2013 年度	
 	
 

自

己

点

検

評

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

三育学院大学
	
 	
 

価

書	
 

目	
  次	
 
	
 
	
 
Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・	
 
	
 

１	
 
	
 

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 

３	
 
	
 

Ⅲ．基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 
基準 1	
  使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 
基準 2	
  学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 
基準 3	
  経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 
基準 4	
  自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 
	
 

５	
 
	
 
５	
 
	
 
１４	
 
	
 
５６	
 
	
 
７２	
 
	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 
	
 

	
 

	
 

	
 

三育学院大学I.	
 建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等	
 1．建学の精神・大学の基本理念	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  三育学院は、1898（明治 31）年にセブンスデー・アドベンチスト教団（プロテスタン
ト系キリスト教 以下 SDA とする）の宣教師ウイリアム・C・グレンジャーが創立した「芝和英聖書学校」をその前身とする。以来、三育学院は一貫して聖書の福音を教育理念の根底に据え、「人間にとって最も大切なものは何か」を探求し、これを教育の主眼としてきた。聖書はそれを次のように表現している。	
 「いつまでも存続するものは、信仰と希望と愛と、この三つである。このうちで最も大いなるものは、愛である。」（口語訳聖書	
 コリント人への第一の手紙 13 章 13 節）	
  	
 本学に学ぶ者が、聖書の示す愛を土台とし、神と隣人に対して十全な奉仕をするため、人間の備える霊性（spiritus）、知性（mens）、身体（corpus）の全ての面を最大限に発達させ、円満な人間形成を実現すること（To Make People Whole）、これが「三育教育」の基本理念である。	
  	 	
 2．使命・目的	
  	
  	
  	
  	
 
	
  看護学科は、1928（昭和 3）年に宣教師として来日した医師や看護師が創設した東京衛生病院看護婦学校（現東京校舎）のときから、一貫して全人的回復 １ ） をめざす看護〔Wholistic Nursing Care(ホリスティック・ナーシングケア)〕を標榜し、神と人々に仕える看護師の育成に努め、現在に至っている。ホリスティック・ナーシングケアとは、看護を行う者とその看護を受ける対象が共に、人間の尊厳の回復と維持、ならびに心と体と霊の調和のとれた健康の保持増進を目指し、常に「自分を愛するようにあなたの隣り人を愛せよ」（口語訳聖書 マタイによる福音書 22 章 39 節）とのキリストの言葉を具体的に実践する看護である。このような全人的回復をめざす、看護師、保健師を育成し、以って広く社会に貢献することが本学の使命である。
注 1)	
  全人的回復
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  聖書によると、神は、人間を身体的、精神的、社会的存在として、さらに、神と交わるスピリチュ
アルな側面を持った統合体として創造された。しかし、人間は神から離れたために様々な問題を抱えるようになった。このような人間を神はなおも愛しておられ、本来の姿を回復するために働いておられる。全人的回復とは、神の愛を土台とし、人間存在全体の調和のある総合的な回復を意味する。

	 3．大学の個性・特色等	
 本学の個性ならびに特色は、まずキリスト教に土台を置いた教育にある。他者を思いやり、命を尊ぶ姿勢は、看護の精神に通じるものであり、聖書の学びを含む多彩な科目は、

１

三育学院大学

人間としての成長と成熟を促し、看護の対象者に全人的に係わる基礎を提供している。また、学生が主体となって運営するボランティア活動は、キリスト教精神に根ざしており、地域の施設、そして海外においても展開され、他者への奉仕を学び実践する機会となっている。	
 1 年次には、学寮教育が義務づけられており、コミュニケーション力を養い、学食で提供されるベジタリアン食による健康的なライフスタイルを体験することが出来る。労作教
育では身体を動かし奉仕する経験を深め、豊かな自然に囲まれたキャンパスは、学生に安全で学修に集中できる環境を提供している。	
 海外に多くの系列大学を持つ本学では、米国などの系列看護学部の協力を得、最新かつ特色ある看護学を学ぶ機会を提供すると共に、短期留学、海外での保健実習などのグロー
バルネットワークを活かした教育を提供している。	
 人格教育、知的教育、健康教育のバランスのとれた全人的な教育の実践を三育教育と称し、対象者の「全人的回復」を目指す看護であるホリスティック・ナーシングケアを実践する看護師の育成に本学の個性ならびに特色がある。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

２

三育学院大学II.	
 三育学院大学の沿革と現況	
 
1．沿革	
 
1896（明治 29）年	  SDA の宣教活動開始。ウイリアム・C・グレンジャー宣教師来日。
2 年後、東京麻布に「芝和英聖書学校」開校。
1919（大正 8） 年	
  東京杉並村天沼に「天沼学院」開校。小学、中学、高等部を併設。
1926（大正 15）年	
  千葉県袖ヶ浦市に男子部移転、名称を「日本三育学院」とする。
天沼学院は「日本三育女学院」に名称変更。
1928（昭和 3） 年	
  「東京衛生病院看護婦学校」を天沼に開校、後「東京衛生病院看護学院」に名称変更。
1948（昭和 23）年	
  「財団法人日本三育学院」に改組し、「日本三育学院神学校」と称する。	
 1951（昭和 26）年	
  日本三育学院神学校は「学校法人三育学院」に変更。2 年後、「日本三育学院カレッジ」と名称変更。
1952（昭和 27）年	
  「東京衛生病院看護婦養成所」と名称変更。2 年後、厚生省の認可を受ける。
1971（昭和 46）年	
  「三育学院短期大学」英語学科の認可を得る。
1974（昭和 49）年	
  「東京衛生病院看護学院」をカレッジに移管し、「三育学院カレッジ看護学科」と名称変更。
1976（昭和 51）年	
  専修学校発足に伴い、カレッジを「専門学校三育学院カレッジ」と名称変更。
1978（昭和 53）年	
  専門学校・短期大学は千葉県袖ヶ浦市より夷隅郡大多喜町久我原へ移転。
1987（昭和 62）年	
  カレッジ看護学科を短期大学看護学科に改組転換。
2004（平成 16）年	  短期大学に専攻科（地域看護学専攻）を設置。
2007（平成 19）年	  12 月、「三育学院大学	
  看護学部看護学科」認可。
2008（平成 20）年

三育学院大学開学	  看護学部看護学科を設置。

３

三育学院大学

2．現況	
 
・大学名	
  三育学院大学	
 
・所在地	
 	
 千葉県夷隅郡大多喜町久我原 1500 番地	
 ・学部の構成	
 
学部名等

学科名等

入学定員

収容定員（編入学含）

看護学部

看護学科

50 名

220 名

・学生数、教員数、職員数	
  	
  	
 
三育学院大学学生数
男男	
  	
  	
 

看護学部看護学科	
  	
  	
  	
  	
 男	
 

	
  	
  女

	
 

合	
  計

1 年次生

8

43

51

2 年次生

10

39

49

3 年次生

9

49

58

4 年次生

8

46

54

35

177

212

	
  	
  合	
  計
三育学院大学教員数	  	
 94 人（専任 29 人〈助手含む〉、非常勤 66 人）

三育学院大学職員数	  	
 20 人（専任 17 人）	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

