留学生カリキュラムの改編とその実践的意義
The practical significance that the reform of Foreign student's curriculum

山本

晋也・立部

文崇

Ⅰ．はじめに徳山大学では、2001 年度より私費外国人留学生（以下、留学生）の受け入れを開始し、これまで数多くの卒業生を送り出してきた。留学生の学びを育
むためのカリキュラム―すなわち、留学生に対してどのような教育を実施し、どのような人材を育成するのかという体系化された教育理念―は、各時代の教育動向や社会状況と強く結びついている（横田・白土 2004）。本学における留学生受け入れ開始から約 15 年の間に、いわゆる「大学」や「留学生」を
取り巻く社会状況は、度重なる変化を迎えてきた。そして、教育動向や社会状況の変化に伴って、留学生を対象とした授業カリキュラム（以下、留学生
カリキュラム）もまた、改編を重ねてきた。
本稿では、2016 年度より本学の留学生カリキュラムに大規模な改編が行われることに際し、過去の留学生カリキュラム（以下、旧カリキュラムと併記）の振り返りと、新たな留学生カリキュラム（以下、新カリキュラムと併記）が施行されることになった背景について記述する。その目的は、大きく以下
2 点に集約される。
まず 1 点目は、新カリキュラムを構成する個々の科目の背景や、教育目的に関する認識の共有である。そのために、本稿の記述では個々の科目がどのような背景から誕生したのか、いかなる教育目的を持つものかを丁寧に記述し、共有可能な形に可視化していく。カリキュラムの改編という営みを可視化し、共有することは、今後の留学生カリキュラムおよびカリキュラムを構成する科目の内容や位置づけを再検討し、改善していく際に重要になると考えられるからである。そして 2 点目は、「大学にとって留学生教育はいかにあ— 43 —

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るべきか」というマクロな視点から、留学生教育の方向性を検討するための土台を築くことである。個々の授業科目が、カリキュラムという大きな流れの中でどのように位置づけられているのかを辿ることは、すなわち根源にある教育理念を再確認し、検討することでもある。カリキュラム改編の背景や、改編に至る一連の流れを可視化することで、留学生教育の方向性が大学という文化の中でいかに醸造されているのかを、より大きな視点から検討することが可能になると考えられる。
以上 2 点を目的として、本学における留学生カリキュラムの改編に関する記述を進めていきたい。次章では、徳山大学の留学生教育事情として、留学生の受け入れ開始から 2015 年度に至るまでの主なカリキュラム改編と、その成果について確認する。続いて、第 3 章では、2016 年度のカリキュラムの改編に至った経緯について述べ、第 4 章にて、新カリキュラムおよび個々の科
目詳細について述べる。そして最後に、本稿における記述をまとめると共に、カリキュラム改編後に想定される課題について述べる。
Ⅱ．徳山大学の留学生教育事情
Ⅱ -1

留学生教育の方向性とカリキュラム構成

本節では、徳山大学における留学生教育の方向性と、2015 年度までの留学
生カリキュラムについて確認したい。
徳山大学に在籍する留学生は、年 3 ～ 4 名の交換留学生を除き、ほぼ全員が学位取得を目的に学部生として大学に在籍している。彼ら / 彼女らが 4 年間の大学生活を送るうえでは、講義内容を聞き取ったり、講義資料を読んで理解したりするインプット能力、更には、その理解を発表やレポート作成等の形でアウトプットする能力―いわゆる、「アカデミック・ジャパニーズ（以下、ＡＪ）」（門倉 2006）と呼ばれる日本語能力が必要になると考えられる。
一方で、ＡＪとは何かを問う中で門倉が指摘するように、大学での学びの根
幹は「学び方を学ぶ」ことにあり、そのためには自己表現や他者理解につながるコミュニケーションの力が求められる。つまり、留学生にとって必要と— 44 —

2016 年 6 月

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義なるＡＪとは何か、それを私たちはどのように養っていくのかを考えたとき、ただ大学の講義へ対応することのみならず、日本社会という異文化の中で、周囲の人々との関係性を構築し、将来的なキャリア形成を促すための日本語
１）

