石炭燃焼プロセスにおける水銀の挙動と抑制技術
守富寛（岐阜大学大学院工学研究科 環境エネルギーシステム専攻）〒 501-1193

岐阜市柳戸 1 番 1

e-mail：moritomi@gihu-u.ac.jp

摘要欧米諸国では高まる大気環境汚染の抑制のため、新設のみならず建替時期を迎えた
既設の石炭火力発電施設に対しては硫黄酸化物、窒素酸化物、煤塵に加えて、水銀やPM2.5 など将来の規制強化に備えた排ガス処理装置の設置が求められつつある。一方、我が国では厳しい硫黄酸化物、窒素酸化物、煤塵に対する規制により、既設の排ガス処理装置により水銀排出量は抑制されているが、多品種の海外炭に対応するためには、炭種、燃焼条件、排ガス処理条件の違いによる水銀排出量への影響の予測が求められている。石炭燃焼プロセスからの水銀は、原子状水銀、酸化水銀および粒子状
水銀に分けられ、原子状水銀の高温場および触媒脱硝装置による酸化、酸化水銀の湿式脱硫装置での溶解、電気集塵機での未燃炭素を含む灰による吸着など、排ガス処理システムと密接な関係があることが知られている。本稿では、欧米でこれまで検討されてきた数多くの石炭火力発電施設での実測結果や新たに検討した実験結果を紹介するとともに、それらの知見に基づき、総合的に石炭火力発電施設からの水銀排出量、プロセス内の水銀挙動および対策技術の動向について概説し、燃焼プロセスからの水
銀排出挙動と抑制技術の可能性について述べる。
キーワード : 国連環境計画、水銀、石炭燃焼、対策技術、炭種
1．はじめに明）、V 97.7％（73.9％）、Zn 12.7％（9.5％）であり、括弧内の値は自然発生源を含めた総量に対する比率である。これらの比率からも水銀、セレン、バナ
ジウムについてはエネルギー関連が高いことがわかる。その主な要因が化石燃料の中でも石炭であり、エネルギー多消費国は二酸化炭素による温暖化
問題ばかりでなく、有害微量元素および浮遊粒子（PM2.5）の排出削減と向き合わざるを得ない状況にある。

水銀など、微量元素の発生源は火山活動、岩石風化、森林火災および土壌由来の風塵や海洋由来の霧塵などの自然発生源と産業活動や生活物質の生産や
1）-3）
流通と関連した人為発生源に分けられる 。人為
発生源はさらにエネルギー関連だけでも、石炭、石油、各種金属の採掘場、発電施設、産業用など多岐にわたるほか、廃棄物処理、金属精錬などの産業活動施設や工場の固定発生源および車などの移動発生源に分けられる。発生源の対象となる分野が広いこ
2．水銀排出源と、各分野でのサンプリングや個体差が大きいこと、
サンプリング試料中の濃度が極めて低く高度な分析
2.1 世界の水銀排出源
技術を要することなどの理由により、各微量元素に水銀の供給量は 1980 年代の 6,000 ～ 7,000 t/y か
対する各排出源の排出係数の推算に応えうるデータ
ら 1900 年代には 3,000 ～ 4,000 t/y に減少しているは少ないのが現状である。
が、供給源としては鉱山での使用と副生成物利用がこうした中で水銀は毒性が強いこと、また比較的主であることには変わりない。
一方、
2003 年の水銀発生源が特定しやすいことから、化石燃料起源で消費量は 3,850 t と推定され、分野別で見ると水銀ある火力発電所からの排出量調査が進んでいる。
電池（1,000 t）、
中小金鉱山（900 t）、
水銀電極塩素工業1）-3）1990 年データに基づいて微量元素全般の人為 （800 t）、
歯科用アマルガム（270 t）、
測定・制御用水発生源中に占める発電施設などのエネルギー関連
銀（160 t）、
電気制御用（150 t）、
水銀・蛍光灯（100 t）、4）の比率は、As 11.6％（7.1％）、Cd 10.5％（8％）、Cr
水銀触媒（50 t）、その他（150 t）である 。一方、
41.6％（17.2％）、Co 不明、Cu 22.7％（12.6％）、Hg
図 1 に示すように水銀総排出量は 2,269 （2000t年）
4）, 5）
65.7％（38.3％）、Mn 31.7％（3.4％）、Mo 不明、Niと推定され、そのうちの 67％の 1,520 t が火力発
81.4％
（51.9％）、Pb 3.8％（3.7％）、Sb 37.1％（21.3％）、
電施設からの排出とされる。地域別で見ると、アジSe 61.9％（23.5％）、Sn 64.7％（不明）、Ti 21.6％（不ア、アフリカ、豪州、南米が最近 10 年間で増加傾『地球環境』
13：193－201：193－201
193－201
3－201
201（2008）（2008）
Printed in Japan

