長崎大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 多文化社会学部
２． 教育学部
３． 経済学部
４． 医学部
５． 歯学部
６． 薬学部
７． 工学部
８． 環境科学部
９． 水産学部、水産学部附属練習船長崎丸、海洋未来イノベーション機構
環東シナ海環境資源研究センター
10． 多文化社会学研究科
11． 教育学研究科
12． 経済学研究科
13． 工学研究科
14． 水産・環境科学総合研究科
15． 医歯薬学総合研究科
16． 熱帯医学・グローバルヘルス研究科

1
3
6
9
12
15
17
20
23
26
28
31
34
37
39
41
44

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

長崎大学

長崎大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

多文化社会学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

教育学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

経済学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

歯学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

薬学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

環境科学部

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

水産学部、水産学部附属練習船長崎丸、海洋
未来イノベーション機構 環東シナ海環境資源
研究センター【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

多文化社会学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

水産・環境科学総合研
究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医歯薬学総合研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある熱帯医学・グローバル
ヘルス研究科【４】

特筆すべき高い質にある【３】

高い質にある

1

長崎大学

2

長崎大学 多文化社会学部

１．多文化社会学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

5

）

- 3 -

長崎大学 多文化社会学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
海外インターンシップへの挑戦を促し、文化的・宗教的に異なる他者と互いを理解し協働する力や、社会人として国際人として必要とされるマナーやルールを体験的に習得させるため、平成 30 年度より、各企業が今後の展開を視野に入れているアジ
ア地域を中心に独自のインターン先を開発し、多数の学生を派遣している。英語教育
では、公的試験においてスコアの伸張が確認されている。また、オランダ語圏との特徴ある国際交流を展開している。
〔優れた点〕○

英語を海外で実際に使い、自身の問題意識と関係の深い国の人びととともに働く体験として海外インターンシップへの挑戦を促し、文化的・宗教的に異なる他者と互いを理解し協働する力や、社会人として、国際人として必要とされるマナーやルールを体験的に習得させるため、平成 30 年度より、各企業が今後の展開を視野に入れているアジア地域を中心に独自のインターン先を開拓している。（派遣総数…平成 30 年度～令和元年度：119 名、派遣先：６か国・地域）○

多文化社会学部は、オランダ語圏について、人文学・社会科学の様々な角度から学ぶ日本に唯一のオランダ特別コースを開設しており、協定校であるライデン大学（オランダ）と、活発な学生・教職員の交流を行っている。ライデン大学より招へいした教授が、多文化社会学部におけるオランダの社会や文化に関する講義科目を担当することによって、実質的な交流の基盤が確立している。（ライデン大学との学生交流実績（平成 28 年度～令和元年度）…派遣：19
名、受入れ：14 名（一般交換留学生等の学部単独の受入数。全学では更に多くの受入れを行っている）、教職員交流実績（平成 28 年度～令和元年度）…派
遣：５名、受入れ：２名）〔特色ある点〕○

１年次終了時点で必須となる TOEFL ITP (PBT) 500 点相当の達成と留学に必須となる IELTS 及び TOEFL iBT での規定スコアの達成に向けた体系的な指導と支援を行っている。（「英語カフェ」の週当たりの平均開催数（平成 28 年度～令和元年度）：７回程度（再掲）、TOEFL ITP のスコアの平均伸長度（平成 28 年度～令和元年度）：33 点（なお、平成 28 年度入学者は、平成 28 年度～令和元年- 4 -長崎大学 多文化社会学部

度の４年間で平均 57 点スコアが伸長））○

一般交換留学制度の維持・発展、協定校との活発な学生交流を図るため、令和元年度から、海外協定校の学生を対象に学部独自のサマープログラムを開始した。長崎の地域性を活かし、フィールドワークやスタディー・ツアーを通して文化人類学・民族誌的方法論と日本近代の歴史を学ぶ３週間のプログラムであり、多数の参加を得たため、令和２年度以降も引き続き開催予定である。

○

多様な国籍、バックグラウンドをもった教員構成を目指しており、外国籍教員や女性教員も積極的に採用している。（令和元年度終了時点での専任教員構成 … 全 体 ： 36 名 、 外 国 籍 教 員 及 び 日 本 に 帰 化 し た 元 外 国 籍 の 教 員 ： 12 名
（33.3％）、女性教員：８名（22.2％））

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 5 -長崎大学 教育学部

２．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

7

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

8

）

- 6 -

長崎大学 教育学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
教育学部・教育学研究科と附属学校園が連携して、特別支援教育の視点を踏まえた学校経営構築研究開発事業等を受託し、インクルーシブ教育・特別支援教育の支援
体制を充実させるとともに、教員や保護者に対する啓発・研修活動を行っている。さ
らに、その成果を地域に展開・還元するため、様々な場でインクルーシブ教育を推進するための研究・研修を実施し、多様な子どもの指導と支援について、地域の学校や
県教育センターと継続的に連携を図ることで、発達障害の可能性のある児童生徒の教育支援活動を行っている。
〔優れた点〕○