能力を考えなければならないと言える 。
そこで、徳山大学の留学生カリキュラムは、大学生としての専門的な学びにつながる「総合的日本語能力の育成」と、「入学から卒業までのキャリア形成」を大きな理念とし、その実現へ向けた科目群として、以下の表 1 に示す「日本語科目」「日本事情科目」を設定していた。
（表１）2015 年度時点の留学生科目一覧
科

目

２）

内容/レベル

科目名

内容/レベル

日本語Ⅰ

総合（初級～初中級）

日本事情Ⅰ

生活・文化（主に新入生対象）

日本語Ⅱ

総合（初級～初中級）

日本事情Ⅱ

日本語能力試験Ｎ１対策

日本語Ⅲ

総合（初級～初中級）

日本事情Ⅲ

就職（主に 3 年生以上向け）

日本語Ⅳ

総合（初中級～中級）

日本語Ⅴ

総合（初中級～中級）＊全科目、週 2 コマ（1 コマ 90 分）にて実施

徳山大学では、全ての留学生は、入学後に現時点での日本語能力判定のためのプレイスメントテストを受けることになっている。日本語Ⅰ～Ⅴについては、それぞれ上位クラス（a/c）と下位クラス（b/d）の 2 つに分かれており、プレイスメントテストの結果によって、留学生はいずれかのクラスに振り分けられる。そして、主に入学後の 1 年間で日本語Ⅰ～Ⅴ（日本語Ⅳ・Ⅴは外
国語必修科目）を履修することになる。平均的な履修モデルとしては、前期に日本語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（1 週間あたり計 6 コマ）、後期に日本語Ⅳ・Ⅴ（1 週間あたり計 4 コマ）を受講することで、一定の日本語レベルに到達することを目指していく。
１）門倉は、大学における教養教育としてのＡＪを「学びとコミュニケーションの日本語力」と位置づけている（門倉 2006）
。
２）
この他、
2013年度より週1コマの補習クラスが実施されていた（シラバスの記載はなし）。

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第 82 号

また、日本事情科目（日本事情Ⅰ～Ⅲ）は、学年が上がるにつれて段階的に直面すると思われる課題（生活・資格・就職）を想定した内容となっている。いわゆる日本語能力の養成を第一の目的とせず、各段階での課題の解決を通じた学びを中心に構成されている点が特徴である。以上の「日本語科目」「日本事情科目」の計 8 科目を受講することで、個々の留学生にとっての「総合的日本語能力の育成」と「入学から卒業までのキャリア形成」を実現する
ことが、徳山大学における留学生教育の大きな方向性であると言える。
しかしながら、このような留学生教育の方向性とカリキュラムは、受け入れ開始当初から規定されていたものではない。教育動向や社会情勢の変化に対応する形で、教務課を始めとする大学内の関連部署、および留学生科目の担当者間の話し合いを経て、その都度、改編を繰り返してきたものである。
では、表 1 に示した 2015 年度時点での留学生カリキュラムに至るまでには、
具体的にどのような改編が行われてきたのか。また、それはどのような教育
３）

的背景に基づくものであったのか。次節にて振り返りを行う 。
Ⅱ -2

過去のカリキュラム改編の成果と問題点

2001 年の留学生受け入れから現在（2016 年 4 月）に至るまでに、日本語科目、日本事情科目のそれぞれにおいて、以下のような変更があった。
①日本語科目をセット化し、同時履修を原則とすること②日本事情科目の内容を、日本の一般常識を扱うものから、留学生のキャ
リア形成支援を目的としたものに変えること①では、5 つの独立した科目として個々の教員が独自のカリキュラムで実施していた日本語Ⅰ～Ⅴに、ティーム・ティーチング形式（以下、TT）を導入した。日本語教育機関では、教育的効果への期待（授業の質の保証・教３）本稿執筆者らは、いずれも 2013 年に同大学に赴任した。そのため 2.2 の記述に際しては、大学内に記録として残されていた各種資料、および当時の留学生科目担当者との私信を参照した。

