公 益 社 団 法 人 日 本 武 術 太 極 拳 連 盟
2013 年度 (平成２５年度 ) 事業報告
(平成２５年４月１日～平成２６年３月３１日)
第８５回理事会（第３回定時社員総会提出用）
１．はじめに－ 2013 年度以降の新課題に向けて ・・・・・・・・・・・・・・・・・・２
２．各連盟組織の充実・強化と拡大・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４
３．武術太極拳の普及および指導・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５
４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催・・・・・・・・・・・・・９
５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考及び派遣・・・・・・・・・９
６．武術太極拳に関する競技力向上の推進・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・９
７．武術太極拳に関する審判員および指導員の養成並びに資格認定・・・・・・・・・・10
８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
９．武術太極拳に関する研究調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
１０．機関誌その他の刊行物の刊行・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12
１１．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12
１２．その他の事業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・13

１．はじめに－2013 年度以降の新課題に向けて：
１） 国体公開競技決定；2019 年（平成 31 年）第 74 回国民体育大会（茨城県）から 2022 年（平成 34 年）第 77回大会（実施県未定）までの 4 年間、武術太極拳を含む 5 種目（他は、綱引、パワーリ
フティング、ゲートボール、グラウンド・ゴルフの 4 種目）が「国体公開競技」として実施されることが、公益財団法人日本体育協会（以下、「日体協」という）国体委員会によって 2012 年 5 月 17 日付けで決定された。
2003 年（平成 15 年）3 月に日体協が「新しい国民体育大会を求めて～国体改革 2003～」を策定し、それに基づいて日体協国体委員会が 2008 年（平成 20 年）11 月に「第 1期実施競技選定」として＜2015 年（平成 27 年）第 70 回大会（和歌山県）～2018 年（平成 30 年）第 73 回大会（福井県）＞までの 4 大会を対象とする「正式競技」、「公開競技」
および「デモンストレーションスポーツ」の実施競技種目を定めた。この「第 1 期選定」
における「公開競技」は、綱引、パワーリフテｲング、ゲートボール、グラウンド・ゴル
フの 4 種目であった。
そして、2010 年から 2012 年にかけて、日体協国体委員会により＜2019 年第 74 回大会～2022 年第 77 回大会＞までの 4 大会を対象とする「第 2 期実施競技選定」の調査が行われた。中央競技団体に対する「競技団体基礎調査」や「ヒアリング調査」などを経て、2012 年 5 月付けの「第 2 期実施競技選定」が行われた結果、この期間の 4 大会に実施される「公開競技」は、上記の第「1 期実施競技選定」における 4 種目に武術太極拳を加えた 5 種目で実施されることとなったものである。
２） 新たなる地平へ ～ ２０１３年度以降の課題；
武術太極拳は、1997 年第 52 回国体（大阪なみはや国体）で初めて、デモスポ競技と-2-して実施された。以来今日まで、開催県の各都府県連盟の努力によりデモスポ競技として継続して実施されてきた。このことが、公開競技種目化の原動力となったものである。
あらためて歴代の開催地都府県連盟の尽力に感謝したい。
そのうえで、国体公開競技種目になり得たことは、武術太極拳が国内外で発展してきたことの帰結であると言える。同時に、武術太極拳が、日本国内で新たな段階の発展を求められる位置についたことを示している。2019 年から 4 年間の公開競技は、その後に「国体正式競技」となることを目指して実施されるべきものである。そのために、武術太極拳の公開競技は、他の公開競技種目に優るとも劣らないように立派に運営され、次の段階に向けた力量を蓄えてゆかなければならない。
日本連盟は、2001 年～2006 年に「武術太極拳発展五カ年計画」を実施した。この「計画」の主な課題は、日本連盟と都道府県連盟の組織体制を整備し、人材の育成と後継者育成を推進することであった。「発展五カ年計画」は計画の各項目において著しい成果を挙げたが、未達成の課題も残された。2006 年から 6 年間が経過した今日においては、
さらに普及振興がすすんで課題達成の成果があった分野と、新たな課題が生じた分野、
依然として未達成な分野などが混在する状況となっている。これらの状況を統合的に発展させてゆくための有効な手段として、国体公開競技に向けた諸事業を展開する。
日本連盟と都道府県連盟は新たな決意のもとで、2013 年度から 2019 年度～2022 年度に渡る期間の諸事業、諸課題に、「武術太極拳の新たな発展～国体 10 カ年計画～」（あるいは「国体発展計画」）の精神のもとで取り組んでゆきたい。
2013 年度からの諸課題として、当面の具体的な項目を列挙した。
(1) 「国体公開競技準備委員会（仮称）（略称：国体委員会）」を設置し、そのもとで必要分野ごとにプロジェクトチームを設けて、諸事業を企画、実施することとした。当該委員会は、2013 年 6 月 15 日開催の理事会、総会において正式に設置された。6 月までに対応してゆくべき事柄については、2013 年 1 月 19 日第 81回理事会で審議したうえで設置する「国体委員会準備会議（仮称）」において協議し、実施にあたることとした。
(2) 競技スポーツと生涯スポーツの両分野を併せ持つ武術太極拳の特性を生かして、青少年各年代（小学年代、中学年代、高校年代）と成年年代（18～30 歳代）、シニ
ア年代にたいして、47 都道府県であまねく普及振興と育成・強化を推進する。そのために；① 各専門委員会（ジュニア普及、選手強化、太極拳指導員、審判）が共同・分担して、国体公開競技種目別用の套路（太極拳、長拳）を策定することとした。
2013 年 4 月 27 日に第 1 回目の国体委員会準備会議（仮称）が開かれた。また、
6 月 15 日に第２回目の会議が開かれ、「公認ジュニアコーチ・公認審判員の新設に関する提案書」の内容について討議された。
② 種目別套路の普及・強化指導者をブロック別に養成する（ブロックコーチ研修会の開催等）ことを推し進めた。
③ 種目別套路の普及講習会と育成・強化活動をブロック別に実施する（ブロック講習会等）ことを推し進めた。
④ 都道府県大会、ブロック大会（ブロックジュニア大会）等で、種目別套路の競技を実施する。そのための審判基準を整備することを推し進めた。
⑤「競技者登録制度」を整備することを推し進めた。
(3) 日本連盟の「公認指導員制度（太極拳、長拳）」と日体協の「公認スポーツ指導者制度」の協調を図り、上記(2)の②（ブロックコーチ（仮称））などのなかから、-3-

