2006・34「計量的モノグラフ」の方法論的定位

松嶋登

「計量的モノグラフ」の方法論的定位
神戸大学大学院経営学研究科
松嶋登
経営学における主要な分析方法として、量的方法と質的方法がある。この両者はマルチメソッドという位置づけのもとで、方法論としては現象を多面的に把握するための補完的な存在とされて久しい。しかし、マルチメソッドの名のもとに描かれてきた理想的状態と、現実の分析において分析者が量的方法と質的方法の狭間で直面している混乱は全く別物である1。本稿では、このような現実レベルでの混乱の背後には、単に分析において取り扱う
データの種類や利用可能な分析ツールの差異ではなく、社会的現実をどのようなものとして捉えるかという認識論レベルでの差異（本稿では本質主義と構成主義）が存在し、それらが一緒くたに議論されてきたことによる混乱状態が存在すると考える。第 1 節では、このことを現実レベルでの量的方法と質的方法の対立構図を整理しながら、マルチメソッド
を含めて従来の方法論に関する議論が看過してきた論点を整理する。
しかし、本稿の目的は、従来の方法論における混乱を指摘することに留まるものではない。第二節以降では、これまでの方法論上の混乱で見過ごされてきた、構成主義的な立場
からの量的分析の可能性および質的分析との差異（構成主義的なマルチメソッド）を検討する。本稿が具体的な分析事例として取り上げるのは、社会学における社会階層論において計量分析の立場から様々なインプリケーションを見出してきた、吉川徹（1998）による『階層・教育と社会意識の形成：社会意識論の磁界』である。周知のように、社会階層論
は、社会学における王道的な研究テーマである。この研究テーマでは、SSM（Social
Stratification and Mobility）調査として、1955 年を皮切りに 10 年毎に全国規模の大規模調査が行われてきた。社会階層論に対する同書の貢献については、門外漢の筆者が評するよりは何より現物を吟味していただきたい。これに対して、本稿で詳しく検討していきた
いのは、同書の著者である吉川が、既に理論的にも分析手法的にも体系化されてきた伝統的な研究領域において、様々なインプリケーションを獲得するために行った分析方法の可能性である。
吉川は 1998 年の段階では、分析方法そのものを計量分析の新たな試みとして提示した
わけではないが、後に自らの分析方法を「計量的モノグラフ」という聞きなれないスタン

1量的方法と質的方法の二分法的な捉え方やその対立図式をもはや取るに足らない前時代的なものと考えるか、それとも社会科学の方法論として継続すべき議論なのかについては、特に近年の議論では両極に分かれているように思われる。例えば 2003 年の社会学評論第 53 号第 4 巻では、「社会調査: その困難を越えて」というタイトルを冠した特集号が組まれているが、量的方法と質的方法という二項対立図式の捉え方については論者によって様々であり、特集タイトルに反してやはり混乱状況にあると言えよう。その中でも、松田素二（2003）によれば「そもそも社会調査の方法を質量調査に二分化して定式化するとらえ方自身が平板な二項対立図式に過ぎないという批判も可能だ。この伝統的二項対立図式こそが、主観と客観を切断する近代的認識論の産物であり社会の把握を歪めてきたという指摘はお馴染みのものだが、この二分法批判の議論が現実の調査の営みに何の影響も与えてこなかったことも確認しておく必要がある。現実の世界においては、質的側面と量的側面、主観的方向と客観的方向は二項対立として暴力的に現出する。
個と向き合ったフィールドワーカーと質問紙を回収し分析するサーベイヤーのリアリティの異質性と誠実に格闘しない限り、この種の観念的二分法批判が新たな地平を切り開くことはない（p.501）」。

1

スに求めている（吉川徹, 2003）。計量的モノグラフという言葉自体は、もともと尾嶋史章（2001）によって投げかけられた社会学の量的方法に対する、もう一つのあり方である。
つまり、「仮説－検証」という手続きを踏んだ厳密だが「面白味のない」分析ではなく、実際の調査から獲得された「限定エリア」の非確率的なサンプル性質を踏まえながら、何度も分析を繰り返すことによって現実世界のストーリーに組み込むことによる歴史的過程の把握によって（pp.5-10）、「計量の立場からの臨床社会学（p.238）」を目指す。
その意味において、吉川は尾嶋に先駆けて、すでにその分析方法を実践してきたと言えよう。しかしながら、吉川徹（1998）や尾嶋史章（2001）では、この計量的モノグラフという分析方法について、それぞれの研究目的を見事なまでに達成しているものの、その背後にある方法論的な深淵については序章でごく簡単に触れられているのみであった。もちろん、このことは方法論に拘泥することなく、本来の研究目的を達成しようとする彼らの研究の価値をなんら損なうものではない。これに対して、本稿では、とくに吉川による分析の足跡を追いながら、計量的モノグラフの方法論的定位を行うことによって、経営学および社会科学における方法論上の意義を確認することにしたい2。

1.

量的方法と質的方法における対立構図の整理
分析方法としての量的方法と質的方法の別。このような二分法は、経営学のみならず社

会科学全般において、もはや前時代的なものとされていると思われる。この両陣営の分析
方法については、今日では「マルチメソッド」、「トライアンギュレーション」、「恥知らずの折衷主義」などに見られるように、相互に対立すると見るよりは、その特徴を補完的に利用すべきものであるという位置づけが与えられている（eg. 佐藤郁哉, 1992; Uwe Flick,1995）。しかしながら、実際にその双方を真に融合的なかたちで検討できているものは未だ驚くほど少ない。また、そもそもマルチメソッドという位置づけそのものも、量的方法と質的方法の二分法を前提とした議論でもある。このように表面上は解消されたかのように位置づけられている分析方法の対立は、未だ潜在し続けていると言える。ここにきて我々は、改めて両陣営が対立する根拠を整理するとともに、進むべき議論の方向を再確認しなければならない。
量的方法と質的方法の対立が潜在する第一の理由は、分析前提の異なる手法を併用することに対する混乱とその意識的な回避である。つまり、分析するべきデータの種類や分析ツールの問題ではなく、その背後にある認識論に由来する様々な緊張関係が存在すると考えられる（Gibson Burrell and Gareth Morgan, 1979, pp.226-267; 中河伸俊, 2001）。認識論の類型については論者によって様々なものが存在し、ここでは深く立ち入らないが、典型的には量的研究では社会的現実をモノのように考えるという本質主義的な認識論に基

2本稿は、計量的モノグラフを構成主義という分析の認識論的前提に基づいた方法論として提示しようとするものである。しかしながら、後に詳しく検討していくが、このことは従来の量的方法のように、デー
タ収集や分析ツールの使い方などについて決まりきった型を見出せるものでも、独自のマニュアルを整備することを目的とするものでもない。計量的モノグラフでは、むしろ、分析者を取り巻く独自の学問実践のなかで、どのような観測項目を整備し、また分析のためのツールを選択するのかが、戦略的な理由のもとで決められることになる。この意味においては、ほんらい本稿は、経営学の学問実践に根付いた提案が望まれるものであるが、学際性をその特徴とする経営学においては、方法論についても社会科学に一般化せざるを得ない部分が生じる。

2

づいたいわゆる実証分析のもとに成立し、質的研究は社会的現実を人間主体による相互交
渉の産物であるという構成主義的な認識前提からその分析方法についても再考することが目指されている。このように考えると「マルチメソッド」とは、本来的に共訳不可能な両陣営の停戦状態をもたらす役割を担ってきたカタチだけの神話であるという指摘も可能であり、なるほどそう考えると現実には、単なる手法としてのマルチメソッドはいざ知らず、前提の異なる理論や方法を総合して取り入れることが学術的に追及されていないという現状も了解できる（Robert Borofsky, 2002）。
もっとも量的方法と質的方法は、特定の認識論のもとでは整合化されうる。誤解を恐れず単純化すれば、とりわけマルチメソッドを掲げる方法論に関する議論の多くでは、質的方法では個別事例の丹念な調査によって発見をもたらし、量的方法では全体的なデータか
ら発見事実の一般性を確認するという位置づけが与えられている。そこでは質的方法と量的方法は、社会的現実の真実を明らかにするためのシークエンスが成立しているかのように捉えられている。また、質的方法だけを利用した分析の場合にも、そこから得られた知見については量的方法によって確認される必要があるなどの付記が添えられるものが散見される3。これらの背後には、いずれも社会的現実の本質的実在を仮定した、いわゆる実証
分析という方法論が根付いているのは言うまでもない（桜井厚, 2003）。換言すれば、マルチメソッドは一貫した認識論のもとでは成立する。
これに対して、本質主義という実証分析の認識論的前提に対する批判的立場をとるのが、構成主義である。構成主義そのものは、社会的現実の構成的性質という半ば自明とも言える社会科学のテーゼに改めて注目しようとするものであるが、その方法論上の含意は社会的現実の構成に相互反映的に研究者も参加していることについて自覚的に検討するところにある4。それゆえ、構成主義による批判の多くは、主に本質主義的な質的方法に向けられる傾向がある。なぜなら、まず、分析者を社会的現実の構成主体の一人であると仮定すれ
ば、研究者が先見的に持っている知識からくる理論負荷性のために、個別事例の丹念な調査も発見を保証するものではなくなる5。次に、個別と全体という対比についても、得られ
3

