大学入試研究ジャーナル第 33 号，121-127，2023【原著】

大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連――和歌山県の公立進学校 A 高校に対する量的調査を用いた探索的分析――
津多 成輔（島根大学）
大学が少ない一部の地方圏では，大学生との接触機会がほとんどない高校生も少なくない。本稿は和歌山県の公立進学校 A 高校の 3 年生を対象として量的調査を実施し，大学生との接触機会と大学選択基準の関連について探索的に分析した。その結果，大学生との接触機会がある場合，大学を選択する際に「資格・免許がとれる」という観点を重視しやすいことに加えて，「キャンパスの雰囲気」や「就職のための支援」，「施設・設備がよい」といった観点を重視しやすい可能性も示された。この結果は，大学側に対しても志願者と大学生との接触機会を確保する入試広報等を行うことで，ミスマッチの少ない大学選択につながる可能性を提示したことになる。
キーワード：大学生との接触機会，高校生，大学選択基準，地方，大学の都市部集中
1 はじめにキャリア教育の実践では，高等学校（以下，高校と表記する）段階において，「自らの将来のキャリア形
成を自ら考えさせ，選択させることが重要になる」（文部科学省, 2012: 129）とされ，キャリア発達の特徴の 1 つとして「卒業後の進路について多面的・多角的に情報を集め，検討する」（ibid.）ことが挙げられているように，高校生は自らの進路の選択基準をより多面的・多角的な観点から形成していくことが求められている段階にあるとされている。ただし，「ここに例示される特徴は，（中略）それぞれの学校が立地する地域の状況，学科や設置形態の特色，生徒の実態などによって，実状とのずれが生じることは当然である」（ibid.）とされるように地域性は重要な観点となり得る。また，進路選択の観点からも，ローカル・
トラックの存在を吉川（2001）が指摘するように，
進路選択の地域性に関する研究の蓄積が求められているといってよい。
高校卒業後の進路選択では，半数以上の生徒が大学を選択するが，大学が高校までの学校段階と大きく異なるのは特定の地域に偏在していることである。
2020 年の 4 年制大学は，795 校であるが，東京都
143 校，神奈川県 31 校，愛知県 51 校，大阪府 55 校，
兵庫県 36 校とその多くが大都市圏に集中している。
他方，地方圏においては島根県 2 校，和歌山県 4 校となっているように，4 年制大学の数に限りがある。
このような大学の都市部集中についての問題は，『朝日新聞』（2014.10.15 朝刊）が 2014 年の大学進学率の地域間差が約 40 ポイントであり，1994 年と比較して約 2 倍となったこと（岡 , 2014）を報じているように，地方圏と大都市圏の大学進学率の地域間差の問題として着目されている。学術的にも大学進学機会の格差の問題として検討され，各県の進学者に対する大学入学定員（収容力）が大きな要因となることが明らかにされてきた（三上, 1979; 潮木, 2008 など）。
ただ，このような大学の都市部集中に関する一連の研究では，大学進学機会という問題関心から，大学に進学する／しないという機会の量的な側面のみが着目され，進学する場合に進学先である大学がどのように選ばれるのかといった質的な側面について大学の都市部
集中の観点からは明らかにされてこなかったといって
よい 1）。
大学が少ない地域である和歌山県は，戦後から2019 年に至るまで半世紀以上もの間，県内に所在する大学が実質的に紀北地域に所在する国立の和歌山大学，公立の和歌山県立医科大学，私立の高野山大学の3 校である状況が続いてきた。このような状況から，当該地域の高校生にとって大学に関する事柄を想起す
る機会は多くはない。詳細は 2.3 節で示すが，和歌山
県紀北地域に所在する公立進学校 A 高校の 3 年生の24.6％が大学生と話す機会が全くないとしており，高校生が大学生から大学に関する情報を得る機会は限られている。
このような大学生との接触機会は，高校生の進路選択においても重要な役割を担っていると考えられる。
ベネッセ教育総合研究所（2005）によれば，進路選
択で意見を参考にした相談相手の上位には，「高校の先生」「母」「友人」「父」といった身近なコミュニティに属する人が位置づき，次いで「部活などの先輩」，「年長の知人（社会人・大学生など）」などの- 121 -

