
ursinus，Northern fur seal，n=35），1982 年，2001 年
及び 2011 年に日本沿岸に集団座礁したカズハゴンド
ウ（Peponocephala electra，Melon-headed whale，n=32），
1978 年～2013 年に日本沿岸に集団座礁あるいは捕獲されたスジイルカ（Stenella coeruleoalba，Striped
dolphins，n=36），1990 年 及 び 2000 年 ～2001 年 に中国南部沿岸で混獲されたスナメリ（Neophocaena
phocaenoides，Finless porpoise，n=12）の脂肪組織を化学分析に供試した。これらの試料は愛媛大学のes-BANK に冷凍保存されたものを活用した。
東京湾の柱状堆積物やキタオットセイの汚染レベ
ルの歴史トレンドは，日本国内における化学物質の使用実態を反映した。既存 POPs の国内生産と使用は 1970 年代前半に規制されたため，これらの物質の近年の濃度変動は横ばいあるいは減少傾向を示した。一方 BFRs（PBDEs 及び HBCDs）
は 1980 年代以降使用量が急増したため，柱状堆積物やキタオット
セイの濃度レベルもそれ以降の年代で急激な上昇傾向を示したと考えられる。柱状堆積物では，PBDEs（1～9 臭素化異性体），BDE-209（デカブロモジフェニ
ルエーテル，10 臭素化異性体）及び HBCDs の濃度上昇のパターンに違いが認められた（図 5）。PBDEs
は 1940 年代後半以降の層から検出されはじめたが，
HBCDs は 1970 年代前半以降の層から検出された。
PBDEs 濃度は 1990 年代以降横ばい傾向を示しており，国内におけるテトラ製剤（4 臭素化異性体主成分）
・
オクタ製剤（8 臭素化異性体主成分）の自主規制の効
果が反映されたものと考えられた。一方 BDE-209
は，近年，デカ製剤（10 臭素化異性体主成分）の消費量が減少しているにもかかわらず，全ての柱状堆積3．汚染の歴史トレンド：保存試料を用いた過去復元
新たな有害物質が登場し社会問題化すると，「汚染はいつ始まったのか？」「どこまで広がっているのか？」といった質問が必ず寄せられる。その疑問を解決するには，過去の環境・生物試料を分析する必要があるが，柱状堆積物など一部の試料を除けば，
過去に㴑って試料を採取することは不可能である。
BFRs による環境汚染の研究が本格化したのはここ十数年ほどであるため，その過去の汚染，すなわち歴史トレンドについてはきわめて情報が少ない。しかもそれらの研究の大半は先進諸国で展開されており，
アジア地域の汚染実態や経年変化に着目した研究は皆無に等しい。とくにアジア途上国の化学物質利用
形態や環境汚染は，先進国の過去を追従する傾向にあることから，これらの地域における汚染の時空間変動を復元し将来を予測することは，新たな被害を防止するうえで重要である。愛媛大学は，これまでに世界各地で採取した生物・環境試料を体系的に保存し，環境科学の研究に活用するため，学内に生物
環境試料バンク（es-BANK; Environmental Specimen
28）
Bank for Global Monitoring）を 設 置 し た 。 こ のes-BANK に保存されている約 10 万点を超える試料を活用して，これまで POPs による地球規模での汚染の広がりや過去から現在に至る汚染の推移を明らかにしてきた。また，最近になって海棲哺乳類の保存試料や柱状堆積物試料を用いて，アジア－太平洋
地域の BFRs（PBDEs 及び HBCDs）汚染の歴史トレンドについて研究を展開し，成果を得たのでここに
4），29），30），32）。
紹介する
柱状堆積物試料は，2002 年 10 月から 2003 年 3 月
PCBs

深度（ cm）

0

0

PBDEs

125−134（2014）

0

BDE-209

0

5

5

5

5

10

10

10

10

15

15

15

15

20

20

20

20

25

25

25

25

30

30

30

30

35

35

35

35

40

0

50 100 150 200

40
40
40
0.0 1.0 2.0 3.0 4.0
0 10 20 30 40 50 0.0

HBCDs

推定堆積年代
~2000
~1995
~1988
~1982
~1975
~1968
~1945

1.0

2.0

濃度（ng/g乾重あたり）

図5

東京湾柱状堆積物中の PCBs，PBDEs（1～9 臭素化体），BDE-209（10 臭素化体），HBCDs 濃度の鉛直分布．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）