インクルーシブ教育を推進するために、教育学部・教育学研究科と附属学校園が連携して、文部科学省より平成 28 年度に「発達障害の可能性のある児童生徒に対する教科指導法研究事業」を、平成 29 年度には「特別支援教育の視点を踏まえた学校経営構築研究開発事業」を受託し、附属学校園や公立学校のインクルーシブ教育・特別支援教育の支援体制を充実させるとともに、教員や保護者に対する啓発・研修活動をしている。毎年、附属学校園の子ども（平成 28 年
度 25 名、平成 29 年度 32 名、平成 30 年度 30 名、令和元年度 35 名）を対象に、個別支援と保護者支援を行い（原則週１回１時間）、すべての事例についてケース会議を毎年７月と２月に実施した。また、全児童生徒を対象とした子どもの行動的・情緒的問題を把握するスクリーニング検査（SDQ）を導入し、附属学校や家庭での教育的支援に役立てる手法の検討会を行った（教職員参加者 51名）。附属小学校と附属中学校では、大学教員とインクルーシブ教育支援アドバイザーが参画する校内委員会を開催し（月１回を原則）、生徒指導の改善を図った。さらにその成果を地域に展開・還元するため、長崎県教育センターと連動した現職教員研修を実施した（平成 29 年度 147 名、平成 30 年度 300 名が参加）。特にインクルーシブ教育推進は、毎年、特別支援教育公開セミナーも行い（平成 28 年度参加者 166 名、29 年度 244 名、30 年度 149 名、令和元年度 141名）、平成 30 年１月には附属小学校で公開研究発表会も開催した（参加者数約300 名）。以上のように、多様な子どもの指導と支援について、地域の学校や県
教育センターと継続的に連携を図ることで、発達障害の可能性のある児童生徒の教育支援活動を促進できた。

- 7 -長崎大学 教育学部

〔特色ある点〕○

例年教員採用試験合格者を対象に長崎市教育委員会のインターンシップが行われているが、加えて令和元年度より離島教育プログラム修了者及び長崎県の離島採用枠に合格した４名の学生を対象に教育学部から離島の教育委員会への依頼によるインターンシップを開始した。

○

学生の学習支援のためのポートフォリオの作成をオンラインシステムで入力できるように整備し、それを基にしたゼミ指導の教員やクラス担当教員による面接を実施している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 8 -長崎大学 経済学部

３．経済学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

10

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

11

）

- 9 -

長崎大学 経済学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○「ビジネス実践力育成プログラム」は、大学で学ぶ専門知識を活かし社会が抱える課題を自ら解決できる人材の育成を目的として平成 30 年度に新設され、経済学部内に開設された「みらい創造センター」で運営している。

○

履修指導において重要な役割を果たす学修ポートフォリオの実施体制について、令和元年度に見直しを行い、学生に意義と入力方法を積極的に伝え、同時に教員側の意識の向上を図った。その結果、学生の入力率に大幅な改善が見られた。

○

英語と数学のバランスの取れた学生・英語の得意な学生・数学の得意な学生という多様な潜在力を持つ学生を確保したいという趣旨を改めて HP 上で公開し周知に努めた。

○「国際ビジネス（plus）プログラム」の修了要件の最終段階は、・Advanced Academic Writing を履修し、GSR 関連テーマで英語の卒業論文を作成していること、又は GSR 関連テーマで日本語の卒業論文及び英語の要約文を作成し、これについてプレゼンテーションを行っていること。
となっている。就職活動を行いながら卒論執筆を行うため、学生にかかる負担は大きいが、プログラム修了者数は増加傾向となっている。

○

EU 加盟国内の高等教育機関と、提携する EU 加盟国外の大学との間の学生・教職員の双方向の交流促進を目的として渡航費や生活費の一部を助成する
Erasmus+プログラムのパートナー大学に採択された（平成 28 年、令和元年）。

- 10 -

長崎大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度３月卒業生に関しては、講義や演習を通じて得た能力のうち、広い教養や基礎的知識に関する満足度が 85.7％、経済・経営に関する専門的知識や応用能力に関する満足度が 84.0％、問題解決力や行動力の満足度が 85.4％、全体としての教育内容に関する満足度が 84.3％と良好な結果になっている。