大学入試研究ジャーナル第 33 号

身近なコミュニティ以外の人々が位置づく形となっている。この中でも大学進学を進路希望とする場合には，大学進学者である存在が情報的資源となると考えられる。具体的には，教師や保護者の一部および大学生などがこれに該当するといえる。また，喜村（2018）がマーケティングの観点から受験者とのコミュニケー
ションを行う情報伝達ルートの概念整理を行った結果，
その 1 つとして，大学の教職員や学生・卒業生から受験者へのルートを提示しているように，各大学の特色を正確に受験者に伝える上という観点からも，大学生の存在が重要な役割を持つと考えられる。
もちろん，保護者や教師も重要な情報的資源であることには違いはない。ただ，和歌山県の高校生にとって保護者の存在が，現在の大学の内実を知る情報的資源となる可能性は決して高いとはいえない。なぜならば，「国勢調査」によれば，和歌山県の大卒人口の割
合 2）は 14.1％であり，これは保護者として主に想定される 40 代に限定した場合でも 18.7％であることに加えて，仮に保護者が大学進学者であったとしても保持している情報が多くの場合で一世代前のものであると考えられるからである。また，教師については，重要な情報的資源であるといえるが基本的には地域性をはじめとしてどの生徒にも同様にアクセス可能な存在である 3）といえる。このように考えれば，大学教育
機会の地域間差が高校生の進路選択に及ぼす影響を質的な側面から解明するという本稿の問題意識に対しては，大学生との接触機会が 1 つの有効な観点になるといえる。
また，進学校の生徒に限定すれば，このような高校卒業後の進路選択について，進学する大学をどのような基準で選択しているかということは重要な観点となる。先行する知見としては，ベネッセ教育総合研究所（2017）が大学選択で重視した点として「興味のある学問分野があること」「入試難易度が自分に合っていること」「入試方式が自分に合っていること」が上位に位置づくことを示している 4）。ここでは，2008
年，2012 年，2016 年の 3 時点での調査結果を比較する形で検討がなされ，大学選択で重視した項目の順
位に変動はないが，1 人あたりが選択する項目数が減少していることが指摘されている。このほかにも大学選択基準の研究（高地, 2009; 吉田ほか, 2018; 和久
田, 2021）が所属大学の入学者に対するアンケート結果を用いて入試区分の違いなどによる大学選択の際に重視した項目の違いを報告しているが，いずれの場合においても「入学者」に対するアンケートの結果であることから，自大学の入学者の特徴を把握するに留まるという研究方法上の限界がある。
以上を踏まえた本稿の目的は，大学生との接触機会
が高校生の大学選択基準に及ぼす影響を明らかにすることである。これを明らかにすることは，大学の都市
部集中によって生じる大学生との接触機会の多寡が大学進学機会の質的な側面が関連していることを示すことになる。また，このような基礎的な知見を積み重ねることは生徒自身の進路選択の充実に対する方策を得
るものとなり，高大接続の質を高め，ひいては大学における学びをより豊かにすることにつながる。
2 研究方法と仮説
2.1 調査対象地域の選定
和歌山県は前述したように，戦後から県内の大学が3 校である状況が長らく続いてきた。「学校基本調査」によれば，2018 年の県内大学の入学者は 1706
名（同県の 3 年前の中学校卒業者から算出した 18 歳
人口 9695 名の 17.6％）と少ない状況にある。また，
近接する大阪府には大学が多く所在するが，大阪主要部までのおおよその所要時間は，鉄道を利用した場合
で，紀北地域で 1～2 時間，紀南地域で 2 時間以上となる。このため，県内から自宅通学をすることは，紀北地域の一部を除いて事実上困難である。このような状況から県内に居住する大学生は年齢人口と比較して少ない状況にあり，その結果として，高校生の大学生との接触機会は少ないことが想定される。以上を踏まえて，大学生との接触機会がない対象者を一定数確保することを目的として，和歌山県を調査対象地域として選定した。
2.2 データの概要と調査対象校の状況
前述の課題を踏まえて，和歌山県の高校生の進路意
識を把握することを目的として，和歌山県の公立進学校に在籍する高校 3 年生に対して 2015 年 5～6 月に実施した自記式の質問紙調査である「高校生の大学進学意識に関する調査」（以下，2015 年調査）および2018 年 7 月に実施した自記式の質問紙調査である「高校生の進路意識に関する調査」（以下，2018 年
調査）を実施した 5）。本稿では，この 2 つの調査のうち，A 高校の 4 年制大学を志望する回答者（2015
年調査 247 名，2018 年調査 216 名）を抽出し分析を行う。
A 高校は紀北地域に所在し，県内の高校の中では，
相対的に大学生との接触機会も多い学校である。A 高
校は県内有数の公立進学校であり，旧制中学校からの歴史を持つことから地域の中では「伝統校」という位- 122 -