４

三育学院大学

Ⅲ．基準に基づく自己評価	
 基準 1．使命・目的	 1-1 使命・目的及び教育目的の明確性	
 ≪1－1 の視点≫	 1-1-①	
  意味・内容の具体性と明確性	
 本学の目的は、学則に「キリスト教に基づき、人間の備える知性、霊性、身体の調和ある発達を目指し、看護学に関する専門的知識と技術を修得させるために教育と研究を行い、隣人に対する愛と奉仕を基本として、セブンスデー・アドベンチスト教団の保健医療福祉機関および地域社会、さらに国際社会において広く貢献できる人材を育成することを目的とする」と定めている。この目的を達成するために以下の「10 の教育目標」を掲げ「学生ハンドブック」や学内の掲示を通して学生に周知している。
「10 の教育目標」
1	
  神の愛を学ぶことにより、自己と他者の価値と尊厳を認める。
2	
  自己、他者、そして神との対話を通し、自分を見つめ、成長させる。
3	
  人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける。
4	
  物事を論理的に考えるクリティカルな思考力と、問題と主体的に取り組む姿勢を持つ。
5	
  看護専門職者として高い倫理観を備え、適切で安全な看護を実践する基礎的能力を身につける。
6 自己の行動に責任を持ち、他職種と連携して働くことができる。
7 自己研鑽に努め、看護学の発展に寄与する。
8 SDA ライフスタイル 2）に基づいた健康的な生活の実践と啓蒙に努める。	
 9 国際性を養い、人種・文化・信条を超えた看護を実践できるとともに、国際交流や国際協力に貢献できる基本的姿勢を身につける。
10	
  神に仕えるように人に仕える精神を持ち、喜びと意義ある天職として看護の働きを	
  実践する。
	
  	
  	
  	
  注 2）	
  SDA ライフスタイル
	
  	
  	
  SDA ライフスタイルとは、「身体は神の宿るところ」という聖書の教えに基づく、身体的・精神的健康
	
  	
  	
  をつくる生活態度、価値意識、目的指向性の総合的行動様式で、具体的には新鮮な空気、日光、節制
	
  	
  	
  （禁酒・禁煙）、休養、運動、正しい食事（肉食を避け、穀類・豆類・野菜中心の菜食）、水の使用、
	
  	
  	
  そして神への信頼である。このライフスタイルは死亡率が低く、平均寿命が長いことが疫学的研究で
	
  	
  	
  実証されている。
	  	  （平山雄著「予防ガン学」メディサイエンス社、1986 年 ナショナルジオグラフィック 2005 年 11 月号）
	
 以上の様に本学の使命・目的および教育目的は建学の精神を具体的かつ明確に反映していると認められる。	
 	
 1-1-②	
  簡潔な文章化	 	
  学則に定められた本学の目的および掲げられた教育目標は、大学の果たすべき使命を明らかにしており、教育学術機関としての役割を具体的かつ簡潔に表現している。	
 
	
 
	
 
	
 
５

三育学院大学

1-1 の改善・向上方策（将来計画）	
 本学の目的を具体化し、さらに明確に提示するために、学則中に含まれる「セブンスデ
ー・アドベンチスト教団の保健医療福祉機関」という表現を検討し、大学としての社会的役割をより明らかにするために 2014（平成 26）年度中の理事会で検討する計画である。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

６

三育学院大学

1-2 使命・目的及び教育目的の適切性	
 ≪1－2 の視点≫	 1-2-①	
  個性・特色の明示	
 	
  本学の目的には、キリスト教を教育の土台であることをはじめとし、全人的教育、看護学に関する専門的知識と技術の修得、さらに他者への奉仕などの個性・特色が明示されている。また、10 の教育目標においては、神の愛に基づく自己と他者への尊厳、コミュニケーション能力の育成、SDA ライフスタイルに基づいた健康的生活の実践など本学の個性・特色がさらに具体的に明示されている。
1-2-②	
  法令への適合	  	 	  法令への適合性については、大学設置基準を満たし、寄附行為にも明記されているように、教育基本法および学校教育法を遵守していると考えている。	
 	
 1-2-③	
  変化への対応	
 本学の使命や目的を明確に認識し、変えるべきものと変えるべきではないものを見極め、教育内容を時代に適合し、かつ発展的なものとするために理事会で検討し、設置母体である SDA 教 団 の 上 部 組 織 で あ る SDA 世 界 総 会 教 育 部 の 認 証 評 価 機 構 Adventist
Accrediting Association (以下 AAA) による点検・評価作業を定期的に行っている。また、地(知)の拠点としての大学の在り方を検討するため、地域貢献を検討する「COC(地域貢献)委員会」を立ち上げるなど、時代の要請と変化に対応してきている。さらに理念を共有
する海外の SDA 系列大学や医療機関などとの国際的学際的研修は、使命や目的、教育目
的を変化に対応させるための意識向上と学びの機会となっている。
	
 1-2 の改善・向上方策（将来計画）	
 本学の使命・目的・教育目的が社会の変化に対応しているかを教授会、理事会で定期的に検討する計画である。	
 
	
 
	
 
1-3 使命・目的及び教育目的の有効性	
 	
 ≪1－3 の視点≫	 1-3-①	
  役員、教職員の理解と支持	
 	
  本学の使命・目的および教育目的は、大学の設置時に策定され、申請時の学長、学科長、理事長を中心に検討され、理事会、評議委員会で承認を受け申請されたものである。設置後は、全学の研修会で取り上げ全学的に理解と支持を得ている。また学内報においても使命・目的に係わる内容が掲載され、教職員の理解と支持につながっている。	
 	
 1-3-②	
  学内外への周知	
 	
  学内においては、使命、教育目標が学生ハンドブック、「臨地実習要項」に明記されると共に校舎内に掲示され、学生、教職員に周知されている。また、「履修要項」においては、各科目が 10 の教育目標のうちどの目標に該当するかが明記され、学生が常に教育目的を
７

三育学院大学

意識するような工夫がなされている。	
 	
  学外に対しては、ホームページおよび大学のパンフレットで使命・目的・教育目的を公開し、オープンキャンパスにおいてもそれらが参加者に周知されている。	
 	
 1-3-③	
  中長期的な計画及び３つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映	
 	
  本学の使命と目的を達成するためには、中長期的な展望が必要であり、以下の 7 つの柱からなる中期目標を策定している。	
 
	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  「中期目標」
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

1	
  キリスト教を土台とした全人教育の実践
2	
  実践能力の高い専門職者を育成する
3	
  教職員力の強化
4	  地域貢献力の強化
5	
  三育学院に適合した学生を確保
6	
  アカウンタビリティーの確保
7	
  健全な財務の構築

	
 	
 
	
  上記の中期目標は、大学の経営も含む大学の活動全般を網羅しているが、とりわけ全人的教育の基礎をなしているキリスト教教育の実践、ならびに全人的看護の実践力強化、ボランティア活動も含めた地域貢献力などに本学の使命・目的および教育目的がより明確に反映されている。	
 
	
 
	
 
	
 

８

三育学院大学	  以下の 3 つの方針には、本学の使命、目的および教育目的が反映され、社会に、そして学内に公表されている。	
 看護学部の 3 つのポリシー（教育方針）	
 アドミッション・ポリシー(求める学生像に関する方針)	
 	
  看護学部看護学科では、スピリチュアルケアを実践し、社会に貢献できる看護専門職の育成を目指しています。そのため、看護職者として必要な次の資質を備えている学生を求めます。
1	
  本学への入学を強く希望し、将来、看護専門職者として働きたいという明確な目標を持っている人。
2

本学教育の基盤となるキリスト教を理解し、クリスチャンナースとしての特性を身につけようと努力ができる人。

3

積極的に学んでいこうとする意欲を持ち、生涯にわたって自己研讃に励むことが出来
る人。	
 

	
 
カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成と実施に関する方針)	
 	
  看護学部は、学生が看護学部の10の教育目標に到達できるようにカリキュラムを編成
しています。カリキュラムの中のどの科目が10の教育目標のどの目標と関連付けられているかは、シラバスの中に示されています。従って、科目で要求される専門知識と技の修得に加えて、「全人的回復を目指す看護」専門職として、自身の心の成長と品性の形成を意識しつつ学修することが求められています。
	