- 11 -

長崎大学 医学部

４．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

13

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

14）- 12 -

長崎大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
地理的特徴に応じた熱帯医学や離島対応といった特徴的な教育が行われている。
また、課題解決型高度医療人材養成プログラムにおいて「高度リハビリテーション専
門職の養成」事業が選定され、県内者が８割を占める年間 100 人の受講生に対し教育プログラムを実施している。さらに、離島医療や地域包括ケアといった地理的特徴に応じた臨床実習が行われている。
〔優れた点〕○

平成 26 年度文部科学省「課題解決型高度医療人材養成プログラム」に医学部の「高度リハビリテーション専門職の養成」事業が選定されたことに伴い、県内の理学療法士・作業療法士に教育プログラムを展開しており、地域のニーズに応じた指導者となるべき人材の育成を行っている。同事業は、補助期間（平成 26～平成 30 年度）終了後も継続的に実施しており、毎年、前期（4-9 月）に
約 50 名、後期（10-翌３月）に約 50 名、年間 100 名の受講生に対し、教育を行っている。うち８割は県内者である。

〔特色ある点〕○

臨床実習及び高次臨床実習では、「離島医療（総合診療）・保健実習」や「地域包括ケア・家庭医療」のタームを設けるといった長崎の医療現場の特色を反映した実習受入先が設けられている。なお、高次臨床実習では長崎大学が学術交流協定を提携している海外の医療機関等を実習先とすることが可能とな
っている。

○

保健学科では、平成 26 年に学術交流協定を締結した釜山カトリック大学校（大韓民国）と国際学術交流を推進してきた。その成果を踏まえ 2019 年から５年間、学術交流協定を延長し、さらに学部学生に対してもグローバル化の理解と経験を積ませる目的で令和元年度は 18 名の学部学生を加えた延べ 31 名の学生を先方に派遣し、国際学術交流会を開催した。なお、派遣にあたっては令和元
年度学長裁量経費（充実分）長崎大学日本人学生海外短期派遣プログラム等支援事業に申請し、採択された。学部生の交流は個々の学生の刺激となり、活発なディスカッションが増え、あらたな視野が広がった。

- 13 -

長崎大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 14 -

長崎大学 歯学部

５．歯学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

16

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

16）- 15 -

長崎大学 歯学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

１年次の「初年次セミナー」から３年次の歯薬による「関連臨床医学」、４
年と５年次の医歯薬共修の「医と社会」、そして５年と６年次の医歯薬及び保健学科、４学科合同の「離島実習」を通して、今後、具体化する地域包括ケアに向けて多職種連携の知識と技術の応用・実践を行っている。

○

平成 28 年度に LACS 上でのクリッカーシステムが整備されたことで、このシステムを使った講義中でのアクティブラーニングの実施が容易になり、学生自身で考え、他人の意見を取り入れながら理論を構築する能力を養う教育カリキュ
ラムが採用されるようになった。少人数のグループ討論での応用だけでなく、教員からの各学生への到達目標の判定にも有効で、きめ細かな学修支援が行えるようになった。この LACS クリッカーの FD を実施し、教育における PDCA サイ
クルの拡充に寄与している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 16 -

長崎大学 薬学部

６．薬学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

18

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

19）- 17 -

長崎大学 薬学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

平成 24 年度に文部科学省補助事業に採択された「多職種協働による在宅がん
医療・緩和ケアを担う専門人材育成拠点」事業は、薬学部が中心となり新しい
大学間連携共同教育プログラムを開発・実践した取組で、事業最終年度の平成
28 年度には、外部評価の提言を取り入れた形で、授業内容のエッセンスを「WEB講座」として動画配信する事業計画を新たに追加し、e-ラーニングによる学生の学修環境の強化を図った。補助事業が終了した平成 29 年度以降も、薬学部主導で「在宅医療・福祉コンソーシアム長崎」が結成されており、本事業で開発した科目の一部を薬学部の専門教育に組み込むとともに「NICE キャンパス長崎」に登録し、現在も他大学の学生が受講できるよう学修環境を整備している。また「WEB 講座」の動画配信も継続している。なお、本事業は日本学術振興会が行った大学間連携共同教育推進事業評価委員会の事後評価において、構築した教育プログラムや連携・実施体制、補助期間終了後の継続体制の内容が高く評価され、最高評価の S 評価を受けることができた。

〔特色ある点〕○

両学科１年次に薬学・医学・歯学・保健学科の学生 10 名が共修する少人数ア
クティブ・ラーニングの教養ゼミナール科目「初年次セミナー」を開講し、主として医療関連のテーマについて情報収集、討論、発表させている。さらに薬学科４年次には「治療薬剤学Ⅱ」の中で薬学・医学・歯学・保健学科の学生が共修する少人数アクティブ・ラーニングによる「症例検討（終末医療退院時模
擬カンファレンス）」を行っている。これらの科目は将来薬の専門家としてチーム医療を担う人材の育成を意識したもので、学修への動機づけとしても位置づけられる。