大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連置づけである 6）。調査対象者の 4 年制大学へ進学を希望する割合は 92.2％（2015 年調査 92.5％，2018
年調査 91.9％）で，短大や専門学校等を含めるとほぼすべての調査対象者が進学を希望している。進路希
望としては国公立志向が強く，2018 年調査においては 91.7％が国公立を第一志望としており，近年の実際の進学状況においても，年によってばらつきがある
ものの 3～5 割の生徒が国公立大学に進学する状況にある。
A 高校を抽出し分析を行うのは次の 3 つの理由からである。第一に，各学校の特徴に基づく大学選択基準への影響を統制する必要があること，第二に，大学生との接触機会は居住地による影響があり高校の所在
地による影響を統制する必要があること 7），第三に，大学生との接触機会がある／ない対象者を一定数確保する必要があることである。これらの理由から 2015
年調査および 2018 年調査の共に悉皆で調査協力が得られたこと，和歌山県紀北地域に所在することを条件に，A 高校のデータを抽出し，分析対象とした。
2.3 データの概要と調査対象校の状況
本稿では，大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連について検討するために，独立変数および従属変数を以下のように設定した。
独立変数には，「大学生と話す」頻度を「大学生との接触機会」として用いる。調査票では，「次のことはどのくらいの頻度でありますか（大学生と話す）」
に対して，6 つの選択肢（「週に 1 回以上」「月に 1回」「3 ヵ月に 1 回」「半年に 1 回」「一年に 1 回」
「全くない」）で回答を求めた。1 年間に複数回の「大学生との接触機会」があることを基準として，有群 323 名（「週に 1 回以上」：130 名，「月に 1回」：91 名，「3 ヵ月に 1 回」：49 名，「半年に 1回」：53 名），無群 133 名（「一年に 1 回」：21 名，「全くない」：112 名）と操作的に定義し，無回答 7
名を除いて分析に用いる。
従属変数である「大学選択基準」には，前述のベネッセ教育総合研究所（2017）が実施した「大学生の学習・生活実態調査」の調査における「大学選択で重視した点」の 17 項目を参考に一部を改変して，大学選択基準（「大学や学部・学科を選択するときに重視することとして，次のことはどれくらいあてはまりますか」）として，図 1 中の 15 項目を 4 件法（4：とてもあてはまる－3：まああてはまる－2：あまりあてはまらない－1：全くあてはまらない）で問うた設問に対する回答結果を分析に用いる 8）。
分析にあたっては，各項目の 4 件法の平均値に加えて，上位 2 件（4 および 3）を「該当」，下位 2 件（2 および 1）を「非該当」として，該当する割合についても分析を行った。従属変数の度数分布については以下の図 1 にまとめた。
2.4 データの概要と調査対象校の状況
以上の変数を用いて分析する上で「大学生との接触
機会」については更に次の 4 点を言及しておきたい。
第一に，分析の前提として「大学生との接触機会」

