IFI-SDGs Unit Working Paper No.8 杉山昌広 2021年3月

東京大学 未来ビジョン研究セ ンター（ IFI） SDGs 協 創 研究ユニット
科研費基 盤 A プロジェクト「気候変 動と水資源をめぐる 国際政治のネクサ ス」
2020 年度ワーキ ングペーパー・シリーズ No. 8

太陽放射改変は紛争を激化させるのか
Would solar radiation modification exacerbate conflict?
東京大学
杉山昌広
太陽放射改変（ SRM）または 太陽ジオエンジニアリング とは、地球の放射収支に直接介入し、地表の温度を下げることにより、人為的気候変動に よるリスクを軽減するために提案されている一連の技術を指す。しかし、SRM は、新たな環境的・社会的リスク、あるいは、リスクとリスクのトレードオフをもたらす可能性がある。最近の科学的理解の進歩 により、SRM を適度に利用すれば、気候リスクがある程度軽減され、SRM を使わなかった場合と比べて、 気候が産業革命以前の状態に近づくことが示唆されている。そうなれば、気候に起因する紛争のリスクが 軽減される可能性がある。SRM 利用の背後に見え隠れする意
図によっては、紛争の見通しがかえって 複雑化する可能性はあるが、SRM が紛争削減に貢献できる可能性について、さらに検討していく必要がある。

キーワード
太 陽 放 射 改 変 （ Solar radiation modification, SRM ）、 太 陽 ジ オ エ ン ジ ニ ア リ ン グ （ solar
geoengineering）、気候工学（climate engineering）、気候変動（climate change）、紛争（conflict）

1.

序論

気候変動の影響は、世界各地でますます明白に表れてきている。例えば、異常熱波から 、
カリフォルニアやオーストラリアで 繰り返す 森林火災、グレート・バリア・リーフのサンゴの白化に至るまで、枚挙にいとまがない（World Meteorological Organization, 2020）。過去
数年間、気候関連の問題は、毎年発行されている『グローバルリスク報告書（ Global Risks
Report）』（World Economic Forum, 2021）のグローバルリスク・リストの最上位を占めている。迫り来る気候危機への対応として、政策立案者や企業 、その他の関係者は、地球温暖化に寄与している温室効果ガス（ GHG）の排出量削減に向けた行動を加速している。例えば、本論文の執筆時点において、約 450 都市、23 地域、約 570 大学が何らかの形でのカー
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ボンニュートラル 達成を約束しており（UNFCCC, 2021）、その数は増加し続けている。
しかしながら、そうした野心的目標にも関わらず、世界が 望む排出量と現実の排出量の間には大きな 開きがあることが、科学的分析（United Nations Environment Programme, 2020）によって明らかになっている。例えば、地球の平均表面温度（ GMST）の上昇を 2°C 未満に抑えるため には、経済効率的な排出経路を考えると、2030 年までに世界の年間排出量を二酸化炭素（ CO 2 ）換算で 410 億トンに減らす必要があるとされる（評価シナリオの中央値）。それに対し、2015 年パリ協定参加国 による「自国が決定する貢献案」（NDC）が完全に実現されたとしても、 2030 年の年間排出量は 530 億トンに増加すると予想されている。
この差は、より野心的な 1.5°C 目標などに照らせば さらに広がる。
このような状況を背景に、ジオエンジニアリング、気候工学 、または気候介入など と呼ばれる新たな介入 手法が注目を集めている。これらの介入策は、地球温暖化を抑制できるほどの大きな規模で、気候システムに直接介入を行うことを目的としたものである（ Shepherd et al., 2009; National Research Council, 2015b, 2015a; IPCC, 2018; National
Academies of Sciences, Engineering, and Medicine, 2021）。特に太陽放射改変（ SRM）、太陽放射管理、あるいは 太陽ジオエンジニアリング と呼ばれる方法は、迅速に作用して地球の表
面温度を比較的低い費用で下げることができる可能性があるが、短所がないわけではない（Keith et al., 2010）。SRM の使用は、排出量削減のための人々の努力を鈍らせてしまうという懸念から、SRM は長年にわたり科学者の間でタブー視されてきた。しかしながら、この様なタブーは、影響力の大きい学術論文や信頼性の高い報告書の公表に伴って 、消えつつある（Crutzen, 2006; Wigley, 2006; Shepherd et al., 2009）。
人工知能や合成生物学など多くの先端技術と同様に、 SRM についても賛否両論がある。
SRM は、リスクとリスクのトレードオフ をもたらす 。すなわち、SRM によって 気候リスクが 低 下 し た と し て も 、 新 規 の 環 境 ・社会 的 リ ス ク が 持 ち 上 が る 可 能 性 が あるか ら で あ る（Grieger et al., 2019）。SRM によって地球の平均表面温度は下がると考えられ るが、人間や自然にとって重要なのは 地域的な 気候の変化である。SRM に関する最初のモデリング研
究のひとつ（Robock et al., 2008）では、二酸化硫黄（ SO 2 ）の注入によって地球の平均表面温度は下がるが、それと同時に、アジアやアフリカのモンスーンが乱れ、何十億人もの人々のための食料生産に影響が生じる可能性があることが指摘された。他方、 近年急増している気候と紛争に関する研究によると 、気候の変更が、わずかながら複雑な経路を経て国内武力紛争（内戦）を悪化 させることが指摘されている（Koubi, 2019; Mach et al., 2019）。これが真実ならば、SRM は、紛争地域における武力紛争のリスクを高めてしまうことになる。
農 業 に 影 響 を 及 ぼ す 可 能 性 が あ る こ と は 、 SRM に 固 有 の 性 質 で は な い （ Keith &MacMartin, 2015）。しかし、SRM を適度な規模で実施すれば、（ほぼ）誰にも悪影響を及ぼすことなく、地域的な気候を 改善 できる可能性がある（Irvine et al., 2019）ことが、最近のいくつかの研究により示唆されている。それが本当ならば、SRM によって、気候関連の紛
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争は改善されるのだろうか。本論文では、SRM によって紛争を減らすことができる 可能性について論じる。 本論の貢献は僅かなものではあるが 、これまで文献で明示的に扱われてこなかった。
本ワーキングペーパーの構成は次の通り である。第 2 節では、気候変動緩和策および SRMの現状について考察する。第 3 節では、気候に起因する紛争の 軽減に対する SRM の貢献について考察する。最後の 第 4 節では結論を提示するとともに、本研究の限界に言及する。