2008 AIRIES

193

守富：石炭燃焼プロセスにおける水銀の挙動と抑制技術

表 1���
����
日本
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���
と 米国
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�の����
石 炭火力発電所から� � � � �� の�
水銀排出量の比較．
石炭中水銀
煙突排出割合石炭消費量
年間水銀排出量

米国
85 μg/kg
54％
％
9億t
41 t

日本
50 μg/kg
30％
％
1億t
1.5 t

米国：環境庁（1999）
1999）），日本：出光興産㈱㈱

水銀排出量調査が行われており 、アジア地域の排出量推計については今後精査されていくと思われるが、世界規模では石炭燃焼起源の大気への排出量比率が高いことには変わりない。
2.2 水銀のライフサイクル
日本国内における石炭火力発電施設からの大気排出量は 0.6 ～ 1.5 t/y であり、米国や中国に比べるとわずかではあるが、排ガス処理装置で捕捉された水銀が飛灰や脱硫排水に混じり別のプロセスから排出する場合もある。例えば、石炭火力発電施設の煙突からは 30％でも、残り 70％（例えば 35％がフライアッシュとしてセメント利用か埋立地へ、35％がFGD 水溶液と石膏）がよほど強い結合で固定されな
い限り、いずれはどこかで揮発するか溶出することになる。先の計算で言えば、石炭により日本国内に11持ち込まれた水銀は 5 （＝t
50 μg/kg × 10 kg）であり、特段の隔離固定されなければ、石炭火力発電施設からの排出量は 0.6 t でも、石炭由来としては1 桁多い 5 t となる。今後、水銀－ライフサイクル（Hg-LCA）による水銀フロー解明は重要な課題であ
る。
5）

t

図 1������
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�
2000
��� �������������������
年における人為発生源による水銀総排出量2�，����
269 t������
���� � の主要分野．
������

向にあり、欧州、北米が減少傾向にある。アジアの大幅な増加は石炭使用によるものである。
日本における石炭火力発電施設からの排出量は、
6）2000 年で約 0.6 t と報告されている 。この値は10 基の石炭火力発電施設の平均排ガス中水銀濃度
31.39 μg/Nm から排出係数を 1.2 μg/MJ とし、国11
内総電力量 518 PJ（＝ 1.44 × 10 kWh）を乗じて排出量を与えている。これに対し、日本で使用される石炭中の平均水銀濃度を高めの 50 μg/kg（10 ～7）, 8）
190 μg/kg、ppb） とし、煙突からの排出割合を30％（排ガス処理装置による削減割合が 70％である
ことを意味する）として、年間石炭消費量の 1 億 t を乗じると 1.5 t となり、日本における石炭火力発電施設からの大気への年間排出量は 0.6 ～ 1.5 t と推定される。
7）, 8）
この値を米国と比較すると、27 分の 1（表 1 ）である。前述の世界の地域別排出量推定では、中国が 2000 年で 600 t、そのうち 500 t が石炭燃焼、80 t
4）が産業活動と推算している 。また、世界の水銀発
生量のうち 3 分の 2 が化石燃料起源であり、中国、
インド、南北朝鮮などのアジアの石炭燃焼によるものを 52％としている。しかしながら、中国が 600 tの水銀を排出するには、先ほどの簡便な推算を適用
すると、中国で使用される石炭中の水銀濃度が平均で 250 μg/kg、石炭消費量が 20 億 t、そして排ガスが処理されずに大気に出ていることを意味し、石炭燃焼で 500 t の推定は過大である。最近の中国の
9）, 10）
報告
では 1995 年から 2002 年まで平均の総水銀排出量でさえも 220 t/y であり、2002 年以降で 250 tに増加しているとされる。
石炭燃焼起源の水銀排出量は、石炭中水銀濃度を実測平均値 200 ～ 220 μg/kg を用いて、2000 年の総水銀排出量 220 t の約 35％の 76 t 程度と推定している。この石炭燃焼起源の排出量は先に報告されて4）きた推定値 より 1 桁小さく、両推定値の違いについてはさらなる検討が必要である。現在、国連環境計画（UNEP）により開発途上国を含む各国からの194

