火山 第 48 巻 (2003)
第 1 号 121ῌ126 頁

解説ῌ紹介

海域火山の監視と情報の提供
八 島 邦 夫῍Surveillance and Information of the Submarine Volcanoes and Volcanic Islandsin the Adjacent Seas of Japan
Kunio Y6H=>B6῍

1. は じ め にある薩南諸島 ῑ薩摩硫黄島ῐ諏訪瀬島ῒ として火山島を

わが国の火山噴火予知のための調査῎研究はῌ 1973 年

なすがῌ 南に向かって火山性内弧の高まりも火山島も明6 月に測地学審議会が建議した第 1 次火山噴火予知計画

瞭ではなくなりῌ 南部では沖縄トラフ ῑ舟状海盆ῒ 内に以来ῌ 各参加機関の努力により大きく進展してきた῍

火山活動がみられるという特異な分布形態を示す῍

海上保安庁海洋情報部῍῍はῌ 第 1 次計画以来ῌ 現在の海上保安庁が監視῎調査対象とする海域火山を図 1 に

第 6 次計画に至るまで本計画に積極的に参加しῌ 海域火示すがῌ 海域火山はῌ 海底火山と火山島から成る῍ 南方山の監視῎調査ῌ 火山活動に関する情報の提供などを推諸島では 10 火山島ῌ 9 海底火山ῌ 南西諸島では 8 火山

進してきた῍ 本計画の策定以前にもῌ 海域火山の活動はῌ

島ῌ 1 海底火山が対象である῍ 2 つの対象海域に沿ってῌ

航海ῌ 漁業などの諸活動の安全にとり重要であることῌ

それぞれῌ 豪州や中東῎欧州へのわが国からの主要な航またῌ 新島出現による領土ῌ 領海に及ぼす影響など国益路帯が分布するほかῌ 漁業活動も盛んな海域となってい上の観点からも海底火山の活動に関心を抱き調査῎研究る῍を重ねてきたところである῍

表 1 にはῌ 対象海域における海域火山の 1945 年以降

本論ではῌ 海上保安庁における海域火山の監視 ῎ 調の主な噴火活動状況を示した῍ 当海域ではῌ 新島の出査ῌ 情報提供の現状ῌ 今後の課題などについて述べる῍

現῎消滅を含む大爆発が繰り返されておりῌ 火山活動に関する情報は船舶航行の安全にとりῌ 大変重要であるこ

2. 監視ῌ調査対象の海域火山とを示している῍

日本周辺海域の火山分布はῌ 南方諸島海域ῌ 南西諸島海域の 2 つに大別される῍ 前者はῌ 伊豆῎小笠原弧の火

3. 海域火山の特色と監視ῌ調査方法

山性内弧である七島῎硫黄島海嶺の最頂部に沿って分布

陸域の火山はῌ 常時監視が可能でありῌ 噴火点も確認

しῌ 伊豆大島から火山列島を経てマリアナ諸島に至る῍

しやすいがῌ 海底火山ではῌ 火口が海面下にあるためῌ

後者はῌ 琉球弧に沿って分布しῌ 北部では火山性内弧で海面下の状況を的確に捉えることがきわめて困難でありῌ さらに周囲に存在する大量の海水による水蒸気爆発

῍ ῕104ῌ0045 東京都中央区築地 5ῌ3ῌ1海上保安庁水路部企画課
Planning Division, Hydrographic Department, JapanCoast Guard, 3ῌ1, Tsukiji 5-chome, Chuo-ku, Tokyo104ῌ0054, Japan.
現所属῏ ῕950ῌ8543 新潟市万代 2ῌ2ῌ1
第九管区海上保安本部
9th Regional Coast Guard Headquarters, 2ῌ1, Bandai2-chome, Niigata City 950ῌ8543, Japan.
e-mail: kunio-yashima@kaiho.mlit.go.jp
῍῍ 1871 年の創立以来ῌ 130 年に亘り使われてきた ΐ水路部῔ の名称はῌ 2002 年 4 月の組織改編により ΐ海洋情報部῔ に変更となった῍はῌ 激烈で危険である῍ またῌ 広大な海域の監視῎調査に電磁波を使用できないことῌ 航空機や船舶などの調査手段が不可欠でコストが高いことῌ またῌ 火山の危険性についてもῌ 過去の事例のほか有効な評価手法が確立されていないことなど陸域の火山には見られない多くの困難を伴う῍
海上保安庁が行っている海域火山の監視῎調査はῌ 航空機ῌ 測量船ῌ 人工衛星などにより行われῌ その概念を図 2 に示す῍
航空機による監視῎調査はῌ 目視ῌ 空中写真撮影ῌ 熱赤外放射温度計による熱映像測定ῌ プロトン磁力計によ122