2.

SRM に ついての考察

2.1.

気候変動に対する新たな対応の要請

気候変動緩和の取り組み は本格化しつつあるものの、現在のところ はまだ、必要な速度や規模に達してはいない。これが、ジオエンジニアリングや気候工学などの新たな介入策の評価を行う動機である。
現在進行中の新型コロナウイルス（ COVID-19）のパンデミックから得られた教訓のひと
つは、温室効果ガス排出量の削減がいかに難しいかということである。 COVID-19 は、世界経済に大打撃を与えたにもかかわらず 、排出量の削減 はわずかであった。国際エネルギー機関（International Energy Agency）によると、世界の エネルギー起源の CO 2 排出量は、
新型コロナウイルスの蔓延に伴う都市封鎖 や経済の縮小によって、前年よりも約 5.8%減少
した（IEA, 2021）。数パーセントという ささやかな 削減率は、各国政府が表明した野心的目標とは大きく乖離している。こうした進捗の遅さも、科学者や政策立案者が気候工学に一層注目し始めた理由のひとつである。
ジオエンジニアリング（Shepherd et al., 2009）、気候工学（Keith, 2013）、あるいは、気候介入（National Research Council, 2015a, 2015b）とは、太陽放射改変 （SRM）や二酸化炭素
除去（CDR）（IPCC, 2018）を包含した総称である。かつての研究ではこれらふたつのカテ
ゴリーがひと括りにされることが多かった（Shepherd et al., 2009）が、この両者には、科学的メカニズムや社会的課題、環境リスク の面で大きな違いがある。そのため、気候変動に関する政府間パネル（ IPCC）は、ジオエンジニアリング という大まかな分類を避け、SRMと CDR を個別に扱うよう推奨している（IPCC, 2018）。
SRM と CDR は、緩和策（太陽光発電・風力発電などの導入や電気自動車の利用に よる
温室効果ガスの排出削減など）や適応策（堤防建設による海水面の上昇への対応など）といった従来型の気候変動対応策とは対照的と考えられる（図 1）。同様の分類体系は、既往研究（Keith, 2000; Caldeira et al., 2013）からも提案されている。しかし、 SRM と CDR の
区別は、あいまいな場合もある。植林や森林再生は、従来型の緩 和手法とみなされ、気候変動とは関係 の無い文脈においても 、長年にわたって推進されてきた。IPCC の定義では、
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CDR は、緩和策に含まれる。また、 SRM は、GHG による放射バランスの変化に対する直接の対策ではないため、適応策とみなされることもある。図 1 では、地域的な気候介入策
は、適応策とみな すこともできる。実際に、グレート・バリア・リーフへのダメージ軽減を 目 的 と す る オ ー ス ト ラ リ ア の 研 究 プ ロ グ ラ ム は 「 サ ン ゴ 礁 修 復 適 応 プ ロ グ ラ ム （ Reef
Restoration and Adaptation Program）」（Brent et al., 2020）と呼ばれている。