— 46 —

2016 年 6 月

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義

師間協働の促進）や、運営上の都合（非常勤講師が中心等）から、一つのクラスを複数の教員が担当する形式の TT を採用する機関が多い。徳山大学においては、TT の導入に併せて、日本語Ⅰ～Ⅲを週 6 コマ（90 分 ×6）、日本
語Ⅳ～Ⅴを週 4 コマ（90 分 ×4）のセット科目とした。この変更によって、一部学生を除き、留学生は入学後前期に週 6 コマ、後期に週 4 コマの日本語科目を履修することが一般化された。また、授業内容も見直しが行われ、基本的な形態として、「四技能の総合的伸長を目的としたテキスト使用の積み上げ式学習」を授業のベースにすることとなった。
上記の変更は、1）担当者間の意思疎通を図り協働的な授業実践へとつな
げる、2）長期的な視点から授業シラバスを編成し、留学生の言語学習効率を高める、3）大学全体のカリキュラム編成との兼ね合いから、日本語科目
が他の必修科目と重ならないようにする、という 3 つの狙いから実施された。変更の是非や教育効果への影響に関しては、改めて留学生や関連部署等を対象とした調査を実施することが必要である（例えば、内丸・坂野・森岡
2013）。その点は、後述する今後の課題にもつながっているが、現時点で科目担当者および留学生の声を聞く限りでは、安定した日本語学習環境の構築に貢献しているものと思われる。
しかし、「科目のセット化」は、あくまで実質的な変更であり、大学の制
度上は、未だに個々の日本語科目（日本語Ⅰ～Ⅴ）をそれぞれ個別に履修する必要がある（シラバスは、個別に書かれている）という問題が残されていた。
また、単位認定も日本語Ⅰ～Ⅴでそれぞれ個別に行う必要があるため、留学生にとっては再履修が困難になることが何よりも大きな問題であった。
一方、②の「日本事情」科目は、元来 1962 年の文部省通達により、留学生教育を担う多くの高等教育機関に設置された科目であった。徳山大学では、日本社会で生活する上での「一般常識」としての生活（日本語基礎）・歴史・政治を扱う内容で実施されてきた。しかし、近年の社会情勢として、留学生の日本国内への就職を推進する方向性が国策として打ち出されて始めたこと、そして、実際に在学中の留学生からも、具体的な就職対策や資格試験対— 47 —

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第 82 号策を求める声が上がっていたことを背景に、やがて「キャリア教育の一環」
として再編されたという背景を持つ。
以上、本章では徳山大学の留学生教育事情として、2015 年度のカリキュラ
ム構成を確認し、そこに至るまでの幾つかの変遷を振り返った。では、なぜ2016 年度より新カリキュラムを導入することとなったのか。その経緯と背景について、次章では留学生数に関する資料を中心に見ていきたい。
Ⅲ．カリキュラム改編の背景
Ⅲ -1

留学生数の変動と学習者の多様化

表 2 は、徳山大学における直近 10 年間の留学生数の推移を表したものである。数字を見る限りでは、2008 年度に新入生の急激な増加があった後、2011年度まで、全体の留学生数はほぼ右肩上がりに増加を続けていたことが分かる。しかし、2008 年のリーマン・ショックに代表される世界経済の失速、更に、2011 年 3 月の東日本大震災の影響を受け、近年は新入生の減少が続いていた。特に 2014 年度の留学生数は 176 名と、2008 年度よりも少ない数字であった。しかし、2015 年度に 100 名を超す新入生の受け入れが行われ、全体数としては一定の回復を見せている。
ここで注目したいのは、国籍別の留学生の推移である（図 1）。特に 2011年度までの留学生数の増加は、漢字圏（主に中国）からの学生が占めていた。
しかしながら、その数は 2011 年度を境に以降著しく減少する。反対に、急激に数を増やしているのがベトナムを始めとする非漢字圏の国々からの学生である。
非漢字圏の学生は、日本語という言語の性質上、一定の日本語レベルに達するまでに、一般的に漢字圏の学生よりも長期の学習時間が必要とされて４）いる 。しかし、2015 年現在、本学に新入生としてやって来る留学生の多くが、母国で一定の日本語学習経験を有するものの、漢字圏の学生と比較する
４）在日外国人学生の日本語能力試験に関する学習時間数の比較データより
http://www.studytoday.com/JLPT.asp?lang=JP（2016 年 4 月 1 日閲覧）