図 1 従属変数の単純集計結果- 123 -

大学入試研究ジャーナル第 33 号について，調査年度によって有意な差はみられないことである。具体的には，2015 年調査（Ｎ=244）では有群が 67.6％，無群が 32.4％，2018 年調査（Ｎ=212）では有群が 74.5％，無群が 25.5％であり，χ2 検定の結果，有意な差はみられなかった。
第二に，「大学生との接触機会」は，通塾およびきょうだいに大学進学者がいることで相対的に有群に該当する割合が大きいことである。具体的に「大学生との接触機会」の有群に該当する割合は，通塾している
場合で 72.2％，していない場合で 63.6％，きょうだ
いに大学進学者がいる場合で 84.9％，いない場合で64.2％であった。ただし，通塾しておらずきょうだいに大学進学者がいない場合でも，56.4％が有群に該当することから，きょうだいや塾に限らない形での大学生との接触機会も多く含まれると考えられる。
第三に，「大学生との接触機会」と本人の成績 9）
および父母の学歴 10）との関連はみられないことである。具体的には，図 2 に示すように，本人の成績について，「下のほう」と回答した割合は，「大学生との接触機会」の有群で 11.2％，無群で 10.1％，「真ん中」と回答した割合は，「大学生との接触機会」の有群で 27.2％，無群で 30.2％，「上のほう」と回答した割合は，「大学生との接触機会」の有群で 2.9％，
無群で 2.3％であり，χ2 検定の結果，有意な差はみられなかった。また，図 3 に示すように，父が大学進学者である割合は，「大学生との接触機会」の有群で 50.3％，無群で 53.7％，母が大学進学者である割合は，「大学生との接触機会」の有群で 34.0％，無群で 30.8％であり，χ2 検定の結果，有意な差はみられなかった。このことは，特定の進学校内部の一事例という留保はつくものの，保護者の学歴や本人の成績といった学力階層に関わる要因と「大学生との接触機会」は独立した変数であることが指摘できる。
第四に，単一の高校を分析対象とすることによる限界についてである。A 高校を抽出する理由については前述したところであるが，他方，そのようにして得られる分析結果は，特定の高校の事例であることは排除しきれないことについては留意したい。このため，本稿は探索的分析に終始することとした。具体的には，
χ2 検定や t 検定においては 5％水準までを一般化の可能性が高いものとみなして記述し，10％水準については今後の他の事例の蓄積によって，一般化について検討される余地がある項目として記述することとした。
2.5 仮説
仮説は以下の 2 点である。第一に，大学生との接触機会がある場合，キャンパスの雰囲気や施設・設備などの大学生活に関する大学選択基準や資格・免許や就職のための支援など大学卒業後の進路まで見据えた大学選択基準を重視しやすくなる。第二に，第一の仮説が支持された場合には一部の大学選択基準を重視しやすくなるため，結果的に大学生との接触機会がある
場合にはより多くの観点が大学選択基準となる。

図 2 大学生との接触機会別の本人の成績

図 3 大学生との接触機会別の父母の学歴注）本分析は 2018 年調査のデータのみが対象である。

- 124 -

大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連3 結果と考察
表 1 には，大学生との接触機会別に大学選択基準に該当する割合を示した。この際，該当する割合はχ
2 検定を用いて，平均値は t 検定を用いて有群と無群の差の有意性を判別した。また 15 項目のうち大学選択基準として該当する項目数の平均値も併せて示した。
表 1 によれば，「15.資格・免許がとれる」の項目
で，有群の平均値が無群と比較して有意に高いという結果となった。加えて，「7.校風やキャンパスの雰囲
気がよい」「8.就職のための支援が充実している」「10.施設・設備がよい」の項目で，有群の平均値が無群と比較して高い可能性があるという結果となった。
また，該当する割合では，「15.資格・免許がとれる」の項目で，有群が有意に大きく該当するという結果となった。また，有意な差がみられない項目も含めて多くの項目で無群と比較して有群の平均値が高いという結果となっており，その影響もあって，大学選択基準の該当項目数の平均値は有群で 9.37，無群で9.05 となっているが，該当項目数については有意な差はみられなかった。
有群で平均値が高い可能性がある項目をみていくと，「7.校風やキャンパスの雰囲気がよい」「10.施設・設備がよい」といった実際の大学生活に関わる観点や「8.就職のための支援が充実している」「15.資格・免許がとれる」といった大学卒業後の進路を見据えた観点が，実際に大学生活を送る大学生と話す機会があることによって，大学選択基準として重視されるようになっていると考えられる。他方，「1.入試の難易度があっている」「2.入試科目・選抜方法があっている」といった入試に関する項目や「3.専攻したい学問分野がある」「4.有名な教員，優秀な教員がいる」といった学問分野など大学のパンフレットやウェブサイ