3．生成・排出機構
3.1 石炭燃焼プロセス
石炭燃焼プロセスには、1,500℃の高温で燃焼す
る微粉炭ボイラ、800℃～ 900℃の低温で燃焼する
流動層燃焼ボイラ、小型のストーカ燃焼ボイラがある。電力事業用としては国内外を問わず微粉炭燃焼
ボイラが圧倒的なシェアを有し、水銀の生成・排出に関する調査研究は微粉炭燃焼ボイラを有するプロ
セスに重きが置かれている。
石炭中の水銀は硫黄や塩素の化合物として存在し、それら水銀は熱分解や燃焼過程を経て、気相へ移行する。熱力学計算結果によると、200℃以下では、水銀は HgS、HgCl 2、Hg2Cl 2、HgSO 4 の形で存在し、400℃付近で HgSO 4 はなくなり、800℃以上の高温
0域で HgCl 2 が減少し、Hg が増加する。1,500℃の0
燃焼温度に到達した段階では、ほぼ Hg となり、燃焼排ガスの冷却過程の 800℃～ 500℃で再び HgCl2に、さらに低温では HgSO 4 へと酸化することが示唆される。しかしながら、HgCl 2 や HgSO 4 は水溶性であり反応系内に水が多量に存在する場合、あるいは低温で塩素や硫黄分と反応しやすいカルシウム

地球環境 Vol.13 No.2などのアルカリ成分が多量に存在する場合には Hgの方が安定に存在することも示唆される。結果的に塩素や硫黄が多く含まれる石炭を燃焼させた場合でも、低温域で HgCl 2 や HgSO 4 を生成する可能性はあるが、500℃以上の高温域でアルカリ成分（例えばCaO）が存在すれば、塩素や硫黄は脱塩（CaCl 2）や脱0
硫（CaSO 4）され、Hg が低温域で増加することになる。さらに、低温域では残留した HgCl 2 や HgSO 40が凝縮水や加湿水に溶解するため、気相には Hgが多くなる。また、水銀に対しては硫黄よりも塩素の方が反応しやすく、石炭中の塩素濃度および石炭灰中のアルカリ濃度は排出される水銀の形態を決め
11）る重要な因子となる 。
石炭火力発電プロセスの排ガス処理装置には、一般的に窒素酸化物（NOx）を除去するための脱硝装
置、硫黄酸化物を除去するための脱硫装置（FGD）
および煤塵を除去するための電気集塵機（EP）、あるいはバグフィルタ（FF）が組み込まれている。石炭中に含まれている水銀化合物は 1,500℃近くのボ
0
イラ火炉で揮発し、主に原子状水銀（Hg ）となった
後、蒸気回収のための熱交換器を経る間に冷却され、脱硝装置（Selective Catalytic Reduction; SCR）
内
0の触媒や石炭灰中の金属成分により Hg は塩化水
11）銀（HgCl 2）などへと酸化される 。また、揮発性の0低い HgCl 2 や Hg は 200℃以下の低温域で灰粒子に付着あるいは吸着され、電気集塵機などの集塵装置の飛灰として回収される。さらに、残存しているガス状あるいは灰に付着凝集した酸化水銀化合物は湿式の脱硫装置の溶液に吸収され、その後の固液分離により石膏、フィルターケーキおよび排水に混じって排出される。脱硫装置内での吸収量は溶液の pH
0値に依存し、値により HgCl 2 は Hg に還元され、排ガス中に戻る。石炭火力発電プロセスにおける排ガス処理装置による水銀除去効果をまとめて図 2 に示
11）
-14）
す
。図には、微粉炭ボイラ（PC）でも一般的な瀝
青炭と揮発分の多い亜瀝青炭では排出量が異なること、排ガス処理装置が設置されていない小型の燃焼ボイラでは煙突からの排出割合が多くなることを示
4）
した 。
3.2 水銀の形態別分類
石炭燃焼からの水銀排出量が表面化した 2000 年前後から、欧米を中心に数多くの商用プラントを対象に実測され、水銀排出量と運転パラメータの関係が明らかにされてきた。日本国内でも商用ボイラからの水銀排出量の測定は早い時期から行われてきた6）, 14）が、公表されなかったことや海外からの輸入炭に依存して炭種が頻繁に変わること、および厳しい
環境規制により最先端技術を駆使した排ガス処理システムが導入されることなどの理由により、それらの炭種や排ガス処理システムが水銀の排出とどの程度、どのように関わるのかが明らかではなかった。
そのため、著者らは独自に石炭燃焼条件での水銀の排出挙動を調べてきた。それらの結果を以下に述べる。

0

HgCl2(s)Hg2SO4(s)HgBr2
Hg2Cl2
HgSO4(s)