段階的に日体協公認スポーツ指導員の登録を行なってゆく（なお、「国体正式種目」においては、参加都道府県チームの監督 1 名は、日体協公認スポーツ指導員の有資格者であることが必須となっている）ことの認知を推し進めた。
(4) 公開競技種目の普及事業のための財政計画を策定する。併せて、2019 年度から始
まる公開競技を開催するための運営資金計画を策定することとした。そのために、日本連盟の事業収支の見直しを推し進めた。
(5) 国体公開競技参加選手の選抜を行なう都道府県連盟は、都道府県組織としての統括性と代表性を高めるために、あらためて組織体制の整備をすすめることが求められる。都道府県連盟のもとで、市区町村連盟（協会）を拡充し、市区町村体協
への加盟をすすめる。
３） 2020 年オリンピック・パラリンピック開催都市の決定と候補競技種目；
2020 年第 32 回夏季オリンピック・パラリンピックは、2013 年 9 月 7 日に、アルゼン
チン・ブエノスアイレスで開催された国際オリンピック委員会（IOC）第 125 回総会において、開催都市が東京に決定された。
同時に、2020 年オリンピックでは、実施競技種目の一部見直しが行われ、8 候補種目
（レスリング、野球・ソフトボール、空手、ローラースケート、スカッシュ、ウエーク
ボード、スポーツクライミング、武術太極拳）から１種目が選ばれることになったが、結局は一度正式種目から落ちたレスリングが選ばれた。
「2020 年東京オリンピック」の招致については、日本連盟として国際武術組織等を通じて招致協力を要請するなどのできるかぎりの努力をした。周知のとおり東京開催が決定している。

２．各連盟組織の充実・強化と拡大:
１）市区町村単位の組織化～ 「国体発展計画」の一環として；都道府県連盟組織の充実と強化を図るために、各都道府県連盟域内の市区町村単位の組織化を促進し、市区町村体育協会に加盟することは、長年来の課題であった。各地域の愛好者団体が市区町村単位の組織を確立し、「総合型地域スポーツクラブ」などを含む
生涯スポーツ、健康スポーツに対する行政の施策や要請に対応してゆくことが求められるからである。
これに加えて、国体参加のために組織体制を整備する観点から、市区町村単位での組織強化と市区町村体育協会への加盟が、あらためて求められる。
国体正式競技は、都道府県対抗競技方式を根幹とし、もって全国都道府県単位でのス
ポーツ振興を図ることを目的としている。武術太極拳が、公開競技を通じて正式競技を標榜する以上、都道府県連盟の統括性を従来よりも高めて、各都道府県における武術太極拳を代表する組織であることを、さらに確固たるものにしなければならない。
各都道府県連盟はそれぞれの成立の経過が一様ではないが、いずれも普及団体の連合組織として、地域ごとの市区町村連盟や個別の名称を冠したクラブや愛好者団体などで構成されている。
今後、都道府県連盟は国体競技の都道府県代表を選抜する責任を負う。このために、普及活動と愛好者、選手の育成・強化の基軸を担っている愛好者団体や個別クラブなどを、可能な限り地域連合体（市区町村連盟・協会）として組織することが求められる。
そして、多数の市区町村連盟・協会が各々の市区町村体育協会に加盟することで、都道府県連盟の統括性を高めてゆかなければならない。また、市区町村連盟・協会は、現在の都道府県連盟に所属していない他の武術太極拳愛好者団体やグループも包括すること-4-