  各科目の最終授業においては、授業の在り方について学生からの評価を受けます。評
価の内容は、授業の工夫・改善に活かされ、カリキュラムが常に最適に実施できるようにします。また、本学の特色として、本学の固有の共同体的教育環境を生かしつつ、キリスト教教育、労作教育、生活教育およびその他の行事・教育プログラムを通して、学生が教育目標により到達しやすいように教育環境を整備しています。学生は、これらの教育環境を積極的に活用してください。
ディプロマ・ポリシー(学位授与に関する方針)	  看護学部は、学生が看護学部の10の教育目標を達成し、看護学部の教育目的に示される「全人的回復を目指す看護」専門職として、個人・家族・地域・国際社会に働きかけることができるように適切なカリキュラムを編成しています。
	  本学の特色ある共同体的教育環境で学修し、卒業要件にある所定の単位を修得した学生には、本学の教育目標を達成したと認め、今後も継続的な研鎖を積まれることを期待して学士(看護学)を授与します。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
９

三育学院大学

1-3-④	
  使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性	
 	
  本学は、学校法人三育学院寄附行為の第2章	
 目的第3条に定められているように、「教育基本法及び学校教育法に則り、キリスト教に基づき、知性と霊性と身体の統合体としての人間形成をめざす三育教育の理念によって学校教育を行うことを目的とする」教育研究機関である。この目的を実現するために、理事会のもとに教授会が置かれ、教育と研究に係わる委員会が教授会のもとに組織されている。教授会には、教授のみならず総合的な人間教育に係わる全教員、さらには議長の判断で必要と認める場合には職員も構成員に加えることができ、使命・目的・教育目的を達成するためにふさわしい構成となっている。また、宗教委員会など本学の使命・目的に係わる委員会が置かれており教育研究組織との整合性が確保されている。	
 	
  教育研究の質向上のために、「FD(Faculty Development)委員会」が設置され、使命・目的に基づいた教員の教育力と研究力の維持向上が図られている。また職員の資質向上のために「SD(Staff Development)委員会」が置かれ、使命・目的に適合した教育が実践されるために「教育支援の促進」が実施されている。	
 	
  以上のような教育研究組織またそれを支援する組織は、本学の使命・目的及び教育目的と整合性を持つ構成となっている。	
 1-3 の改善・向上方策（将来計画）	
 本学の使命・目的及び教育目的は明快であるが、それらを達成するために 7 つの柱からなる中期目標を定めた。この中期目標の実施状況を年度毎に検証する PDCA サイクルで改
革改善を計画している。こうした改善を通して、本学の使命、目的、教育目的、教育、研究、社会貢献にその成果が現われると考えている。また、バナー（垂れ幕）を校舎に設置
し、本学の使命・目的などを学生により明確に提示する予定である。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
１０

三育学院大学基準 2．学修と教授	 2－1	  学生の受入れ	 ≪2－1 の視点≫	 2−1−①	
  入学者受入れの方針の明確化と周知
本学はその前身を含め 86 年に亘り看護教育を行い、一貫して全人的看護の実践をその理念に据えてきた。大学開学以降もそれを明らかにし次の通り入学者受入方針（アドミッションポリシー）を定めている。
三育学院大学看護学部アドミッションポリシー
看護学部看護学科では、スピリチュアルケアを実践し、社会に貢献できる看護専門職の育成を目指しています。そのため、看護職者として必要な次の資質を備えている学生を求めます。
1 本学への入学を強く希望し、将来、看護専門職者として働きたいという明確な目標を持っている人。
2 本学教育の基盤となるキリスト教を理解し、クリスチャンナースとしての特性を身につけようと努力ができる人。
3 積極的に学んでいこうとする意欲を持ち、生涯にわたって自己研讃に励むことが出来る人。
このアドミッションポリシーは「三育学院大学ホームページ」「大学案内」「三育学院大学学生募集要項」に掲載しており、本学の情報を収集する受験生、その保護者や高等学校
進路指導担当者等に周知している。特にオープンキャンパスや進学説明会等の広報活動ではアドミッションポリシーを具体的に説明し、その浸透を図っている。
	  また、2012（平成 24）年度入試からは、本学の特色の一つである健康的な SDA ライフ
スタイルの実践を明確に表明するため、全ての入試区分において出願要件に「喫煙・飲酒を行わない者」を加えているが、これも本学の教育特色を広く周知し実践するに至っている。
2−1−②	
  入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫	
  入学者受入れの方針は、アドミッションポリシーとしてホームページ、大学案内、募集要項等に記載、周知を図っているが、教育理念・目標、特色を併記し、受入れ方針の前提となる理念の周知に努めている。この方針に沿って行われる入学試験の特色として、本学では全ての入学試験区分において面接試験を実施している。面接試験においては、看護専
門職適性としてのコミュニケーション能力を見極めることはもちろんのこと、本学の理念に対する受験生の理解度を把握することに努めている。
1. 入学者選抜試験の実施
	  本学では、入学者受入れ方針に基づき、以下の通り入学試験を実施している。

１１

三育学院大学

表 2-1-1	
  各入試の出願書類・選抜方法
出	
  願	
  書	
  類
指定校推薦

選	
  抜	
  方	
  法

1. 入学願書

1. 提出書類審査

2. 調査書

2. 面接

3. 推薦書4. 面接調査書
公募制推薦

1. 入学願書

1. 提出書類審査

2. 調査書2. 小論文3. 推薦書

3. 面接

4. 面接調査書
AO 入試

1. 入学願書

1. 提出書類審査

2. 調査書

2. 面接

3. 面接調査書

3. 適性試験

4. 入学志望書
一般入試

1. 入学願書

1. 提出書類審査

2. 調査書

2. 面接

3. 面接調査書

3. 学科試験	  国語総合、英語ⅠⅡ	  選択科目（数学Ⅰ又は生物Ⅰ）

その他の入試

1. 入学願書

1. 提出書類審査（社会人等入2. 調査書2. 面接

試）

3. 面接調査書

3. 小論文4. 学科試験	  英語ⅠⅡ、数学Ⅰ

1)指定校推薦入学試験
	  本学の指定する高等学校長から推薦された者で、本学を第一志望とし看護専門職者として働きたいという明確な目標を持っている者を選抜する。選考方法は面接と調査書等により選考している。
2)公募制推薦入学試験
	  本学の理念を理解し、本学に入学する意思の確実な者（第一志望・専願）で高等学校長から推薦された者を対象とする。選考方法は小論文と面接を実施し、調査書等と併せ総合的に評価し選考している。
3)AO 入学試験
	  本学の理念に対する理解、看護学への関心や学ぶ意欲、姿勢を評価し実施する入学試
験。オープンキャンパスあるいは看護学体験セミナーへの参加を出願要件とし、アドミ
ッションポリシーの理解に努めた上での出願を求めている。選考方法は出願時に提出する志望理由書、調査書等と併せ、面接、適性試験の実施により総合的に評価し選考している。