؋

燃料
亜瀝青炭
瀝青炭

洗炭
10 ～ 50％％
10 ～ 50％
％

،

HgCl2

HgCl2

炉底灰
（10％）
10％）
％）
（10％）
10％）
％）
17％
％
7％
％
1.8％
％

‫ܒ‬ຩ
Hg0

̈́ߊౕർఫਔͅ؋ ઒݁བྷ‫್ܜ̡ܤ‬໵๗‫ڕ‬ജ( HCl/Cl2), ߊౕർ, ‫އ‬೎ౖ، య࣠ဵഎ: Ⴔ໭ർ್̞‫އ‬೎ౖ̞‫ࠞއ‬ᄛᆘ‫ ؍‬య࣠ဵഎ: pHඏ, SO2໵๗, Ҟҫ̹‫ཾۻ‬
燃焼装置
微粉炭ボイラ
微粉炭ボイラ
ストーカ炉
小型微粉炭
都市ごみ
焼却炉

൨ᅾ೻඘

Hg2+ဵഎ

Hg2Cl2(s)

ใࡂ୆చ࠿

Hg0ၐ୞

HgCl2

HgS(s)

60ͨ

‫؍‬
෠เ

ash

Hg0

Hg0

઒݁བྷ‫ܤ‬

Cl
Br
F
S
C

൨ஷ೻඘

ӎҖӛ

ёѢഢ໭ᆍ

௲༘
฼݁བྷ‫ܤ‬

ർ

130ͨ

350ͨ

1100ͨ

౸

193－201（2008）

౸১ྌ‫އ‬

電気集塵機 脱硫装置
0 ～ 27％％～ 63％％
18 ～ 81％％ 1 ～ 41％
％
17％
％（集塵）
集塵）
）
23％
％
30 ～ 60％％ 6 ～ 40％
％
13.9％
％
77％
％

Ӈҕӝұ̶ң̶ҟ །య
煙突
10 ～ 81％％2 ～ 52％
％
56％
％
70％
％
15 ～ 60％
％
7.3％
％

།Ҟҫ

）
，32）
）
US EPA ら 31）
31）
）
，
32）
）
US EPA ら
33））
Wang ら）Wang ら 33））
Pirrone ら 34）
Nakamura 35）

図 2���������������������������������
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石炭燃焼プロセスにおける排ガス処理装置による水銀除去効果と課題．

195

守富：石炭燃焼プロセスにおける水銀の挙動と抑制技術

表 �������������������
2������������������
石炭燃焼実験に用いた石炭の分析値．

Coal-A
Coal-B
Coal-C
Coal-D
Coal-E

工業分析値［到着ベース［到着ベース
到着ベース wt％］
％］
揮発分
固定炭素
水分
灰分
33.1
55.4
1.7
9.8
27.4
57.7
2.3
12.6
27.6
60.0
4.2
8.2
26.0
58.8
4.6
10.6
40.9
41.5
3.1
14.5

C
82.8
85.4
82.9
81.1
78.2

3.2.1 実験方法
先述のように水銀の化学形態は大きく、①原子状
水銀（0 価）、②酸化水銀（＋ 1 価あるいは＋ 2 価）、③粒子状水銀（粒子に吸着・付着した水銀）の 3 種類に分けられる。ここでは、冷却過程でどのように変化するかについて調べた結果の一例を以下に示す。また、実験に用いた石炭の性状を表 2 に示す。
Coal-A から D は瀝青炭であり、水銀濃度は 29 ～119 ppb の範囲にある。Coal-D は塩素濃度が 2,304
ppm の高塩素炭、Coal-E は揮発分が 40.9％と高い
15）-19）亜瀝青炭である。最初に出光興産石炭研究所帰属の石炭燃焼試験用のベンチスケールの層流炉（42mm 直径× 1,150 mm 高さ）を用い、炉内途中から
水冷プローブを用いてサンプリングし、石炭燃焼
15）率と水銀挙動を調べた 。その結果、水銀は燃焼率が高くなるほど底部のボトム灰への移行割合が減少
し、サイクロン飛灰への移行割合が増加していることから、燃焼率の増加とともに粒径の小さいサイクロン飛灰に移行し、粒子状水銀として回収される割15）-17）
合が増加することがわかった。なお、この実験
では室温レベルまで水冷プローブで冷却しているので、ガス状水銀も粒子状水銀として回収されている。
次にベンチスケール微粉炭燃焼炉（乱流型管状炉）
を用いて、冷却過程での水銀形態を調べた。燃焼炉の内径は 300 mm、炉長は 2,800 mm である。微粉炭は火炉投入熱量一定の条件、約 6 kg/h の供給速度で供給した。燃焼後の未燃粒子を含む灰はボトム
灰、サイクロン灰（サイクロン入口温度は約 500℃）、
煤塵として採取した。サイクロン後流のガスサンプ
リングシステムは、煙道内の排ガスの冷却過程を模擬するため、異なる位置のサンプリングポートから排ガスを採取し、酸化水銀化合物吸収液として KCl
水溶液、原子状水銀吸収液として KMnO4 水溶液を用いた。灰粒子の水銀含有量を水銀計（冷原子吸光法 : 日本インスツルメンツ製、リガクマーキュリー
メーター、SP-2）にて、またガス状水銀は還元気化法（JIS K0222）による原子吸光分光分析（バリアンイ
ンスツルメント製、AA-40）
により測定した。
3.2.2 水銀の分配挙動
それぞれの石炭を燃焼させたときのボトム灰、サイクロン灰、排ガス（煤塵、ガス状水銀）への水銀の分配率を図 3 に示す。
なおサイクロン温度は約 500℃、
排ガスサンプリング温度は約 300℃である。全ての石炭において、分配率はボトム灰へは 4％以下、サ
196