CO2除去
（CDR)

緩和策

エネルギー

CO2等の

等の

温室効果ガ

利用

ス排出

図1

太陽放射改変
（SRM)

大気中濃度
上昇

適応策

気候変動の

気温上昇

社会・環境
への影響

気候変動 への人類の 対応策の分類

SRM、CDR、気候変動への対応に関する 諸研究が伝える確かなメッセージ として、これら対応策の選択肢 は単独で考えるべきではな く、常に複数の選択肢のポートフォリオとして考えるべきだ（Long & Shepherd, 2014; MacMartin et al., 2018）という点があげられる。
言い換えれば、 SRM や CDR は、緩和策や適応策といった従来型手法 を置き換えられるものではないし、置き換えるべきでもない。（ また、そのポートフォリオに SRM が含まれない可能性もある。）
例として「世界が地球温暖化阻止のための措置を講じなければ、2100 年には気温上昇幅
が約 3.5℃に達し、それ以降も上昇し続ける」というシナリオを 考えよう。ポートフォリオの意義を理解できる。すでに 各国は一定程度の気候政策を導入しているため、気温上昇を
約 2.5℃に抑制できる可能性がある。加えて、大量の CO 2 が大気中から回収できるようになれば、気温上昇を約 2.0℃未満に抑制できるかもしれない。とはいえ、そうなるにしても、気温上昇は一時的に 1.5℃を上回るであろう。そこ で太陽放射改変 という案が浮上するのである。SRM を利用すれば、パリ協定で合意した 1.5°C 目標の達成が可能になると考えられる。
ただし、これ は理想的なシナリオである。各国は緩和に成功するかもしれないし、失敗するかもしれない。もし、ある選択肢が上手くいかなかった場合は、その 分を別の選択肢で埋め合わせる必要が出てくるだろう。気候緩和の進捗速度が遅いことを考えると、 CDR
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や SRM の果たすべき役割は高まってきている。
2.2.

SRM と 成層圏エアロゾル注入（ SAI）

SRM の狙いは、太陽光の 数パーセントを宇宙に反射 することによって気候を寒冷化するというもので ある（Caldeira et al., 2013）。SRM は、太陽光をどこで反射するのか、そ の位
置 に よ っ て 四 つ の サ ブ カ テ ゴ リ ー に 分類 で き る （ Shepherd et al., 2009; National ResearchCouncil, 2015b; de Coninck et al., 2018）（表 1）。科学者たちによって提案された手法としては、宇宙で実施する方法（Early, 1989; Angel, 2006）、成層圏エアロゾル注入（Crutzen, 2006;
Robock et al., 2008）、海洋上の雲の白色化（Latham et al., 2008）、地表のアルベド（反射率）
増加（以上、地表からの距離の遠い順）がある。また、関連の方法として 、巻雲を光学的に薄くする手法（Mitchell & Finnegan, 2009）が提案されているが、 これは太陽放射ではな
く赤外線放射を削減するもの なので、厳密に言えば SRM ではない。これらの 方法は全て、
気候システム に入射する太陽光を阻止するという点で類似性があるが、基礎となる科学原
理、工学的要件、有効性、副作用に大きな違いがある。