１２

三育学院大学

4)一般入学試験
	  教科の学力試験に基づく入試区分として、2 月と 3 月の間に 3 回行なっている。国語
総合、英語ⅠⅡを必修科目とし、数学Ⅰ又は生物Ⅰを選択する 3 科目で実施している。
各回とも調査書等と併せ面接を実施し総合的に評価し選考している。
	  なお、入学までの学修意欲の継続と向上を図るために 2012（平成 24）年度より入学
前課題を課している。また、このプログラムが単に入学までに終える課題とならないよう、1 年次必修科目として開講されている「基礎学習セミナー」最初の授業において試験を実施し、入学前の学びと、入学後の大学での学びの繋がりを工夫している。
5)その他の入試（社会人等入試）
	  多様な入試制度への対応として社会人等を対象とする入試を行なっている。小論文に加え英語ⅠⅡ及び数学Ⅰの科目試験を課し、調査書等と併せ面接を実施し総合的に評価し選考している。
2. 入学試験に至る広報活動	  本学では、入学者受入方針に沿った志願者確保のために、主に以下の広報活動に取り組んでいる。
1)大学案内の発行
本学の理念、カリキュラム、その他の特色ある三育教育など、本学を理解するために内容の改訂を行い、年度毎に発行している。2010（平成 22）年度版からは内容を一新
し、ミッションステートメント、モットーを前面に出すなど、本学の特色をより明確に伝える工夫を取り入れリニューアルを行った。年間発行部数は 8,000〜10,000 部。
2)オープンキャンパスの開催
毎年 5 回〜7 回のオープンキャンパスを開催してきた。小規模校の故に限られたスタ
ッフ数であるが、2010（平成 22）年度以降、広報担当委員のみではなく、全学体制の呼びかけ、学生スタッフの募集、また 2011（平成 23）年度からは、開催時間を変更し、本学の特色の一つであるベジタリアン食による昼食を提供するなどの工夫を加えてきた。
特徴としては、年々低学年参加者、保護者参加者の増加が見られる。
2013（平成 25）年度の開催実績は次の通りである。
	  表 2-1-2	
  2013 年度オープンキャンパス開催実績
日程

6/9

7/7

7/28

8/25

10/13

12/1

3/23

参加人数

7

10

31

21

11

14

3

3)高校訪問	  高校生にとって、高校での進路相談、情報提供は大学を受験するにあたり重要と言える。また大学にとって高校進路指導部への情報提供は重要であり、同時に高校からも情報を得、相互に共有することが望ましいと考える。本学では地元関東圏はもちろんのこと、北海道から沖縄まで広範囲に渡り入試広報担当職員以外にも看護学科教員、事務局長、他職員の協力を得、高校訪問を実施してきた。
4)看護学体験セミナーの開催
オープンキャンパスとは別に年 3 回、東京・神戸・沖縄の本学系列病院を会場に看護１３

三育学院大学

学体験セミナーを開催している。内容は本学教員による講義、体験学習の他、病院見学、本学を卒業した先輩看護師からのアドバイスなど、大学を会場に行われるオープンキャ
ンパスとは違うアプローチから広く高校生に看護職を紹介する意図を含んでいる。特に、本学と理念を同じくする病院で行われ、卒業後の職業を実感できるところに意義があると捉えている。
2013（平成 25）年度の開催実績は次の通り。
7/21（日）：神戸アドベンチスト病院（神戸市北区有野台）
7/28（日）：アドベンチストメディカルセンター（沖縄県中頭郡）
7/29（月）：三育学院大学東京校舎・東京衛生病院（東京都杉並区）
5)その他の広報活動① 業者主催合同説明会への参加② 高等学校で開催される進学説明会への参加、模擬授業への講師派遣③ 県内高校の進路指導教員を対象とした大学説明会③ 系列高校への定期的学校紹介プログラム、授業担当④ 学校見学希望者への学校案内、宿泊を伴う体験入学者の受け入れ⑤ ホームページによる広報⑥ キリスト教年鑑、新聞などへの広告掲載⑦ 受験情報誌への入試情報提供⑧ 大学紹介ニュースレターの発行
2−1−③	
  入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持
過去 5 年間の募集定員、学生受入れ数の状況は以下の通りである。
表 2-1-3	
  看護学部の志願者数、合格者数、入学者数等の推移
2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

募集定員

50

50

50

50

志願者

100

139

90

105

合格者

63

68

62

67

入学者

59

55

51

51

入学倍率

1.18

1.10

1.02

1.02

編入学者

6

1

0

0

在籍者数

148

200

213

212

収容定員
160
220
220
220
収容定員
0.93
0.91
0.97
0.96
充足率
入学者数は、募集定員 50 名に対し過去 5 年間 51 名から 59 名であり、適切な入学者数を維持している。今年度の収容定員充足率は 0.95、過去４年間では 0.91 から 0.97 である。
収容定員充足率が 1.0 に満ちていない原因は 3 年次 0 と 4 年次に割り当てている編入学定
員各 10 名にある。はじめて編入学生受入れとなった 2010（平成 22）年度は編入学定員10 名に対し 6 名を受け入れているが、内 5 名は大学開学にあわせ閉科した短期大学専攻科からの編入学である。2010（平成 22）年専攻科以外の編入学者は 1 名、2011（平成 23）
１４

三育学院大学

年度は 1 名、2012（平成 24）年度以降は 0 名となり、編入学募集をしているものの志願者を確保するに至っていない。
	
 2－1 の改善・向上方策（将来計画）	
 	
  入学者受入れ方針については、今後も継続してオープンキャンパスや進学説明会、および大学案内、募集要項、ホームページ等を利用して学外への広報を行い周知に努める。また、現在の本学アドミッションポリシーは、「求める学生像」に関する記述となっているので、今後は入学後の学修に必要な基礎学力の範囲を示すために、高等学校で履修することが望ましい科目等を明示し、あわせて本学の特色を表現することを含めて具体的な表現に改めることを計画する。
	  入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持に関する課題、改善策、向上方策として、2014（平成 26）年度一般入試において、合格者に対する入学者数の割合を高める方策として、新たな奨学金制度「一般入学試験成績優秀者特別奨学金」を設けた。引き続きアドミッションオフィス、企画広報部とも志願者数増加にむけ、学生募集、広報活動を実行する。
	  表 2-1-4	
  看護学部の入試区分別志願者数、合格者数、入学者数等2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

1

6

2

13

志願者

46

50

35

30

入学者

39

35

28

22

志願者

53

83

53

62

合格者 a

35

34

32

32

入学者 b

19

14

21

16

b/a

0.54

0.41

0.63

0.50

系列校
入学者
AO,推薦

一般入試

	
  次に、収容定員充足率が 1.0 に満ちない原因となっている編入学定員数については、開学当初より編入学定員枠を設け募集をしてきたが志願者を確保することができないため、2014（平成 26）年度中に定員枠を返上することを学校法人理事会で決議した。決議に基づき手続きを進めている。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

１５

三育学院大学2－2	
  教育課程及び教授方法	
 ≪2－2 の視点≫	 2-2-①	
  教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化	 1. 開学時教育課程（2008 年度～2011 年度入学生対応）
教育課程編成のプロセスは、まず目的・教育目標から教育課程に含むべき内容の諸要素を抽出・分類、ラベルを付けて概念化した。そして学修の進度と内容の順序に方向性を与える教育課程の骨格である水平軸には〔全人的回復〕、〔統合体としての人間〕、〔スピリチュアリティ〕、〔人間の尊厳と価値〕、〔相互作用〕、〔役割と責任〕、〔倫理〕、〔マネージメン
ト〕、〔自己教育力〕、〔情報の組織化〕、〔国際的視野〕、〔科学的思考〕が抽出され、垂直軸には〔看護〕、〔リーダーシップ〕、〔研究〕、〔健康の連続体〕、〔人間と環境〕、〔保健医療福祉システム〕が抽出された。これらの軸より、各学年に配置する科目 109 を抽出し教育課
程を編成した。
抽出された科目は、キリスト教を基盤とした豊かな人間性の涵養と幅広い学問分野に触れ、科学的思考を養う科目群である【教養教育科目】に 36 科目、専門である看護学の基盤となる【専門基礎教育科目】に 16 科目、看護学を学ぶ【専門教育科目】の 57 科目に区分し、積み上げ型で科目を配置している（図 2-2-1）。教育課程の中のどの科目が、10 の教育目標のどの目標と関連づけられているかは、シラバスの中で示している。

