平成２８年度 会務・事業計画
１ 会 務
１ 理 事 会……１回
２ 常任理事会……８回
３ そ の 他……副理事長会、事務局会、各委員会、支部長会議等は必要に応じて開催する。

２ 事 業
１ 競技委員会《重点施策》① 競技委員会の強化・委員会を年に２回実施する。
・各連盟/支部 トーナメント及び試合結果の迅速かつ正確な報告
・特別大会競技部長の育成② 県協会が主管する特別大会の円滑なる競技運営を図る。
・２０１６/１７ Ｖ・リーグ③ 県内実施競技会の日程調整及び会場を確保し、円滑な運営を行う。
④ 他委員会との連携、交流を図る。

《事業計画》① 県内実施競技会への参加② 東海連盟競技委員長会議への参加（５月・１２月）③ 全国競技委員長研修会への参加（３月）④ 県内競技委員会の開催（３月末）《その他》① 備品・消耗品の購入
・クリアーＢＯＸ 数箱 （備品・消耗品の収納箱）・各種テープ類 （在庫使用後）
・照度計

２ 審判委員会《重点施策（案）》ア、審判判定基準の確立とゲーム運営の円滑化を図る。
ａ）全国６人制審判講習会及び全国９人制審判講習会へ参加して、改正されたルール及びその取り扱い、そして判定基準などを正確に理解するように努める。
ｂ）東海ブロックＡ級審判員研修会へ参加して、指導的立場のＡ級審判員の判定基準及び取り扱いの統一化を図る。
ｃ）県内・各地区・各種別審判伝達講習会を開催し、審判員に対し、競技規則及びその取り扱いに関する一層の理解と正確なルールの適用を求め、ゲームを円滑に運営できるように指導する。
イ、実働審判員の数を増やすとともに底辺の拡大を図る。
ａ）ＪＶＡ－Ａ級候補審判員研修会、Ｂ級審判員講習会に参加する。

ｂ）ＪＶＡ－Ｂ・Ｃ級審判員資格取得審査講習会を実施する。
ｃ）ＧＶＡ－Ａ・Ｂ級審判員資格取得講習会を実施する。
ｄ）若手審判員や女性審判員の人材を発掘し、育成に努める。
ｅ）各種別において、帯同審判員制度を確立して、新しい審判員の発掘・育成に努める。
ｆ）生涯スポーツ社会で活躍できる熟年層スタッフの活動機会を広げる。
ウ、審判技術向上のための研修に努める。
ａ）ＪＶＡ６人制Ａ級審判員強化事業及びＪＶＡレフェリースクール（Ｖスクール）に参加して、トップレベルでの審判実践が行なえるような審判技術を習得する。
ｂ）全国大会・東海大会へ積極的に審判員を派遣する。
ｃ）全国ラインジャッジ・クリニックに参加して、ラインジャッジのスキルアップに努める。
ｄ）全国上級判定員認定講習会に参加して、判定員のスキルアップに努める。
エ、中堅審判員の指導力向上に努め、その育成を図る。
ａ）各種競技会において、コントローラーなど指導的役割を務められる人材の育成に努める。
ｂ）レフェリーセミナー等を通して、指導的立場の審判員の育成及び指導方法の統一化を図る。
オ、審判委員会の組織の充実を図り、審判員の把握に努める。
ａ）各種別委員会及び各地区委員会の充実を図る。
ｂ）各部会の充実を図り、審判委員会の運営の円滑化に努める。
カ、審判員の地位向上と審判活動の環境向上に努める。

《事業計画》
ＪＶＡ・東海ブロック事業計画
事

№業

名

1 平成28年度東海ブロックＡ審判講習会期日

4/10

場 所

参加人数

感謝と挑戦のＴＹＫ体育館

10～12名（多治見市総合体育館）

2 平成28年度全国ラインジャッジ・クリニック
3 平成28年度6人制レフェリースクール（Vスクール）

大阪市中央体育館
4・5月
7・9・10月※

4 平成28年度Ａ級候補審判員研修会

8月

5 平成28年度Ｂ級審判員講習会

8月

6 平成28年度ＪＶＡ６人制Ａ級審判員強化事業
7 平成28年度全国審判委員長研修会
8 平成28年度全国６人制審判講習会
9 平成28年度全国９人制審判講習会
10 平成28年度全国全国判定員指導員研修会
11 東海連盟審判委員長会議
12 全国・中部・東海大会への審判員の派遣

近畿大学
（東大阪）
近畿大学
（東大阪）

1～2名
1名
1名
1～2名

12月
H29．3月H29．3月H29．3月H29．3月
5月・12月
※

愛知・関東
東 京
東 京
大 阪
東 京
※
各 地

数名
1名
3～5名
2～3名
1名
1名
※

事業名
№
1 平成28年度岐阜県６・９人制審判伝達講習会
2 審判員指導者講習会（レフェリー・セミナー）
2016/17Ｖプレミアリーグラインジャッジ・3
技術統計員研修会