ができる開かれた連合組織にすることが求められる。このことによって、より公共性を備えたスポーツ組織となることができる。
武術太極拳は、これまでの発展の過程を踏まえたうえで、今後は国体方式に積極的に対応する組織方針を展開してゆくことで、新たな発展を期待したい。
２） ４７都道府県連盟の体協加盟を；2013 年度は島根県連盟の島根県体育協会加盟申請が承認され、44 番目の加盟を果たした。残る 3 県（愛媛、長崎、大分）のうち、長崎県連盟の加盟が期待されていたが、2013
年度内には果たせなかった。代わりに愛媛県連盟が本年度 2014 年 4 月 1 日に県体協加盟が承認された。他の 2 県（長崎、大分）が加盟を促進し、早期に全 47 都道府県での体協加盟が実現することが期待される。
３） 行政主導の「太極拳のまち」作り；「太極拳のまち喜多方」が発足して 12 年が経過し、喜多方市の活動が全国の各方面から注目される度合いは年毎に高まっている。大阪府熊取町でも「太極拳のまち」の活動を推進し、熊取町教育委員会主催で「くまとり太極拳フェスティバル」が毎年開催されている。
島根県松江市でもこの方面での活動が進展している。市民の健全な余暇活動と健康増進を推進する一環として、行政が主導する太極拳の活動が他の地域でもさらに発展するように努力してゆきたい。

３．武術太極拳の普及および指導:「技能検定」を拡充し、中央・ブロック・都道府県の「講習会」、「研修会」等の事業を推進する；＜「４段位・５段位」を推進する＞～４段位の昇段研修会を実施～
武術太極拳愛好者の普及と向上を推進する事業として、太極拳および長拳の「技能検定制度」を着実に拡充する。
◎ 本部研修センター増設；
東京の「本部研修センター」は、2012 年 7 月に 1 階部分の増設が完了し、従来と比べて約 2 倍の面積の施設となった。この利点を活用して、選手強化事業と各種の「特別講習会」、「技術講習会」等をさらに充実させてゆく。
◎ 太極拳４段位・５段位の創設；
1994 年に技能検定制度が発足して以来、2011 年度技能検定試験の結果、太極拳 3 段
取得者は 2,300 人を超えた。ここに至り、高段位の 4 段、5 段を設け、向上と普及をさらに推進してゆく時機が到来した。2012 年度下半期より、4 段位昇段制度を開始し、2017年度以降(予定)には 5 段位昇段制度を開始することが 2012 年 1 月 21 日の理事会・総会で承認された。
2012 年 6 月 23 日の理事会・総会では、「４段位・５段位技術教程」、「４段位・５段位授与規程」、「４段位昇段研修会実施要綱」等が採択された。これに基づき、2012 年
12 月、2013 年 1 月に東京（本部研修センター）および大阪（大阪トレーニングセンター）において、「4 段位昇段中央研修会」の第１回目および第 2 回目がそれぞれ実施された。2013 年 2～3 月と 5～6 月には、
「4 段位昇段ブロック講習会」が全国 7 ブロックで開催された。10 月に 4 段位昇段審査会が東京と大阪で行われた。これは、第 1 次審査会として行われ、第２次審査会を経て合格者が決まる。また審査会とは別に、11 月の本部研修会③で、本部研修生 46 人に初の 4 段位が授与された。