○

薬学科高学年での特徴ある臨床実習としては、５年次生の科目「高次臨床実
務実習Ⅰ」で長崎大学病院において医学部生と共修で参加型臨床実習を行っており、６年次には医療過疎地域を多く抱える長崎県の特殊な社会要請に応える教育として、医学部生との共修による「高次臨床実務実習Ⅱ（離島実習）」を
長崎県五島市及び新上五島町で実施している。これらの科目は、薬剤師として- 18 -

長崎大学 薬学部

チーム医療や地域医療における役割を認識し、医療現場で活躍するために必要な技能や態度、コミュニケーション能力などを養成するためのものである。
○

平成 31 年度入試から薬学科の推薦入試（４名：地域医療貢献枠）を新設しており、応募者は 33 名に達した。なお、推薦入試による入学者の入学後の学業成績は良好である（学年全体平均 GPA:2.92、 推薦入学者平均 GPA:3.56）。

○

薬学部の下村脩博士ノーベル化学賞顕彰記念創薬研究教育センターでは、グ
ローバル人材の育成を目的として、学部学生・大学院生及び教員を対象に、毎
年グローバル人材育成講演会を開催し、留学した教員や学生の留学体験談を共有している。令和元年 12 月に開催した第５回長崎大学薬学部グローバル人材育成講演会には、39 名が参加した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 19 -

長崎大学 工学部

７．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

21

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 20 -

長崎大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

６年一貫的な教育として、大学院工学研究科への進学希望者には、卒業研究に着手した４年次の学生が大学院の授業を４単位まで受講できる「先取り履修制度」を整備した。平成 23 年度入学者対象から開始し、例年 160 名程度（進学者の約 80％）が「先取り履修制度」を利用している。

○

１年次から３年次の学生に TOEIC-IP 試験の受験料を大学負担として受験させ、試験結果を成績に反映する仕組みを導入している。機械工学コースの技術
英語Ⅱ（３年次）では、履修登録者全員に TOEIC を受験させるとともに、スコアを成績評価の 50％として組み込んでいる。また、構造工学コースの技術英語（１年次）では合格要件として TOEIC スコア 400 点を課すなどの継続的な英語教育システムを整備している。学部学生に対する英語教育を充実させるカリキュ
ラムにより、例えば機械工学コースでは、入学時の TOEIC スコアに対し、３年次における TOEIC スコアが向上（例えば、平成 28 年度入学者１年次平均スコア 382
点が３年次には平均スコアが 423 点に向上）するなど一定の成果が得られている。

○

英語による授業の更なる充実を図るため、平成 28 年度入学者からカリキュラ
ムを改編し、学部共通の選択科目として「グローバルセミナーＡ」及び「グローバルセミナーＢ」を開設した。複数学年、複数コースの学生を対象に、英語による授業を行うものであり、令和元年度の「グローバルセミナーＡ」は 18
名、「グローバルセミナーＢ」は 40 名の履修があり、海外留学を希望する学生、及び複数の専門的知識を持ち合わせるジェネラリスト養成のための科目と位置付けている。

○

学生のものづくりを支援する部門として工学教育支援センターを設置し、同センターが中心となり、地域企業との連携による課題解決型 PBL 科目「創成プロ
ジェクト」を全コース、全学年を対象に実施・支援している。地域企業は、解決して欲しい課題を提供し、学生は異なるコース及び学年で構成されたチームを編成し、約９か月をかけて課題解決を行う。令和元年度の実績は、12 課題に対し 28 名の学生が参加し、２～３名のチームを作って問題解決を行った。工学
教育支援センターは、サポート教員の配置、アイディア発表会、中間報告会及- 21 -

長崎大学 工学部

び最終報告会を企画し、最終報告会では、複数教員による評価を行う。優れた
課題解決を示したチームは、新潟大学・富山大学との合同企画である「学生ものづくりアイディア展」に出展することとしており、令和元年度に富山大学で行われた「学生ものづくりアイディア展」では、全 26 チーム中、長崎大学工学部から選抜した２つのチームが最優秀賞及び優秀賞を受賞し、着想の豊かさとものづくりの質の高さが評価された。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

機械工学コース４年生・第５回沖縄海洋ロボットコンペティション
知能・計測チャレンジ部門・「最優秀賞」
機械工学コース４年生・第５回沖縄海洋ロボットコンペティション
ROV 部門・「最優秀賞」
機械工学コース４年生・精密工学会九州支部・中国四国支部
第 20 回学生研究発表会・「優秀ポスター発表賞」
機械工学コース４年生・精密工学会九州支部･中国四国支部
第 20 回学生研究発表会・「ヤマザキマザック賞」
機械工学コース４年生・日刊工業新聞の科学技術論文「優秀賞」- 22 -

