５

教員組織の状況＜都市経営学研究科

都市経営学専攻（修士課程）＞（１） 担当教員表
設

置

時の計

画

変

専任・兼担・兼任

職名

氏
（年名齢）

就任予定年月担当授業科目名の別兼担・兼任

職名

氏
（年の別

都市経営学総論Ａ

専

教授

奥山健二

平成27年4月

都市空間デザイン特講
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ｂ

専

教授

渡邊明

平成27年4月

地域産業論特講
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
社会思想史特講

専

教授

堀田専

教授

堤専

教授 前山

専

教授

誠三

平成27年4月 都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ａ
都市環境工学特講
都市経営学事例研究Ｃ行彦
平成27年4月 （都市環境）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ｂ
都市社会学特講
総一郎 平成27年4月
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ａ
都市計画・都市再生特講

岡辺重雄

平成27年4月 都市経営学事例研究Ａ（中心市街地商店街活性化）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ａ

専

教授

渡邉一成

都市基盤工学特講
都市経営学事例研究Ｂ
平成27年4月 （郊外団地再生）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ａ

専

教授

近藤桂司

平成27年4月

都市景観工学特講
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
国際開発論特講

専

教授 上別府隆男 平成27年4月 都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市公共政策論特講

専

教授

金淳植

専

教授

向井厚志

平成27年4月 都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ａ
地球環境論特講
都市経営学事例研究Ｃ
平成27年4月 （都市環境）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ｂ
国際関係論特講

専

准教授

桑原尚子

平成27年4月 都市経営学事例研究Ｆ（グローバル化と共生都市）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ｂ
比較社会システム論特講

専

准教授

原田裕治

都市経営学事例研究Ｅ
平成27年4月 （社会システム）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市経営学総論Ｂ
ベンチャービジネス論特講

専

更状

況

専任・准教授

玉井由樹

都市経営学事例研究Ｄ
平成27年4月 （地域経済）
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ

26名齢）就任予定年月担当授業科目名

備考都市経営学総論Ａ

専

太田准教授

尚孝

平成27年4月

地域づくり計画特講
都市経営学特別研究Ⅰ
都市経営学特別研究Ⅱ
都市生活学学特講

兼担 教授

西川龍也

平成27年4月

兼担 准教授榁田（杉浦）智子

平成27年10月

兼担 講師

澤田結基

平成27年10月

兼担 講師

八幡浩二

平成27年10月 地域文化財特講

兼担 講師

羽田裕

平成27年10月

兼担 講師

山口健一

平成27年10月

都市経営学事例研究Ｂ（郊外団地再生）
企業の社会的責任論特講

都市経営学事例研究Ｅ（社会システム）
環境地理学特講
都市経営学事例研究Ｃ（都市環境）

准教授

平成27年4月
学内選考により講師から准教授に昇任（27）准教授

平成27年4月
学内選考により講師から准教授に昇任（27）准教授

平成27年4月
学内選考により講師から准教授に昇任（27）

環境経営学特講
都市経営学事例研究Ｄ（地域経済）
共生社会論特講
都市経営学事例研究Ｆ（グローバル化と共生都市）（注）・

設置時の様式第３号（その２の１）に準じて作成してください。
なお，当該設置に係る研究科等に所属しない教員であって，全学共通，学部共通などの授業科目を担当する教員組織に所属している場合は，〈○○研究科 ○○専攻（○○課程）〉の箇所を「共通」とし，表を分けて作成してください。
・ 後任が決まっていない場合には，「後任未定」と記入してください。
・ 辞任者は「備考」に退職年月，氏名，理由を記入してください。
・ 年齢は，「設置時の計画」には当該学部等の就任時における満年齢を，「変更状況」には平成２７年５月１日現在の満年齢を記入してください。
・ 教員を学年進行中に変更した又は変更する予定の場合（「新規採用」，「担当授業科目の変更」又は「昇格」をいう。）は，変更後の状況を記入するとともに，その理由，後任者が決まっていない場合は，「変更状況」の「氏名」に「後任未定」と記入し，及び今後の採用計画を「備考」に記入してください。
・ 認可で設置された学部等の専任教員を変更する場合は，当該専任教員が授業を開始する前に必ず「専任教員採用等設置計画変更書」を提出し，大学設置・学校法人審議会による教員資格審査（AC教員審査）を受けてください。AC教員審査を受けずに専任教員として授業等を担当することは出来ません。
・ 「専任教員採用等変更書（ＡＣ）」を提出し「可」の教員判定を受けている場合は「○年○月教員審査済」，変更書を提出予定の場合は「○年○月変更書提出予定」と記入してください。
なお，設置認可審査時に教員審査省略となっている場合は，「備考」に「（教員審査省略）」及びその変更の理由，変更年度（ ）書き等のみを記入してください。

（２） 専任教員数
設

置時の計

画

変

研究指導教員

研究指導補助教員

計12315（12）

（3）

（15）

更状

研究指導教員

研究指導補助教員

123（0）

（0）

況

（年齢構成

年齢構成(前年度の状況)

計

定年規定の定める定年
年齢

定年を延長している教員数

定年規定の定める定年年齢

定年を延長している教員
数

1565

2－－0）

（注）・「設置時の計画」には，設置時に予定されていた完成年度時の人数を記入するとともに，（歳名歳）内に開設時の状況を記入し，「変更状況」には，平成２７年５月１日現在（就任予定の者を含む）の状況を記入するとともに，［］内に設置時の計画との増減数を記入してください。（記入例：１名減の場合：△１）
・「年齢構成」には，当該学部における教員の定年に関する規定に基づく定年年齢（特例等による定年年齢ではありません），および，平成２７年５月１日現在，定年に関する規定に基づく特例等により定年を超えて専任教員として採用されている教員数を記入してください。
・なお,職位等によって定年年齢が異なる場合には,職位ごとの定年年齢を「定年規定の定める定年年齢」に二段書きで記入し、「定年を延長している教員数」には合算した数を記入してください。
・「年齢構成（前年度の状況）」については，報告書提出の前年度の状況を記載してください。今年度初めて報告書を提出する
場合は記入不要ですので，「－」を記入してください。
・専門職大学院の場合は，「研究指導教員」を「研究者教員」と，「研究指導補助教員」を「実務家教員」と修正して記入してください。

27名

（３） 専任教員辞任等の理由
番 号
１

職位

専任教員氏名辞任（就任辞退を含む）等の理由

該当なし

２
３
（注）・ 専任教員の辞任等の理由について，可能な限り具体的に記入してください。
・ 昨年度の報告後から今年度の報告時までに専任教員が新たに辞任等した場合，赤字にて記入するとともに，「辞任（就任辞退を含む）等の理由」に辞任理由等および（）書きで報告年度を記入してください。

（４） 専任教員交代に係る「大学の所見」及び「学生への周知方法」

該当なし（注）・ 上記（３）の専任教員辞任等による学生の履修等への影響に関する「大学の所見」及び「学生への周知方法」を記入してください。

28