メタタグ、ハッシュタグへの記述と、商標・商品等表示
メタタグ、ハッシュタグへの記述と、商標・商品等表示としての使用 としての使用
弁護士
草地邦晴

弁護士

草地 邦晴

かの業務に係る商品又は役務であることを認識することができる態様により使用されていない商標」には商標権の効力が及ばないとしていること、不正競争防止法2条1項1号が「他人の商品又は営業と混同を生じさせる」態様での商品等表示の使用を不正競争行為としていることなどからも理解される。
上記のメタタグやハッシュタグへの商標や商品等表示の記述については、この商標法における「商標とし1はじめにての使用（商標的使用）」と、不正競争防止法におけるインターネットを通じて消費者が商品を探す場合、「商品等表示としての使用」の問題として現れる（な検索機能を有するサイトから入る場合が多いことかお、両方の問題は理論的には基本的に共通する問題とら、事業者としては検索キーワードからどのようにしされている。）。近時、この点に関する裁判例の蓄積がて自社の商品ページに誘導していくかは重要なポインすすんできたところであり、裁判所の考え方もある程トになりうる。その際、役立つのが、検索用に記述さ度見えてきたので、裁判例をいくつか紹介する。

れたメタタグや、ハッシュタグである。メタタグは、htmlのヘッドタグ内に文書のメタ情報（ウェブサイト

3

大阪地裁平成29年1月19日判決（バイクリフターに関する情報）として記載されたもので、通常の表示

事件）1

では表面上見えないが、タグを設定することで検索エ

本件は、「バイクリフター」商標を有するXが、こンジンにキーワードとして参照させたり（キーワードれと同一又は類似の商標をキーワードタグ、タイトルタグ）、検索結果の表示画面にそのページの説明文とタグ、ディスクリプションタグに使用したホームペーして表示させる（タイトルタグ、ディスクリプション

ジを開設して商品を販売しているYに対して、商標権タグ）ことによって、自社サイトのリンクへと誘導す侵害、不正競争行為にあたるとして、使用差止め等をることに役立つため、いわゆるSEO対策としても利求めた事案である。

用されている。ハッシュタグ（＃）は、主にInstagram

この中で判決は、「htmlファイルにディスクリプなどSNSで用いられる投稿タグで、＃に続いてキーションメタタグないしタイトルタグとして記載するこワードを記述することで、同じタグ付けがされた投稿とは、商品又は役務に関するウェブサイトが検索サイの検索を容易にすることができ、広く利用されている。

トの検索にヒットした場合に、その検索結果画面にそこれらは、本来、一定の機能を実現するための記述れらのディスクリプションメタタグないしタイトルタにすぎないものであるが、この検索しやすくさせる、グを表示させ、ユーザーにそれらを視認させるに至る繋がりやすくさせる、といった効果を利用することものである」とし、その使用は「それにより当該サイで、例えば、他社の顧客誘因力のある商品名で検索しトで取り扱われている被告商品の出所を表示させるもた消費者を、自己のウェブページに誘導したり、そののであるから、被告商品についての商標的使用に当た先の表示態様によっては、消費者が出所を誤解するとるというべき」とした。他方で、キーワードメタタグいう場面も生じ得ることになる。そのため、それは商については、「商標による出所識別は、需要者が当該標権侵害や、不正競争行為を構成しないかが問題とな

商標を知覚によって認識することを通じて行われるもり、様々に論じられてきた。の」で「広告の内容自体においてその標章が知覚により認識し得ることを要する」として、需要者が所定の2「商標としての使用（商標的使用）」「商品等表示操作をしない限り、検索結果の表示画面の被告のウェとしての使用」

ブサイトの欄にそのキーワードが表示されることはな

商標法や不正競争防止法は、商標や商品等表示が有いキーワードメタタグは、商標的使用には当たらないする自他識別力を前提に、その出所表示機能を保護と判断した。

し、他者によりそれが害されるのを防止することを重需要者の知覚による認識可能性により、商標的使用要な役割としているが、他方で、そうではない単なるに当たるか否かを区別する考え方は、他の多くの裁判使用についてまで一律に制限するものではない。

例でも共通に採用されている考え方で、この考え方か

このことは、商標法26条1項6号が、「需要者が何人らすれば、タイトルタグ、ディスクリプションタグにOike LibraryNo.58 2023/1011ついては、基本的に商標的使用が肯定され、キーワーうな場合を考えると、さらに実質的に判断すべき場合ドメタタグは否定される方向となろう。もあり得よう。