元素分析値［daf wt％］
％］
H
O
N
5.3
9.8
1.6
5.2
7.3
1.9
4.8
10.0
2.0
4.4
12.0
1.8
5.9
13.6
1.3

S
0.6
0.3
0.3
0.67
1.08

mg/kg
Cl
233
408
176
2，
，
304
176

μg/kg
Hg
114
49
29
44
119

イクロン灰へは 14％以下であり、ほとんどの水銀はこの 300℃付近の温度条件でも排ガスへ分配されることがわかる。前述の層流炉の結果からもわかる
ように、水銀は炉内でほぼ全量が揮化しており、凝縮温度域よりも高温域にてガス状水銀と灰粒子に分離されることからボトム灰への水銀分配割合は低いと推察される。サイクロン灰がボトム灰に比べ水銀の分配率が高いのは、サイクロン灰がボトム灰よりも粒径が細かく、また後述するように未燃炭素を多く含むこと、さらに低温側で捕集されたために水銀がより多く付着したと考えられる。
サイクロン後流の排ガス中水銀をさらに、煤塵に付着した水銀（円筒濾紙回収）、ガス状酸化水銀化
合物、ガス状原子状水銀に分類した。Coal-A、B、
C についてはほぼ同じ傾向を示したので Coal-A、
Coal-D および Coal-E の結果をまとめて図 4 に18）, 19）示す。
Coal-A ではサンプリング温度の低下に伴って、煤塵への水銀分配率が増加する。これは排ガスの冷却過程でガス状水銀が煤塵へ凝集沈着されたことを示す。それに伴って、いずれのガス状水銀も減少している。Coal-D は Coal-A、B、C と比較して割合は少ないが、サンプリング温度が下がるほど煤塵への水銀分配率が増加する傾向を示す。最も特徴的な傾向は、ガス状酸化水銀化合物への分配率が非常に高いことである。この理由として Coal-D が高塩素炭であるために、原子状水銀が塩化水銀を経由した酸
化水銀化合物へ変化したと考えられる。
Coal-E については他の 4 炭種と比較すると、123℃
で煤塵への分配が見られるが、サンプリング温度が低下しても煤塵への水銀分配率の増加傾向が見られない。これは他の 4 炭種が瀝青炭であるのに対し、
Coal-E は揮発分が多く固定炭素の少ない亜瀝青炭であることに起因する。亜瀝青炭は一般的に燃焼率が高く、煤塵中の未燃炭素分が他の炭種より少ない。
そのため、灰中未燃炭素分による煤塵への水銀捕捉が減少したためと考えられる。
3.2.3 石炭中塩素濃度と灰中未燃炭素濃度の影響
石炭中塩素濃度と酸化水銀への分配割合を検討したところ、高塩素炭の Coal-D を除く 4 炭種では明
確な相関は見られず、Coal-D のみ非常に高い酸化水銀割合を示した。石炭中の塩素濃度と水銀濃度をモル数で比較すると Cl/Hg モル比で 1 万倍程度、
Coal-D で 30 万倍である。したがって塩素化合物に地球環境 Vol.13 No.2

193－201（2008）図 ��������������������
5�������������������
灰中未燃炭素分と排ガス中水銀の相関．
図 ������������������
3�����������������
ボトム灰，サイクロン灰，排ガス（煤塵，ガス状�������
水銀）
への水銀の分配率．