図 2-2-1 教育課程概念モデル（開学時教育課程）
1)教養教育科目
教養教育科目は≪SDA の信仰と生活≫、≪人間の理解≫、≪文化･社会の理解≫、≪情
報科学≫、≪自然の理解≫、≪語学の修得≫の 6 領域からなる。≪SDA の信仰と生活≫
では、聖書の教えに基づいて心身不可分な統合体として人間を理解し、さらにスピリチュ
アルな側面も包括した「全人的回復」の理解と実践を目指すため、10 科目をカリキュラ
ムに配置している。学生は選択科目（4 単位）を含め 10 単位を取得する。宗教科目（10単位取得）が教養教育科目全体に占める割合が高いが、本学が掲げる理念および教育目
標実現のために必要な単位と考える。また設立母体（SDA 教団）を統括する組織、SDA
世界総会にある SDA 大学の認証機構(AAA)から要請されている単位数でもある。
≪人間の理解≫、≪文化・社会の理解≫、≪情報科学≫、≪自然の理解≫、≪語学の１６

三育学院大学修得≫は、国際化や科学技術の進歩等社会の激しい変化に対応できる人材、円滑な人間関係を実践できる人材、物事を論理的に考え、問題解決できる力を育てるために配置された領域であり、26 科目中、学生は 14 単位以上を履修している。≪語学の修得≫では、4 科目 6 単位を必修とし、アメリカの系列大学への短期留学プログラムで単位を修得できる選択科目を置いた。
2)専門基礎教育科目
専門科目の学びのための基盤となる 16 科目を設定し≪人間と健康≫、≪健康と環境≫に分け、学生は 28 単位以上を履修する。
≪人間と健康≫では、人間の体の仕組みを理解する「人体の形態と機能（Ⅰ・Ⅱ）」生体の恒常性がどのように保たれているかを理解する「生化学」「栄養学」、健康障害の原因や疾病の病態・治療について学ぶ「疾病・治療学（Ⅰ・Ⅱ・特論）」を配置した。さらに、人々の集団の健康を守る「公衆衛生学」や、その基盤となる「疫学」・「保健統計演習」などの科目を配置した。≪健康と環境≫では、社会の変化に対応する保健医療福祉の変遷と今後のあり方を理解する「保健医療福祉論」、保健医療問題を社会学的概念や理論・方法から解明する「保健医療社会学」などを配置した。
3)専門教育科目
大学における看護基礎教育に必要な科目を、8 つの領域を編成の基本として配置し、実践の科学である看護学を学修するために、講義と演習・実習の連携を深めている。また初学者の看護学への導入を勧めるとともに、人々の生活が営まれる様々な生活の場で展開される看護を理解するために≪基礎看護学≫と≪地域看護学≫を 1 年次より配置している。
次に発達段階別の専門的看護を学ぶ科目群として、2 年次前期より≪成人看護学≫、≪老年看護学≫、2 年次後期より≪小児看護学≫、≪母性看護学≫、≪精神看護学≫を配置した。3 年次後期から 4 年次前期に行われる専門領域の実習を終えたのち、4 年間の学びのまとめとなる「総合看護実習」や「卒業研究」、「看護における補完療法」、「災害看護学」などを≪看護の発展科目≫として設けている。この領域には、国際的に活躍できる人材育成のために、「国際看護論」、「国際保健医療問題」が設定され、SDA 教団の NPO 組織である ADRA(NPO 法人 ADRA Japan/国際協力 NGO 以下 ADRA)などの活動へ参加する「国際看護実習」を配置している。また、本学が目指すところのホリス
ティック・ナーシングケアを実践するために人間のスピリチュアルな側面に焦点を当てた「スピリチュアルケア」を配置している。	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 

2. 新教育課程（2012 年度以降入学生対応）
本学は完成年度後、より高度な実践力を備えた保健師の育成を目指し、保健師課程を選択制とする新たな教育課程を編成した。教育課程編成に際しては、以下のことを踏まえた。
①開学時教育課程編成方針に基づき教育課程を再編成する。
②文科省・厚労省省令による保健師助産師看護師法一部改正に基づき、保健師国家試験受
験資格に必要な単位数の増加に対応する〈23 単位から 28 単位へ〉。
③少人数制（12 名）により、保健師資格取得に意欲的で、高い学力、資質、能力を備えた学生を選抜し、学生の資質や能力に応じた手厚い保健師教育を行う。それにより＜地域
１７

三育学院大学

支援能力＞や＜地域健康開発・変革・改善能力＞といった保健師に求められる専門性の高い能力を身に着けた質の高い保健師を育成する。
④養護教諭 2 種免許申請に必要な科目を設置する。
⑤看護師課程（看護師の受験資格のみを取得する課程）においても、高齢化、核家族化、価値観の多様化、在宅ニーズの増大等、社会状況の変化を受けて地域看護の必要性が高まってきている状況をふまえ、地域看護に関する考え方や活動方法を具体的に学ぶために地域看護学を設置する。さらに本学は各専門領域で学修した知識と技術を統合・発展させることのできる科目群として≪看護の発展科目≫を設け本学に特徴的な科目を必須科目として設置しているが、更に、自分の興味・関心のある発展科目を 5 単位以上履修することで、看護職者としてのより高い実践力・応用力を身に付けることができるようにする。
⑥学生・教員による教育課程評価の結果を反映させ、専門科目を１年次より配置する。
⑦その他、教育課程遂行に関わる教務課及び宗教教育・労作教育の面からの意見もできるだけ反映させる。
その結果、教育課程では科目数は看護師課程 107、保健師課程 117 となった。【教養教育科目】【専門基礎教育科目】【専門教育科目】における変更点は以下の通りである。
1)教養教育科目≪SDA の信仰と生活≫においては、全人的な人間理解が継続的に学修できるように「アセンブリー」を 1 年～4 年に必修科目として設置した。≪人間の理解≫では「人間関係論」を選択から必修とし、≪文化・社会の理解≫ では養護教諭 2 種免許に対応させ「日本国憲法」2 単位 を選択科目として新たに設置、さらに「情報科学」を 1 単位から 2 単位に変更した。≪情報科学≫においては「基礎学習セミナー」1 単位を初年次教育科目として位置づけた。
2)専門基礎教育科目≪人間と健康≫では、「生化学」2 単位を選択から必修に変更した。また「保健医療福祉行政論」を 2 単位から 3 単位に、「保健医療社会学」を 2 単位から 1 単位とした。	
 3)専門教育科目≪基礎看護学≫では「看護技術各論Ⅰ」を 2 年前期から 1 年後期に、≪成人看護学≫
では「成人看護学概論」を 2 年前期から１年後期に、「成人看護学方法論Ⅱ」を 3 年前期から 2 年後期に、さらに≪老年看護学≫ の「老年看護学方法論Ⅰ」を 2 年前期から 2
年後期へ、「老年看護学方法論Ⅱ」を 2 年後期から 3 年前期に配置した。≪母性看護学≫
では、「母性看護学概論」が 2 年前期から 1 年後期に、「母性看護方法論Ⅱ」は 3 年前期から 2 年後期に配置した。
≪地域看護学≫を保健師課程の学生が履修する≪公衆衛生看護学≫とは別に、全学生が地域の看護を学ぶという観点から「地域看護学概論」2 単位 、「地域看護方法論」1
単位 、「家族看護学」1 単位、「在宅看護論」2 単位、「在学看護論実習」2 単位を必修科目として継続する。また、「地域看護学実習」1 単位を新設し必修科目とした。
≪発展科目≫については、従来の 7 単位必修を 9 単位必修とし、看護師課程においてはさらに 5 単位以上を選択必修とし、14 単位を履修することとした。
１８