長崎大学 環境科学部

８．環境科学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

25）- 23 -

長崎大学 環境科学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

環境系グローバル人材の育成を目的に実施している海外協定校との学生交流プログラムでは、難易度が異なる複数のプログラムを用意している。すなわ
ち、低学年における導入的なプログラム「国際環境エキスパートセミナー」では、協定校から受け入れた留学生と一緒に、環境科学部教員による英語での講義の受講、ジオパーク並びに環境科学関連施設での学外演習、グループワーク
形式による環境課題の調査と討論・発表に取組んでいる。次段階として、留学
生との日本での共修経験を活かし、留学生の母校への短期派遣プログラムを用意している。必要とされる英語レベルが異なるプログラムを数種用意することで、自身のコミュニケーション能力に応じて参加プログラムを選択できるようにしている。

○

留学受入れ人数については、平成 25〜平成 27 年度において 33 名（平均 11 名
／年）だったのに対して、平成 28〜令和元年度は 77 名（平均 19 名／年）（75％増）であった。

○

環境科学部では、長崎県内の各種の課題を抱える地域に出向き、課題を認識し課題解決に係る実践活動に取組む教育プログラム「環境フィールドスクー
ル」を、水産・環境科学総合研究科アジア環境レジリエンス研究センターを運営主体として開催している。平成 28 年度は４テーマ計５回を開催し延べ 64 名の参加だったところ、平成 29 年度は６テーマに充実させて学生参加人数が延べ 89名に増加した。令和元年度は更に拡充し７テーマを実施したが、集中講義授業
科目との日程重複等があり、参加学生数は延べ 75 名だった。各回のテーマに即した地方自治体、NPO 等の諸団体の協力と連携を得て、課題を抱える地域現場で実践的な学修を行なっている。

- 24 -

長崎大学 環境科学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 25 -

長崎大学 水産学部、水産学部附属練習船長崎丸、
海洋未来イノベーション機構 環東シナ海環境資源研究センター

９．水産学部、水産学部附属練習船長崎丸、
海洋未来イノベーション機構 環東シナ海環境資源研究センター
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

27

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

27）- 26 -

長崎大学 水産学部、水産学部附属練習船長崎丸、
海洋未来イノベーション機構 環東シナ海環境資源研究センター

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

地域社会や産業界との連携を通して、課題発見・解決能力を育成する科目（地域課題実践演習）を設定し、長崎周辺の海洋や水産業が抱えている課題の現状を理解し、問題点を抽出・整理するとともに、それらの地域課題を解決するための方策について自主的に考える授業を行っている。

○

社会人とともに地域水産関連産業の諸問題に取り組む PBL 科目「地域課題実践演習」を開講しており、地域の産業や社会人と連携をはかりながら、水産に関する知識と技術の多面的・実用的応用力を養う教育を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 27 -

長崎大学 多文化社会学研究科

10．多文化社会学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

29

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 28 -

長崎大学 多文化社会学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

国際機関・シンクタンク・国際 NGO 等といった組織では、核軍縮・不拡散分野
において人文社会科学系と自然科学系及び研究と実務の両側面を兼ね備えた、
文理融合型の専門的な知識や能力を身に付けた人材が求められていることから、「軍縮・不拡散科目群」では、21 世紀社会の多文化社会的状況における諸問題のなかでも、特に軍縮・不拡散が未完のプロジェクトであることで生じる
人道面、安全保障、経済等の問題について、専門的解決を図っていくための知
識や能力を身に付けさせる教育を行っている。同科目群には、国内唯一の、核兵器廃絶を目的に掲げ、平和に関する理論的実践的研究に取り組む長崎大学の核兵器廃絶研究センターの教員３名が参画している。

○

学生の研究の分野やテーマによって、日本語・英語・中国語いずれかの言語による修士論文の執筆が可能であり、これによって、海外での就職や大学院進学等、多文化社会学研究科修了生の国際的なキャリアパスを支援している。

○

幅広い教養と学際的な知識の育成のため、長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科と連携した卓越大学院プログラム「世界を動かすグローバル
ヘルス人材育成プログラム」を実施している。また、令和元年度には、千葉大学、岡山大学、熊本大学、総合研究大学院大学、国立歴史民俗博物館、浙江工商大学東方語言文化哲学学院（中国）、高等経済学院東洋古典学研究所（ロシア）等と連携した卓越大学院プログラム（５年一貫の学位プログラム）「アジアユーラシア・グローバルリーダー養成のための臨床人文学教育プログラム」
を開始。