ト等でアクセス可能な内容に関する項目については有意な差がみられていない。このような結果からも，大学生と話す機会が，大学生活により一歩踏み込んだ内容についての大学選択基準を重視することにつながっていると考えられる。そのほか，「11.自宅から通える」「12.大都市にある」といった立地に関する項目や「6.伝統や知名度がある」といった大学の威信に関する項目には有意な差はみられなかった。
項目間の平均値の相対的順位に着目すると有群，無群で 3 順位以上差がみられた項目は，「1.入試の難易度があっている」と「15.資格・免許がとれる」であった。具体的には，「1.入試の難易度があっている」
が無群では 4 位に位置づくのに対して，有群では 7位となっており，有群の 4 位には「10.施設・設備がよい」，5 位には「7.校風やキャンパスの雰囲気がよい」，6 位には「8.就職のための支援が充実している」が位置づく結果となった。また，「15.資格・免許がとれる」が無群では 7 位に位置づくのに対して，有群では 3 位となった。このように大学生との接触機会があることは，「1.入試の難易度があっている」と同等に，大学生活により踏み込んだ内容に関する項
目が大学選択基準として重視されることと関連している可能性がある。
4 まとめと今後の課題
本稿では，大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連について探索的に分析した。その結果を仮説に沿って整理すると以下の通りとなる。
第一の仮説である「大学生との接触機会がある場合，キャンパスの雰囲気や施設・設備などの大学生活に関する大学選択基準や資格・免許や就職のための支援など大学卒業後の進路まで見据えた大学選択基準を重視- 125 -

大学入試研究ジャーナル第 33 号

しやすくなる」については，大学生との接触機会がある場合には，大学選択基準として「15.資格・免許がとれる」という観点を大学選択基準として重視しやすいことに加えて，「7.校風やキャンパスの雰囲気がよい」「8.就職のための支援が充実している」「10.施設・設備がよい」といった観点も重視しやすい可能性が示された。これらを踏まえると，第一の仮説は，今後の事例の蓄積によって，検証される必要はあるものの一部が支持されたといえる。
第二の仮説である「第一の仮説が支持された場合には一部の大学選択基準を重視しやすくなるため，結果的に大学生との接触機会がある場合にはより多くの観点が大学選択基準となる」については，大学選択基準の該当項目数の平均値は有群で 9.37，無群で 9.05 となったが，有意な差はみられなかったため支持されなかったといえる。
以上の結果は，大学生との接触機会が大学選択基準を変化させることを示唆している。ベネッセ教育総合研究所（2017）は，近年の傾向として大学進学で重視した項目数が減少傾向にあることを指摘しているが，この際に生徒が重視する項目は，大学生との接触機会に左右されることが指摘できる。以上の結果は，特定の観点の大学選択基準を重視しやすくなることについての是非の議論はあるものの，「卒業後の進路について多面的・多角的に情報を集め，検討する」（文部科学省, 2012: 129）ことが求められている高校段階におけるキャリア発達において，進学校の生徒にとっては大学生との接触機会が多面的・多角的な観点から大学を選択するひとつの重要な情報的資源である可能性を示したことになる。
この結果を大学側から捉えれば，喜村（2018）がマーケティングの観点からの概念整理において受験者とのコミュニケーションを行う情報伝達ルートの 1
つとして提示したモデルについて，大学生から受験者へのルートが一定程度存在し，各大学の特色を受験者に伝える上では重要な役割を持つ可能性を実証したことになる。
他方，本稿の冒頭でも指摘したように，このような大学生との接触機会という情報的資源は，大学が少ない地域においては相対的に少ない。本稿では，大学生との接触機会について有群および無群の一定数の対象者を得るという分析上の観点から分析対象としなかっ
たが，大学が所在しない和歌山県紀南地域の進学校である B 高校（Ｎ=118）や C 高校（Ｎ=64）の生徒のうち約半数は「大学生と話す」機会がほとんどない11）。