-5-１） 太極拳初段～３段技能検定；① 3 段検定試験＝2013 年度は計画は 13 会場だったが、仙台②を取り止め 12 会場で実施した（2012 年度は 13 会場で実施）。2014 年度は 11 会場で実施する予定（仙台、東京①、②、③、埼玉、名古屋、西宮①、②、③、岡山、福岡）。
② 2 段検定試験＝2013 年度は 21 会場で実施した（2012 年度は 21 会場）。2014 年度も 21
会場前後で実施する予定。
③ 初段検定試験＝2013 年度は 46 都道府県の 48 会場で実施した（2012 年度は 45 都道府県
47 会場）。初段検定は、公認普及指導員認定と同様に 47 都道府県での実施を目指している。そのために受験者数が少なくても、積極的に実施することが求められる。2014 年度
は、2013 年度に初段検定の実施に至らなかった県でも実施されることが期待される。
④ 4 段昇段研修会＝2012 年 12 月～2013 年 4 月まで、毎月 1 回の「4 段位昇段中央研修会（東京・大阪）」と、2013 年 2 月～3 月に、各ブロックにおいて各 1 回の「4 段昇段ブロック研修会」を実施および推進している。同研修会は、3 段取得年度の早い人順に「第 1期研修会」（＝1994 年度取得から 2008 年度取得まで）で希望者を対象に実施する。
「中央
研修会」と「ブロック研修会」を規定の回数受講した人に対して研修成果達成の評価を行い、成果達成の評価を受けた人には 4 段位を授与することとなっていた。
2012 年 12 月と 2013 年 1 月の中央研修会を実施し、4 段位の技術内容と中央研修会の参加形態を検討した結果、下記のように改めることとなった。
1) 4 段位授与は、1 年に 2 回実施する「4 段位昇段審査会」で審査をしたうえで、合格者に授与することとし、2013 年度は、後期として 10 月に東京および大阪で各２日ずつ１次審査会が行われた。2014 年度は 4 月と 10 月に東京・大阪で、１次審査会２日、２次審査会２日をそれぞれ実施する。
2) 東京と大阪で実施する「中央研修会」は 2013 年 4 月までは、各会場で毎月 1 回開催したが、2013 年 5 月以降は、東京会場と大阪会場で隔月に実施した。
3) 2013 年 5 月実施の中央研修会（東京会場）から、第 1 期研修会期分け（＝1994 年
度取得から 2008 年度取得までの 3 段取得者）を廃止し、3 段取得後満 3 年を経過した 2009 年度取得者も受講・受審することができることとする。
これらの改訂は、1 月 19 日開催の第 81 回理事会で承認を受けたうえで、5 月より実施した。
２） 太極拳５級～１級技能検定；
太極拳技能検定制度の基礎である級位検定を一層進展させるために、級検定の実施形態
を改革、改善することが求められる。
5 級～1 級受験者数の減少傾向に歯止めと改善を図る：
全国 47 都道府県の 5 級～1 級合計登録者数（各年度、前期・後期合計）は；2006 年度=18,090 人、2007 年度=17,455 人、2008 年度=16,456 人、2009 年度=15,186 人、2010 年度=13,912 人、2011 年度=12,764 人、2012 年度＝12,948 人で、登録者総数の継続的な減少が顕著になっている。また、そのことが、初段～2 段受験者の減少に結びついている。
各都道府県の普及状況が一様でないことを前提に、各地で級検定事業に対して、より一
層真剣に取り組むことは、重要課題である。
① 「5～2 級検定」を都道府県連盟が代行実施している範囲を縮減し、加盟団体が独自に実施する範囲を広める。
② 加盟団体が小規模で独自実施が困難な場合は、複数団体が合同で実施したり、県連盟が実施せざるを得ない場合は、実施時期、実施場所を増加するなどの工夫をして、受-6-験者の便宜を図る。
③ 「1 級検定」についても、都道府県連盟が、実施会場や実施地域を増設するなど、受験者の便宜を図る。
④未組織の太極拳愛好者団体の県連盟加盟を促進するために、級検定制度を積極的に活用する。
⑤技能検定制度の目的である「愛好者の向上の目標となり、励みとなる」ことを普及現場であらためて定着させるように、各団体が級検定をさらに積極的に推進する。
３） 「本部研修センター特別講習会」；
本部研修センター特別講習会の実施は 2007 年度以来８年目となる。太極拳上級者、太極拳上級指導員の技能向上を図るために、2014 年度は「3 段特別講習会」を 3 回、「2 段
特別講習会」を 2 回、「推手特別講習会」を 3 回実施している。
＜新規太極拳講習会を実施＞
愛好者の需要に応えるために、新たな形態で「太極拳講習会」の平日コースを設けた。
2013 年度は、「太極拳３段・４段セミナー」を新設し、隔月で計５回実施した。
４） 「３段検定受験対策講習会」；
太極拳 2 段取得後 2 年目以上の人を対象とする「3 段検定受験対策講習会」は、2012年度同様に 2013 年度も全国 10 会場で実施した。2014 年度も同様に実施する。
５） 長拳技能検定；
2001 年度から始まった長拳技能検定を、全国的にさらに広範囲で実施することにより、カンフー体操、長拳の一層の普及促進を図る。
長拳 1～２級技能検定は、2013 年度は 5 会場で実施した（大阪、東京、岩手、静岡、
福岡）。2014 年度も、下記のように実施する。
― 長拳 2 級･1 級; 2015 年 1 月～3 月に、東京、大阪と他県の 4～5 会場で実施― 長拳 6 級･5 級･4 級･3 級; 都道府県、ブロックで通年実施
６） ジュニア愛好者の拡大とジュニア選手の発掘・育成・強化を重点施策とする；「2008 年北京オリンピック」以降の重点施策の一つとして 2009 年度には「新しい選手層の拡充とジュニア選手の育成」を掲げた。
過去 5 回の世界ジュニア選手権大会（第 1 回大会＝2006 年マレーシア、第 2 回大会＝2008
年インドネシア、第 3 回大会＝2010 年シンガポール、第 4 回大会＝2012 年マカオ、第 5 回
大会＝2014 年トルコ）で、日本のジュニア選手は、比較的高い評価を受けて好成績を挙げてきた。しかしながら、2010 年第 3 回大会では、各国のジュニア選手層が拡充し、順調にレベルアップしてきていることが示された。2012 年 9 月の「第 4 回世界ジュニア武術選手
権大会（マカオ）」では、国際武術連盟（IWUF）が 2012 年 3 月に新たに編纂した「国際競技第三套路 10 種目」（①太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍術）が、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）に正式に採用された。日本代表の年齢別Ａ組選手（男子 2 名、女子 2 名）はいずれも第三套路で出場し、好成績を挙げた。
また第 5 回大会は「第 2 回ユースオリンピック武術トーナメント」出場選抜も兼ねていたため A 組４人のみの出場となったが、やはり好成績を挙げ、うち３人はユース大会の出場権を獲得した。
2014 年度は、第 5 回世界ジュニア選手権大会が予定されていたが、上記のとおり前倒し
で 3 月に開催されたため、今年度のジュニア国際大会は 8 月に中国・南京市で開催される-7-