- 29 -

長崎大学 多文化社会学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 30 -

長崎大学 教育学研究科

11．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

33）- 31 -

長崎大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度から教職実践専攻に新たに設置した管理職養成コースにおいて、長崎県教育委員会が策定した「長崎県校長等としての資質の向上に関する指標」を基に、「学校経営総論」「インクルーシブ教育システムの構築」等の授業科目を新設するとともに、高度な実践的指導力を有する教員の養成を目指し、重要課題であるいじめの未然防止等に係る生徒指導力の向上や特別支援教育の充実、学校危機管理、学力向上など、スクールリーダーとしての資質・能力の向上に資するため、平成 31 年度から専攻共通科目に「特別支援教育の授業・教育課程論」「カリキュラム・マネジメント」「授業研究の理論と実践」「教育相談の理論と実際」「学校危機管理の理論と実践」「授業デザイン演習」「学校組織マネジメント演習」を新設し、指導の充実を図った。
○

管理職コース科目「学校経営総論」授業後のレポートを毎回「長崎県校長等としての資質の向上に関する指標」の視点に沿って作成させ、スクールリー
ダーとしての自覚が高まるようにしている。
○

各学生の研究テーマに基づく教育実践研究の中間発表と成果発表を行い、学校教育現場の課題解決に資する実践研究となっているか、様々な教育関係者からの意見等を聴取するため、学内の関係者のみならず、県市町教育委員会をはじめ一般にも公開している。

○

留学生の就職については、県教育委員会と大学との連携推進協議会等の場において、長崎県の地域特性や社会のグローバル化等の状況の中で優秀な留学生採用の検討について折に触れ話題にしてきた。その結果、平成 30 年度修了の留学生が、県内の公立小学校で臨時的任用教員として務めることができ、令和元
年度実施の長崎県公立学校教員採用選考試験にも合格して、令和２年度４月から正規教員として任用された。なお、平成 28 年度修了の留学生は現在保育士として国内で勤務している。

○

管理職養成コース新設を機に、現職教員学生の入学について県市町教育委員会への説明や連携をより一層進め、ここ数年６、７名で推移していた入学者数が令和元年度は 16 名となり大幅に増えた。

- 32 -

長崎大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

毎年、修了後１年目と４年目の修了生の在籍校校長に対して大学院の学びに関するアンケートを実施し、オリエンテーション等の機会をとらえて紹介するなどして教職大学院での学びの意義や目的の自覚の強化を図っている。

- 33 -

長崎大学 経済学研究科

12．経済学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

35

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

36）- 34 -

長崎大学 経済学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

博士前期課程では平成 26 年度より西南財経大学金融学院（中国）及び平成 29
年度より国立東華大学（台湾）とのダブル・ディグリー制を開始し、平成 27 年
度より学生の受け入れを開始した。

○

毎年度、一定の割合の２年生が長崎県内の企業等を研究対象に修士論文や課題レポートを執筆している。直近の令和元年度については、２年生 14 名中５名
が長崎県内の企業、行政や病院における課題解決をテーマとしており、全てのテーマでそれらに対する調査を実施している。

○

企業や地域の課題を解決できる高度専門職業人を育成するために、社会人が多数を占める経営学修士コース（令和元年度１年次生 16 名中６名）において、
リサーチ・メソッドを必修の演習科目に配している。この科目でテクニカル・
ライティング、文献調査、社会調査（統計、インタビュー等）やデータ収集・分析など社会科学の手法を学ぶ。

- 35 -

長崎大学 経済学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

２名の修了生が口頭報告と論文にて以下のとおり賞を受賞した。
・令和元年度博士前期課程修了生
受賞名：優秀賞
報告テーマ：「採石（砕石）業の今後の経営戦略について」
大会名：砕石フォーラム 2018（第 45 回全国砕石技術大会（横浜））学会等名称：一般社団法人日本砕石協会（後援：骨材資源工学会）
受賞年月日：平成 30 年 10 月 11 日
・平成 28 年度博士後期課程修了生
受賞名：研究奨励賞
論文テーマ：「VRIC マップによる戦略ロジックの可視化

国内空調機器メーカー２社の事例」（日本経営診断学会論集第 15 号所収）
学会等名称：日本経営診断学会
受賞年月日：平成 28 年 10 月 18 日
〔特色ある点〕○

地方銀行に勤める平成 22 年度の前期課程修了者が企業グループが設立した長崎大学 FFG アントレプレナーシップのセンター長に、同じく地方銀行に勤める令和元年度の後期課程修了者が長崎総合科学大学総合情報学部総合情報学科准教授に就任した。

- 36 -

長崎大学 工学研究科

13．工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

38

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

38）- 37 -

長崎大学 工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

研究者を目指す大学院生が、世界標準の教科書 On Being a Scientist 及び研究倫理に関する学術誌上での記事や調査結果等に基づいて、英語と日本語の両方で学ぶ必修科目である。研究倫理上の問題点を受講生が討論して見出す学習のために、第３期中期目標期間に入ってから、問題行為を含む豊富な仮想事例集が用意され、アクティブラーニングが実質化した。この成果として、受講生
は博士論文研究や研究成果の報告活動において確実に高い倫理観を意識できるようになっている。