三育学院大学≪公衆衛生看護学≫に関連した科目は、保健師課程の学生が履修する。それらは、講義・演習科目として、「公衆衛生看護学原論」2 単位、「公衆衛生看護活動展開論」2 単位、「対象別支援技術論」2 単位、「地域ケアシステム論」2 単位、「公衆衛生看護管理論」
2 単位、「学校保健」１単位、「産業保健」１単位の計 12 単位、実習科目として、「公衆衛生看護学実習Ⅰ」3 単位、「公衆衛生看護学実習Ⅱ」1 単位、「公衆衛生看護学実習Ⅲ」
１単位の計 5 単位である。
上述のように、本学で行われている開学時教育課程・新教育課程共に教育目標を踏まえ体系的に編成されている。そして教育課程の編成については履修要項に明記しており、学生・教員への周知徹底が図られている。
2013（平成 25）年度は、3・4 年次が開学時教育課程、1・2 年次は保健師課程を選択とした新教育課程を履修しているため、2 つの教育課程がスムーズに実施されるよう教務委
員会及び教務委員会の下部組織であるカリキュラム専門部会と、教務課が連携を取りながら対応した。開学時教育課程で再履修が必要となった科目で、新教育課程において科目名
称・単位数・内容が変更したものについては、カリキュラム専門部会で検討し、教務委員会の承認を得て個別に対応する予定であったが、2013（平成 25）年度はそのような事例は生じなかった。また、開学時教育課程と新教育課程の移行については、履修ガイダンス
において学生に説明した。

	
  	
 

図２．	
  新カリキュラムの概念図
	
 
	
  	
  	
  図 2-2-2	
  教育課程概念モデル（新教育課程）

	
 2-2-②	
 教 育 課 程 編 成 方 針 に 沿 っ た 教 育 課 程 の 体 系 的 編 成 及 び 教 授 方 法 の 工 夫 ・ 開発	
 1. 授業形態

	  授業形態は、講義、演習、実習である。1 単位 45 時間の学修を標準とし、単位の計算方
法は、講義 1 単位 15 時間、演習 1 単位 30 時間、実習 1 単位 45 時間である。開学時の教育課程においては全科目 109 の内、講義科目は 68（62％）、演習科目は 28（26％）、実
習科目は 13（12％）である。専門科目群 57 科目中では、講義は 31 科目（54％）である
１９

三育学院大学

が、演習科目・実習科目は計 26 科目（46％）と対象者への具体的看護を学ぶために他の科目群よりも多く設置している。また新教育課程における保健師課程では全科目 117 の内、講義科目は 70（60％）、演習科目は 32（27％）、実習科目は 15（13％）である。
2. 授業方法の工夫・開発
クリティカルな思考力と主体的な学修態度の育成のために、アクティブラーニングを積極的に取り入れて授業を展開している。初年次教育科目として 1 年前期に位置付けられた「基礎学習セミナー」では、大学生としてのスタディースキルについて学修している。
「基礎学習セミナー」は、1 年生のいる大多喜校舎の大多数の専任教員が担当し、教員 1 人と5～6 人の学生で、課題学修とプレゼンテーション、あるいはディスカッションを通して思考を深める「話し合い学修法（Learning through Discussion）」などの方略を用いている。
その他の講義科目においても、一方的な講義形式から課題学修・グループ討議の導入、パソコンやスマートフォンを利用したインターネット検索による学修、ゲストスピーカーを迎えての対話形式の授業、授業での学生の理解度をその場で視覚的に確認できる「i-Clicker
PowerPoint Remote」の導入、スクラッチ・カードを用いたクイズなど学生が楽しく、興味を持てる授業方略を工夫している。学生は授業終了時にリアクションシートに記入し、理解が難しかった点などを質問できるよう工夫している。さらに学内で学んだ知識を統合し、看護場面において問題解決できる能力を高めるために専門科目の演習では状況設定を取り入れている。専門科目のみならず語学・情報科学等の演習科目でもクラスを半分の 25
人に分け、一人ひとりが主体性を発揮できるように工夫している。
アメリカ人教授の授業は、英語で行われており、日本語通訳はあるが生きた英語に接する機会となっている。
「英会話Ⅲ」では米国系列大学（サザンアドベンチスト大学）における 3 週間の短期留学プログラムにより、最新の看護技術を学ぶと共にホームステイを通して異文化に触れる経験をすることができる。さらに、「国際看護論」「国際保健医療問題」の 2 科目の履修を前提として、ADRA の活動現場である発展途上国を訪れる「国際看護実習」を配置し、体験を通して国際的な視野の育成を図っている。
3. 教授方法改善のための組織体制の整備・運用
教育方法改善のための組織は教務委員会と FD 委員会である。教務委員会からの提案と教員が希望するテーマから、FD 委員会が計画的に教員の教育力向上・教授方法の改善に向けた研修を行っている。2013（平成 25）年度は講義・実習における教育力向上のためのエビデンスを共有する研修が行われた。
また複数の教員が関わる「基礎学習セミナー」「卒業研究」「総合看護実習」等の科目については、教務委員会においてシラバス・教授方法の改善のための検討を行っている。
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
4. 履修登録単位数の上限の適切な設定・単位制度実質化の工夫	
  履修上の制限については、学修内容を十分理解した上で、計画的に学修がすすめられる
ように登録単位数の限度設定や履修計画の注意を行っている。登録単位数の限度設定は、科目履修の下限は 1 学期 12 単位相当、上限は 1 学期 23 単位相当（年間 46 単位）を原則とし、卒業年度以外で科目履修が 12 単位相当に満たない場合は、許可願を教務課に提出
２０

三育学院大学し、学部長の許可を受けることになっている（教務規程第 16 条）。単位相当とは通年科目の単位を 2（学期）で除した単位数をいう。このように単位制の趣旨に則って充実した学修がすすめられるように設定されている。
この他に、履修上の制限として、履修要項に次の留意点が記されている。
履修計画の留意点
1	  当該年度開講の科目一覧から、卒業認定に必要な単位を計画的に履修してください。
2	
  修業年限期間中の同一の科目の履修は、2 回までです。従って、必修科目の成績評価が	
 2 回「不可」となると卒業できません。

3	
  実習科目の履修条件【2 年次「基礎看護学実習Ⅱ」】
基礎看護学実習Ⅰ・看護学概論・看護技術概論、看護技術各論Ⅰ・Ⅲ・Ⅳの単位を取得していること。
【3 年次「領域別実習（在宅、地域Ⅰ・Ⅱ、成人Ⅰ・Ⅱ、老年、小児、母性、精神）」】3 年前期までの全ての必修科目単位を取得していること。
【4 年次「総合看護実習」】
総合看護実習以外の全ての実習単位を取得していること。

また、単位の実質化を図るために、講義 2 単位に対して授業 15 回と試験 1 回を確保している。さらに、シラバスには学修課題を明示し、各科目において授業の前後の学修時間を確保するようにしている。
2－2 の改善・向上方策（将来計画）	
 教育目的を踏まえた教育課程編成方針の理解を徹底するために、2014（平成 26）年度
内に非常勤も含めた全教員に対する説明会を実施する計画である。さらに授業方法の工夫・開発のために今後も教務委員会・FD 委員会を中心に取り組み、①実習において学生が主体的に問題解決に取り組む姿勢を育成するための教育方法の工夫・開発、②エビデンスに基づいた実践の 2 つをテーマに研修を行う計画である。	
 
	
 

２１

三育学院大学

2－3	
  学修及び授業の支援	
 ≪2－3 の視点≫	 2-3-①	
  教員と職員の協働並びに TA(Teaching	
 A ssistant)等の活用による学修支
援及び授業支援の充実	 1. 履修ガイダンス履修に関するガイダンスは入学式翌日から 2 日間行われるオリエンテーション期間中に行なっている。看護学部の教育理念、教育目的と 10 の教育目標については、全学年を対象に学部長が説明をしている。さらに、学年ごとにカリキュラムガイダンスを実施している。内容は、カリキュラムの構成、取得できる資格やそれに関係する科目群、卒業要件等
であり、それらを学年ごとに担当教員が詳しく説明している。また、カリキュラムガイダ
ンスに引き続いて行う履修登録においては、教務課職員が、履修登録の方法、単位の計算
方法、GPA 等を説明し、学年担当教員と協力してきめ細やかな説明と指導を行い学生の理解を助けている。
	