「第２回ユースオリンピック武術トーナメント」だけとなる。この大会は、「国際競技第三套路」種目の年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）だけの出場となる。
① ブロック別ジュニア交流大会；2013 年度には、近畿ジュニア交流大会（第 12 回）、南
関東ジュニア交流大会（第 11 回）、東北ジュニア交流大会（第 9 回）北関東ジュニア交流大会（第 9 回）、東海・北陸ジュニア交流大会（第 7 回）
、中国・四国ジュニア交流大会(第 7 回)、九州･沖縄ブロックジュニア交流大会(第 5 回)が開催された。2014 年度以降、これらのブロックジュニア交流大会が、質量ともにさらに発展することが期待される。
② ブロック別ジュニア強化合宿・講習会；ブロック別ジュニア交流合宿、講習会等を企画、実施して、各ブロックでのジュニア育成と強化を促進することが求められる。
③ 全国ジュニア強化合宿：「全国ジュニア強化合宿」は、2004 年度から 2006 年度まで、
毎年 12 月に実施してきた。2007 年度には年 2 回、2008 年度と 2009 年度は年 3 回、2010年度から 2012 年度は年 2 回、2013 年度も年 2 回の実施であった。
2014 年度も昨年度同様、ジュニア選手の技術課題に取り組むために、種目別のジュ
ニア強化合宿も併せて試行する。各ブロックで育成されたジュニア選手を「全国ジュニア強化合宿」に多数参加させて、ジュニア選手の養成、強化体制を拡充させる。
④「ジュニア普及委員会」の都道府県・ブロック・全国委員会の活動を推進する；
2009 年 6 月に「ジュニア普及委員会」の専門委員会規程が設けられ、2010 年 6 月には、この規程にもとづく都道府県・ブロック・全国委員会の各委員会の名簿が確認された。同委員会は、従来の「長拳普及委員会」の事業に加えて「ジュニア太極拳」普及事
業を推進することになり、2011 年 6 月 18 日に、「第 1 回ジュニア普及委員会全体会議」を開催し、ジュニア愛好者の拡大と選手の発掘・育成・強化をめざす決議がなされた。
その後、ジュニア太極拳の普及計画について具体化するための分科会として「第 1 回ジ
ュニア太極拳協議会」が東京・四谷にて開かれ、第 2 回同協議会がもたれた。これらの会議では、ジュニア普及をさらに推進するために、太極拳と長拳の共通動作を組み込んだ「ジュニア普及用新套路」を編纂し、普及することについて協議された。
2012 年 5 月に日体協により、2019 年（平成 31 年）第 74 回国民体育大会（茨城県）
から武術太極拳が国体公開競技に採用されることが決定された。この決定により、ジュニア普及委員会が検討をすすめてきた「ジュニア普及用新套路」の編纂計画は、国体公開競技の種目別套路を普及する事業、指導者養成講習研修会、ブロック別講習会等を実施することに発展的に転換することとなった。
なお、国体公開競技を準備する事業は、ジュニア普及委員会、選手強化委員会、太極拳指導員委員会、審判委員会が共同で「国体委員会準備会議（仮称）」や「国体委員会（仮称）」等を構成して推進してゆくことになる。
⑤ ジュニア選手管理システム；2008 年度～2009 年度に、全国ジュニア強化合宿に参加したジュニア選手の選手管理データベースと「選手管理台帳」を整備して、各選手の健康状態、訓練状態、技術の段階的訓練プログラムを作成した。2014 年度も引き続き、
ジュニア選手の管理データをさらに充実させ、定期的に更新して整備する。ジュニア
選手の育成プログラムを確立し、ジュニア選手の技術向上と運動障害防止を図る。
⑥ ジュニアコーチ派遣；2013 年度は、東北・北海道ブロック、北関東ブロック、近畿ブ
ロック、九州・沖縄ブロック等でのジュニア育成のための合宿および講習会へ、孔祥東特別招請コーチを派遣した。2014 年度も引き続き、各ブロックへ同コーチの派遣を計画する。また、南関東ブロックジュニア育成と本部研修センターでの強化訓練を実
施する。

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４．武術太極拳の日本選手権大会及びその他の競技会の開催：
１） 「第 21 回ＪＯＣジュニアオリンピックカップ大会」を、4 月 6～7 日に、尼崎市・ベイコム総合体
育館で開催した。
２） 「2013 年全日本武術太極拳競技会」を、4 月 28～29 日に、東京・本部研修センターで開催した。
３） 「第 30 回全日本武術太極拳選手権大会」を、東京・東京体育館で、7 月 5～7 日に開催した。
４） 「第 68 回国民体育大会・東京国体」の開催期間中に、「国体デモンストレーションとしてのスポーツ行事」の「太極拳大会」が、東京都中央区において 10 月 6 日（日）に東京都連盟の主管で開催された。
５） 「第 26 回全国健康福祉祭・ねんりんピックこうち大会」ふれあい交流種目・太極拳交流大会が、高知県連盟の主管により、須崎市で 10 月 27 日（日）に開催された。
６） 全国各地で、各県、地方行政等が主催する県版ねんりんピック、スポレク、県民体育大会等において武術太極拳交流大会などが開催された。また、都道府県連盟や加盟団体が主催する交流大会、フェスティバル等の各種の行事が開催された。