八 島 邦 夫

Fig. 1. Submarine volcanoes and volcanic islands observed by the Hydrographic and Oceanographic Departmentῌ
Japan Coast Guard.
図 1 海上保安庁が監視῎調査を行う海域火山῍る磁気測量等により行われる῍ 南方諸島では年 2 回ῌ 南査は危険であるためῌ あらかじめ設定したプログラムに

西諸島ではῌ 年 1 回の定期巡回監視が行われῌ 南方諸島

従って調査を行う無人特殊測量艇 ΐマンボウ II῔ により海域ではῌ 海上自衛隊と協力してῌ 目視による監視も毎測深ῌ 水温測定ῌ 採水などが行なわれる῍ ΐマンボウ II῔

月実施している῍ これらの定期的監視以外にῌ 変色水なはῌ 1952 年の明神礁噴火に際しῌ 調査に赴いた ΐ第五海

どの火山活動に関する情報を受けた場合はῌ 緊急の調査

洋丸῔ の遭難に伴う教訓から建造されたものである῍

も行われる῍ 航空機による磁気測量はῌ 上記の定期巡回

この海域火山基礎情報図整備のための調査はῌ 明神礁

監視とは別に行われῌ 1997ῐ2000 年にはῌ 伊豆大島ῌ 三

ῑ1998 年ῒῌ 福徳岡ノ場 ῑ1999 年ῒῌ 三宅島 (2000 年 )ῌ 南

宅島ῌ 薩摩硫黄島ῌ 口永良部島などで行われῌ 地磁気異日吉海山 ῑ2001 年ῒ で行なわれῌ さらに北福徳堆 ῑ2002

常分布図などが作成された῍

年ῒ ほか計 7 箇所の調査が行われる予定である῍ 調査の測量船による監視῎調査はῌ 火山活動の報告を受けて結果ῌ これまで謎であった明神礁周辺海底地形の全貌解行われるものと海域火山基礎情報図整備の一環として行明 ῑ図 3ῒῌ 三宅島周辺での海底火口列の発見 ῑ図 4ῒ ななわれるものがある῍

ど多大の成果を上げている῍

前者の火山活動報告を受けて行う調査はῌ 当然のこと以上の航空機ῌ 船舶による調査に加えῌ 1999 年度よながらῌ 航空機による現状確認などῌ 安全を見極めたうりῌ 伊豆諸島ῌ 三宅島ῌ 神津島および周辺の岩礁においえでῌ 採水ῌ 水温測定や測深などが行われる῍てῌ GPS 連続観測により火山活動などに伴う地殻変動の

後者はῌ 海底地形 ῑナロ῏マルチビ῏ム音響測深機ῒῌ

監視を行っている῍ この観測により三宅島西方の海底で地質構造 ῑ深海用音波探査装置ῒῌ 地磁気 ῑ海上磁力計ῒῌ

はῌ 2000 年 6 月の火山活動に際しῌ ダイク貫入に伴う地重力 ῑ重力計ῒῌ 地震活動 ῑ海底地震計ῒ などの調査が行

殻変動を確認した῍

なわれる῍ 活動中の火山直上海域ではῌ 測量船による調

海域火山の監視と情報の提供

123

Table 1. Recent major volcanic activities in the adjacent seas of Japan (1945ῌ2001).
表 1 海域火山の主な噴火活動例 ΐ1945 年ῐ2001 年῔῍

4. 火山活動に関する情報の収集と提供

回の火山活動に関する航行警報を発出した῍ 火山活動の海上保安庁はῌ 航海に必要な情報として海図ῌ 水路誌ῌ沈静化または火山情報が誤りでῌ 航行に支障がないこと

水路通報ῌ 航行警報などを提供している῍

が確認されればῌ 発出した航行警報は削除となる῍ ちな

変色水などの火山活動に関する情報の流れを図 5 に示

みに 2000 年 6 月に発出された三宅島周辺の航行警報はῌした῍ 一般船舶ῌ 航空機ῌ 漁船などからの火山活動に関火山性有毒ガスの噴出が続いているためῌ 現在でも削除する情報はῌ 直接ῌ 間接的に海上保安庁海洋情報部に一されず有効となっている῍