期 日
4/16
※

関市総合体育館

※

参加人数
※
※

※

※

※

4 JVA－B/JVA－C級審判員資格取得審査講習会

※

※

※

GVA－A/GVA－B級審判員資格取得審査講習会
平成28年度審判員総会
審判常任委員会・審判運営委員会
県内大会への審判員の派遣

数 回
H29．2月
2～3回
※

各 地
飛騨地区
各 地
※

※
※
※
※

県内事業計画5
678場

所

３ 指導普及委員会《重点施策》◇ (公財)日体協公認指導者の養成をする。
◇ (公財)日体協公認指導者の有資格者の資格更新を図る。
◇ 他の業務部・専門部・地区協会や関連団体等と連携し各種事業を円滑に推進する。

《事業計画》
1. 指導普及委員会を開催
2. （公財）日体協公認スポーツ指導者養成講習会『専門科目』の開催3. 日本スポーツマスターズ2016岐阜県男女予選会の開催
4. JVAゴールドプラン ソフトバレーボール授業支援の実施
5. JVAゴールドプラン ミズノ
バレーボール教室の実施
6. 都道府県別指導者研修会（バレーボール）の開催
7. U-14クラブチャンピオンシップ男子バレーボール大会の開催
8. 岐阜県スポーツ少年団VB交流大会の開催
9. JVA全国指導普及委員長会議への出席
10. 東海連盟指導普及委員長会議への出席

４ 競技力向上対策委員会《重点施策》
ア、長期的視野に立った指導者養成も含め、国体各種別の強化を図る。
イ、小－中－高校以後へと連携を図れるような強化事業を実施する。
ウ、ジュニアアスリートプログラムを成功させると共に、数年後の本国体を見据えた成年の強化を 図る。

《事業計画》
ア、前期は、各国体種別の強化を中心に、後期は、ジュニア層の強化･普及活動に力点を置き活動する。
イ、ジュニアグロウアップ作戦による成果と課題をその都度検証しながら、次の事業に結びつけていく。

５ 事業委員会《重点施策》
ア、事業委員会組織の充実・組織した事業委員会の中での役割分担を明確にする。
イ、岐阜県協会が主管する特別大会の円滑な事業運営を行う。

《事業計画》
ア、２０１６／１７ Ｖ・リーグ岐阜大会等を実施する。
イ、チャレンジについては、各地区協会を主体とした大会運営を行う。
・各地区毎に実行委員会を立ち上げ大会準備を行う。
ウ、Ｖリーグ事務局の設置方法について検討する。
・今後の事務局の設置方法などを協議する。
エ、大会役員の委嘱について検討する。
・選任方法、依頼方法、委嘱状の発送など。

６ 障がい者委員会《重点施策》
ア、聴覚・知的・精神の各障がい者チーム及び、岐阜県障害者スポーツ協会等の関係団体との連携を図り、組織作りを推進し体制を強化する
イ、聴覚・知的・精神の各障がい者バレーボール競技者の普及と全国障害者スポーツ大会出場及び上位入賞に向けた競技力の向上を推進する《事業計画》
ア、聴覚・知的・精神の各担当者及び、岐阜県障害者スポーツ協会等の関係団体との打ち合わせ会議等を計画し開催する
イ、バレーボール競技者普及のための広報活動及び講習会やＶリーグ観戦事業の開催、競技力向上のための練習会等を計画し開催する

７ 事 務 局《事 業》
ア、 『平成２８年度 バレーボール要覧』のＨＰへの掲載
イ、 大会結果のＨＰへの掲載①大会結果の早期把握に努め、正確かつ迅速に結果を掲載する②大会組合せについても、出来るだけ掲載出来るように努める
ウ、各種特別事業の企画・運営①特別事業の実施は、早期に企画し実行委員会により運営する②各支部での開催時には、全面的な協力体制を図る③全国大会開催については、全面的に協力体制を図る《会 計》
ア、予算に基づき、円滑並びに適正に執行する①会計の明朗化、迅速化、適正化に努める②証拠書類の完備、振込等による支出、複数による調書の確認を行う
イ、積極的な広報活動及び広告等収入のアップを図る①賛助会員の発掘に努める《連絡調整》
ア、理事・常任理事会の召集
イ、各関係機関との連絡調整を図る①関係機関の対応者の分担制を敷き、迅速な対応に努める②各委員会との連絡を密にし、迅速な対応に努める
ウ、その他慶弔等に関する諸連絡①慶弔に関する情報の早期入手、早期連絡を図る②正確性、迅速化を図るため、メールを活用した連絡網並びに連絡方法の改善を図る《重点施策》
ア、事務局体制の整備を図る①各支部・種別の事務局長（総務委員長等）と事務局との連携を緊密にする・事務局長（総務委員長）会議の開催②各種県内大会・東海大会・全国大会の円滑な事務処理並びに会計処理に努める

岐阜県バレーボール協会ホームページアドレス

http://gva.gr.jp/