これに対して、量的方法を採用する論文においてその逆の記述はあまり見られない。これは量的方法を採用する研究者が、自らを方法論的には正統な立場として認識していることの表れであると考えられる。
これに対して、佐藤郁哉(2006)は、プリンストン大学に客員研究員として在籍していたときの観察から、とりわけ既存のデータセットを使った二次分析報告に対しては、分析結果の解釈において様々な見解が可能であることから、「やはり定量分析だけだから限界がある」「エスノグラフィックな研究を待たなければいけない」などのやり取りがなされていたという興味深い報告をしている（pp.135-136）。ただし、後に詳しく検討するが、そのような発言も社会的現実に対する本質主義的な認識論のもとで語られる場合に正統性を持つものでしかない。
4 このような議論は、社会科学全般において見られる。例えば、本稿で直接引用するものを除外して代表的な議論としては、Melvin Pollner（1975; 1993）、Gareth Morgan(1983)、Steve Woolgar(1988)、Jaber
F. Gubrium, and David Silverman（1989）、Gale Miller and James A. Holstein (1993)、James A.
Holstein and Gale Miller (1995)、Vivien Burr (1995)、David Silverman (1997)、John Van Maanen(1988)、好井裕明・桜井厚編 (2000)、馬場靖雄(2001)、山田富秋(2003）など。しかし、不思議なことにいずれにおいても量的方法は批判対象ではあるものの、自らの方法論に具体的に取り込もうとする研究はほとんど見当たらない。
5 この種の素朴な経験主義に関する批判にも列挙の暇がない。例えば、既存の理論的フレームワークを発見には余計なものと見なし、当事者視点に徹底的に依拠した｢耐えざる比較｣によって、実践に根付いた理論（グラウンデッドセオリー）の発見を目指す Barney Glaser and Anselm Strauss（1967）は、経営学における質的方法論においても頻繁に言及される。しかしながら、Robert M. Emerson et al.（1995）が指摘するように、どんなに当事者視点に立とうとしても、理論負荷された存在であることを踏まえると、

3

るデータが個別であろうが全体であろうが、分析者が社会的現実の類型を作り上げているという意味でその違いは存在しない。このような意味で、本質主義を前提として論じられ
る質的方法に関する議論は、個別事例に対する丹念な調査という研究姿勢が必要であるという規範的な含意そのものは批判されることはないものの、方法論としては極めて不十分なものでしかなかったと言えよう（松嶋登, 2005）。
もちろん、こうした批判は本質主義に基づいた質的方法ばかりでなく、量的方法に対しても向けられてきた。社会心理学における構成主義の雄である Kenneth J. Gergen（1982）
は、量的方法を本質主義にもとづいた実証分析の典型例として捉え、実証分析が孕む分析上の困難を次々と取り上げては批判の根拠としている。例えば、彼は社会心理学において広く妥当すると認められている「社会的承認欲求の尺度」を、20 人の学生を対象にして正反対の態度属性を示すものとして解釈させるという実験を行っている。その結果、学生は
もともとの態度属性とともに、逆転した尺度についても別の態度特性への関連性を見出したのであり、そのことから実証分析が根拠としていた理論を経験的に支持するというテーゼが持つ脆弱さが批判される（邦訳 pp.89-91）。しかし、このような指摘には、量的方法がすなわち本質主義の認識論を備えていることが再び前提とされているような印象も受けてしまう6。

認識論的前提本質主義－質的方法①

本質主義－量的方法②

認識論を区分する「マルチメソッド」

実証分析的マルチメソッド

構成主義－質的方法

構成主義－量的方法

分析データの種別
図 1 方法論上の対立構図

データは収集された時点で理論汚染されており、それらのデータをもとにして「絶えざる比較」を行ったとしても、結局のところ、よく見慣れた経験的・理論的テーゼに舞い戻っていくことになるのである。
6 一方で、Kenneth J. Gergen（1982）はこのような批判を通じて、実証研究を客観的事実の観察ではな
く、抽象的な理論言語を分かりやすい日常言語に翻訳することによって、理論の有用性（価値）を獲得す
るレトリカルな道具であるとする独自の位置づけを与えている（邦訳 pp.118-125）。

4つまり、量的方法と質的方法の方法論上の位置づけとしては、分析データの種別と分析の認識論的前提が交差する図 1 のような構図のもとに整理できる。この中で、対立が確認されるのは、構成主義陣営から発せられた本質主義－質的方法に対する批判①と、量的方法を本質主義的な認識前提と同一視することによる本質主義－量的方法と構成主義－質的方法の対立②である。そしてマルチメソッドは、本質主義のもとで成立する実証分析的マ
ルチメソッドとして整合化されるか、あるいは本質主義と構成主義の認識論の断絶をひとまず調停する区分線として宣言されているものと考えられる。
また、上記の構図を眺めてみると、当然ながらその存在が示唆されるのが「構成主義－
量的方法」である。方法論をめぐる多くの議論では、分析において利用されるデータの種
別とその背後にある認識論の混同が見られるが、その傾向は量的方法に対してとりわけ強く見られた。しかし、既に検討してきたように分析の認識論的前提と、そこで利用されるデータの種別は本来的に別次元の話である。また、構成主義－質的方法の特徴は、認識論の袂を分けることによって一見すると簡明にみえる本質主義－量的方法との差異ではなく、構成主義の枠内において量的－質的の差異が検討されなければならない。このように考えると、構成主義的な立場でのマルチメソッド（相互反映的マルチメソッド）という、本質主義に基づいた実証分析的マルチメソッドとは異なった有様も存在することになろう。

「計量的モノグラフ」の作法

2.

前節の検討から、本稿で解くべき課題として与えられたのが、認識論の差異を明確に意識した上で、量的―質的といったデータ種別に基づいた方法論上の対立を克服することであり、中でもとりわけ認識論とデータ種別が混同されがちであった量的方法について、二つのありうべき分析方法を比較的に検討してみることである。そこで本節では、吉川の「計量的モノグラフ」による分析事例を手がかりにしながら、構成主義－量的方法についてその方法論上の基本的な論点とその可能性を検討していきたい。
このことを以下では、量的方法に典型的に見られる分析手続きの順（仮説の位置づけ、観測項目の選択、分析データの収集、分析ツールの選択、分析結果の記述、分析結果の位置づけ）に沿って検討してみる。ただし、予め断っておきたいことは、少なくとも計量的モノグラフについては、マニュアル的な分析手続きは存在しないことである。実際、吉川による計量的モノグラフでは、様々な観測項目や分析ツールが選択され、それらは学問実践上の理由によって戦略的に整序されているからである。本稿でより注目したいのは、いずれにしても、吉川が認識論レベルで一気貫通した分析を行っていることである。
2-1.

