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3. ニ兎を追え

再び OR の実践ヘ

ふつう OR 学会員は，数学会と OR 学会，経営

広島大学工学部青木兼一

工学会と OR 学会というように同種の学会に所属(中国四国支部)している会員が多いが，OR を実践する立場では，実践の場を提供する異種学会と OR 学会の両

1.はじめに会員であることが望ましい.たとえば工学の立場

OR 的問題を手がけてから約25年，種々の問題に遭遇し問題を解決してきた経験をふまえ，でいうと，電気関係とか情報関係とか，土木，都OR市関係とかの OR の活用の場を与え，実際問題ののこれからの発展のために，いくつかの間題点を提供を受けられる学会がよいであろう .OR の実提起する.

践を志す研究者，実践者は，問題の提起，モデルの妥当性はこれらの学会により評価を受け，モデ2. 現象の把握ルの解法は OR 学会で評価を受けることが望まし

元来 OR は実際問題の場であり，現在使用されい.このような意味では，

OR は何々学の OR ，ている OR の方法は実際問題から提起されてい何々分野の OR とし、う意味で発展すべきであろる.最近の OR の研究者，実践者は経営工学，シス aう.事実，私の所属する分野では OR は花形にな

テム工学，数理工学等の出身者が多く，定式化さっている.

れたモデルに対する解法等は優れているが，現象の把握が弱くなっている.たとえば，ある問題を4. OR の教育

モデル化する際，品切れ費用は線形だとか，品切れ現象の把握ということになると，各専門分野の量の関数だとかといった形で定式化するが，品切勉強もしなければならない.工学の分野でいうれ費用がどのように計測されるかには何も言及せと，ず，精密な解法を展開する論文などがでてくる.

弱いことである.システム工学，経営工学，数理

そこで，品切れ費用はどのように計測されるかと工学という OR 関係の教育では，これらの専門分聞くと，わからないが，ある文献で線形表示され野と同時に，今後発展すべき固有技術，たとえばているという.私の分野でいうと品切れ費用は停電気関係とか，情報関係の学問分野の基礎的な教電に対する損失を意味し，停電の評価自身大問題育をほどこすべきである.そうでないと，つねにであり，このような論文は読む気にもならない.

固有技術への弱みから，その分野から遠ざかり，OR 関係の学生，卒業生の弱みは固有技術に実際現象をよく把握しなければ，問題解決はで企業もその分野への配属を行なわないから，必然きないし，現象を理解しなければ，新しい理論を的に OR の活用の場を失いかつ現象の把握ができうちたてることもできない.もちろん，これだけなくなる.

進歩した学問分野において，他分野まで進出すると，二兎を追う……になるおそれがあるが，が実際問題の解決を志すならば，

OR

OR の研究者，OR がめざしている経営への実践は，現象の把握としづ意味では学部生，修士学生には非常に理解しにくい分野と考えられる.これらの分野は，実践者はさらに現象の把握につとめなければなら学部，修士学生よりも，むしろ社会にで、た 30歳前ない.より実際問題の解決につとめないと OR の後の社会人が，現象を理解し，問題を把握して修発展はありえないであろう.

土，研究生として大学に再入学したほうが，問題3
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オベレーションズ・リサーチ

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ゴリズムの実用性を評価する方向に進んでもらい
Tこ L 、.

5. 実用化への評価を以上は非線形計画の例で説明したが OR の他の私の所属する学会では，オリジナリティはもちろんであるが，実用化への評価が非常に高いウエイトを占めている.

OR の実践という意

OR が問題解決への実践の場であるならば，実用性への評価を大にしなければ分野でも，さらに実用性への評価を高めないと O
R は発展しないで、あろう.

6. 共同研究の拡大をならない.たとえば数理計画の分野においても，すでに述べた数理計画プログラムについても，種々のアルゴリズムの提案，定理，証明等は多い

外国では種々のプログラムが開発されているが，が，アルゴリズムをプログラム化し，たとえば大日本では開発した例をあまり聞かない. MPS に規模な非線形計画のプログラムを提案するようなしろ，これをサブプログラムにしたり，高度の利論文は，ほとんど日本の OR 学会の論文には現わ用を行なうには不便な産物である.現在 OR 学会

れない.このような大規模非線形計画のプログラの数理計画部会は関東，関西，九州に存在する

ムは，アルゴリズムと同時に，プログラム技術をが，これらの部会が数理計画パッケージを開発す要し，論文を作成するのに，多大の時聞をともなるという話は聞かれない .OR 学会も，これだけうものである.したがって論文作成に多大な労力研究者が多いのであるから，外国に負けない数理がかかるが，これは学会自身がその論文を正当に計画パッケージを共同研究の形で作成してはどう評価すればよいことになる.このようなプログラであろうか.

ムが作成されれば，利用者は多く，かつ OR の評価を高めることになる.

またいままで述べたように，OR の研究者と問

題提供者とが，共同研究の場で，たがし、に相補性もちろん，定理，証明もアルゴリズムの信頼性を満たすことが今後望まれる.

縁日本学術会議第 13 期会員選挙の中止についてi「日本学術会議法の一部を改正する法律 J が，昭和 58年 11 月 28 日第百国会において成立し，同日をもって第 13期会員選挙の執行は中止されました.

…一り一一一…術研究団

体(主として学会)からの推薦制度 J に改められることになり，また，現第 12期日本学術会議会員の任期は，昭和 59竿 1 月 20 日から 1 年 6 カ月延長されることになりました.

1984 年 1 月号

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