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山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義と、十分な学習時間数が確保できているとは言えない状況であった。それゆえ、入学後に「専門科目の内容理解が追い付かない」「生活（アルバイト含む）面において支障が出る」などの問題が見受けられるようになってきた。
このような非漢字圏出身の留学生の急増（と、それに伴う漢字圏出身の学生の減少）は、多くの留学生を抱える日本語教育界全体の傾向でもあり（嶋田2014）、今後も同様の状況が続くことが予想される。そのため、非漢字圏の留学生の増加と多様化に対応すべく、既存の留学生カリキュラムを見直す必要が生じてきたのだった。
（表 2）本学における直近 10 年間の留学生数の推移
2006
年度

2007
年度

2008
年度

2009
年度

2010
年度

2011
年度

2012
年度

2013
年度

2014
年度

2015
年度

１年生

36

32

91

86

72

65

41

37

48

105

全体

129

123

182

233

257

278

240

195

173

222

＊各年度 10 月 1 日時点での在籍数（図 1）直近 10 年間の留学生数の推移（国籍別）
Ⅲ -2

カリキュラム改編の準備と方向性

留学生の急増と多様化という現状を受け、2015 年前後より、留学生科目担
当者を中心に今後の留学生カリキュラムに関する話し合いが行われるようになった。そして、何度かの話し合いを経て、カリキュラム改編の必要性と、— 49 —

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改編に関する以下の方向性が見出された。
1）「総合的日本語能力の育成」「入学から卒業までのキャリア形成」という大きな方向性は変更しない
2）初級～初中級レベルの日本語クラスを更に充実させる
3）漢字や読解などの特定のスキル養成に特化したクラスを設置する
4）書面上のシラバスと、実質的なシラバスの不一致を解消する
一方で、新設科目の設置に関しては、そのための予算や人員確保、更には大学全体のカリキュラムとの兼ね合い等複雑な問題があり、これは、科目担
当者（教員）だけで決定できる問題ではなかった。そこで、カリキュラム改編の次段階として、先の話し合い結果を基に新カリキュラムの素案を作成し、教務課を始めとする関連部署との打ち合わせへと進んでいった。この時点で、留学生の急増と多様化という状況に対して、カリキュラムの改編という対応
策を取る事に関しては大まかな共通認識が得られていた。そして、教員（立部）および職員による他大学への聞き取り調査や、関連部署との度重なる打ち合
わせを経て、最終的に以下 2 点の留学生カリキュラム改編の方向性が定まっていった。
①既存科目を統合・分割して科目の多様性を確保する②初級を中心として、日本語科目の段階的な強化を目指す①は、大きく「日本語科目の統合」と「日本事情科目の分割」に分かれる。
前者は、これまで繰り返し述べたとおり、実質上のセット科目であった「日本語Ⅰ～Ⅲ」と「日本語Ⅳ～Ⅴ」を、正式に一つの科目として統合することを意味する。後者は、それぞれ週 2 コマで実施されてきた 3 つの日本事情科
目を、内容的に関連のある週 1 コマ実施の 6 科目へと分割するということである。科目の分割によって、これまで前期のみ、または後期のみ実施されていた科目を通年で配置することが可能となり、履修選択の幅が広がるというメリットがある。
— 50 —

2016 年 6 月

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義②は、具体的には、新入生を対象とした日本語初級科目の増設と、上級生を対象とした中級～中上級科目の新設である。前者は、特に「漢字」や「読解」などの基本的なスキルに特化した科目を設置することで、これまでの日本語科目だけではフォローできなかった非漢字圏の留学生や、日本語学習歴の浅い留学生に対応することを目指すものである。また後者は、2 年生以上の留学生が受講可能な日本語科目を設置することで、比較的高度な日本語レベルを要求する科目（例えば、専門ゼミや高度な資格対策など）への橋渡しを目指すということである。
以上、本章では、留学生カリキュラム改編の背景として、非漢字圏からの留学生の急増と、それに伴う留学生の言語レベルの多様化があったことを指摘した。そして、留学生の急増と多様化への対応策として、「初級から上級までの段階的な日本語学習環境の構築」を主とした新カリキュラムの構想と、実施に至るまでの経緯を確認した。では、新カリキュラムの実施に至るまでのプロセスは、具体的にどのような科目群を構成することになったのか。それは、旧カリキュラムとどのような点で重なって / 異なっているのか。その詳細を次章にて見ていきたい。