元的に集められる῍ 海洋情報部はῌ これらの情報の中でῌ

水路通報 ΐ冊子῔ῌ 管区水路通報 ΐ冊子ῌ FAX, イン

船舶に緊急に周知する必要がある情報はῌ 航行警報としタ῏ネット῔ はῌ 週 1 回定期的に発行されるがῌ 発行時て随時ῌ 船舶に通報する῍ 航行警報にはῌ 日本航行警報

点で航行警報の内容が有効であればῌ 水路通報にも掲載

ΐFAX, 無線電話῔ῌ NAVAREA 航行警報 ΐインマルサッ

されῌ さらなる注意喚起がなされる῍

ト衛星経由の自動印刷電信῔ῌ NAVTEX 航行警報 ΐ無線

このほかῌ 活動が長期化ῌ 半永久化している場合はῌによる自動印刷電信῔ῌ 管区῎部署航行警報 ΐ無線電話῔

海図にはῌ ῑ変色水ありῒῌ ῑ海底火山活動ありῒ などの記などがある῍ 1996 年から 2000 年までの 5 年間にῌ 計 32

事がῌ 水路誌にはῌ 詳細な火山活動に関する記事が記載

八 島 邦 夫

124

Fig. 2. Surveillance and Observation system by the Hydrographic and Oceanographic Departmentῌ Japan CoastGuard.
図 2 海上保安庁が行う監視῎調査の概念図῍

Fig. 3.

Bird’s eye view of the sea bottom topography around Myojin-Sho after Yashima et al. (2001).
図 3 明神礁周辺海底の鳥瞰図῍ Yashima et al. (2001) による῍

される῍が行われる῍ 監視῎調査の結果得られた成果などはῌ 火以上のようにῌ 船舶に対する注意喚起はῌ 航行警報な

山噴火予知連絡会に報告されるほかῌ 海上保安庁海洋情どによりなされῌ 同時に気象庁などの関係機関にも連絡

報部ホ῏ムペ῏ジῌ 水路部研究報告ῌ 水路部技報等によ海域火山の監視と情報の提供

125

Fig. 4. Submarine volcanic crater chain detected at the west of Miyake Island.
図 4 三宅島西方で発見された海底火口列῍Fig. 5. Information ﬂow on the volcanic activities in the adjacent seas of Japan.
図 5 火山活動に関する情報の流れ῍り公表される῍

連続監視は有望であることが判明した῍ しかしῌ 水中音
響監視には解決すべき技術的諸問題も残されておりῌ こ

5. 問題点と今後の課題

れらを解決しῌ これに人工衛星リモ῏トセンシング技術

監視῎調査と火山活動に関する情報提供の 2 つについなどを加味した海底火山の連続監視システムの確立が今て述べる῍

後の課題である῍ このシステムが確立されればῌ 噴火の海上保安庁が行う海域火山の監視῎調査はῌ 航空機ῌ発生をいち早く捉えῌ 航空機による噴火発生の確認ῌ 変

船舶ῌ 人工衛星により行われῌ 航空機による監視は特に色水の分析などによる噴火の規模や今後の推移の予測な有用であるがῌ 調査の頻度は十分とはいえない῍ 海底火どが可能となるであろう῍

山噴火の発見はῌ たまたま付近を航行中の船舶や航空機火山活動に関する情報の提供に関してはῌ 現在の航行からの通報によることが多いがῌ 誤情報も多くῌ 確実性

警報はῌ 主として大型船ῌ 漁船などを対象としているがῌに欠けている῍

海域におけるレジャ῏活動も盛んとなっておりῌ これら

1952 年の明神礁の爆発音はῌ 米西海岸のサンフランシの小型船舶に対する携帯電話などによる火山情報提供の

スコ近郊のハイドロホン ῐソ῏ファ῏ῑ でもキャッチさ充実も必要である῍ またῌ IT 技術を活用した関係機関とれ (Dietz and Sheely, 1954), 水中音響による海底火山のの情報の迅速かつ的確な交換ῌ 情報の共有化などを推進

八 島 邦 夫

126

していく必要があるῌ
引用文献
Dietz, R. S. and Sheely, M. J. (1954) Transpaciﬁc detectionof Myojin volcanic explosions by underwater sound.

Bull. Geol. Soc. Am., 65, 941ῌ956.
Yashima, K., Nishizawa A. and Otani Y. (2001) Sea
bottom topography around the submarine volcano Myojin-Sho. Paper presented to the 18th GEBCO Guiding
Committee, Tokyo, 1ῌ8.