○

JASSO 奨学金を用いた海外協定校を中心とした大学への派遣を工学研究科全体
として積極的に推奨しており、そのためクォータ制を講義科目の 90％以上にまで拡充して第２クォータに配置する必修科目数を極力減らす努力を第３期中期
目標期間に入って格段に強化した。その効果もあり、協定校だけの集計でも多くの年度で派遣学生数が 10 名を超える状況で推移している。

○

インフラ（インフラ構造物：道路やトンネル、橋梁など）の再生・長寿命化に関わる人材を創出することを目的に、自治体職員、建設・コンサルタント
業、NPO、地域住民を対象として、道路構造施設の維持管理に携わる「道守」を養成している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 38 -

長崎大学 水産・環境科学総合研究科

14．水産・環境科学総合研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

40

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

40）- 39 -

長崎大学 水産・環境科学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

海洋を多角的にとらえる視座を得ることができる人材の育成に貢献するため、水産・環境科学総合研究科と工学研究科において、博士前期課程及び博士課程（５年一貫制）の学生を対象とする両研究科横断型の教育プログラム「海洋未来イノベーション教育プログラム」を令和元年度から開始し、工学的知識を踏まえて自身の専門分野を展開できる水産系・環境系の人材を育成している。

○

協定校留学生と共修する環境で、PBL グループワーク形式によって学ぶ「アジア環境レジリエンス研究イニシアチブ」を令和元年より開始し、学際的環境系
高度専門職業人に望まれるグローバルで多様な視座の養成を図っている。

○

成果発表会には、長崎市役所の関連部署（土木部、まちづくり部等）にも参加をお願いしたことがきっかけとなり、発表・議論したアイデアの一部が、平
和町商店街通り整備計画や天主公園基本計画、野母崎恐竜公園基本構想、佐古小学校小島養生所遺跡移動実施計画などにおいて長崎市に取上げられるなどの実社会への影響を示している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 40 -

長崎大学 医歯薬学総合研究科

15．医歯薬学総合研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

42

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

43）- 41 -

長崎大学 医歯薬学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

平成 26 年度に採択され、平成 28 年度まで継続された文部科学省「高度人材養成のための社会人学び直し大学院プログラム」である「生き生きと働く実践力のある助産師キャリアアッププログラム」により、修士課程保健学専攻において助産師の質の向上と量の確保を主目的とした地域に根ざした実践力のある助産師のキャリアアッププログラムとその支援体制の構築に取り組んだ。具体的にはコアリーダー助産師認定コース、プライマリ助産師認定コースを設置し、eラーニングを中心としたアクティブ・ラーニング、対面講義、定期的な各種演
習・実習・体験学習を実施した。なかでも演習では、「地域助産学演習」として地域（五島市）に赴き、長崎県の地域母子保健の実際と現地の周産期医療ス
タッフとの交流、又は「国際助産学演習」として渡米し（オレゴンヘルスサイ
エンス大学）、海外での助産師活動の実際と日本との相違について学んだ。
（平成 27 年度は 14 名が、）最終年度である平成 28 年度は 21 名が受講生となり、臨床実践力のあるリーダーの育成支援を図った。本プログラムは事業終了
後も「履修証明プログラム」として、令和元年 11 月～令和２年５月まで e ラー
ニング研修を開講している。これはウィメンズヘルスケア区分にてアドバンス
助産師への更新申請を検討している助産師を対象として、20 科目（約 34 時間）の研修内容を提供するものである。

○

平成 29 年度に採択された、文部科学省多様な新ニーズに対応する「がん専門医療人材（がんプロフェッショナル）養成プラン」により、平成 30 年度に博士課程に「がんゲノム医療専門医師・歯科医師養成コース」「がんゲノム医療専
門薬剤師養成コース」「包括的がん専門医師・歯科医師養成コース」「包括的がん専門薬剤師養成コース」、修士課程に「がん看護専門看護師養成コース」を設置し、ゲノム医療、希少がん・小児がん、ライフステージに応じたがん対策にも対応できる人材の育成に取り組んでいる。

〔特色ある点〕○

平成 28 年４月に、長崎大学及び福島県立医科大学における共同教育課程として修士課程災害・被ばく医療科学共同専攻を設置し、放射線災害を含む複合型- 42 -

長崎大学 医歯薬学総合研究科

災害において必要な高度の専門知識及び能力を修得させるとともに、専攻分野の基礎的要素を涵養し、長期にわたって健康影響に適切に対応できる高度専門
職業人の育成に取り組んでいる。
また、平成 29 年度に採択された、文部科学省大学の世界展開力強化事業「ロシアとの大学間交流形成支援」により、修士課程災害・被ばく医療科学分野における日露両国及び世界の専門家育成を図るため、北西医科大学（ロシア）とのダ
ブル・ディグリー・プログラムの実施に向けた取り組みを行っている。
○