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第 82 号

Ⅳ．2016 年度の留学生カリキュラムについて
前章では、新カリキュラムの策定に至るまでの経緯と、新カリキュラム全体の方向性について確認した。その結果、従来の「日本語科目」と「日本事情科目」という大きな 2 つの柱を残しつつ、科目の統合・分割と、新設科目の設置を通じて、以下表 3 に示す計 13 科目から成る新カリキュラムが誕生した。以下、本章では、計 13 科目を「日本語科目」「日本事情科目」「新設科目」の 3 つに分け、その位置づけや科目内容、および旧カリキュラムとの相違点
について確認していきたい。
（表 3）2016 年度留学生科目一覧
科目名

内

容

コマ数

開講時期

初級日本語

日本語Ⅰ～Ⅲ（下位クラス）に相当

7

前期 / 後期

初中級日本語

日本語Ⅰ～Ⅲ（上位クラス）に相当

6

前期 / 後期

応用日本語

日本語Ⅳ～Ⅴに相当

4

前期 / 後期

日本生活事情日本事情Ⅰ（文化理解 / 生活導入）に相当

1

前期 / 後期

専門日本語Ⅰ（キャリア）

日本語能力試験Ｎ２相当

1

後期

専門日本語Ⅱ（キャリア）

日本事情Ⅱ（日本語能力試験Ｎ１）に相当

1

前期

専門日本語Ⅲ（キャリア）

日本事情Ⅱ（日本語能力試験Ｎ１）に相当

1

前期

ビジネス日本語

日本事情Ⅲ（就職）に相当

1

後期

日本語表現法Ⅰ

ライティング基礎（福祉情報学部必修科目）

1

前期 / 後期

日本語表現法Ⅱ

ライティング応用（福祉情報学部必修科目）

1

後期

日本語漢字表現

非漢字圏の学生向けの漢字学習クラス

1

前期 / 後期

入門日本語
（福祉）

主に福祉情報学部の学生を対象とした日本語クラス1

前期

日本語口頭表現

表現能力の育成クラス

1

後期— 52 —

2016 年 6 月

Ⅳ -1

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義

日本語科目について（表 4）日本語科目の変更詳細

旧カリキュラム
科目名内

新カリキュラム

容

科目名

内

容

日本語Ⅰ

総合

初級日本語

日本語Ⅰ～Ⅲ（下位クラス）に相当

日本語Ⅱ

総合

初中級日本語

日本語Ⅰ～Ⅲ（上位クラス）に相当

日本語Ⅲ

総合

日本語Ⅳ

総合

応用日本語

日本語Ⅳ～Ⅴに相当

日本語Ⅴ

総合

日本語科目における主な変更点は、実質的な科目の統合である。従来の「日本語Ⅰ～Ⅲ」を統合したものが「初級日本語」「初中級日本語」に相当し、「日
本語Ⅳ～Ⅴ」を統合したものが「応用日本語」に相当する。また、「初中級日本語」は週 6 コマ、「応用日本語」は週 4 コマと時間数・内容共に変更はな
いが、「初級日本語」は到達レベルを考慮して週 7 コマの構成となった。
Ⅳ -2

日本事情科目について（表 5）日本事情科目の変更詳細

旧カリキュラム
科目名内

新カリキュラム

容

科目名

内

容

日本事情Ⅰ 生活・文化

日本生活事情日本事情Ⅰ（文化理解/ 生活導入）に相当

日本事情Ⅱ

日本語能力
試験Ｎ１

専門日本語Ⅱ（キャリア）

日本事情Ⅱ（日本語能力試験Ｎ１）に相当

日本事情Ⅲ

就職

専門日本語Ⅲ（キャリア）

日本事情Ⅱ（日本語能力試験Ｎ１）に相当

ビジネス日本語

日本事情Ⅲに相当— 53 —

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第 82 号

日本事情科目については、「留学生のキャリア形成支援」という科目の位置づけは変わらない。ただし、いずれも「週 2 コマ 4 単位」であった配分を、「週 1 コマ 2 単位」へと変更した。それは、3.2 で述べた通り、他の日本語科目
や専門科目との時間的な重複を避け、履修選択の幅を広げることを狙いとした変更であった。加えて、配分変更により新たな科目を増設することで、より細かな学生の学習ニーズに対応することを目指した。これまでの日本事情科目に相当するのは、「日本生活事情」（旧日本事情Ⅰに相当）、「専門日本語Ⅱ（キャリア）」「専門日本語Ⅲ（キャリア）」（旧日本事情Ⅱに相当）、「ビジネス日本語」（旧日本事情Ⅲに相当）の 3 科目である。
なお、「日本語科目」「日本事情科目」については、過去に「日本語Ⅰ～Ⅴ」
および「日本事情Ⅰ～Ⅱ」の単位認定を受けている場合、新カリキュラムにおける相当科目の履修は認められない。この点は、留学生への周知・徹底が必要である。
Ⅳ -3