５．武術太極拳の国際競技大会等に対する代表参加者の選考および派遣：
１） 「World Games 2013」（ワールドゲームズ 2013）；
8 月 2～5 日にコロンビア・カリ市で開催された「ワールドゲームズ 2013」に、日本代表
選手団（選手 3 人、監督 1 人）を派遣した。日本代表選手は、選手強化委員会が冬期海
外合宿の成果を踏まえて推薦し、本連盟日本代表選手団選定委員会が 2013 年 1 月 19 日に選定会議を開催して決定した。
２） 「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」；
8 月 6～12 日にフィリピン・マニラ市で開催された「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」に、日本代表選手団（選手 12 人、役員 4 人）を、6 月 22～23 日に本部研修センタ
ーで実施した日本代表選考会で選抜して派遣した。
３） 「第 6 回東アジア競技大会」；
10 月 7～9 日に中国・天津で開催された「第 6 回東アジア競技大会」に、日本代表選手
団（選手 8 人、役員 3 人）を「2013 年全日本武術太極拳競技会」で選抜して派遣した。
４） 「第 12 回世界武術選手権大会」；
10 月 28 日～11 月 6 日にマレーシア・クアラルンプールで開催された「第 12 回世界武術選手権大会」に、日本代表選手団（選手 10 人、役員 4 人）を「第 30 回全日本武術選手権大会」で選抜して派遣した。
５） 「第 5 回世界ジュニア武術選手権大会」；
2014 年 3 月 14 日～17 日にトルコ・アンタリヤ市でで開催された「第 5 回世界ジュニ
ア武術選手権大会」に、日本代表選手団（選手 4 人、役員 2 人）を派遣した。同大会は 8月に開催予定の「第 2 回ユースオリンピック武術トーナメント」への代表選考会を兼ねた。結果、同ユースオリンピックへは 3 人の選手が出場資格を得た。

６．武術太極拳に関する競技力向上の推進：
１） 代表候補選手の重点強化；―

西日本重点強化拠点会場の「大阪トレーニングセンター」および東日本重点強化拠
点会場の「本部研修センター」で代表候補選手およびランキング選手の訓練活動を
強化する。

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―

春季、冬季の国内強化合宿、および夏季、冬季の海外強化合宿に加えて、「本部研修センター」と「大阪トレーニングセンター」において、必要に応じた形態で、代表候補選手の強化訓練を実施する。

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2010 年度から実施している「選手ランキングと強化費助成制度」を一部見直し、2014
年度も引き続き実施し、選手強化活動を助成する。

２）「国際競技第三套路」コーチ・選手研修会：
国際武術連盟（IWUF）が一昨年新たに編纂した「国際競技第三套路 10 種目」（①
太極拳、②太極剣、③南拳、④南刀、⑤南棍、⑥長拳、⑦刀術、⑧剣術、⑨槍術、⑩棍
術）が、昨年 8 月にフィリピン・マニラで開催された「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」で、年齢別Ａ組（16 歳～18 歳）で実施された。「国際第三套路」は、各種目でそれぞれ多数の難度動作を含む「規定難度套路」である。これらの套路に対する「国際第三套路コーチ・選手研修会」を、東日本は 8 月 24～25 日に本部研修センターで、西日
本は 8 月 31～9 月 1 日に大阪トレーニングセンターで実施した。
３） 次世代若手選手の強化とジュニア選手の発掘・育成事業：
加盟団体と選手強化委員会が連携して、次世代の若手選手、ジュニア選手の発掘、育成、強化のための事業を展開する。東京と大阪の「研修センター」と「トレーニングセ
ンター」を活用して、若手選手の強化活動を拡充する。また、「ジュニア選手ランキング
制度」に基づいて、交通費助成等も実施した。
さらに、ジュニア普及委員会によるジュニア選手の発掘、育成活動を 2014 年度もさらに強化する。

７．武術太極拳に関する審判員および指導員の養成並びに資格認定：
１） 新国際競技ルールによる審判技術の向上を図る；
新国際競技ルール（2005 年版）による「自選難度競技」および「規定難度競技」に対する審判員の採点技術の向上を図る。新国際競技ルールによる審判員の採点業務を効率化するための電算機処理システムを 2012 年 4 月から実用化している。この新システ
ムに対応する審判員の研修を 4 月の「全日本競技会」および 7 月の「全日本選手権大会」の直前に実施した。
２） 「第 15 期全国審判員研修会」；
２年に一回開催する全国審判員研修会を、2014 年 2～3 月に東京、大阪、佐賀の 3 会場で実施した。各会場で、公認太極拳審判員、公認拳術審判員の認定試験を実施した。また、公認審判員資格の更新登録手続きを実施した。
都道府県連盟は、2013 年 9 月 1 日から 10 月 31 日の期間内に「全国審判員研修会・都
道府県第１次試験」を実施した。
３） 「第 7 期ブロック講師」の選任；
2010 年 10 月の第 72 回理事会で承認された改定規定に基づいて、一昨年度と同様に 6月に開催された日本連盟理事会・定時社員総会において「2013 年度第 7 期ブロック講師」を選任した。
４） 「ブロック講師研修会」；
2013 年度第 7 期ブロック講師等を対象として、「2013 年度ブロック講師研修会」を、7
月 13～15 日に本部研修センターで開催した。
５） 「2013 年度第 5 期本部研修会」； 2009 年度に、ブロックにおける技術的中核指導者の育成を目的とする新事業「2009 年度第 1 期本部研修会」を実施し、各ブロックから合計 28人の参加者を指名して実施した。2010 年度には、20 人を追加指名して「第 2 期本部研修- 10 -