129

田辺・磯部：臭素系難燃剤によるアジア−太平洋地域の汚染80

濃度 (ng/g 脂肪重あたり)

60

30000

HBCDｓ

PCBs

20000

40

DDTs

60000
40000

10000

20
nd

0
1970

120

80000

1980

1990

2000

0
1970

20000

1980

1990

2500

PBDEs

80

1990

2000

HCB

10

1500
1000

40

1980

15

HCHs

2000

0
1970

2000

5

500
0
1970

1980

1990

2000

0
1970

1980

1990

2000

0
1970

1980

1990

2000

試料採取年

三陸沖のキタオットセイから検出された有機ハロゲン化合物濃度の経年変化．

31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）
HBCDs
（Hexabromocyclododecanes，ヘキサブロモシクロドデカン類），
PCBs（Polychlorinated biphenyls，ポリ塩化ビフェニル類），
DDTs（Dichloro-diphenyl-trichloroethanes，ジクロロジフェニルトリクロロエタン及び代謝産物），
PBDEs（Polybrominated diphenyl ethers，ポリ臭素化ジフェニルエーテル類），
HCHs（Hexachlorocyclohexanes，ヘキサクロロシクロヘキサン類），
HCB（Hexachlorobenzene，ヘキサクロロベンゼン）．

130

1.0

1972

0.5

0.0
1.0

1985
0.5

0.0
1.0

1998

図7

BDE- 183

BDE- 153

BDE- 154

BDE- 99

BDE- 47

BDE- 280.0

BDE- 100

0.5

BDE- 15

物で表層に向かって上昇傾向を示し，使用時期と環境中への放出時期が必ずしも一致しないことを示唆している。HBCDs については，消費量・堆積物中濃度ともに上昇傾向を示し，その環境負荷はさらに増大することが予測された。キタオットセイについては，1990 年代以前の試料では HBCDs は PBDEsに比べ明らかな低値を示したが，1990 年代後半の試料ではほぼ同レベルで検出された
（図 6）
。このこと
も，国内での PBDEs 需要の減少と HBCDs 需要の増大を反映した結果と考えられる。キタオットセイから検出された PBDEs の同族異性体組成は経時的に変化しており，なかでもヘキサ及びヘプタ BDE 異性体（BDE-153，BDE-154（6 臭素化体，ヘキサブロ
モジフェニルエーテル），BDE-183（7 臭素化体，ヘプタブロモジフェニルエーテル））の割合が調査期間をつうじて上昇していることが明らかになった（図 7）。上記の結果は，この期間に工業製剤中のPBDEs の組成が変化したことを示しており，実際に日本国内では 1991 年以降ペンタ製剤の使用が中止され，オクタ製剤の使用が継続していた時期があった。さらに，2000 年にはオクタ製剤の使用も中止
され，以降はデカ製剤のみの使用が継続した。こうした高臭素化製剤への転換が，野生生物体内の異性体組成に反映されたものと考えられる。一方で HBCDs
は 95％以上がα-HBCD 異性体であり，この組成は調査期間を通して変化は認められなかった。
南シナ海の中国沿岸で混獲されたスナメリの BFRs
レベルも，1990 年から 2000 年の 10 年間で明らかな

BDE-47に対する相対値

図6

三陸沖のキタオットセイから検出された PBDEs
異性体組成の経年変化（BDE-47（4 臭素化体，テトラブロモジフェニルエーテル）を 1 としたときの相対組成）．

31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）より転載）
BDE-15（2 臭素化体，ジプロモジフェニルエーテル），
BDE-100・BDE-99（5 臭素化体，ペンタブロモジフェニル
エーテル）．

地球環境 Vol.19 No.2

濃度 (ng/g 脂肪重あたり )107

HBCDs PBDEs

PCBs

125−134（2014）

DDTs

CHLs

HCHs

HCB

：1990
：2000～2001

106
105

***

104

***

103
102
101
100
10-1

***:
***:pp<<0.001
0.05

図8

南シナ海沿岸のスナメリから検出された有機ハロゲン化合物濃度の経年変化．

31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）
HBCDs
（ヘキサブロモシクロドデカン類），PBDEs（ポリ臭素化ジフェニルエーテル類），
PCBs（ポリ塩化ビフェニル類），DDTs（ジクロロジフェニルトリクロロエタン及び代謝産物），
CHLs（Chlordane，クロルデン化合物類），HCHs（ヘキサクロロシクロヘキサン類），
HCB（ヘキサクロロベンゼン）．