仮説の位置づけ

仮説の導出は、必ず分析に先立って行われていなければならず、それは分析結果を見てから後づけで行うべきものではない。量的方法をする上での当然ながらのマナーとして（実際に守られているかどうかは別として）広く合意されていることのひとつであろう。このことは、本質主義と以下の理屈で迎合する7。まず、分析すべき対象としての社会的現実は、
7

なお、吉川徹（2002）では、数理社会学においてもしばしば見られるように、モデル構築において思弁の材料となる「一次的観察事実」と、数理モデルの確証に利用される「二次的観察事実」について、数理モデルの作成手順を基準にして社会的現実に対して「貴賎の順序が付けられる必然性は筆者には理解でき

5

当事者の主観的な意図とは別に存在する創発特性として定義される。そうすることで、あたかもモノのように社会的現実を取り扱い、自然科学のように客観的にこれを分析することができる。その分析の特権的地位にいるのが社会科学者である。この社会科学者の特権
は、研究という特殊な実践において、社会的現実に対して「正しい」知識の蓄積を継承しているところにあり、そうである以上、仮説は先見的な知識をもとに演繹されなければならない。ちなみに、このとき質的方法はより体系的な量的方法に先立って理論的思弁のために利用される、方法論上ではあくまで予備的な位置づけになる。
しかしながら、社会的現実を人間主体の交渉的な産物として捉える構成主義では、その交渉過程に分析者も参加することになる。分析者は、社会的現実に対して特権的地位にあるというよりは、むしろローカルな状況での実践（ここでは、とくに学問実践）8に根付いていると考える。このことは、分析に先んじて先見的な知識を持ち込むことを否定するものではないが、社会的現実に対する正しい知識を社会科学者だけが有していると考えるのではなく、分析者の固有の学問実践に（意識されるものも、意識されないものも）埋め込
まれていることを前提として受け入れるのである。それゆえ、この場合の仮説とは、確証すべき命題の提示に留まるのではなく、それが自らの携る学問実践においてどのような位置づけにあるのかについて自らの立場を明示するという役割を果たす。
吉川の分析も先見的な知識によって体系的に検証すべき仮説を導出するというよりは、独自の学問実践に対する問題意識が議論の俎上にされる。既に触れてきたように社会階層論とは、わが国の社会学において、大規模な体系的調査が蓄積されてきた領域である。しかし、それは同時に階層研究に対する伝統的な問題意識を継承することにも繋がる。実際、わが国の階層研究におけるアジェンダは、戦後の高度成長期の日本社会における（とりわけ職業階層に基づいた）階層格差の形成、すなわち「産業化論とマルクス主義階層論」という大きな理論枠組みに依拠しており、また調査結果の比較可能性を保つために調査項目には大きな変更が加えられることが少なかったという経緯を持つ。これに対して吉川徹（2002）は、これらの体系的な調査の意義を認めつつも、とりわけ 1980 年代以降においてはこれまでの理論枠組みが現実の階層状況に沿わなくなっているにもかかわらず、新たな「現代階層論」はより最近になってまで先送りにされてきたと指摘する。例えば、従来は世帯単位で測定されてきた階層概念では、近年の女性の社会進出に伴って変化している
現代社会の階層差を捉えることができなくなっているように、階層意識の形成に対して世
帯所得、世代、学歴、性別など様々な影響要因が関わるようになっており、とくに 1990
年代以降の調査においては、従来ほどは職業階層による差異は検出できなくなっているのである。曰く、ここに先行研究の伝統的な問題意識を継承することによる「失われた 20年」が存在する。吉川による一連の研究は、このようなわが国の社会学の現状に対して、ない（p.488）」としている。ここでは数理社会学のモデル構築の論理に根ざすわけではないが、さしあたりロバート・マートンをはじめとする機能分析に対して繰り返し論じられてきた批判に典型的に見られる議論をもとにして整理しておく（eg. Malcolm Spector and John I. Kitsuse, 1977; Barney G. Glaser andAnselm Strauss, 1967, 邦訳 pp.355-360; Anthony Giddens, 1979, 邦訳 pp.231-236）。
8より最近では、研究が埋め込まれている状況は、社会実践とも不可分であることが示されている（Steve
Fuller, 1997）。そもそも研究についての社会的意義を問うこと自体、研究が社会実践とは別の特殊な営みであること（方法論的本質主義）に回帰させてしまう可能性がある（Joseph Rouse, 1996）。なお本質主
義と構成主義の双方の立場における学問実践の社会的意義については、2-5 のおわりに改めて検討する。

6

階層構造そのものではなく「階層意識」を分析上の立脚点することによって、実際には様々な影響要因によって形作られる階層意識の実態に基づいた分析と、現代の社会意識の変動を説明するための新規軸を検討することを目指すものである。以降、吉川の分析方法は固有の学問実践に対する問題意識のもとに、戦略的に整序されていくことに注目したい。
2-2.

観測項目の選択仮説が導出されれば、その後に観測項目を定めることになる。社会的現実に対する本質的特性を前提とした場合、観測項目は社会的現実を反映した測定尺度を正しく選択することが求められるであろう。経営学の量的方法に基づいた研究では、リカート尺度によって構成されるアンケートが多用される。しかし、回答者の主観に訴えるアンケートの場合には、仮説に従った正しい測定がなされること（構成概念妥当性）が困難になるので、先行研究によって十分に明らかにされた測定尺度をもとに観測項目を構成することが推奨される。なぜなら、先に述べたように社会的現実に対して正しい知識を蓄積することを前提とする本質主義においては、構成概念ばかりでなく測定尺度についても同じように、その知識を継承できると考えるからである。また、学際的な研究アプローチを取る経営学の場合には、心理学や社会学などの「基礎学問分野」における測定尺度を借用することも良く見られる。このような場合も、基礎学問分野においては、個人の心理的特性や社会的諸力に対しては正しい知識を蓄積しているものと見なし、「応用学問分野」である経営学では個別の現実を客観的に測定する尺度を組み合わせることによって、経営現象を正しく測定することができるという発想があることは言うまでもない。
しかしながら、ことはそれほど簡単なことでもない。例えば、そもそもリカート尺度で測定された観測項目を連続変量と見なすことに対して、異議を唱えることができよう。杉万俊夫（2005）は、人間科学の量的方法においては「何がなんでも連続量を得たい」という「連続量願望」が強すぎるとする批判を加え、リカート尺度で測定された観測項目については「簡便法として、平均値が度数分布の代わりをしたり、相関係数がクロス表の代わりをすることはある。しかし、せいぜいそこまでであろう（p.82）」と指摘する。さらに杉万によれば、そもそも連続量願望に陥ることなく、質問選択肢への反応数や二次元クロス表が報告されるべきであるとも続ける。他方で、このような連続変量の全面的批判や社会的現実を反映した分析データを正しく採用することに対するこだわりは、いずれにしても本質主義的な認識論を前提としていると考えることができないだろうか9。
これに対して、構成主義では、もちろん独我論的な立場から社会的現実の存在自体を否定するものではないことは言うまでもないが、分析者が把握することができる社会的現実
は、どのようなかたちであれ分析者によって構成されたものであることを受け入れる。このことは、多くの統計マニュアルでも触れられるような分析結果には解釈が加わるという指摘ばかりではなく、分析データは測定の段階から分析者によって意図的な操作が加えら

9杉万俊夫（2005）によれば、人間科学における研究者は、一次モードと二次モードの繰り返しによって知識を構成していく。これらが必ずしも量的方法と質的方法の対応関係にあるとされているわけではないのだが、「一次モードの内部にだけ注目すれば、理論がデータで実証されるという関係はある（p.80）」とするように、データ（量的方法）による二次モードの可能性については、十分に検討されていないものと
思われる。

7

れていることを含意している（池田伸, 2005）。吉川徹（1998）によれば、「計量研究で用いられる数値は研究者の主観的な作業仮説に基づいたものである以上、完全な客観データであるとは言えない。しかし計量的な手続きをとることによって、いかなる作業仮説に基づいて社会を捉えたかを明確に示して、『形式的導出』の形態をとることができる（p.16）」。
さらには、「連続変量を分析に用いるということは、全体社会の連続性に注目し、諸個人の生活条件や意識の差異を集積した全体像を、断絶のない連続的な集まりと見る方法論上の視点と対応している。これに対しカテゴリカルな変数を分析で用いるということは、当該社会を質的に異なった社会集団（あるいは潜在カテゴリー）の集合体として扱うもので、階層構造の非連続性を強調する理解の様式と対応している。もちろん実際の社会構造は、こうした単純なモデルのどちらにもあてはまらず、連続性と異質性の複雑な絡み合いの様態として捉えられるべきであろうが、方法論上の視点としては、この二つのうちどちらかが戦略的に選択されることになる（pp.126-127）」。
吉川徹（1998）における階層意識の測定では、階層意識に関する伝統的な社会的態度に対する測定尺度を利用した測定モデルが検討されている（pp.62-70）。しかし、ここで吉川が先行研究の測定尺度に従った観測項目を選択した理由は、それが階層意識を正しく測定するものであるからという理由ではなく、数々の実証研究によってもはや疑われなくなった階層意識の測定尺度を、分析データにつき合わせて相対化しようとする戦略的な理由がある。具体的には、先行研究において階層意識は、「権威主義的伝統主義」、「集団同調性」、「自己確証性」という三つの社会的態度からなる因子を、さらに二次因子分析にかけて取りまとめた「志向性」のレベルで把握されてきた。これには、階層意識の説明要因として
唯一、職業階層だけを想定する場合に、議論を単純化できるという理由があった。これに対して吉川には、少なくとも現代社会の階層意識の形成には、職業階層以外の様々な要因が絡んでいるはずであるとする問題意識があった。この場合、先行研究で取り扱われた基軸を複数の社会的態度に再分割して検討しなおすという戦略が可能である。実際、これら共通の基軸を構成すると判断されてきた三因子の因子間相関は必ずしも高くなく、集団同
調性と自己信頼性には負の相関関係すら見られた10。つまり、少なくとも現代の日本社会において三つの社会的態度の凝集性は低いものに留まっており、無批判に三つの社会的態度を志向性のレベルへ情報圧縮する根拠に欠けていると考えられるのである。このように、情報の過度な圧縮を避ける一方で、分析データの羅列による単なる記述に陥らないように自覚的に情報量を調整する分析方法を、吉川は「多元的精緻化」と呼ぶ。
ちなみに別の分析で吉川は、社会的態度の質問項目そのものを観測項目として利用せず、変数毎の質問項目について主成分分析を行った結果である因子スコアを観測項目にした分析も行っている（pp.80-89）。分析ツールの選択については後に詳しく検討するが、もし仮に分析データとして連続変量の観測項目を正しく得られたとすれば、現在利用可能な分析ツールとしては、因子分析等によって集約されたスコアではなく、一つひとつの質問項目