会」を実施し、2011 年度は 4 人を追加指名し計 52 人の研修生を対象に、10 月に「第 3期本部研修会（1）」、2012 年 3 月には「同研修会（2）」を実施した。2012 年度は、
「4 段
位・5 段位」の創設に関連し研修会を追加実施し、5 月に「2012 年度第 4 期本部研修会（1）」、
10 月に「2012 年度第 4 期本部研修会（2）」を実施し、11 月 27～29 日の「2012 年度第 4期本部研修会（3）」では、第 1 期および第 2 期の本部研修生への 4 段位認定も行われた。
2013 年 3 月にも「2012 年度第 4 期本部研修会（4）」が、本部研修センターで実施された。
10 月の「2012 年度第 4 期本部研修会（2）」以降は、5 人の研修生を追加指名して実施した。2013 年度は、6 月に「2013 年度第 5 期本部研修会（1）」を、10 月に「2013 年度第 5期本部研修会（2）」を、2014 年 3 月に「2013 年度第 5 期本部研修会（3）」を本部研修センターで実施した。
また、2014 年度も若干名の本部研修生の追加指名を行なう。
６） 公認長拳指導員養成講習・認定試験；
長拳の指導者の養成、資質向上をすすめるために長拳公認普及指導員および公認Ｂ･Ｃ
級指導員養成講習会・認定試験を実施する。長拳公認普及指導員認定試験は 2013 年度後期(10 月～3 月)に都道府県、あるいはブロックで実施した。公認Ｂ･Ｃ級指導員認定試験
は 8 月に東京で実施した。
７） 公認太極拳指導員養成講習会・認定試験；「Ａ級指導員認定」＝1 会場（東京）、「Ｂ級指導員認定」＝3 会場（福岡、東京、西宮）、「Ｃ級指導員認定」＝７会場（埼玉、東京、名古屋、福岡、盛岡、西宮、岡山）で実施した。各都道府県連盟は「公認普及指導員認定試験」を実施した。
なお、「Ｂ級指導員認定」は、従来、3 日間の日程で実施してきたが、2013 年度から
カリキュラムを調整して 2 日間の日程で実施している。

８．武術太極拳に関する用具等の検定及び公認：
１） 競技用シューズ；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用シューズの改良、開発をすすめた。
２） 競技用ウエア；長年にわたり国内スポーツメーカーと提携して開発してきた競技用ウエアの改良、開発をすすめた。
３） 競技用器械；長年にわたり国内および中国の武術器械メーカーと提携して開発してきた競技用器械の改良、開発をすすめた。

９．武術太極拳に関する研究調査：
１） 太極拳による社会貢献＝高齢者介護予防体操；「太極拳のまち」宣言をした福島県喜多方市が、市の福祉事業の一環として、太極拳による高齢者のための介護予防体操を考案し、2005 年 10 月から市内で実施して、予防効果の検証データを作成する作業を行なってきた。
2007 年 9 月に、喜多方市は「介護予防のための太極拳 ゆったり体操」のテキストとＤＶ
Ｄの頒布を開始し、また同年 11 月には同市において、「第 1 回太極拳ゆったり体操サポーター（普及員）講習会」が開催された。2008 年から毎年「太極拳ゆったり体操サポーター
講習会」が開催されて、この体操の普及活動がすすめられている。
日本連盟は、この活動を発展させるために喜多方市と提携して、「体操」の講習会を含む「太極拳介護予防セミナー」等を企画してゆく。
また、他の都道府県行政や大学等の研究機関で、「介護予防」等をテーマとする研究活動が推進されることにたいして、支援と共同作業を行ってゆく。

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２） 太極拳による健康保健効果の研究開発；
大学病院、大学研究機関、医療機関等と提携して、太極拳の健康保健効果に関する実証的な研究開発を推進する「医科学委員会」の立ち上げを推進する。2014 年 1 月の第 49 回定例総会で承認された「太極拳の幸福感調査アンケート」を 2014 年度の指導員認定試験で、受験者および講師に対し実施されている。

１０．機関誌その他の刊行物の刊行：
１） 機関誌『武術太極拳』のさらなる拡充と定期購読者の増加を図る。
２） 日本連盟ホームページの掲載内容を拡充する。具体的には、ブロックおよび各都道府県連
盟の事業計画等を掲載するページなどを検討している。
３） 刊行物については、下記の事業を実施する。
① 教材ＤＶＤ；『24 式太極拳』および『32 式太極剣』の好評を受けて、画質を高めた映像に再録をし、中国語音声など採り入れた新版の制作を進めた。2014 年 6 月下旬に完成を予定している。
同じく孔祥東特別招請コーチによるＤＶＤ教材『42 式太極拳』および『42 式太極剣』の高画質版の再録は検討中企画とする。
② 国体公開競技種目である「初級長拳」テキストおよび「長拳国際規定第一套路（長拳 B套路）」テキストを 2013 年度内に刊行した。
③