博士課程新興感染症病態制御学系専攻「熱帯病・新興感染症制御グローバル
リーダー育成コース」では、熱帯地域に蔓延する感染症や国際的な脅威となっている新興感染症について幅広い知識と技術、グローバルな俯瞰力を備え、教育研究の推進と疾病制御の実践においてリーダーシップを発揮できるグローバ
ルリーダーを養成している。カリキュラムの特色として、完全英語化した分野
横断的なカリキュラムの編成及び４年間を通した実践的なコミュニケーション
スキル教育の導入により、学生のプレゼン技術等スキルの著しい向上、リーダーとしての自覚の高まり、国際グラント（UHC2030）を獲得するなど、国際的問
題意識の向上等の成果を得ている。また、修了生は、厚生労働省、母国の保健省及び海外の研究機関等に就職しており、グローバルリーダーとしてのキャリ
アを歩み始めている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

博士課程学生の課程在籍期間中、平成 28 年度８名（延べ）、平成 29 年度 12名（延べ）、平成 30 年度 10 名、令和元年度 20 名（延べ）が、学会賞等を受賞した。在籍期間中に筆頭演者として国際学会での発表数は平成 28 年度 36 件、平成 29 年度 63 件、平成 30 年度 69 件、令和元年度 75 件であった。

- 43 -

長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科

16．熱帯医学・グローバルヘルス研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

45

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

46）- 44 -

長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 30 年度に、グローバルヘルス専攻及び LSHTM（ロンドン大学）とのジョイン
ト・ディグリー・プログラムである国際連携グローバルヘルス専攻を設置している。
また、留学生の割合が約 50％と高い。最長５か月間のインターンシップを必須要件としている長期海外研修では、国際協力機構（JICA）、国際機関（WHO、NGO）及び長崎大学の海外拠点フィールドで実務能力も育成している。さらに、履修プログラムの修了生は、日本で唯一の熱帯医学・衛生学ディプロマを取得できることとなっている。
〔優れた点〕○

平成 30 年４月に「グローバルヘルス専攻（博士後期課程）」及び LSHTM とのジョイント・ディグリー・プログラムである「長崎大学―LSHTM 国際連携グロー
バルヘルス専攻（国際連携グローバルヘルス専攻）（博士後期課程）」を設置
し、令和元年 10 月時点で 10 名の学生が在籍している。

○

熱帯医学・グローバルヘルス研究科に入学する留学生の割合は、平成 28 年度の 26％から 29 年度に 41％に増加し、30 年度には 50％に達した。令和元年度は48％と高い留学生の割合を維持している。

○

学際的なグローバルヘルス領域における基礎知識を修得し、多種多様な専門家に対してコミュニケーションを図ることができる人材を育成することを目的に全ての講義を英語で実施している。

〔特色ある点〕○

約８か月間にわたり実施される長期海外研修では、最長５か月間のインターンシップを必須の要件として課し、長崎大学と包括的連携協定を締結している
JICA をはじめ、国際機関（WHO, NGO）及び長崎大学の海外拠点フィールドで国際性を育むと同時に現場での経験を積むことによって、実務能力も育成している。

○

履修プログラムのプログラム修了生については、アメリカ熱帯医学会（ASTMH）の認可を基に、アジアで２つ目、日本で唯一の熱帯医学・衛生学ディプロマ（DTM&H）を取得することができる。

- 45 -

長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
修士課程修了生の多くは、世界保健機関（WHO）、国際連合、外務省、厚生労働省、国際協力機構（JICA）、グローバルヘルス関連企業に就職し、グローバルヘル
ス領域で活躍している。また、修了生ネットワークと大学の間で、企業や国際機関における求人情報の共有、研究成果の報告など情報交換がなされている。
〔優れた点〕○

修士課程修了後、多くの修了生は WHO コンサルタント（２名）、国連ボランテ
ィア（１名）、外務省職員（２名）、厚労省職員（１名）、JICA 職員（２名）、JICA 専門家（１名）、国際協力コンサルタント（３名）、グローバルヘ
ルスに関与する企業（製薬、衛生用品、医療診断）の社員（４名）、国際協力
NGO スタッフ（３名）として、グローバルヘルス領域において重要な役割を担っている。
修了生ネットワークを構築し、定期的に情報共有を行うとともに、大学に照会がある企業や国際機関からの求人情報を修了生に提供する一方、修了生からは就職先の決定、論文や学会発表の業績が大学側に報告されている。

- 46 -