新設科目

次年度より新たに設けられるのが、「専門日本語Ⅰ（キャリア）」「日本語表現法Ⅰ」「日本語表現法Ⅱ」「日本語漢字表現」「入門日本語（福祉）」「日本語口頭表現」の 6 科目である。以下、その詳細を記述する。
（表 6）新設科目の詳細について
科目名

内

容

科目名

内

容

主に非漢字圏の学生を対象とした漢字学習クラス
主に福祉情報学部の学
ライティング基礎
日本語表現法Ⅰ
入門日本語（福祉） 生を対象とした日本語（福祉情報学部必修科目）
クラス
ライティング応用
日本語表現法Ⅱ
日本語口頭表現
表現能力の育成クラス（福祉情報学部必修科目）

専門日本語Ⅰ（キャリア）

日本語能力試験Ｎ２相当

日本語漢字表現— 54 —

2016 年 6 月

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義

Ⅳ -3-a 「専門日本語Ⅰ（キャリア）」「専門日本語Ⅰ（キャリア）」は、「専門日本語Ⅱ・Ⅲ（キャリア）」の前段階として、日本語能力試験Ｎ 2 相当の日本語を学習するためのクラスである。
これまで、本学では 1 年次の日本語科目履修後（N3 相当）、いわゆる日本語
学習のクラスが「日本事情Ⅱ」（Ｎ１相当）しかなく、その橋渡しとなる日
本語学習クラスの要望が留学生から挙がっていた。そこで、今回Ｎ 2 相当の日本語学習クラスとなる「専門日本語Ⅰ」を設計した。
Ⅳ -3-b 「日本語表現法」「日本語表現法Ⅰ」「日本語表現法Ⅱ」は、これまで実施されていた「日本語表現法」を日本人学生対象科目と、留学生対象科目の 2 つに分割する形で誕生した科目である。日本語の表現活動のうち、特にライティングに焦点を当て、その基礎と応用について学ぶ。なお、福祉情報学部の留学生にとっては必修科目にあたる（2016 年度以前に取得した「日本語表現法」の単位は読み替える）。
Ⅳ -3-c 「日本語漢字表現」「日本語漢字表現」は、近年急増する非漢字圏の学生を対象とした、漢字学習クラスである。漢字学習については、以前より多くの留学生から要望が挙がっていたが、日本語科目内での時間の確保が難しく、そのため、希望者に学習資料を配布するなどの対応がとられていた。しかし、2013 年度のカリキュラム改編の際に、これまで教員有志が自主的に行っていた留学生対象の「補講」が週 1 コマの時間で制度化されため、特に 2014 年度以降は、その 1 コ
マで非漢字圏の学生を対象とした漢字学習が行われていた。ただし、あくまで「補講」であり単位認定が行われないため、学生側のモチベーション維持の問題なども散見されていた。そこで、今回正式に科目として成立した次第である。