このような状況を踏まえれば，大学が少ない，ある
いはない地域の高校生に対して，情報的資源の少なさを踏まえた上で，大学生との接触機会を確保する入試
広報等のあり方を検討していく必要性があることをインプリケーションとして指摘できる。このように地域性に応じて提供する情報を変えることは，大学が少ない地域，あるいはない地域の高校生に対してより多角的な観点から進路を考えるきっかけをもたらし，ミスマッチの少ない大学選択につながることが期待できる。
今後の課題としては，本稿が示した大学の都市部集中が大学生との接触機会を媒介して，高校生の大学選
択の質的部分に影響を及ぼすという知見を踏まえると，進学する／しないの機会の問題のみならず，大学の都
市部集中が高校生の進路の質的側面に及ぼす影響についての知見を蓄積することが挙げられる。このことは，
大学教育機会に対して誰でもアクセス可能になるという真の意味で，大学教育がユニバーサル段階に移行していく上での課題として捉えられる。
注1）津多（2016）は，大学進学に関連する研究のレビューを通して，大学進学には機会の獲得の段階と選択の段階があることを述べている。
2）「大卒人口の割合」は，最終卒業学校の種類が「大学・大学院」の人口を，「総数」から「未就学者」「在学者」「不詳」を減じた人口で除して算出した。
3）ただし，津多（2023）によれば，表出される指導が同一であったとしても教師の指導の論理については地域性があるとされる。
4）同調査は大学 1～4 年生 4948 名を対象に 2016 年 11～12 月に実施された調査である。大学選択で重視した点については
17 項目から複数を選択する形をとっている。
5）2018 年調査については，筑波大学人間系研究倫理委員会の承認（受付番号：筑 30－56）を受けている。
6）和歌山県の高校は，実質的に公立高校が大部分を占め，全日制の公立高校の学校数は分校を除いて 31 校（紀北地域に 2
1 校，紀南地域に 10 校）であり，特に紀北地域において高校は偏差値によって明確に階層化されている。2003 年より全県一学区となっているが，県内が広域にわたることから長距
離通学を行う生徒は多くない。
7）本稿の分析対象とはしないが，大学が所在しない和歌山県
紀南地域の進学校である B 高校（Ｎ=118）や C 高校（Ｎ=64）の生徒のうち「大学生と話す」機会がほとんどない割合
は約半数にのぼる。なお，無回答については除外し，4 年制大学を進学希望とする対象者について集計した。
8）2015 年調査では，「奨学金制度が充実している」を加えた- 126 -

大学生との接触機会と高校生の大学選択基準の関連

17 項目を設定したが，該当割合が小さいことから 2018 年調

所在地県別 入学者数」

査では当該項目を除外した。また，「親元を離れられる」のhttps://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=d

項目は「11.自宅から通える」という項目と意味内容が重複す

atalist&toukei=00400001&tstat=000001011528&cycle=0&

る部分があるため分析から除外し，15 項目を分析対象とした。

tclass1=000001123176&tclass2=000001123203&tclass3=09）「本人の成績」については，「学年の中で，現在のあなた

00001123204&tclass4=000001123206&stat_infid=0000317
76663&tclass5val=0（2022 年 11 月 30 日取得）の総合的な成績は，どのあたりに位置づくと思いますか」という設問に対して，7 件法（7：上のほう－6－5－4：真ん中

岡雄一郎（2014）.「大学進学率，地域差が拡大 東京急伸 72％
5 県は 40％未満」朝日新聞社『朝日新聞』（2014.10.15 朝－3－2－1：下のほう）で回答を求めた結果を示した。
10）「父母の学歴」については，「あなたの家族や身近な親戚刊）,1.