10 一方、それぞれの社会的態度の測定モデルについては、因子負荷量の正負と大小からほぼ定義にかな
う測定がなされたとされている（p.70）。このように吉川の分析では、社会的意識の測定方程式そのものの構成の意味合いまで厳密に追うものではない。これは社会心理学的な社会的態度の相対化ではなく、あくまで階層意識論の範疇での相対化を行おうとする、吉川の戦略的な観測項目の選択があったと言えるであろう。

8

そのものを連続変量と見なす共分散構造分析が利用できる。実際、共分散構造分析は、社
会科学における多変量解析において中心的な分析ツールとなりつつある。前出の社会意識の測定モデルにおいては、吉川も質問項目を連続変量と見なした測定方程式を利用している。しかし、吉川は、現代的な「環境保護意識」と「ヘルスコンシャス」という新たな社会的態度を取り上げ、それらを既存研究の権威主義的態度との連関を分析する場合には、
今度は社会的態度の 5 点尺度の回答項目を主成分分析にかけた因子スコアを分析に用いている。そこでは、前出のように数々の実証研究によって研ぎ澄まされてきた社会的態度の測定モデルを相対化して再検討しようとするものではなく、新たに導入した社会意識との大きな連関を説明してみようとする分析上の狙いが反映されているのである11。以上のよ
うに、観測項目はまさに分析上の実践的理由によって戦略的に構成されているのである。
2-3.

分析データの収集

仮説に基づいた観測項目を設定すれば、次は具体的に分析データを収集することになる。
このとき本質主義を前提とした場合に、手続き的に重要になるのがランダムサンプリング
および層化サンプリングである。すなわち仮説の一般性は、作業仮説に基づいた無限母集団を明確にした上で、確率的な手法によって仮説を検証（棄却）するという標準的な手続きによって保証される。しかしながら、ランダムサンプリングを目指すことと、そこで仮説の一般化にとって相応しい母集団が得られたことを前提とすることはまったく異なる。
実際、例えばりんごが落ちることから重力法則を見出す場合のように、人間特性に斉一性を前提とすることは社会科学の多くの研究にとってほとんど不可能であり、じつに多様な属性を備えている人間に対して目指す一般化のレベルに相応しいサンプリングを行うことは困難を極めているといえよう。
しかし、このような限界は、経営学におけるほとんどの実証研究では折込済みのことでもあり、例えば（重）回帰分析を行うときには、従属変数に影響すると考えられる要因をコントロール変数として媒介させる。つまり、コントロール変数によってサンプリングによる測定誤差を相殺してしまおうと考えるのである12。もちろん、このようなコントロー
ル変数による操作は、厳密に言えば適切なサンプリングの失敗を意味するものでもあり、またそうしてコントロールされた分析データは社会的現実をそのまま反映しているというよりは、分析者によって人工的に作られたデータ空間でしかない。社会科学における量的研究に対する多くの批判に見られるように、このような操作に対して社会科学における量的調査の困難を指摘することは簡単である。
他方で、構成主義に立脚した場合には、もちろん想定する仮説に基づいたサンプリングへの努力は惜しむべきではないものの、実際には調査時期や調査機会などの様々な制約の11

ちなみに測定方程式を利用した共分散構造分析に対しては、個別の観測項目について正規分布を想定するという分析前提に対する批判がある。とりわけアンケート調査などはどのように慎重に測定尺度を設計したとしても、全ての人が同じように反応しているという保証はどこにもない。むしろ、従来の因子分
析には、このような項目反応による誤差を相殺させ、一つの多変量変数として「見なす」という実践的な意図が存在しており、必ずしも測定方程式を含んだ共分散構造分析が常に有効であるとは言えないのである（村上隆, 2002）。
12もちろん、現状の分析においても、コントロール変数に対する若干の考察が加えられることがあるが、それは十分な向き合い方ではない。そもそもコントロール変数が有意に効いていることは、すなわちそれぞれの母集団を分けたときには、全く異なった分析結果になることが考えられるためである。

9

もとで、入手可能な分析データは限定されたものであることを積極的に利用しようとする。
つまり、ランダムサンプリングが不可能であることを調査の不可避な限界として描くもの
ではなく、分析データの解釈の拠所とするのである。このことは計量的モノグラフの生みの親である尾嶋史章（2001）によっても明示されており、ランダムサンプリングのもとで取られていないデータでも、限られた地域の、限られた特性（もちろんその中では可能な
かぎり確率的サンプルになるように努力はしているが）から得られたデータからでも、現実世界に対して得られた経験的知見を整序化し、統合化することは可能である13。
このように考えると、重回帰分析においても、影響要因のコントロールはただ単にサン
プリングによる測定誤差を相殺させることによって人工的なデータ空間を作るという、どちらかというと後ろ向きとも言える操作を越えた可能性が開かれる。例えば、吉川徹（1998）においては、第一部で伝統的な階層意識についての多元的精緻化に基づいた分析を行った後に、第二部では階層意識は職業階層のみによって形成されるという先行研究の前提に対して、「生年世代」や「学歴」を階層意識の影響要因として導入した分析を行っていく。吉川は、このような展望を得るための予備的分析として、狭義の階層意識（階層帰属意識と生活満足度）に対して、伝統的な職業階層（職業威信スコア）に加え、収入階層（世帯収入）、職業階層（職業威信）、学歴階層（教育年数）を説明変数にした重回帰分析を行っている（p.103-109）。この分析において吉川は、まさに先行研究でなされてきたよ
うに、職業階層による影響の有無を確かめるために、考えうる測定誤差を排除するために複数の独立変数を置くものではない14。そうではなく、もし重回帰分析の結果が有意であれば、それは伝統的な職業階層のみによって階層意識が形成されるという問いそのものを修正しなければならないことが示唆されるからである（あるいは、有意でなければその変数による差異をその後は無視してもよいことになる）。重回帰分析の結果からは、職業階層
は生活満足度には有意に効いておらず、また階層帰属意識には有意であるが唯一の影響要因ではなかったことが明らかになった。これらの分析結果から、階層意識の形成過程に対しては、職業階層だけではなく生年世代や学歴にまで影響要因の射程を広げた分析を行っていかなければならない、という新たな切り口を見出しているのである15。
2-4.

分析ツールの選択

分析ツールは、得られた分析データによって自動的に決まる。このことは、仮説に対する正しい観測項目を、適切なサンプリングのもとで収集できたと仮定とすれば、当然なが
吉川徹（1998）においても、サンプル属性にまで遡ったデータ解釈がなされている（esp., p.74）
このことは、測定誤差をコントロールすることによって分析空間を作り出すことそれ自体が構成主義的な量的方法には存在しないことを指摘しているわけではない。吉川も 2-2.で検討してきた、三つの社会的態度（権威主義的態度、現代的な環境保護意識、ヘルスコンシャス）の偏相関関係を検討するときは、
年齢、性別、教育年数、世帯収入をコントロールしている。繰り返しになるが、どのような分析ツールを利用するかは、あくまでも分析上の目的に基づいていると言えよう。
15 ただし、有意に出るものがすべて理論的にも検討の価値があるとは限らない。実際、吉川の分析では階層意識を構成する階層帰属意識と生活満足度の双方に対して、世帯収入が最大の効果を持つ影響要因となっていた。しかしながら、世帯収入による階層意識の形成過程は「みもふたもない」経済決定論であるとすることで、その後の分析には主たる影響要因としては取り込まれていかない。その意味においても、分析対象は学問実践上の問題意識において、はじめてその選択理由が与えられると言えよう。また、重回
帰分析によって、その後に検討すべき重要な社会要因を検討する分析は、他にも第 8 章（p.165-183）において見られる。
13
14