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第 82 号

Ⅳ -3-d 「入門日本語（福祉）」「入門日本語（福祉）」は、主に福祉情報学部の留学生を対象として、専門科目の内容理解に必要な日本語知識を学ぶためのクラスである。これまで、経済学部の学生を対象とした補講、教材作成などの取り組みが行われていたため、今回は主に福祉情報学部の学生を対象とした科目を開講することとなった。専門科目の深い理解につながるよう、福祉や情報に関連したトピッ
クを取り上げることで、スキーマ（背景知識）の活性化を目指していく。
Ⅳ -3-e 「日本語口頭表現」「日本語口頭表現」は、言語の四技能のうち、特に「スピーキング」に焦点を当てたクラスである。日本で生活する多くの留学生が、単発的な日常会話は出来るが、一定量の談話（長くまとまった日本語）になると途端に言葉が出なくなるという課題に直面する。一方で、近年ではビジネス場面や、大学の講義・ゼミにおいても、コミュニケーション能力としての対外的なアウトプットの力が重視される傾向がある。そこで、プレゼンやスピーチ等のア
ウトプット形式に慣れ、まとまった談話が構成できるようになることを目的にした口頭表現のためのクラスを設置することとなった。なお、科目の性質
上、受講には一定の日本語レベルに達した 2 ～ 3 年生を想定している。
Ⅴ．おわりに
本稿では、2016 年度より新たな留学生カリキュラムが実施されることを受け、2015 年度までの留学生カリキュラムの変遷を振り返りつつ、それを踏まえて新カリキュラム実施までの経緯、およびカリキュラムを構成する科目の詳細について確認していった。その結果として明らかになったことは、「非漢字圏からの留学生の急増と言語レベルの多様化」という状況があり、その対応策を検討する過程で、既存科目の統合・分割を核とする「段階的な日本語学習環境の構築」というカリキュラム改編の方向性が見出されたということであった。そして、その方向性に従って、新カリキュラムを構成する個々— 56 —

2016 年 6 月

山本晋也・立部文崇：留学生カリキュラムの改編とその実践的意義の科目が成立していた。
繰り返しになるが、本稿の目的は、1）新カリキュラムに対する理解や認識を関係者間で共有すること、2）カリキュラムが埋め込まれた文脈―すな
わち、本学におけるこれまでの留学生教育を巡る状況を可視化していくこと、であった。ここまでの本稿の記述によって、その目的の半分は達成されたが、特に理解や認識の共有に関しては、本稿の公開とその先の議論によって実現されるものである。新カリキュラムに関する理解や認識の共有から、今後の留学生教育のあり方を検討する段階に議論を進めていくための努力を、更に続けていく必要があるだろう。そして、その段階で私たちが振り返るべき資料として改めて本稿の記述が参照されたときに、初めてその価値が生まれてくると考える。
本稿における執筆者らの立ち位置は、教育研究者としてカリキュラムに関する検討を行う存在であり、また実際に施行されたカリキュラムにおける教育実践の担い手でもあった。最後に、その点から今後の課題を考えるならば、まず第一に、新カリキュラムを構成する各科目の内容について、地道な実践と省察のプロセスを重ねていくことである。特に今回は新設された科目も多く、その授業内容の検討は念入りに行わなければならない。また、本稿では
新旧カリキュラムの振り返りに留学生の在籍数等の資料を用いたが、実際に授業を受講する留学生を対象とした調査を実施することも検討すべきであろう。教員による教育実践の実施と省察に、学生からの声を取り入れることで、更なる授業内容の改善を行っていく必要がある。そして何よりも肝心なこと
は、教育カリキュラムが時代の変遷と共に変わっていくものであるならば、
今回記載した新カリキュラムも、また過去の改編の延長線上にあり、やがて見直されていくべきものだということである。以上の点については、今後の課題としてまた稿を改めることとしたい。

— 57 —

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第 82 号【謝辞】
本稿の執筆に際しては、本学留学生支援室より留学生数などのデータ提供を頂きました。ご厚意に深く感謝致します。また、本稿で取り上げた留学生
カリキュラムの改編は、実質的に教務課を始めとする関係各所の努力によって実現したものであることをここに記しておきます。
【参考文献】
内丸裕佳子・坂野永理・森岡明美（2013）「岡山大学全学日本語コースのカリキュラム改編について」『岡山大学教育研究紀要』,9,pp.79―88
門倉正美（2006）「〈学びとコミュニケーション〉の日本語力」門倉正美・筒井洋一・三宅和子編『アカデミック・ジャパニーズの挑戦』, ひつじ書房
嶋田和子（2014）「非漢字圏学習者に対する日本語指導法―『学ぶこと・教えること』の抜本的見直し―」, ウェブマガジン「留学交流」12 月号 Vol.45, 独立行政法人日本学生支援機構 ,
http://www.jasso.go.jp/ryugaku/related/kouryu/2014/__icsFiles/afieldfile/2015/11/18/201412shimadakazuko.pdf（2016 年 4 月 1 日閲覧）
横田雅弘・白土悟（2004）『留学生アドバイジング―学習・生活・心理をいかに支援するか―』, ナカニシヤ出版— 58 —