上昇傾向がみられた（図 8）。PBDEs 濃度の平均値
は，1990 年の 84 ng/g
（脂肪重あたり）から 2001 年には一桁上昇して 980 ng/g
（脂肪重あたり）を示した。
このことは，近年この地域で PBDEs が広域使用されるようになったことを示唆している。中国における 2000 年の BFRs 生産量は 10,000 トンであり，年間約 8％ずつ増加している。PBDEs の異性体組成からは，この地域におけるペンタ製剤の使用の継続が示唆された。PBDEs と同様に HBCDs も経年的な濃度上昇傾向を示し，その平均濃度は 1990 年から
2000 年～2001 年の間に約 2 倍上昇していた。この地域の野生高等動物から HBCDs を検出したのは本研究が初めてであり，アジア途上国における汚染の拡大が確認された。ただし，PBDEs 濃度は過去 10
年間で約 5 倍上昇していたが，HBCDs 濃度は約 2 倍の上昇にとどまった。また，日本周辺のキタオット
セイやカズハゴンドウ，スジイルカなどと異なり，南シナ海のスナメリ体内の HBCDs 濃度は，2000 年～2001 年においても依然として PBDEs の 20 分の 1程度と低値を示した。このことは，この周辺の途上国において近年 PBDEs の使用が急増しているのに対して，HBCDs の利用は活発ではないことを示唆している。
日本沿岸に座礁したカズハゴンドウの場合，2001
年及び 2011 年の個体から検出された BFRs 濃度は1982 年と比較して，PBDEs は約 10 倍，HBCDs は
約 50 倍の高値を示した（図 9）。この結果は，本種が低緯度地方から中緯度地方を回遊するため，アジア
途上国と日本沿岸の両海域で汚染のばく露を受けた
ことを示唆している。すなわち，PBDEs は過去 20～30 年間にアジア途上国と日本の両海域で，またHBCDs は近年使用量が増加している日本沿岸でそれぞればく露を受け，残留レベルが上昇したものと推察される。スジイルカも，熱帯から温帯海域を回遊しているため，汚染物質残留レベルの推移はカズ
ハゴンドウと類似の傾向を示した（図 10）。既存のPOPs 濃度は横ばい，又は減少傾向がみられるのに対し，BFRs の濃度は近年顕著に上昇したことがわかる。スジイルカの歴史トレンドを詳細に解析すると，PBDEs 濃度は 1993 年まで急激に増大した後，2003 年では上昇が緩やかになったのに対し，HBCDs
濃度は 1990 年代以降で急激な濃度上昇が認められた。本種から検出された PBDEs はアジア途上国と日本沿岸の両海域でばく露を受け，近年日本等でのPBDEs 使用規制の効果により汚染レベルの上昇が緩慢になったと推察される。一方，HBCDs は近年
日本沿岸でばく露を受け，急速に汚染が進行したものと推測される。
本研究により，臭素系難燃剤（BFRs）
による東アジア地域の環境汚染の広域化と歴史トレンドが明らかにされた。既に規制の進んでいる既存の POPs と異なり，BFRs による汚染レベルは上昇傾向が認められた。日本沿岸や近海の BFRs 汚染は，その国内使用実績を反映して 1990 年代中盤以降は PBDEs より
131

田辺・磯部：臭素系難燃剤によるアジア−太平洋地域の汚染

濃度 (ng/g 脂肪重あたり )

105

104

PCBs

103
103

DDTs

p < 0.01

PBDEs p < 0.01

p < 0.01

CHLs

102

101

100

HCHs
'80

'85

HBCDs

p < 0.01

'90

'95

'00

'05

'10

'80

'85

'90

'95

'00

'05

'10

'80

'85

'90

'95

'00

'05

'10

採取年
図9

外洋性鯨類カズハゴンドウから検出された有機ハロゲン化合物濃度の経年変化．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）より転載）