10

ら考えられることであろう。すでに検討してきたが、もし連続変量の観測項目が得られたと考えるのであれば、近年では共分散構造分析を利用すべきであろうし、そもそも分析データを連続変量として捉えるのが適切でないでないと判断すれば、カテゴリー分析系の分析ツールが選択される16。そして、無限母集団を適切に推定できる分析データが得られたことを前提として分析ツールが選択されれば、あとは分析作法に従って粛々と分析を行えばよい。
しかしながら、構成主義の場合には、すでに 2-2 の吉川による分析事例で具体的に検討してきたように、むしろ相対化したい先行研究に対する位置づけによって観測項目を選択されると考える。社会的現実を反映したものというよりは、むしろ学問実践上の理由から観測項目が形作られていることになる。このことは分析ツールの選択にも当てはまる。
この点において、吉川の分析事例において興味深いのは、階層意識の形成過程を分析す
る際の分析手法の選択理由である。階層意識の形成過程の分析とは、先の多元的精緻化に
よって明らかになった、独立した傾向を持つ三つの社会的態度（権威主義的伝統主義、集団同調性、自己確証性）がどのような要因によって構成されているのかについて、それぞれの社会的態度に関わる影響要因（本人の職業階層・学歴・年齢・出身地の都市性、父親の職業階層・学歴）を因果関係のかたちで比較検討するものである（吉川徹, 1998, p.75）。
ところが吉川の分析においては、まず説明変数である影響要因間の因果関係については共分散構造分析によって有意なパラメータによって構成されるパスを検討し、その後に被説
明変数である三つの社会的態度および全影響要因間の関係を重回帰分析にかけて検討するという二段構えの分析を行っている。また、SSM の各調査時点における社会的意識の形成
過程の性差を比較検討しようとする別の研究では、今度は有意でない係数も全て含まれた飽和モデルの完全逐次パス・モデルが掲載されている（吉川, 1999）。なお、いずれの分析においても、社会的態度の形成過程には様々な差異が確認され、さらに重要なこととしては、先行研究ではアプリオリにされてきた職業階層はその直接的な形成要因ではなく、む
しろ生年世代や学歴によって影響された「見かけ上」の相関関係にあることが見出される。
しかし、このような分析に対しては、現在の利用可能な分析ツールの特性を踏まえれば、
因果関係上で連なるパラメータの効果を分解でき、複数モデルの比較分析においても分析
データとの適合度を参照しながらパラメータ間の差異を統計的に吟味できる共分散構造分
析が選択できたはずである（実際部分的に、影響要因間の因果関係については共分散構造分析が選択されていた）。少なくとも統計分析の典型的な考え方からすればそれが自然であろう。
このことについて筆者が吉川に確認した根拠は、以下のようなものであった。つまり、職業階層によって階層意識が形作られているというコンセンサスが強い現段階の分析としては、職業階層が効かなかったという事実だけでは周囲を説得することはできず、職業階層が「どの程度効かなったのか」ことを示すことに学問実践上の意味があるというものだ。
もちろん、そのことによって有意な係数だけによって、モデルを単純化したときのパラメ

16 先に検討してきた、連続量願望を批判する杉万俊夫（2005）においても、反応カテゴリーをそのまま生かした分析ツールとして、数量化Ⅲ類やコレスポンデンス分析が利用されるべきであるとしている。このことからも杉万のスタンスは、少なくとも量的方法については本質主義のもとにあると言える。

11

ータ値や、そのモデルの分析データに対する当てはまりに関する情報は失われる17。しかし、吉川が少なくともこの研究において目指しているのは、分析結果を単純化したモデルが分析データに十分近似したものであることを示すことではなく、分析データから先行研究の知見を相対化するための情報を示すことなのである18。これに対して、影響要因間の因果関係に関するパス解析では共分散構造分析が利用され、有意なパスだけが描かれた単純化されたモデルと、最尤推定法による適合度が示されていた。これは、ここで社会的意識の形成過程の要因として取り上げた様々な影響要因が、先行研究では一方的にコントロールされてきたものであり、それらが有意な相互関係をなしていることを、今度は実態に即したモデルで示すことが重要であったと思われる。
このように、分析ツールの選択も、決して得られた分析データから機械的に選択されるものではなく、学問実践上の理由に基づいて選択される19。もちろん、このことは統計技法の誤用を許容するということでは、決してない20。分析ツールの客観的特性は正しく理解される必要があるであろう。他方で、このことは分析ツールの利用方法が一意に決まっていることを意味するものでもない。その意味において、少なくとも構成主義の立場からは、選択した分析ツールの実践的理由を明記すべきであろう。このことは、例えば葛西俊治（2006）によって統計ツールの誤用を防ぐためにレフェリーの基準に盛り込むべきだと提唱されているような内容ではなく、自らの分析ツールの選択理由がどのような戦略的な目的のもとにあるのかについて、その実践上の目的との整合性を示すものに他ならない21。
2-5.

分析結果の記述

本質主義の場合、原則として統計的検定は予め想定した仮説に対して行われる。当然、分析結果では当初の仮説が確証されたかどうかの結論が記述される。といっても実際には、その背後では様々な試行錯誤が行われているかもしれない。しかしながら、社会的現実の本質的特性を前提とする場合には、分析がどのような経緯を通ったとしても最終的には明らかにすべき社会的現実に近似していくと考えているはずである。このことから考えれば、
試行錯誤の過程はまさに本質的ではなく、分析結果としては最終的に得られた結論だけが示されれば良いことになろう。これは科学性に関する問題というよりは、投稿論文に許されたページ数のなかで、どのような結果を第一に報告するべきなのかという方法論上の選択の問題でもある22。修正指標や ML 検定等の分析ツールを備え、モデルを修正する手が17

つまり自由度ゼロの飽和モデルとなり、適合度検定の結果を示すことの意味がなくなる。
同様に重回帰モデルのほうが測定結果の提示には（学問実践上の理由で）優れていることの記述がp.206 脚注 3 においてなされている。
19 類似した議論としては、佐藤俊樹（2000）を参照。
20 例えば、経営学における因子分析では、主成分分析によるバリマックス回転が選択されていることが多いが、それがどのような実践的意義を持っているかについて無記であることがほとんどである。実際には、これは SPSS のデフォルト値である以上に、何の意味も持たないと思われる。
21念のために追記しておけば、このことは（しばしば見られるように）統計学の論文や統計マニュアルを引用することによって分析手順の正しさを「正当化（justification）」するものでも、分析ツールのマニュアル的な説明を記述することでも、ましてや分析ツールの数学的根拠を併記することでもない。これらの記述は、当該学問分野において新規な分析ツールを利用する場合を除いては、ほとんど情報価値はない。
22このような分析結果の記述によって試行錯誤の過程が不可視になってしまうことが考えられる。例えば
Cynthia Hardy and Stewart Clegg（1997）によれば、コンティンジェンシー理論の諸端となったアストン研究において、当初はイギリス中西部にある特定の企業の管理者に適切なかたちで官僚制組織の尺度と1812かりが得られることをその強みとしながら、なぜか結果としては最終モデルだけが示されれば良いとする共分散構造分析の主たる提唱者の立場も（eg. Kenneth A. Bollen, 1989;
豊田秀樹,1998）、このように考えるとなるほど合点がいく。
これに対して構成主義の場合には、そもそも分析データに含まれるモデルに唯一正しいものがあるとは考えていない23。さらに、観測項目それ自体が分析者の学問実践上の理由
によって戦略的に構成されていることからも、社会的現実によって直接仮説を確証するという手続きは、原則として成立しない（もちろん、分析データが社会的現実と関連していることは前提としているが）。このような立場からすれば、なにより観測項目や分析ツールの選択に至るまで、分析者による様々な意図や操作が働いていることを自覚し、それらを分析結果の解釈に結びつけていく過程を詳細に記述することが科学性として求められることになるであろう。同様な指摘は、心理学において「構造構成主義」を提唱する西條剛央（2005）によってもなされており、「統計モデル」を分析者によって構成されたものと見なし、「完全なる客観性」や「厳密な検証」を理想状態とした心理学者による「恣意性問題」
を無用なものと排する以上は、「モデル構成にいたった軌跡や結果の解釈など、現象に寄り添った精緻な議論が伴わなければならない（p.216）」。
実際、これまで断片的に紹介してきた吉川による分析結果の記述は、極めて逐次的なものである。吉川徹（1998）では、まず第一部において、伝統的な尺度を相対化するための作業（多元的精緻化）を行い、独立した変数として見出した三つの社会的態度について独自の形成過程が備わっていることが検討される（本稿ではそれぞれ 2-2、2-4 で触れてきた）。
次に、伝統的な社会的態度と現代的な社会意識（環境保護意識とヘルスコンシャス）との関連が検討され（2-2）、さらにもっと多様な 12 個の社会意識についても、その階層差が実際に確認されるかについて（これについては、多くの社会意識では階層差が見られなかったという驚くべき報告がなされているのであるが、2-6 で検討する）、分析データと向き合うことによって行い得る様々な努力が繰り返される。その上で、階層意識に対する影響要因について、重回帰分析の結果から、伝統的に前提とされてきた職業階層以外により強く影響する要因が存在することが確認され、その後の分析では生年世代と学歴という、従来は一方的にコントロールされてきた影響要因を含んだ社会意識の形成過程が分析の俎上にされていく（2-3）。こうして、第二部では、第一部で絞り込まれた（拡張された）問題
意識に対して、改めて（第一部の分析で利用された SSM の成人データではなく）青少年を対象として行われた調査の分析結果が示されていく。そして第二部においても、第一部と同様に改めて青少年（および他の世代）をサンプルとした分析に関して検討すべき社会的意識の測定と分析が繰り返され、さらに社会的意識の形成に影響する要因が重回帰分析
によってオーバービューされる。そうして、第 9 章（pp.184-207）になってようやくその姿を現すのが、「プレゼンテーションのための因果モデル」である。最後に、ここまで実態に基づきながらも分析的に見出してきた様々なインプリケーションをもとに、教育と文化
アンケートの項目を形成したはずであった。しかしながら、因子分析によってその結果が統計的に操作され、抽象的な次元として提示されることによってその過程がブラックボックス化され、世界中のあらゆる組織において妥当な尺度として普及することになった。
23 他方で共分散構造分析の論者からも、データには複数のモデルが含まれ、それは学問上の関心から選択されるものであることを指摘されている。しかしながら、だとすればなぜそのモデル選択や修正の根拠を分析過程として記さなくてよいのかについて、納得できる理由が見当たらないように思われる。