図 �������������
4������������
排ガス中の水銀形態別（粒子状水銀，酸化水銀，������������
原子状水銀）の分配率．

関する収支およびその塩素形態と水銀の反応速度についてさらに検討する必要がある（後述の図 7）。
次に各炭種の未燃炭素分による原子状水銀と酸化水銀の捕捉効果を調べたところ、図 5 に示すように
7）, 19）, 20）、未燃炭素分の増加にしたがって、原子状水
銀および酸化水銀の濃度（分配率）
はともに減少し、未燃炭素が水銀吸着に深く関わっていることがわかる。原子状水銀と酸化水銀を比較すると、原子状水
銀の減少率が大きく、未燃炭素は酸化水銀よりも原子状水銀を積極的に捕捉するように見える。
そこで、さらに未燃炭素の影響を明確にするために低温灰化法により未燃炭素量を調整して灰を作製し、原子状水銀の吸着量を 170℃で調べたところ、
炭素量と線形の相関関係が得られ、炭素分をゼロ近くまで焼却除去した無機質の灰成分のみでは水銀は19）
ほとんど捕捉しないことが明らかになった 。また、炭素構造の違いを検討するために、活性炭、炭素を含む石炭灰と廃触媒を固定層にして原子状水銀と酸化水銀の捕捉剤への吸着特性を示す破過曲線から捕捉量を調べたところ、原子状水銀は炭素量に比例す
るが酸化水銀は比例せず、飽和する傾向があること20）がわかった 。
さらに、商用プラントの微粉炭燃焼による火力発

図 6�����������������������
������������������������
実 機ボイラの灰中未燃炭素分と電気集塵機灰中
水銀の相関．

電所より入手した電気集塵機灰を分級し、水銀含有量と粒径の影響および未燃炭素分量との関係を調べたところ、サブミクロン径に近い灰粒子はガラス状の球形粒子であり、未燃炭素分を含まず水銀含有量が低いのに対し、多孔質で炭素分を多く含む比較的大きな粒径の灰粒子は水銀含有量が多いことが明らかとなった。未燃炭素分と水銀含有量は図 6 に示
21）
すように、ほぼ線形の相関となる 。
4．水銀抑制技術
4.1 欧米で進められている対策技術
欧米および日本の石炭火力発電施設における排ガス処理装置の設置方針の大きな違いは、日本では現在、3-TEN と言われる NOx、SOx、煤塵濃度を、そ3
れぞれ煙突出口で 10 ppm、10 ppm、10 mg/Nm とする規制強化がすでに進んでいるのに対し、欧米ではこれまで規制値の低かった脱硫、脱硝、脱塵の規制強化に加えて、水銀と PM2.5（凝縮性有害微量金属を含む）を対象とした新たな規制を進めようとしていることである。例えば、米国内の発電施設は 1,100
箇所、日本と比べれば 20 倍近い石炭燃焼消費量であるが、脱塵装置は設置されているものの、脱硝装
置は全発電施設の 3％、脱硫装置は 20 数％とされ、197