100000105

濃度 （ng/g 脂肪重あたり）

10000
104

1000
103

PCBs

102
100
1975
104
10000

p < 0.01

1985

1995

2005

1000000
106

10000
104

100000
105

1000
103

10000
104

100
102

1000
103

10
101

DDTs p < 0.01

102100
2015 1975
100000
105

1985

1995

10
10

2005

1985

1995

2005

2015

1000
103

10000
104

1000
103

2015 1975
10000
104

PBDEs

p < 0.01

100
102

103
1000

100
102

HCHs p < 0.01

10
10
'75
1975
1

'85
1985

図 10

'95
1995

2

'05
2005

CHLs

10
100
'75
'15 1975
2015

'85
1985

p = 0.76
'95
1995

採取年

'05
2005

0
10
1
'15
'75
2015 1975

HBCDs

p < 0.01
'85
1985

'95
1995

'05
2005

'15
2015

外洋性鯨類スジイルカから検出された有機ハロゲン化合物濃度の経年変化．
31）（「分子でよむ環境汚染」（東海大学出版）
より転載）

も HBCDs の汚染レベルの上昇が顕著であった。一
方，南シナ海沿岸では，PBDEs による急激な汚染の進行が示唆された。途上地域の HBCDs 汚染の現状は低レベルで推移しているが，PBDEs の代替物
質としての利用が進み，POPs 条約の効果が現れるまでその環境汚染は拡大することも予想されるため，継続的なモニタリングが必要である。
4．まとめ
PBDEs や HBCDs などの BFRs がイガイや魚類，
海棲哺乳類など全ての生物試料から検出された事実は，これらの物質のばく露源がアジア－太平洋地域に遍在していることを示している。とくに，韓国や
132

10
101

中国沿岸，日本で高値が認められ，また他の国々でも広く検出されたことから，アジア地域の主な汚染源を特定する調査が必要である。また，アジアの途
上国では BFRs の使用・流通・廃棄を規制する法律が未整備なため，今後もこの地域の汚染レベルは拡大する可能性があり，継続的なモニタリングが必要と考えられる。また，BFRs は電気・電子機器に含まれているため，これらのリサイクルや廃棄にともない環境中へ流出することが懸念される。欧米や日本など先進工業国からアジア途上国への中古電気・電子機器の輸出は今なお続いており，今後，その廃棄物（e-waste）を含めた動向を注視する必要がある。
海棲哺乳類の保存試料を用いた研究では，日本や中国沿岸で BFRs の経年的汚染レベルの上昇が明らか

地球環境 Vol.19 No.2になった。保存試料を用いた研究に対する期待は今後も高まることが予想され，アジア地域における生物・環境試料バンクの構築・拡大が望まれる。PBDEsに比べ，HBCDs のモニタリングデータは現状では限られているが，POPs 条約の効果が現れるまでその環境汚染レベルは上昇することが予想されるため，今後も継続的な環境監視が必要である。また，使用量の最も多いテトラブロモビスフェノール A（TBBPA）
や，デカブロモジフェニルエタン（DBDPE;
Decabromodiphenylethane）など既存 BFRs の代替物
質についても，環境汚染の実態解明とリスク評価が必要である。

125−134（2014）

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134

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信介

Shinsuke TANABE

1951 年大分県生まれ。愛媛大学卒。
農学博士（名古屋大学）。愛媛大学農学部教授を経て，愛媛大学沿岸環境科学研究センター教授（現職）。愛媛大学特別栄誉教授。日本学術会議連携会員。専門は環境化学。有害物質による環境と生態系汚染の実態を地球規模で研究。主な著書に，『環境ホルモン－何が問題なのか』
（岩
波書店）
，
『Bioindicators of POPs － Monitoring in Developing
Countries』（Kyoto University Press）など。日産科学賞（1999年），ISI 引用最高栄誉賞（2000 年），SETAC Founders Award
国際賞（2005 年）
，紫綬褒章
（2011 年）
など受賞。

磯部

友彦

Tomohiko ISOBE

1974 年名古屋生まれ。東京農工大学
大学院連合農学研究科修了，博士（農学）。
国 立 環 境 研 究 所 NIES ポ ス ド ク フ ェロー，愛媛大学 COE 研究員，愛媛大学
沿岸環境科学研究センター准教授を経て，現在は国立環境研究所任期付き研究員。新規環境汚染物質の分析法開発，有機汚染物質の環境動態・生物濃縮性解析，
汚染レベルの時空間分布解明を軸に研究を展開。