452
知財高裁令和元年10月10日判決（タカギ事件）

大阪地裁令和3年9月27日判決（シャルマントサッ3ク事件）

本件は、「タカギ」商標を有するXが、Xの浄水器のみに使用できる交換用カートリッジを販売等するYに本件は、「シャルマントサック」商標（かばん類）を対し、タイトルタグ、ディスクリプションタグに、①保有するXが、Yがメルカリ上のウェブサイトにおい「タカギ浄て販売する巾着型バッグに「＃シャルマントサック」

水器カートリッジ（略）※当製品はメーカー純正品でなる表示を行っていることに対し、商標権に基づきそはございません」②「タカギに使用出来る取り付け互の表示行為等の差止めを求めた事案である。

取付互換性のある交換用カートリッジ

換性のある交換用カートリッジ… ※当製品はメーカー純正品ではございません」③「タカギ社製

Yは、ハッシュタグ「＃」は、後に続く文字列が表浄水す特定の商品又はテーマに関連する情報を結びつけるお探しの皆様へ」等とものであり、そのような情報のウェブサイト上又は表示したことは、商標権を侵害し、不正競争行為にあSNS上の所在場所を表すものに過ぎないから、被告商たるとして、その使用差止め等を求めた事案である。

品の商標として使用しているものではない、と主張し蛇口の交換用カートリッジを判決は、①について、「タカギ」の後に空白を挟んた。

で「取り付け互換性のある交換用カートリッジ」「交しかし判決は、オンラインフリーマーケットにおけ換用カートリッジ」等の記載があることや、その近くる具体的な取引状況も考慮の上、「メルカリ利用者がに被告商品の写真があることから、需要者は「タカギ」検索等を通じて被告サイトの閲覧に至った段階で」、が被告商品の出所を示していると認識するとして、ま「それが表示される被告サイトの中に『シャルマントた、③も、「タカギ社製」が、「浄水蛇口」ではなく「交サック』なる商品名ないしブランド名の商品等に関す換用カートリッジ」に理解する余地がある表現であるる情報が所在することを認識することとなる。これに上、交換用のカートリッジそのものの写真画像などがは『被告サイトに掲載されている商品が「シャルマン併せて表示されていることなどから、商標的使用にあトサック」なる商品名またはブランド名のものである』たると認定した。との認識も当然含まれ得る」とした。そして、表示のなお、「当製品はメーカー純正品ではございません」

末尾に「好きの方にも…」などが付された場合であっという打ち消し表示については、「互換性」という用ても、その認識を失わせるに足りるものではなく、両語が同一製造販売者の商品間にも使用されるもので、立しうるものである、と判示し、請求を認めた。

「取付互換性」という言葉はその意味が明確ではない

ハッシュタグに関する裁判例としては初めてのもの

ことや、その表現、位置、製品の外観等から、被告商とされており、フリマアプリでのハッシュタグの使用品がXの製品とは異なることが分かりにくい等としとしては、相当なものといえよう。その表示の在り方て、その結論を左右しないとした。

によっては、出所表示機能が否定される場面がありう

他方で、②については、「タカギに使用できる…」

ることは、前記したとおりであるが、この程度の打ちという一連の表示においては、当該商品がX製の浄水消し表示では、出所表示機能を失わせるものではな器に使用できるカートリッジであることを説明するまく、両立しうる、としている点も注目される。とまりのある文章と理解でき、Yの商品自体の出所を表示するものとして認識するとは認められない、として、商品等表示としての使用を否定した。

6

終わりにインターネット上での広告表示は、従来型の印刷物

この判決は、視認性のあるメタタグの記述が出所表による広告等とは別異に検討すべき場面が多いことは示機能をもちうることを前提としつつも、その表現に事実であるが、現時点での裁判例を概観する限りは、

よっては、出所表示機能を持つ場合と、持たない場合「商標による出所識別は、需要者が当該商標を知覚にがあるということを示している。それ自体は、伝統的よって認識することを通じて行われるもの」との前提

な広告表示における商標的使用の議論と特段変わるもにたち、需要者に実際に視認される範囲で商標的使用のではないが、その表示の差異は大きなものではなを認めている。その上で、その表示から商標的使用がく、こうした記述が混在する場合、置き換えられるよ

否定される場合ではないかを具体的に検討するが、こ12

Oike Library

No.58 2023/10

れも基本的に従来からの考え方によるものであって、何か特別な考え方や検討方法をとっているわけではないといえる。
もっとも、インターネット上のサービス・機能の変化はすさまじく、今後も、注視していくべき分野といえよう。
1
23

判時2406号52頁
最高裁判例集 https://www.courts.go.jp/app/hanrei_jp/detail2?id=89074
なお、事件の被告は複数であるが、説明に必要な範囲でYに簡略化する。
判時2523号117頁

Oike Library

No.58 2023/1013