表1

SRM の種類

太陽光の反射位置

方法

宇宙

宇宙に太陽光反射 シールドを 設置（ラグランジュポイントまたは地球低軌道）

成層圏

成層圏エアロゾル注入

対流圏

海洋上の雲の白色化（雲凝結核となる海塩を散布）

地表

屋根表面、草地、耕作地、砂漠のアルベド（反射率）を増加

最も議論されることが多い SRM 手法は、成層圏エアロゾル注入（または、成層圏エアロ
ゾル・ジオエンジニアリング）である。その科学原理は、火山の大規模噴火が気候に及ぼす影響に似ている。大規模な火山噴火が起こると、 成層圏にエアロゾル層が形成され、気候システム全体を寒冷化させることは、良く知られている。例えば、1991 年にルソン島（フィリピン）のピナツボ火山で発生した噴火では、約 2000 万トンの二酸化硫黄（ SO 2 ）が成層圏に注入された （Robock, 2000）。SO 2 は酸化されて硫酸となり、その硫酸の雲が大気温を約 0.5℃押し下げた （Soden et al., 2002）。SAI（成層圏エアロゾル注入）では、航空機等の技術を利用して、高度約 20 キロメートルにエアロゾルを注入する。注入物質はエアロゾ
ルそのものではなく成層圏内でエアロゾル 粒子になるエアロゾルの前駆体でもよい。
SRM に関する研究は、かつては少なかったが、過去 10 年の間に、自然科学分野だけでなく、社会科学・人文学分野においても、大幅に進展した。中でも大きな進歩が見られたのが、気候システム・地球システムのモデリングである。
「ジオエンジニアリング・モデル
相互比較プロジェクト（ Geoengineering Model Intercomparison Project；GeoMIP）」（Kravitz
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et al., 2015）は、現在、 IPCC による気候科学 の検討に大きく貢献している「結合モデル相互比較計画、フェーズ 6（Coupled Model Intercomparison Project（CMIP）Phase 6）」の一部
として進められている。ハーバード大学の Keutsch、Keith 両教授は、Bill Gates などの慈善家 か ら の 資 金 供 与 を 受 け 、「 成 層 圏 制 御 摂 動 実 験 （ Stratospheric Controlled Perturbation
Experiment；SCoPEx）」（Dykema et al., 2014; Shyur et al., 2019）と呼ばれる小規模な野外実験を計画しており、2021 年夏には、試験工学飛行を行う予定としてい た（Greenfield, 2021）。
ただ、2021 年 3 月にスウェーデンのステークホルダーからの反対を受けて中止になった（Swedish Space Corporation, 2021）。このように、 SAI は、過去 10 年間に急速に進歩したが、利用にはまだほど遠い段階にある。
次の節では、主として、 SAI に焦点を当てる。 SAI は最も広く議論されている手法であると同時に、他の手法には問題があるからである。海洋上の雲の白色化は 、雲に介入する手法であるが、雲は気候システムにおける最大の不確実性の要因である。また、地表のアルベド増加は 、その効果 が限定的である と同時に、 コストが法外に高いと考えられている（Shepherd et al., 2009）。新世代の宇宙企業が宇宙旅行のコスト削減を着実に進めている ものの、宇宙で行う SRM 手法は、当面は技術的に難しいと考えられる （Keith et al., 2020）。

2.3.

SAI が もたらすリスクモデル研究によって、 SAI には、地球表面の平均気温を下げ、地球温暖化に伴う多くの気候リスクを軽減する可能性があることが実証されてきたが、一方で SAI は 、幅広い環境
的・社会的リスクを新たにもたらす 懸念もある。数人の研究者が、SAI のリスクと便益を整理している（例えば、Robock et al. （2009）; Robock （2016））。以下は 10 項目の重大な懸念事項を示したリスト である（Grieger et al., 2019）、Olson が指摘したもの（Olson, 2011）
をベースとしている。
1. 地球の複雑な地球物理システム・生態系に対する意図しない悪影響（オゾン層の減少、地域的な干ばつ、降水パターンの変化、異常気象反応など）
2. 実施規模の有効性に関する情報の欠如のために、実際にはあまり効果がない可能性
3. 研究および政治的取り組みの方向転換を引き起こしてしまい、結果的に 緩和の取り組みを損なうリスク
4. SAI を実施している間も GHG 濃度が上昇を続け、SAI を中止した場合に突然の壊滅