守富：石炭燃焼プロセスにおける水銀の挙動と抑制技術

規制強化を機に排ガス処理装置の導入あるいは置き換えを計画している発電施設は、脱硫と脱硝装置の他に脱水銀装置の導入が求められる状況にある。また、すでに脱硫・脱硝装置が設置されている場合でも、新たに脱水銀装置を追加するか、あるいは脱硫・脱硝・脱水銀を同時処理できるようなマルチ排ガス5），22），23）
処理装置の導入を検討し始めている。いずれの排ガス処理システムが適切かを判断するため、欧米では産官連携により 100 以上の石炭火力発電所施設の測定サイトで石炭中含有元素と燃焼条件、試験的な排ガス処理装置の形式との相関解析を進めてい24）
る 。技術的な側面に加えて、規制効果、導入費用、技術達成最大濃度（MACT）、健康影響、大気や湖水
汚染濃度などの観点から脱水銀装置の導入効果を総合的に判断しようとしている。現状で米国からの大気への水銀排出量は多いので、上述の脱水銀装置の導入は排出量の低減に効果的である。
日本国の水銀排出量が米国に比べて低いもう一つの理由として、使用している石炭の違いがあげられる。日本国内では 100 種類以上の石炭が電力事業用で燃やされているが、石炭中の硫黄分は 0.6％以下
であり、水銀含有量も少ないのが一般的である。これに対して、欧米を含め、特に中国では硫黄分が高く、水銀濃度も高い石炭が使用されている。そのため、日本国内の石炭火力発電所に導入されている低硫黄石炭に適応した排ガス処理システムとは違い、高硫黄・高水銀を含む石炭に対応した排ガス処理シ
ステムの構築が求められる。
石炭火力発電施設を対照とした大気への水銀排出低減のための対策技術としては、表 3 に示すような技術が検討されている。大別すると、（1）
前処理や混焼を含む燃料転換
（2）
燃焼改善
（3）
集塵装置強化（4）湿式あるいは乾式排煙脱硫装置（5）吸着剤吹き込み（6）低温回収5）, 24）などがあげられる。
こうした技術の中で、基本は二つであろう。一25）
つは水銀を酸化して水可溶性に変換し 、湿式脱硫装置により吸収させ水処理系へ回す方法、もう一つは原子状水銀を中心に活性炭などにより20）, 26）
捕捉して固体吸着処理系に回す方法である。結局は長所短所があり、また経済性を加味すると、総水銀量を極力低減しようとした場合、現状では両者を組み合わせることになる。脱硝装置（SCR）による水銀酸化効果はすでに確認されており、酸化水銀化
合物は湿式脱硫装置（FGD）により除去できる。したがって、脱硝装置が運転されていれば、水銀は酸化され、脱硫装置で 90％近く除去できる可能性がある。しかしながら、水銀の酸化程度は前述したよ
うに、低温域での酸化剤となる塩素や硫黄の形態およびその濃度に強く依存すると考えられる。例えば、日本国内の石炭火力発電施設には高性能の脱硫・脱硝装置が導入されているにも関わらず十分酸化されるわけではなく、脱硫装置では全水銀の 3 分の 1 程
度しか回収できない。このことから、通常の脱硝装置による触媒酸化だけでは大きな酸化効果を期待できないように思われる。
活性炭吹き込み試験については、米国での試験結果が数多く報告されている。それらによれば、電気集塵機（EP）とバグフィルタ（FF）の組み合わせがもっとも除去率は高く、灰中未燃炭素の少ない亜瀝青23）炭に対する効果は劣る 。日本国内では、活性炭吹
き込みとバグフィルタによる水銀除去は廃棄物焼却処理ではすでに行われている。また、電源開発㈱の磯子火力発電所では、活性炭による乾式脱硫・脱硝システムがすでに導入されており、水銀捕捉効果も表 �����������
3����������
水銀排出抑制技術．
技術
脱硝装置
（SCR）
脱硝装置
（SCR）
低 NOx バーナ
洗炭
湿式スクラバー
脱硝＋湿式スクラバー＋湿式スクラバー
湿式スクラバー
乾式スクラバー＋電気集塵機＋電気集塵機
電気集塵機
バグハウス
電気集塵機（EP）
EP）
）
バグハウス
高効率電気集塵機
湿式電気集塵機
電気集塵機＋バグハウス

198

低減効果
未定
脱硝＋湿式スクラバー＋湿式スクラバー
湿式スクラバー
未定
0 ～ 78％％0＞ 90％％ Hg（No
Hg2 ＋）＞ 80％％ Hg 瀝青炭
6 ～ 9％％
米国 EPA 約 63％％
0 ～ 82％％（低温
低温 EP）
EP
米国 EPA 36％％ 瀝青炭
米国 EPA 3％％ 亜瀝青炭
0 ～ 73％％
米国 EPA 90％％ 瀝青炭
米国 EPA 72％％ 亜瀝青炭
0 ～ 50％％（試験中）
試験中））
約 30％％（試験中）
試験中））
34 ～ 87％％（試験中）
試験中））

その他排ガス処理効果
30 ～ 60％％ NOx
70 ～ 90％
％ NOx
＞ 50％
％ NOx
48％
％ SO2
80 ～ 90％
％ SO2
＞ 90％
％ SO2 and ＞ 90％％ NOx
80 ～ 90％
％ SO2
＞ 99％
％ PM
＞ 99％
％ PM
＞ 99％
％ PM
56％
％ PM（試験中）＞ 99％％（試験中）
試験中））