13

再生産に関する理論位置づけへと昇華させていく。このように吉川徹（1998）では、著書全体を通してまさにリフレキシブな分析過程が記述されており、そのダイナミズムを追わない限り、ほとんど了解不可能なほどの厚みをもったものなのである。
2-6.

分析結果の位置づけ

これまで、量的方法の分析手続きが、分析の認識論的前提によって全くその取り扱いが異なっていることに注目してきた。このことはとりもなおさず、本質主義と構成主義では
学問実践そのものの捉え方が異なっていることを意味しており、このことが分析結果の位置づけに対しても深く根を下している。
既に 2-1.で触れてきたことであるが、本質主義では社会的現実の創発特性を想定することによって、社会科学の学問実践を社会的現実に対する正しい知識を蓄積していくという
自然科学的なアプローチと同視することが可能になる。この場合、量的方法、とりわけ統計技法を用いた分析結果としては、モデルによって現実の動きをなるべく正確に説明できる（現実に近似できた）ことによって、真実に近い理解が獲得できたと考える。具体的には、無限母集団を明確にした上で確率的な手法によって仮説を検証（棄却）していくという手続きをとることによって、命題の蓋然性が高まると見なす24。
これに対して、むしろ分析データとのリフレキシブな対話のなかで社会的現実に対して可能な理解を探索していくというのが、構成主義の立場であろう。そこでは、統計的に帰無仮説を棄却することによってライバル仮説を保持するという仮説－検証的な標準的な分析手続きはむしろ現実的でないと考えるとともに、予め検討した仮説が確証されることそれ自体すらあまり重要なものではない（なぜなら、それは限られたデータ空間内で成立するものに過ぎず、必ずしも仮説の一般化をサポートするものではないから）。むしろ、統計技法を利用しながらも、当該事象に対する予測に反してありうべき反証事実を探し出しながら、意識的ないし無意識的な周辺仮説を可視化することによって、理論修正の手がかりとなるインプリケーションを得ることがその目的とされていると考えられるであろう。
本稿で最後に紹介する吉川の分析事例は、この典型的なものである。吉川徹（1998）では、伝統的な社会意識の測定のみならず、それと重複ないし隣接する 12 個の社会的態度について、そもそも階層差が確認できるかどうかが検討されている（pp.110-117）。その結果、従来までの社会階層論では、社会的態度は多かれ少なかれ職業階層による階層差が見られるのは周知の事実であり、むしろ階層差のない社会的態度を見出すことが困難であるという「強弁」の下にあったのに対して、じつに 6 個の意識項目において職業階層による階層意識の差に有意な関係が現れていないというものであった（これに対して、生年世代と学歴にはより多くの社会的態度と有意な相関関係が見られ、さらにそのスコアも多くが24

しかし、そもそも帰無仮説の棄却によって仮説の蓋然性が高まるかどうかについては分析哲学上の議論が尽きない。統計的検定の帰無仮説の棄却による対立仮説の支持という実証分析における帰納的手続き
は一般にカール・ポッパーの反証主義に基づいていると考えられるが、実際にはポッパーは実証分析が想定するような、帰無仮説が棄却されることによって仮説の蓋然性が高まるとはせず、むしろ実際に反証されることによって仮説が修正されていく過程に、科学と疑似科学の境界線を求めていた（伊勢田哲治,
2002）。しかしながら、ポッパーにおいても実証分析を完全に排しているわけではなかった。なぜなら、
そもそも反証事実を受け入れるという行為それ自体が、経験的事実にその根拠を求める帰納的手続きに他ならないからである。しかし、本稿では分析哲学上の論争に決着を求めようとするものではなく、どちらの方法論的スタンスもある程度は分析哲学上の裏づけを持ったものであると考えておくことにする。

14

職業階層を上回るというものであった）ことが明らかになった。
本質主義に立脚すれば、この結果は仮説検証に失敗したと考えるのが妥当であろう（場合によっては、サンプリングの失敗などにその責を押し付けるような場面も見られるが）。
しかしながら、吉川徹（1998）によれば、「これらの階層差のみられない社会的態度は、仮説が誤っていたことにひとまず驚いた後には、世代間格差、性別による格差などの他の社会的要因との関係に、社会構造との関連性の新の糸口を求めるべきもの（p.120）」であり、「一方、『意識の階層差』命題をクリアした広義の階層意識については、さらに『職業階層による社会意識形成』を検討する必要がある。すなわち、（表面上は）階層差が見られる社会的態度について、真の形成要因を検討し、それが『見かけ上』の階層意識である可能性を検討しなければならないのである（pp.120-121）」。このように構成主義において統計手法は、仮説を検証するためのものではなく、仮説を徹底的に見直し、ありうべき理解の可能性を開くリフレキシブな過程を、その客観的な特性によって支えるものでもある。
以上、二つの異なった認識論のもとで展開可能な量的方法の比較検討を行ってきた。最後に、蛇足ながらこれら双方の分析方法がどのような学問実践の社会的意義を想定しているのかについて考察を加えておこう。このことは、研究結果の位置づけのさらにその根拠を探る上でも不可欠になることでもある。まず前者は社会的現実に対する正しい知識を獲得することによって、最終的には現実社会を操作できるようになると考える社会工学的な意義に辿り着く。そこでは学問実践は真実を追究し、社会実践がこれを応用するという棲み分けが可能になる。これに対して、構成主義においては、本稿ではこれまでは主に学問
実践上での分析過程を検討してきたが、実際には学問実践そのものが社会実践に埋め込まれているかたちになる。すなわち、社会的現実を構成する主体として分析者を位置づける
構成主義の場合、学問的意義は社会的意義と不可分なものになり、学問的な問題意識は社会的な問題意識と接合されていることになる。実際、吉川の研究の背後にも、このような「規範性」が備わっている（吉川徹, 2002）。社会階層研究におけるリゴラスな研究の蓄積の背後で、実際には 1970 年代にその終焉を追えた高度成長期に大幅に立ち遅れてしまったリアルタイムの「現代階層論」の構築。他方で、近年の若手社会学者の活発な出版活動のもと、社会的にも注目が集まっている各種の新不平等論。この狭間で吉川は今一度、現実の社会の動きに根ざした新たな社会階層論（とくに学歴と階層意識とのつながりについて）を広く世に提唱しようとするものである25。

3.