教本『入門･初級太極拳』を 2014 年度に刊行する予定。

１１．日本武術太極拳界を代表し、武術太極拳に関する国際競技団体に加盟し、国際交流を推進する：
１） 「World Games 2013」（ワールドゲームズ 2013）；
8 月 2～5 日にコロンビア・カリ市で開催された「ワールドゲームズ 2013」の武術競技に、日本代表選手団を派遣した。
２） 「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」；
8 月 6～12 日にフィリピン・マニラ市で開催された「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」に、日本代表選手団と競技役員を派遣した。
３） アジア武術連盟（WFA）諸会議を開催：
8 月にフィリピン・マニラ市で開催された「第 7 回アジアジュニア武術選手権大会」の期間中に、日本連盟は、アジア武術連盟（WFA）の本部事務局として、同地においてア
ジア武術連盟執行委員会、技術委員会等の諸会議を開催した。
４） 「第 6 回東アジア競技大会」；
10 月 6～10 日（武術競技）に中国・天津で開催された「第 6 回東アジア競技大会」に、日本代表選手団と競技役員を派遣した。
５） 「第 12 回世界武術選手権大会」；
10 月 28 日～11 月 6 日にマレーシア・クアラルンプールで開催された「第 12 回世界武術選手権大会」に、日本代表選手団と競技役員を派遣した。
６） 「第 5 回世界ジュニア武術選手権大会」；
2014 年 3 月 14 日～17 日にトルコ・アンタリヤ市で開催された「第 5 回世界ジュニア武術選手権大会」に日本代表選手団と競技役員を派遣した。
７） アジア武術連盟；
アジア武術連盟（WFA）の本部事務局を日本連盟内に置き、WFA の諸活動と組織強化を管理、運営してきた。しかしながら諸般の事情により、24 年にわたるアジア武術連盟本部- 12 -

事務局としての活動を、2014 年９月に韓国・仁川で開催予定の総会において、他国に移管する手続きを進めている。

１２．その他の事業：
１） 総会、中央技能検定委員会全体会議、都道府県連盟代表者会議等；
第 2 回定時社員総会を 6 月 15 日(土)に、第 49 回定例総会を 2014 年 1 月 18 日(土)に、
いずれも東京で開催した。6 月総会(第 2 回定時社員総会)では、第 19 回中央技能検定委
員会全体会議等を併せて開催した。1 月総会（第 49 回定例総会)では、第 25 回都道府県連盟代表者会議を併せて開催し、ブロック会議 (分科会・全体会議)を開催した。
２） 太極拳指導員委員会講師会議の実施；
2013 年度の第 1 回講師会議を 4 月 8 日に尼崎市内で、第 2 回講師会議を 9 月 9 日に名古屋市内で実施し、公認指導員資格認定事業･技能検定事業に係わるカリキュラム等を協議し、決定した。また、臨時講師会議を 10 月 11 日および 2014 年 3 月 20 日に実施し、４段位教程を重点課題に話し合われた。
３） 助成事業・補助委託事業等の申請と実施；（1） スポーツ振興くじ助成事業・基金助成事業、および選手強化 NF 事業(ＪＯＣ経由国庫補助委
託事業)の実施等；① 全国大会開催、選手強化活動などに対し、スポーツ振興 (独立行政法人日本スポーツ振興センター)くじ助成・基金助成を受け、助成事業として実施した。
②公益財団法人日本オリンピック委員会(ＪＯＣ)経由国庫補助事業として助成を受け、国際競技大会への選手団派遣、海外合宿はじめ選手強化 NF 事業を実施した。
（2） 企業協賛等；
武術太極拳の普及と発展を目指し、特に選手層の拡大、強化を促進するために、企業等の協賛・協力を呼びかけて財政面に寄与する努力をしてゆく。2013 年 6 月から 2014
年 5 月まで、協賛（太極パートナーズ企画）社として、アシックス、明星食品、フコ
ク生命、カーシーカシマ、島村運輸倉庫の５社と契約した。2014 年 6 月からの引き続
きの契約更新と、さらに協賛者を増やす努力をしていく。
４） 本部研修センター増設完了と利用計画について；
本部研修センターの増設（1 階）が一昨年 7 月に完了し、以降の事業および強化訓練等
で利用を始めている。2013 年度は、効率的な運用を計画的に推し進め、より効果のある利用方法を目指した。従来の本部研修センター事業、強化訓練、一般教室に加え、南関
東ブロック事業への貸与等が実施されている。
現在実施している 3 種類の「特別講習会（３段特別、２段特別、推手特別）」に加えて、「太極拳３段・４段セミナー」を隔月（年５回）の平日に新設し実施した。
また、C 級指導員資格認定（東京）事業も実施した。
５） 「新会員管理システム」の導入；
日本連盟で稼働している現状の「会員管理システム」が、登録可能な会員数の上限になる前に、2012 年度下半期から新規の同システムの導入を開始した。約 1 年間はテスト導入とし、その間に、都道府県連盟版の開発をすすめてきた。2013 年度内に都道府県連
盟版のテスト版の準備を終え、2014 年 4 月から一部の県連盟に試用（テスト）協力を仰いでいる。2014 年度内は、新システムを希望する都道府県連盟へのテスト機会を多くし、実質稼働へ向けて調整をしていく。

以上- 13 -