的な温暖化が訪れるリスク
5. SAI の便益享受の不平等の結果 、紛争が起こる可能性
6. 国際合意に至ることが、緩和策の場合よりも遥かに難しいこと
7. 過去には気候改変手法が軍事目的で利用されたことがあることから 、 SAI が武器化されてしまう可能性
8. 太陽放射の入射量の減少に伴う太陽エネルギー効率の 低下
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9. 企業利益が公共の利益よりも優先される危険性
10. 他の技術でも経験がある通り、研究によって不適切な実施が推進される危険性
上記リストは多岐にわたり、SRM を批判する研究者 が指摘している要素も いくつか含まれている（Hamilton, 2013; Hulme, 2014）が、10 年前に作成されたものである。その後の研究の進展によって 、各リスクの大きさやその前提条件が明らかになってき ている。そうした新たな理解に照らすと、もはやさほど重大な懸念事項とは思われないものもある。
まず、いくつかの環境リスクについて述べるが、 SAI に固有の特性はほとんどない。気候リスクも便益も、どのような方法で、いつ、どこで、どのような種類の SAI を実施する
かに左右されるからである。 また、どの程度の温度低下を目指すのか、 注入する物質の種
類、注入する緯度や高度 まで、技術とその使い方の選択肢も幅広い。これまでの研究では、SAI の展開によって地球温暖化を 100%相殺するという、理想的なシナリオを 想定してきた。そうした 単純化されたシナリオのモデル では、地球温暖化 を SAI によって完全に相殺した場合、平均降水量が減少することが 示された。また、熱帯地方 では、過剰に温度が下がりすぎてしまう 可能性が高いことも分かった（Kravitz et al., 2013）。さらに、 SRM を突然中止すると、それまで SRM の効果によって打ち消されていた 温暖化効果が突然顕在化して、地球の平均表面温度が急激に上昇する。こうした 影響は、終端ショック（ termination
shock）、または、終端効果（ termination effect）と呼ばれている（Matthews & Caldeira, 2007）。
それ以外の副作用としては、例えば、成層圏オゾン層の消失、 直達日射の減少、散乱日射の増加があげられる。
しかし、最近の研究によると、地球温暖化を完全に 打ち消すほど SRM を導入する必要はなく、より控えめな実施戦略を採用することにより気候リスクを軽減しつつ、副作用を抑制できることが明らかになってきた （Keith & MacMartin, 2015）。例えば、終端効果は、
SRM による温度低下の大きさに比例するが、 適度に実施すれば、SRM を「フェイルセー
フ」にできるかも しれない（Kosugi, 2013）。硫酸エアロゾル粒子を選ぶと成層圏オゾン層が破壊されるが、炭酸カルシウム粒子を散布す れば、成層圏オゾン層は減少するどころか、むしろ増加する（Keith et al., 2016）。特に、地球温暖化 を半減する程度に SAI を利用する
戦略は、これまでに特定されている リスクの多くを軽減するように思われる （Irvine et al.,2019）（下記参照）。
第二に 、社会的リス クに関しても、 一部 は誇 張されてきた 節がある。上記 リストに は、考えうるリスクとして SAI の武器化があげられているが、最近の論文（Smith & Henly, 2021）
では、そうした懸念は否定されている。 SAI を利用して気候に 影響をもたらすほどの作戦を実行しようとすれば、何千機とはいかないにしても何百機もの航空機が必要で、著しく目立つために 、簡単に相手に検知されてしまう（Moriyama et al., 2017; Smith, 2020）。つまり、秘密作戦は不可能であることが、工学的研究 によって明らかにされている。目立ちやすさに加えて、SAI は正確なターゲット設定ができない。モデリング研究（Dai et al., 2018）
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IFI-SDGs Unit Working Paper No.8 杉山昌広によると、特定の緯度において SAI を 実施すると、注入した緯度から極地方向の地域に影響が及ぶことが明らかになっている。また、 成層圏では 東西風が卓越する ため、その影響
を経度方向に限定することができない。このよう に技術的に不正確であるため 、SAI の武器としての利用は難しい。
だからといって、 SAI に関する全ての懸念が 払拭される訳ではないので注意が必要である。上述の研究（Smith & Henly, 2021）は、モラルハザードが生じる、すなわち（SAI によって軽減策を行う モチベーションが 下がり）緩和策が停滞する 、SAI 複合体に化石燃料関連の権益が侵入する、政治的な行為として一国だけで小規模に実施する、 各国の選好がバラバラである 、紛争が起こる といった懸念を裏付ける知見を提供している 。

SRM に 関するガバナンスの現状

2.4.