の中に，大学（短大・高専等は除く）に進んだ人はいます

総務省統計局（2012）.「平成 22 年国勢調査 在学か否かのか」という設問に対して，「父」「母」がそれぞれ，「い別・最終卒業学校の種類(6 区分)，年齢(5 歳階級)，男女別 15る」「いない」「わからない」の 3 択で回答を求めた結果を歳以上人口」

示した。図 3 中では「いる」を「大学進学」，「いない」をhttps://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&query=%「非大学進学」，「わからない」を「不明」と表記した。

E6%9C%80%E7%B5%82%E5%8D%92%E6%A5%AD%E

11）当該部分の記述は，注 7 で言及した調査結果に基づいてい

5%AD%A6%E6%A0%A1%E3%81%AE%E7%A8%AE%E
9%A1%9E%E3%80%80%E5%B9%B4%E9%BD%A2%Eる。

3%80%80%E5%92%8C%E6%AD%8C%E5%B1%B1&layo

参考文献

ut=dataset&toukei=00200521&tstat=000001039448&stat

ベネッセコーポレーション（2005）.「進路選択に関する振返_infid=000012867576&metadata=1&data=1（2022 年 11
月 30 日取得）り調査――大学生を対象として――報告書」
https://berd.benesse.jp/koutou/research/detail1.php?id=317

津多成輔（2016）.「大学進学意識に影響を及ぼす要因の研究

0（2022 年 11 月 30 日取得）の課題――前提条件の問い直し」『筑波大学学校教育学会
14，12－21.
誌』1

ベネッセ教育総合研究所（2017）.「第 3 回 大学生の学習・生
活実態調査報告書 速報版」ベネッセホールディングスベネ

津多成輔（2023）.「へき地校の教師が学力向上を重視する指導の論理――和歌山県紀南地域 A 高校の事例」『社会学年ッセ教育総合研究所.

64，未定（採録決定済）.
誌』6

吉川徹（2001）.『学歴社会のローカル・トラック――地方か

潮木守一（2008）.「大学進学率上昇をもたらしたのは何なのらの大学進学』世界思想社.

83，5
か――計量分析と経験知の間で」『教育社会学研究』8

喜村仁詞（2018）.「入学者アンケートを活用した学生募集広－22.

報の評価と改善――大学のブランド要素と情報伝達ルート」
28，133－138.
『大学入試研究ジャーナル』2

和久田千帆（2021）.「高校で探求的な学習活動を経験した入高地秀明（2009）.「高校生の大学選択と志望動機に関する考学者における入試区分の違いと大学選択理由との関係――入察――本学の入学者に関する調査から」『大学入試研究ジャ

学時アンケートからの考察：入学金・授業料が安いこと以外

19，83－88.
ーナル』1

31，27
の島根大学の選択理由」『大学入試研究ジャーナル』32－278.

三上美智子（1979）.「ライフサイクルと人口移動」伊藤達也・内藤博夫・山口不二雄編,（1979）.『人口流動の地域構

吉田章人・並川努・坂本信（2018）.「新潟大学における入試
28，12
広報アンケートの分析」『大学入試研究ジャーナル』2造』大明堂，94－105.
文部科学省（2012）.『高等学校キャリア教育の手引き』教育出版.
文部科学省（2015）.「平成 27 年度学校基本調査 卒業後の状況調査 中学校」
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00400001&tstat=000001011528&cycle=0&
tclass1=000001078255&tclass2=000001078256&tclass3=000001078270&tclass4=000001078271&stat_infid=000031
358028&tclass5val=0（2022 年 11 月 30 日取得）
文部科学省（2018）.「平成 30 年度学校基本調査 出身高校の- 127 -

7－132.