  履修登録においては、登録ミスへの対応策として登録前に下書き用マークシートでの記載漏れのチェック、履修登録後には「個人別登録科目一覧表」を配布し、再確認を行い履修登録ミスを防いでいる。
	
  履修登録変更については、履修登録から約 2 週間を経過した時に履修登録変更日を設けて履修登録の追加と取り消しを教務課で受け付け、学生の希望に柔軟に対応できるようにしている。履修登録変更を行った学生には再度「個人別登録科目一覧表」を配布して履修の変更を確認させ登録ミスを防いでいる。また、卒業要件チェックリストを 2013（平成26）年度より作成し、卒業までに履修すべき単位を確認しやすいように工夫している。	
 2. 詳細な授業計画（シラバス）の提示
	
  各科目の授業計画をシラバスに詳細に記載し、学生の学修支援及び授業参加への助けとしている。全ての授業科目のシラバスは履修要項に掲載されている。
	  シラバスには科目担当教員や単位数、開講時期をはじめとして、科目目的、科目目標及び 10 の教育目標と科目との関連を記載する欄を設け、教育課程における授業の位置づけを明確にしている。授業スケジュールの欄には、各回のテーマ及び学修内容・学修方法が記載されており学生の授業準備の助けとなっている。評価方法を事前に示し、評価基準を明かにしている。また、教員連絡先・オフィスアワーを明記し、学生が教員への相談や質問をしやすいように工夫している。
3. オフィスアワー
	  シラバスには「教員連絡先・オフィスアワー」が記載されている。3 期生卒業時のカリ
キュラム評価においてオフィスアワーの活用は 4 段階中 2.77 と必ずしも高くはないが、学生は自分の必要に応じて教員と連絡をとり、研究室を訪れて面談し、必要な支援を受けて問題を解決している。
4. 教員の指導体制
学修支援の柱としてクラスアドバイザー制度・グループアドバイザー制度を設けている。
２２

三育学院大学

クラスアドバイザー制度は、学年ごとに設けられ、教員は当該学年に必要な履修指導・学
修支援を行っている。また、グループアドバイザー制度は、教員が各学年につき 1 グルー
プ（4～6 人程度）を持ち上がりで受け持ち一人のアドバイザーが約 20 人の学生を担当している。アドバイザーが指導にあたり必要と思われる資料、例えば、個人別成績一覧表、
個人別履修科目一覧表、GPA 等は、教務課に個人別ファイル（ポートフォリオ）として一括保存されており、必要時に活用している。学生指導の記録は、学生のポートフォリオに保存し、指導の継続性を図っている。また教員は担当する授業だけでなく、全学生が集うプログラムや行事等に積極的に参加し、学生と親しく交わり、学生の状況を把握するように努めている。また、学修が困難な状況にある学生については、随時教務委員会で検討し支援している。
	  本学は大学院が設置されておらず TA 制度は設けていないが、上述のように教員が学生の成績を確認しながら随時面接指導を行なう少人数教育ならではのきめ細かい支援を実施している。カリキュラム評価でも、教員によるサポートは学修を円滑に行う上で助けになったかという質問に、4 段階中 3.18 と評価されている。
5．中途退学者、留年者、休学者、成績不振者等への支援
成績不振の学生への学修支援、進路指導などは、クラスアドバイザーもしくはグループ
アドバイザーを中心に行っている。教務課・教務委員会の分析により、GPA が一定水準を下回る場合、国家試験合格率が低下することがクラスアドバイザーらに明示されており、アドバイザーは水準を下回る学生と面談し、その水準を超えるように説明し、勉強方法を指導している。また、学生とのかかわりを重視し、事情をよく知る教員が積極的にかかわりを持つようにして支援している。
本学では教育の柱となっている、宗教教育、労作教育、寮教育などを通して教員と職員が協働して指導にあたっている。そのため、教員が見る授業や実習における学生の姿だけでなく、協働する職員から見た宗教プログラムでの学生の様子、労作で働く様子、寮での生活態度、また、食事の摂取状況等についても、教員と職員で情報を共有し学生に必要な支援を行っている。
	  学期末には、成績会議を行ない、成績が不可もしくは保留になっている学生について話し合い、該当する学生に対してアドバイザー、学部長・学科長が指導を行い保護者にも連絡をとり積極的な学修支援を行なっている。	
 過去 4 年間の休学者の推移は以下の表の通りである。休学に至るまでには前述したように、多くの教員や職員が相談に乗り励ましている。特に精神的不調が原因となる学生に対しては、2012（平成 24）年度から学外のカウンセラーによるカウンセリング時間も定期的に設け対応している。

２３

三育学院大学

表 2-3-1 休学者数
2011 年度

2012 年度

2013 年度

4

5

4

総
数

主
な
理

体調不良

1

精神的不調

2

進路の迷い

1

由

精神的不調
その他学業上
の理由
経済的困難

2
1
2

精神的不調
その他学業上
の理由
経済的困難

1
1
2

6．学生の学修に関する意見をくみ上げる制度
	  学生の学修に関する意見は、まず、クラスアドバイザーやグループアドバイザーが窓口となり個別に聞いている。また、全体には授業評価アンケートや、卒業前に実施している
カリキュラム評価アンケートなどを通してくみ上げている。授業評価アンケートでは、学生の受講した科目に対する意見を収集し、担当教員が授業改善に向け取り組んでいる。また、卒業前に実施しているカリキュラム評価アンケートでは、カリキュラム全体への意見のほか、学修環境に対しての意見など、学生が学修を進めていくにあたって困ったことな
どをくみ上げ、改善に向けた対応を行っている。
具体的な対応としては、難解な授業展開に対する学生意見を受けて担当教員への指導を行なうとともに、教員の変更を行なった。
2－3 の改善・向上方策（将来計画）	
 学生の学修状況については、各教員が必要時 GPA を活用していたが、今後は教務課が学期ごとに算出した GPA を学科長やクラスアドバイザーに報告し、より計画的に学生の学修状況を把握し、指導に活用していく。2013（平成 25）年度より開始したポートフォ
リオによる学修状況の把握はまだ活用が十分とは言えない。今後さらに活用できるように周知を図る。
また、主体的な学修を助けるため、2014（平成 26）年度より、学修センターを設置する予定である。さらに、シラバスには自己学修を支援するため、学修テーマと内容のページを新たに加え、予習・復習ポイントを示す変更を行なう。