SRM のリスクは高いにも関わらず、それに特化した法的枠組みは存在しない （Biniaz &Bodansky, 2020; Reynolds, 2019）。国連気候変動枠組条約、オゾン層の保護に関するウィー
ン条約、オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書、 環境改変技術敵対的使用禁止条約（ENMOD）、宇宙条約、国連安全保障理事会など、SRM に関連する条約や議論の場は多数存在す る。しかしながら、これらはいずれも、SRM を直接規制するものではない。
その代わりに「オックスフォード原則 （Oxford Principles）」（Rayner et al., 2013）や「責任 あ る ジ オ エ ン ジ ニ ア リ ン グ 関 連 科 学 研 究 の た め の 行 動 規 範 （ Code of Conduct for
Responsible Scientific Research involving Geoengineering）（Hubert & Reichwein, 2015）」など、数々のボトムアップの動きが見られる。加えて、多 くの社会科学者が議論に参加するようになり、責任あるイノベーション（Stilgoe et al., 2013）の精神に則った学際的研究（Kreuter
et al., 2020）や超学際的研究（Sugiyama et al., 2017）が見られるようになった。
各国政府は、徐々に気候工学について真剣に考慮するようになってきた。 ケニア・ナイ
ロビで 2019 年 3 月に開かれた第 4 回国連環境総会でも、議題として取り上げられた。同会合では、スイスを中心とする 12 か国によって決議案が提案され、国連環境総会事務局に対して、科学とガバナンスの現状に ついてレビューを行うよう要請した。しかしながら、決議案は、米国やサウジアラビア等の国々の反対により、残念ながら合意には至らなかった（Jinnah & Nicholson, 2019）。とはいえ、この提案は、 この先国際社会がもっと真剣に気候工学に注目する ようになる 前兆と見ることができる。

3.

SRM と 内戦

8

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3.1.

気候変動と紛争

これまでの考察により、SRM が、気候への影響をいくぶん軽減できる可能性があることを示した。それが 事実ならば、 SRM は、気候関連の紛争の削減にも役立つのだろうか。
気候変動と紛争の関係を取り上げた論文は増え続けており （Ide, 2017; Koubi, 2019）、気候と紛争の関係は、学界以外でも認知されるようになってきた。バラク・オバマ大統領や
潘基文国連事務総長などの高官も、気候変動と紛争とを関連付けている。しかし、文献は多様で相反する見解を示しており、強い関係があると主張する研究者もいれば、そうした関係に全面的に疑念を抱く研究者もいる。
しかしながら 、紛争の大もとの原因は不明確であったとしても 、気候が紛争の 脅威を何倍にも増す機能を果たす可能性があり、その程度は小さいにしろ、実際に紛争に影響を与えているという理解は深まっている。最近 発表された専門家による構造的な聞き取り調査（Mach et al., 2019）では、11 人の幅広い研究分野のトップクラスの研究者 が、国内武力紛争に果たす気候の役割を 論じている（この著者には、Marshall Burke や Halvard Buhaug な
ど、反対の見解を持つ研究者が含まれていたことが注目される）。同論文集から、気候は国
内武力紛争に 、不確実ながら何がしかの 役割を果たすという点で、また、温暖化がさらに進めば、気候関連の紛争のリスクが高まる可能性が高いという点で、専門家の意見が一致していることが明らかになった。つまり、現在 の理解によれば、気候変動は紛争に影響を及ぼしているが、社会経済的発達の遅れや国力の低さといった、他の要因の方がより重要ということになる。
他にも、『Annual Review of Political Science』に発表されたある論文（Koubi, 2019）は、先行研究の結果を整理し、取りまとめているが、 Mach et al.の研究成果と概ね一致している。先行研究には 、紛争が始まる際に気候がどう関係しているのか は明らかにされてはいないが、天水農業に依存している地域など、紛争が起こりやすい地域においては、一定の条件のもとで、気候が紛争に寄与していると指摘している。
Ide （2017）および Koubi （ 2019）によると、これらの研究の多くは、多数のサンプルを扱う large-N の統計分析を用いている。これらの研究では、紛争を、基本的に気温や降水量の所定の気候条件からの偏差の関数と 捉えている。例えば、準乾燥地においては、気候が変化すると、地域の気温が高くなるとともに、降水量が減少する可能性が高い。それによって農業生産量が減少し、結果として、紛争発生の可能性が高まる。

3.2.