地球環境 Vol.13 No.2

期待できる。湿式脱硫装置が組み込まれているシス
テムでは二価の水銀の除去が可能であり、活性炭吹
き込みとバグフィルタによる回収を組み合わせることにより総水銀除去には効果的ではあるが、脱硫装置の配置、温度調整、排ガス処理システム全体の見直しが必要となる。加えて、水銀捕捉用に活性炭吹き込みのシステムを導入する場合には、その経済性のほかに、集塵機で回収される飛灰（フライアッシ
ュ）に水銀付着活性炭が混ざることが問題とされる。
例えば、フライアッシュをセメントなどに直接利用する場合には利用先での水銀の再放出、そのための処理費が問題となる。今後は地球温室効果ガスの削
27）
減、厳しくなる環境規制に対応し 、経済性を高めた総合的な排ガス処理システムの開発が求められることになるであろう。
4.2 水銀排出予測シミュレータ
NEA 社と出光興産㈱では、1999 年度から 2003 年度までの NEDO 事業で蓄積した上述の実験デー
タに基づき水銀シミュレータを開発し、米国の商TM
業用ボイラ向けに MercuRator を商品化してい28）-30）る。このシミュレータには、図 7 に示す石炭の燃焼一次モデルに加え、排ガス中での水銀の均一および不均一酸化反応モデル、未燃分表面への吸着モ
デルなど、数多くの化学計算モデルが組み込まれている。サブモデルには、脱硝装置の触媒表面上での水銀酸化モデル、電気集塵機での粒子状水銀の捕捉
モデル、湿式脱硫装置での酸化水銀の捕捉モデルを備えている。水銀の酸化に最も大きな影響を及ぼす
炭素表面での水銀酸化挙動は、①塩素の炭素表面への吸着、②塩素化された炭素表面への水銀の吸着、③塩化水銀の脱着の段階を経て、HgCl 脱離、HgClと HCl の気相反応による HgCl 2 生成などをベースとしている。これらの反応メカニズムは酸化と吸着

193－201（2008）の両者を同時に取り扱っており、比較的高温では水
銀は酸化反応が主体的で、AH（Air Heater）
温度以下
では、炭素表面への吸着が主体的であることを表現TMできるなどの特徴を有する。MercuRator では、活性炭注入量に対する Hg 除去率の飽和現象と石炭品質との関係を定量的に説明できるなどの成果を得ている。
一方で、実際の発電所での運用の場合、より簡便な水銀の水銀挙動（現象）の違いの把握方法が必須である。そこで、出光興産㈱では水銀シミュレータでの解析結果を元に、特定の水銀挙動の予測式に基づくプラント内での水銀挙動予測ツール M-PET をTM開発している。図 8 に MercuRator および M-PETの概略を示す。石炭性状の登録のみで特定のプラン
トでの水銀挙動（分配および排出）を予測でき、混炭などによる性状調整などによる経済的な排出抑制対策に有効な指針を与えることができる。
以上、水銀排出に関わる抑制技術および予測モデ
ルについて述べてきた。技術的には湿式スクラバなどによる水処理でも、乾式の活性炭吹き込みでも燃焼排ガスからの水銀処理の観点からは除去効果が期待できるが、除去した後の最終生成物（廃棄物、石膏、脱水ケーキ・スラッジ、セメント、水銀付着活性炭等）
をどうするのか、すなわち廃棄埋立とするのか、回収固定（隔離）とするのか、何らかの製品利用とするのかにより経済性評価も環境性評価も異なってくる。水銀の最終処分法により、煙道からの水銀除去法が決まるともいえよう。今後は、水銀の最適なラ
イフサイクル（Hg-LCA）および水銀フローから対策
技術を見直すべきであると考えている。

図 ��
7�MercuRatorTM に組み込まれている化学計算モデル．

199

守富：石炭燃焼プロセスにおける水銀の挙動と抑制技術

図 8������������������������
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石炭燃焼プロセスからの水銀排出予測シミュレータ（MercuRator�����������TM）および ���������
M-PET の概略．
����

5．あとがき水銀はこれまで「水銀といえば水俣」と言われるように地域公害問題として扱われてきたが、ここ最
近は「地球環境汚染物質」として扱われるようになってきた。これは眠っていた化石燃料を地下から掘り出し、「パンドラの箱」を開けたかのように、大気の二酸化炭素濃度を増加させ、さらに水銀排出量の増加に結びついているからであろう。先進国のみ
ならず後進国の経済的発展は安価なエネルギー消費と直結していることから、石油価格の上昇が懸念される昨今では石炭需要は今後とも伸びるものと予想され、石炭を使用する限りは「クリーン・コール・
テクノロジー（CCT）」の促進と普及が不可欠である。冒頭に述べたように、アジア地域での水銀排出量が 50％を占め、石炭燃焼起源が主であることから、国連環境計画もアジア地域でのパートナーシッ
プによる改善を求めている。アジア地域でキーとなる技術は石炭火力発電施設の発電効率の向上、地域に合った排ガス処理システム、および適切な水銀を含む有害微量金属の処理・利用フローシステムの構築であり、アジア地域の各現地の事情に合った技術
および地域・現地間の協力関係を育てることにより「地球環境汚染物質」の地域排出量の削減を推進すべきであり、これまで日本国で培ってきた発電や排ガス処理技術および普及の経験を役立てる時がきている。

が岐阜大学とで実施した石炭利用技術開発研究成果によるものであり、関係した方々および討議に加わっていただいた横山隆壽氏に深く感謝いたします。
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200

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