構成主義におけるマルチメソッドの可能性
以上、前節では量的方法の典型的な分析手順に従って、本質主義的な認識論に基づいた

量的方法と、構成主義的な認識論に基づいた量的方法について、とくに後者については吉川が試みた計量的モノグラフによる分析事例に見られる特徴的な分析方法とつき合わせながら検討してきた。もっとも具体的な分析方法については、ここで吉川の分析事例を紹介したものに尽きるわけではないが（また、吉川の分析事例にもさらに言及すべき分析方法が残されているかもしれないが）、これまでの検討内容をまとめたものが、表 1 である。
25 当然ながら、学問的な問題意識を支える規範性は、社会学と経営学では異なってくるであろう。それゆえ、吉川の分析結果についても、経営学の立場から再解釈を行い、独自な切り口から考察することが可能である。このことは具体的に補遺において検討しておくことにしよう。

15

表１

量的方法のタクソノミー

本質主義－量的方法（仮説－検証の作法）
社会的現実の本質的仮定（認識論的前提）
理論は解釈に依存しない中立的な知識である

仮説の位置づけ（2-1）

観測項目の選択
（2-2）

（2-3）

分析ツールの選択（2-4）

的現実を交渉的に構成する一人である

先見的な知識から演繹された作業仮説

学問実践上での問題意識の表現

社会的現実を反映した測定尺度を正しく選択す学問実践上の理由から、戦略的に観測項目を設定

る

する

先行研究の「信頼性のある尺度」によって観測項目が正しく測定できることを前提とする（2-6）

実測値とのずれを前提とし、たとえ尺度に基づいた測定であったとしても、それを相対化して解釈する
分析データは様々な限界によって、限定されたエ差が相殺された無限母集団が想定されている

リアの非確率的なサンプル特性を反映している

母集団のサンプルに対する斉一性が仮定され、母集団にはサンプル属性による差異が含まれる

確率的な手法によって仮説を検証する標準的なことを受け入れ、そのことを分析の解釈に積極的手続きを前提とするに利用する実測値を反映した分析データに対する、適した観測項目と同様に、学問実践上の理由から戦略的分析ツールを利用するに分析ツールを選択する

分析ツールは、予め用意された作業仮説を検定理論が社会的現実に近似していくことを前提とする以上、検定の試行錯誤に関する過程の記述

分析の客観性と推論プロセスの客観性が一体化

け

自らの戦略的意図のもとで想定した観測項目と分析データはランダムサンプリングによって誤は冗長である

分析結果の位置づ

様々な周辺仮説を含んでいる）

権的立場にある用意された作業仮説の検定結果の報告（2-5）

理論も一つの社会実践の産物である（分析者の社会科学者もローカルな学問実践を通じて社会するためのものである

分析結果の記述

人間主体の交渉によって構成された社会的現実

社会科学者は社会的現実を客観的に分析する特（「基礎-応用学問分野」という発想）

分析データの収集

構成主義－量的方法（計量的モノグラフの作法）しており、データの分析手続き（統計的検定）
によって仮説の一般化を目指す
社会的現実の正しい理解をもとにした、社会工学的な社会的意義（学問実践と社会実践の棲み分け）

分析ツールによる検定結果を利用して社会的現
実のリフレキシブな把握を目指す（反証事実に対する積極的注目）仮説に反した発見事実や、その推論から導かれた
修正仮説の検定結果の報告
観測項目や分析ツールの選択に分析者の戦略的な意図が介していることを考えると、モデル修正の過程を記述することに科学性がある（分析データには複数のモデルが含まれる）分析の客観性と分析による推論プロセスの客観性は別ものであり、分析結果から得られたインプ
リケーションを理論的検討の糧にすることを目指す
学問的意義は社会的意義と不可分なものであり、研究成果は社会実践に対する規範的言説になる

16

このタクソノミーそのものは、あくまで理念的なものである。実際の分析では、多かれ少なかれ、いずれかのスタンスが使い分けられているものと思われる。そういう意味で、
タクソノミーで振り分けられた一つひとつの分析手続きに注目すると、実践としては当たり前のものが含まれている。しかし、分析の認識論的前提のもとで整合化されたタクソノ
ミーの意義は、それぞれの立場を場面によって使い分けることでも、リストの中から全く新しい分析方法を得ようとするものでもなく、自らの方法論的スタンスを一気貫通する必要性を意識させることにある。
吉川徹（2001）によれば、社会学における量的方法には、フォーマルセオリーの正誤を見極める目的で数理モデルを実測データと付き合わせる「数理－計量社会学」と、実態の記述によって論理的思弁の材料となるインプリケーションを見出そうとする「計量的モノグラフ」がその科学観において両極をなし、その中間に「方向性を明示しないまま作業仮説を機械的に検証し続ける（p.53）」「作業仮説－検証の計量分析」が位置する。しかしながら、この中間的な立場は数理－計量社会学の立場からも、計量的モノグラフの立場からも不十分であり、量的方法にとって有効なポジションではない。つまり、淡々と作業仮説を検証する機械的な手続きからは、一方で計量的モノグラフのようにインプリケーション
豊かな実態は記述されえないし、他方で理論的位置づけが希薄な作業仮説の検証をそもそも限界のある分析データに対して繰り返していくという事態に陥ってしまうのである。
次に、以上の検討をもとにして、改めて認識論と分析データ種別に基づいた図１の構図に立ち戻り、構成主義における質的方法と量的方法の差異および構成主義におけるマルチ
メソッド（相互反映的マルチメソッド）の可能性について考察を加えておこう。既に検討してきたように、構成主義では方法論上、観察者も社会的現実を構成する一人であるという相互反映的なスタンスをとる。この場合、（一切の仮説を持たないのではなく）既存の知識を意識的あるいは無意識的なかたちで分析に持ち込みながら、そこから出てきた反証結果に対するインプリケーションを見出すことが必要になる。しかし、このことは、これまでの議論で見られたような量的方法と質的方法にその対立の源泉を求めるものではなく、構成主義的な認識論では量的方法と質的方法の双方において共通する分析方法なのである。
ここで重要なのはこのようなリフレキシブな分析過程において、それぞれの分析データ種
別とそこで利用可能な分析ツールの特性を比較することにある。
表 2 構成主義における量的方法と質的方法のタクソノミー
構成主義－量的方法
あらかじめ設計した観測項目以外のデータは得られない

構成主義－質的方法
調査の只中でデータ収集を変更することが可能であるサンプルの取り直しにはコストがかかる

サンプルは柔軟に変更可能である

分析過程を客観的に行える

分析過程に恣意性が介入する分析ツールによって反証が得やすい

反証事例を見過ごしがちになる

反証事例とその思考実験に対する手がかりが得ら

反証事例を見出す洞察力と、無意識の周辺仮説を含んでれやすい仮説を修正する心理的コミットメントが必要

17このように整理すると改めて気づかされるのが、量的方法において統計技法を利用した
客観的な推論プロセスの有用性である。構成主義的スタンスでは統計的検定によって一般
仮説の蓋然性が高まるものとは考えないが、統計技法そのものの客観性を否定しているものではない。むしろ量的方法はその分析過程の客観性によって反証を積極的に招き、暗黙裡の周辺仮説を可視化させることによる分析者の思考実験をより明確に誘導するものであると考えられる。他方で、量的方法はその性質上、得られた分析データの範囲内でしか反証ないしその後の分析による思考実験を繰り返すことはできない。もちろん、吉川のように分析を繰り返すことによって問題意識を絞り込んだ上で、改めて分析データを取り直していくということも可能であるが、そのコストは極めて高くなるであろう。
これに対して、構成主義－質的方法では、調査の只中で当初の設計を見直し、新たな分析データを収集しなおすことが容易に可能である26。このような社会的現実の相互構成的な分析過程における柔軟性こそ、質的調査の醍醐味のひとつでもある。つまり、分析デー
タの取り直しを繰り返しながら、自らの学問実践上での立ち位置についても揺れ動きながら定着していくことになる。しかしながら、このことは本来的に多様な現象のなかに共通性を見出すと同時に、反証事実となる現象を看破していくという、職人的な洞察力と大いなる心理的コミットメントを必要とする。実際、そのような質的調査のハードルこそ、質的研究の多くが結局のところで本質主義的な実証分析に引き戻されてきた所以でもあろう。
構成主義における相互反映的マルチメソッドは、このような量的方法と質的方法の特性を考慮した上で考えられる。例えば、先行研究の蓄積によって精密な測定尺度が存在する
ような研究領域に対しては、吉川が「多元的精緻化」というかたちで例証したように、む
しろ量的方法によってそれを相対化するための手がかりが体系的に得られるかもしれない。
体系的な実証研究の蓄積によって成熟化した研究領域は、むしろ量的方法によって体系的に看破できるのである。しかしながら、得られた分析データの中で得られるインプリケー
ションを吟味し尽くし、その上で生み出された新たな問題関心からは、このような先行研
究の測定尺度に対する相対化ばかりではなく、先行研究が暗黙裡にしてきた背後仮説を探り起こすような作業が必要になるかもしれない。また、吉川が指摘するような中間的な「作業仮説－検証の計量分析」に良く見られるように、先行研究において理論的前提が異なる
概念の様々な測定尺度を継ぎ接ぎしながら無理からに作業仮説を構成した量的方法よりは、先行研究との理論的な距離感を確かめながら関心のある事象を説明できるモデルを検討することが有効である場合があるかもしれない。このような場合には、自らの明確な問題関心のもとに先行研究の理論前提を看破しようとする、研ぎ澄まされた反省的意識に基づいた質的研究が向いているであろう。
最後に、これまでの検討において折に触れて記述してきたことであるが、本稿のような方法論的検討そのものに対する考察を加えておこう。本稿では、主に吉川による分析事例を拠所としながら、とりわけ量的方法について、本質主義的な認識論に基づいた分析方法