気候変動を軽減すれば国内紛争も軽減されるのか

気候と経済的被害に関する文献と、気候変動と紛争に関する文献の類似性を調べると有益である。
気候と紛争の関連性に関する文献と同様に、計量経済学モデルを開発し、気候が経済に及ぼす影響の分析が行われている。2018 年ノーベル経済学賞受賞者、William Nordhaus に9

IFI-SDGs Unit Working Paper No.8 杉山昌広
よる先駆的な研究（Nordhaus, 1991）以来、研究者は、気候変動がもたらす被害を、異常気温やその他の気候変数（降水量など）の関数と定義してきた。最近の研究では、これまでになく大きなデータセットを利用して、気温上昇と様々なセクターに対する経済的被害との 間 に 強 い 関 係 が あ る こ と が 明 ら か に さ れ て い る （ 米 国 の 状 況 に 関 し て は Hsiang et al.
（2017）を参照）。言い換えれば、気候を産業革命以前 のレベルに近づければ、気候変動がもたらす被害を減らすことができる。ただし、産業革命以前の気候が最適 だったわけではない地域もあり、そうした地域では、適度な地球温暖化が一般市民の ウェルビーイング（幸福など）を高める可能性があることにも留意したい 。例えば、適度な地球温暖化は、ロシアの人々の効用を高める可能性がある。
気候変動がもたらす被害が、 もともとの 気候条件からの偏差の増加関数で表せるとすれ
ば、SRM は、気候と経済にどのような影響を及ぼすのか。この問題を研究するため、Harding
et al. （2020）は、最先端のマクロ経済モデルを用い、地球温暖化を SRM によって相殺するというシナリオに適用した。4℃という著しい温暖化を SRM によって阻止した場合 、温暖化のみのシナリ オに比べると、（国ごとの）経済見通しの偏りが大幅に是正され平等になる 1 。つまり、SRM の使用は、どちらかというと先進国よりも発展途上国における 一般市民のウェルビーイングを向上させることに つながる。
ただし、上記分析結果（Harding et al., 2020）は、SRM を大規模展開して、地球温暖化を完全に打ち消して、一切の温暖化を阻止するというシナリオに 基づくものであるため、注意が必要である。論文を著した研究者は、様々な 統計モデルの定式化に照らして検討してみても、結果は確かなものであったとしているが、気温や降水量以外の要因が顕著になった場合には、分析結果とは異なる可能性がある。
同研究（Harding et al., 2020）では、SRM の大規模展開を前提としているが、 SRM の実
施には沢山の方法がある。また、前述の通り、SRM を大規模 実施した場合、終端問題のリスクがある（ これに対する対策も沢山あるが）。Keith と Irvine （Keith & Irvine, 2016）は、
地球温暖化の半分に対処すれば、気候リスクは大幅に軽減できるという仮説を立てている。
Irvine et al.は、高解像度気候モデルと一連の GeoMIP 参加モデル（Irvine et al., 2019）を用いて、大気中 CO 2 濃度の倍加がもたらす温暖化の半分を SRM で相殺した場合の気候への影響を検討した。それらのモデルでは、 CO 2 による放射強制力 の増加を相殺するため、太陽光を人工的にわずかに 減らしている。
また、Irvine et al. （2019）は、SRM による温暖化阻止によって、気候変数（気温、年最高気温、降水量 −蒸発量、年最高 5 日降水量）にどのような影響が出るかを調べている。気候が産業革命以前のレベルに近づくことを「改善」と定義すれば、SRM によって、気候条
専門的に言えば、同研究では、代表的濃度経路（ Representative Concentration Pathway；
RCP）8.5 を用いている。このシナリオは、 2100 年の放射強制力が 8.5 W/m2 になることを意味しており、2100 年の温度上昇で言えば約 4°C に相当する。
1