26 ちなみに、量的方法に対するかつて良く見られた批判として、追体験的な了解可能性が希薄である、
総合的・多元的次元の把握が困難である、変化のプロセスや動的な把握が困難であるなどが存在する。しかし、これについて吉川徹（1998）によれば、これは量的方法に固有な問題というよりは、当時に利用可能な分析ツールが抱えていた問題であるとし、とりわけ今日の分析ツールの発展によってかつてのデメ
リットの多くが解消されている（p.20）。

18

とは異なった展開が可能であることを示してきた。本稿のこのような検討は、もとより経営学においては量的方法と質的方法との間に未だ見えざる壁が存在している一方で、「マル
チメソッド」という名のもとにその対立が表面上では解消されたかのように処理され、その差異についてしっかりした議論できなくなっているという筆者の学問実践上での問題意識からなされたものである。しかし残念ながら、このことは本質主義的な認識論のもとで正統化されてきた量的方法ないし実証分析的マルチメソッドに対する代替案として、必要十分な根拠とはならないであろう。なぜなら、経営学の（方法論ではなく）具体的な研究
テーマにおいて、このような方法論上の混乱による困難が認められなければ、それはなんら問題化されないからである。つまり、本稿の議論は、より具体的な経営学におけるリサ
ーチ・アジェンダに基づいて問題意識を明確化していく必要がある27。このような実際の学問実践レベルでの検討のもとで、はじめて計量的モノグラフは、我々にとって真に強力な武器となりうる。

補遺

吉川研究に対する経営学的考察

本稿は、吉川による階層意識研究に見られた分析方法の方法論的意義を検討するものであり、分析内容そのものに対しては方法論上の位置づけ以上には踏み込んでこなかった。
しかしながら、文中で触れてきたように吉川の研究は、あくまで社会学という固有の学問的立場から独自の問題意識を構成しているものであり、経営学の立場からは吉川とは異なったインプリケーションが得られるはずである。
例えば、本稿では 2-3.において触れてきたように、階層意識の形成要因のなかで直接的にもっとも大きな説明力を持つのは、収入階層（世帯収入）であった。実際、表 5-2（p.107）に掲載されている重回帰分析の結果では、階層意識における階層帰属意識とともに（.254）、
生活満足度（.179）について世帯収入による影響はもっとも大きなスコアとなっている。
ここで生活満足度とは、経営学で想定される職務満足より広範な指示領域を持った概念であるには違いないが、そこには公私における生活世界の双方が含まれていると考えられる。
また、世帯収入を説明変数にした各影響要因からの直接効果を見ると、職業階層でもっとも大きく（.290）、次いで年齢（.204）、最後に教育年数（.137）となっており（すべて１％有意）、企業生活においても重要な変数となる世帯収入と職業階層、（職務満足を含む）生
活満足度は相互に関連すると考えられる。しかしながら、改めて生活満足度を説明変数にした重回帰分析のスコアを見てみると、職業階層のスコアは有意になっていない（.028）。
このことは、年功賃金制度を反映して世帯収入と職業階層の関係は直接的な関係を示すものの、職業階層と生活満足度とに直接的な関係性にはないことを示している。すなわち、世帯収入は生活満足度に繋がるが、それは企業におけるキャリア上の処遇などを反映した職務階層とは間接的な相関関係にあるものと思われる（.074）。さらに吉川によれば、生活27 構成主義に基づいた量的方法の方法論に対して十全な議論がなされているわけではないが、本稿で議論した方法論的展開に対して、技術経営の観点から考察したものが松嶋登（2006）であり、これを具体的な分析事例の上で考察したのが入江信一郎（2006）である。また、三品和広（2006）では、経営戦略論において、事例研究に値する企業を体系的に抽出する量的方法として、経営戦略が反映した観測変数（長期的な利益フロー）を独自の観点から同定するとともに、企業利益の不変性と売上高利益率の長期低落傾向を見出し、しかし平均的傾向そのものではなく、むしろ平均スコアからのはずれ値に着目するという、興味深い実践例を提唱している。

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満足度の全分散に対するこれらの変数の説明力が 5％にも満たない（.047）ということは、
職業階層以外の家族、コミュニティ、組織参加のあり方などの様々な生活局面からの影響を受けていると考えられる（p.108）。
しかし、吉川によれば、一方で「意識の階層差をもたらす本質的な要因が、職業階層ではなくむしろ経済階層にあるとするならば、（職業条件や生産関係を援用した理論も含めた）『職業階層による社会意識形成』命題は、やはり大きく修正をされざるを得ないことになる（p.109）」とするものの、他方では「経済的に豊かになれば、人々は自らの社会的地位を上位に位置づけ、生活にも満足する。逆に経済的に貧しければ、自らの社会的地位を下層と評定し、生活に不満を持つ。こうした関係は、階層と意識を取り結ぶ、社会的に意義のある媒介過程ではなく、いわば「みもふたもない」経済決定論にすぎないのではないだろうか（p.109）」とし、その後の分析からは除外される。
これに対して経営学的には世帯収入が生活満足度を左右し、さらにそれが職業階層とは直接的な関係がないという結果について、独自のインプリケーションが得られそうである。
例えば、組織行動論では人々の自発的なやる気（内発的動機付け）は金銭などの外的報酬
によっては高まらず、むしろマイナスに働くという議論が存在する（Edward L. Deci,
1975）。近年この内発的動機付けの観点から、わが国の企業における成果主義制度の導入に関する痛烈な批判を加えたのが高橋伸夫（2004）であった。つまり、従来の年功賃金制
度のもとでは人々は仕事にたいして自発的に動機付けられていた（満足していた）のに対して、仕事の成果と報酬を結び付けるあらゆる成果主義制度のもとでは仕事は金銭的報酬を得るための手段と化してしまう、というのがその骨子である。また、より広義の成果主
義では、仕事の成果と結び付けられるのは金銭的報酬ばかりではなく、昇進などキャリア上の処遇も含まれる。
しかし吉川の分析結果を踏まえれば、成果主義という人事制度の設計に対して、金銭的な外的報酬と仕事の動機付けを無関連のものとして切り離し、さらに仕事の動機付けに対して年功賃金制度を想定するという単純なモデルでは捉えきれない実態が潜んでいそうである。つまり、金銭的報酬と連動する成果主義の導入については、外的報酬と内発的動機付けの関連を含み、さらに様々な影響要因の因果関係として捉えられるキャリア意識の形成過程を分析する必要があるであろう28。実際、デシの実験においても、金銭ではないものの言語による外部報酬が取り上げられ、これを被験者に対する正のフィードバックというかたちで与えた場合、男性においては内発的動機付けを高める効果があることが示されている（邦訳 pp.160-164）。このことは、外的報酬は被験者に対する制御的側面だけではなく、内発的動機付けを支える自己決定を認識させるという情報的側面を持っていることを意味する。高橋の研究においても、年功賃金制のもとでたった数百円の月給差によって競争に駆り立てられる人々の事例が示されていたが、これは金銭的報酬による統制的側面
ではなくて、これを情報的側面として捉える認知過程が働いていたためであろう。
さらに、キャリア意識の形成過程の分析には、吉川の分析に示唆された生年世代差や学歴差、さらにデシによって既に見出されていた性差にまで踏み込んだ議論を展開するとい28社会心理学においても、伝統的に内発的動機付けは「有能感」と「自己決定感」という下位概念によって構成されるとされてきたが、すでに近年の研究ではそれらの動機概念間の関係や、さらには内発的報酬と外発的報酬の相互の関係性を含んだ動機モデルが検討されている。

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う糸口も見出せる。このような研究は、とりわけ実際に成果主義等の人事制度が運営される段階において、当初の設計意図とは乖離した諸問題が浮上するという組織の制度化が孕
む課題について、社会実践上でも重要な手がかりを与えてくれるものである。

[2006.7.28 774]

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