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件は大幅に改善される。より重要なのは、気候条件が悪化する 地域が少ないことである。
高解像度モデルにおいては、水利用可能性および極値降水量が悪化したのは、世界の地表面積（グリーンランドと南極大陸を除く）の 0.4%のみであった。解像度がより低い GeoMIP
モデルでは一部の地域で悪化することが明らかになったが、 モデル間の中央値からは、水文学的変化による悪化が見られる地表の割合が 1.9% と 0.8%であることが示された。加えて、同研究は、高解像度気候モデルを用いて、半分の SRM 量で、熱帯低気圧強度（power
dissipation index（PDI）で測定）の増大の大部分を相殺できることを明らかにした。
同研究では SRM を理想型（太陽の調光など）で表しているが、別のフォローアップ研究（ Irvine & Keith, 2020）では、成層圏エアロゾル注入を明示的にモデル化した「ジオエンジニアリング・ラージ・アンサンブル（ geoengineering large ensemble；GLENS）」プロジェ
クト（Tilmes et al., 2018）の結果を利用し 、SRM シナリオと地球温暖化シナリオ（気温上
昇が 4°C 近く）とを線形的に組み合わせることによって 、SRM によって温暖化を半分だけ相殺した場合 の気候影響 を推定している。結論は、それまでの分析と概ね一致していて、半分だけ SRM を実施した場合の気候変動 の軽減可能性を特定している。
これらの研究では、温暖化を 50%相殺すると仮定しているが、 50%という数字に特別な意味はない。加えて、SRM を調整するにあたって沢山のパラメーターを選択できる（BanWeiss & Caldeira, 2010; Kravitz et al., 2016; Tilmes et al., 2018 ）。
上記ふたつの研究の結果（Harding et al., 2020; Irvine et al., 2019）を組み合わせれば、SRMの適度な実施 によって、物理的な気候影響や気候変動に起因する経済的被害を軽減できると推定できる。ひいては、適度な実施によって、国内武力紛争の悪化の可能性を 低減できるといえる。
SRM は、人為的な地球温暖化と同じ影響がある訳ではない。成層圏オゾン層の破壊による紫外線照射の増加や、 直達日射と散乱日射の比など、他にも重要な変数がある。大気中CO 2 濃度は高いままで、海洋の酸性化も軽減されない。それでもなお、SRM の規模を抑制することによって、これらの影響も小さく抑えられる限りにおいては、これらの経路を通じた影響は、懸念するには当たらないかもしれない 。

4.

結論および考察本ワーキングペーパーでは、SRM は国内武力紛争のリスクを軽減しうると論じ た。気候と紛争の間には弱いが複雑な 関連がある（紛争の引き金として ではなく、深刻度や期間を増す等）とする文献は増えつつあり、その大部分は large-N の統計分析に基づいている。また、それらの研究では、紛争リスクは、 所定の気候条件からの気候関連変数の偏差の関数
としてモデル化されている。このような気候の偏差が SRM によって改善できるのであれ
ば、紛争リスクも軽減されることになる。
11

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この主張には様々な限界がある。第一は、この主張が、定量的に実証されていないことである。この点に関しては、今後の研究が待たれる。第二は、より重大な問題であるが、SRM は一部の国々が行う政治的行為であり、自然現象ではないという点が考慮されていな
いことである。ある地域の気候条件が改善されるか、されないかに関わらず、SRM による気候変化の影響を受ける人々は、SRM に着手したのが誰であるのかを簡単に特定できる 訳だが、そうした認識が紛争の 可能性に影響を及ぼしうる。この点については、気候と紛争の関連性について研究した文献 （Ide, 2017）において既に指摘されている。その問題の改善策としては、パラメトリック保険（ parametric insurance）（Horton & Keith, 2019）などが考えられるが、こうした手法については今後さらに研究する必要がある。
また、本論文では、SRM に関連する大国間の紛争の可能性については触れていない。この点については、文献（Schelling, 1996; Bodansky, 2013; Flegal et al., 2019 ）で幅広く取り上げられている。これらの文献では、問題は一国の行為に関連する問題として特徴づけられていることが多い。というのも、SRM の実施に当たり各国が同盟を形成する可能性もある（Ricke et al., 2013）ものの、SRM が比較的低コストであることから、フリーライダーならぬフリードライバーとして一国が勝手に実施して （経済学でいう） 外部性を発生させる可能性があるからである（Weitzman, 2015）。このテーマについては、より 掘り下げた検討が必要であることは明らかである。これら既存の 文献で取り上げ られていないことのひとつに、様々な問題の間の相互連結性があげられる。研究モデルにおける標準的な設定では、利得関数は、気候の関数として表わされている。しかし、現実には、 各国は複数の問題に同時に直面している。現在、米中の緊張関係は、新たなレベルに達しているが、新バイデン政権においては、気候変動は協力分野とみなされている。これらの国々の決定が、他分野の考慮事項によって影響を受けるのは、間違いないだろう。

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