２４

三育学院大学

2－4	
  単位認定、卒業・修了認定等	
 ≪2－4 の視点≫	 2-4-

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用	
 ①	 （1）2－4 の自己判定	
 基準項目 2－4 を満たしている。
	 （2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）	
 2-4-①	
  単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用	 成績評価基準は、単位認定、進級及び卒業認定の基準であり厳正な適用がされている。
基準は、学則（第 10 条）、教務規程（第 25 条）及び履修要項に明示されており、期末試
験（教務規程第 21 条）、追試験（教務規程第 22 条）、再試験（教務規程第 23 条）、補習（教務規程第 24 条）に関する定め、及び、授業欠席や遅刻についても、単位取得資格（教務規程第 25 条）の規程として明示されている。
単位認定については、本学評価基準によって合格と認められた授業科目について認定される。また、他の大学又は短期大学における授業科目の履修等によって 60 単位を超えな
い範囲で単位が認められることがある（学則第 11 条）。同様に、大学以外の教育施設等における学修においても、学則第 11 条の規程と合わせて 60 単位を超えない範囲で単位が認められる場合がある（学則第 12 条）。入学前の既修得単位の認定については、編入学又は転入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては 60 単位を超えない範囲で認められる（学則第 13 条）。
授業スケジュール及び評価法は、科目ごとにシラバスに記載されておりシラバスは履
修要項に掲載されている。講義科目（2 単位）は 15 回の講義と 1 回の期末試験の、合計
16 回の授業である。評価法については、単位認定者が定めた評価方法をシラバスに記載
して学生に明示している。
GPA に関しては、履修要項に、算出の方法を明示し、学生が自己の GPA を計算することができる。GPA は、学修指導や、奨学金の受給資格に用いられることを学生に明示している。
1.	
  卒業所要単位数	  卒業認定に必要な単位数は、学則第 8 条において開学時教育課程においては 132 単位以
上、新教育課程においては看護師課程 131 単位以上、保健師課程 143 単位以上と定められ、卒業要件を充たした者だけが卒業認定会議（教授会）の承認を得て、卒業が認められる。
なお第一期生の平均修得単位数は 140 単位、最高修得単位数 148 単位、最低修得単位数は
133 単位、第二期生の平均修得単位数は 143 単位、最高修得単位数 153 単位、最低修得単
位数は 137 単位であった。第三期生の平均修得単位数は 140 単位、最高 145 単位、最低134 単位であった。

２５

三育学院大学

2－4 の改善・向上方策（将来計画）	
 
成績評価基準については、今後とも基準の厳正な適用に努めていく。	
 また、入学前の既修得単位の認定について、希望者は入学後に手続きをすることになっているが、成績証明書や授業概要等の必要書類を準備するのに時間を要して認定が遅くなる場合がある。今後は、入学確定者に入学前に単位認定に関する情報を提供するなど方策を講じていく。また、新年度より新設する学修センターでは、今後も学修習慣の定着等をアンケート等で調査しつつ学生の主体的な学びをサポートする計画である。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
２６

三育学院大学2－5	
  キャリアガイダンス	 ≪2－5 の視点≫	 2-5- ① 	
  教 育 課 程 内 外 を 通 じ て の 社 会 的 ・ 職 業 的 自 立 に 関 す る 指 導 の た め の 体 制の整備	
 本学は、看護専門職者の育成という目的から、入学する学生は将来国家資格を得て、保健師・看護師という専門性の高い職業に就くことを目指しており、大学生活の中で新たに職業を選択する状況とは異なっている。しかし、学生の多くは入学時には、社会の中で保健師・看護師がどのような役割を担い、どのような場で活動を展開しているのか等の具体的な知識を持っているとは言い難い。そこで入学時のオリエンテーションでは、学生が自己の将来像を描けるように、学部長から看護職の役割や素晴らしさを伝える時間を設けている。また、本学の卒業生の特性を示し、4 年間の学びを通じてその特性を身に着けていけることを説明している。新年度オリエンテーションの際には各学年に 1 年間の教育課程を説明し、学生が学びの方向性を把握できるように支援している。
また、4 年間の教育活動を通して、職業人として期待される資質を各自が成長させる責任について説明をしている。具体的には、1 年次前期より看護専門科目として講義、演習、実習を配置し、学問として看護を学ぶと共に、職業として看護職を再確認する機会としている。また、クラスアドバイザーによる授業科目の履修指導や相談を実施し、どのような看護職を目指すのかを各自が明確にできるようにガイダンスを行っている。特に 2012（平成 24）年度より保健師課程が選択となったため、入学時オリエンテーションにて保健師の業務内容・保健師課程（選択）の教育内容・看護師課程における地域看護学の教育内容（選択しない場合の学修内容）等について説明し、2 年次には保健師・看護師の業務の特性と共通性を踏まえつつ、職業選択の考え方・選択した場合の利点と努力の必要な点を説明し、その後継続的に保健師課程選択者選抜要項に関する相談者への対応を行った。
その他全学を対象に、関連病院の看護部長を講師として招き、医療機関で看護師として働くこと、看護職の専門性を磨くとはどのようなことか、社会人に求められるマナーなどについて講演を聴く機会を設けた。また主たる就職先である東京衛生病院・神戸アドベ
ンチスト病院・アドベンチストメディカルセンターの看護部長らによる個別面接を奨学金
授与学生対象に実施し、早い段階から情報交換・信頼関係の形成を図っている。さらに地域で活動している先輩から住民の健康を支える保健師活動の体験を聞く機会を設け、学生
自ら職業観、勤労観を培い、社会人として必要な資質能力を形成していくことができるよ
うに学生のキャリアプランニングを支援している。特に 3 年次後期、領域別実習開始前（9月）には、実習病院の看護部長から病院の理念と専門職としての職業観や求められる看護師像についてオリエンテーションを受け、看護職として必要な資質能力を形成するためにきめ細かい職業指導（キャリアガイダンス）を実施している。そして 4 年次後 期 で は 知
識 、 技 術 、 態 度 す べ て を 統 合 し て 実 践 能 力 を 高 め る 目 的 で 総合看護実習を行い、学生は医療チームの一員としての自覚を身につけている。
国家試験の準備については、4 年間にわたり系統的な指導を行っている。1、2 年次は 4月の新年度オリエンテーション時に国家試験を視野に入れた学修を勧め、日頃の学修が実
習や国家試験につながることを説明している。3 年次には、国家試験ガイダンスによりこれまでの学修と領域別実習の関連性を強調し、実習前に既習内容の復習を奨励している。
２７

三育学院大学

こうした系統的な指導を通して国家試験準備を促している。また、3 年次に 1 回実施している模擬試験結果や GPA を踏まえた指導を行っている。4 年次には、国家試験ガイダンス
において、年間計画を提示し、1 年間の学びが国家試験合格につながるよう意識を啓発している。さらに、看護師国家試験模擬試験を４回、保健師国家試験模擬試験を 3 回実施し、その結果を分析の上、弱点対策の補講を行なっている。グループアドバイザーは学生の弱点および強みを個別に確認し、きめの細かい指導により学生が主体的に試験対策に取り組めるようにアドバイスしている。特に、模擬試験問題で正解・不正解にかかわらず解説に必ず目を通し、解説が理解できない場合は教科書に返り学修するよう指導している。
就職に関しては、学生係（キャリアセンター兼務）と 4 年生のクラスアドバイザーが連携し支援を行っている。キャリアセンターでは就職情報が提供されており、学生はいつでも情報を得ることができる。学生係は 1 年次から病院等が提供する奨学金に関する説明会を開催し、情報を学生に提供している。また、学生が就職を予定している病院の看護部
長や人事担当者と面接し、就職に向けて意欲を高める支援を継続的に行っている。クラス
アドバイザーは毎年 6 月と 11 月に 4 年生の進路調査を行っている。学生の個別的な就職・進学相談については、グループアドバイザーが担当している。
2－5 の改善・向上方策（将来計画）	
 現在多くの病院が導入しているインターンシップ制度を通し、学生が自らの個性や希望に合った就職先を見極められるよう支援する。また、4 年次の夏季休暇に就職試験を受ける学生が多いため、事前に学生と個別に面談する機会を持ち、本人に適合した就職先を見極められるよう助言していく。
キャリアの前提である国家試験の準備に関しては、1 年次から学生の主体的学修への意識を育てることが重要と考え、FD 委員会とも協働しながら、アクティブラーニングの実践に努めると共に 2014（平成 26）年度 4 月から設置される学修センターを活用し、自己学修を支援する。
また大学生のマナー低下が指摘される現在、社会人として求められるマナーについて教
職員全員で学生への気づきを促していく。
以上の様に、4 年間を通して看護専門職者としての成長と卒業後の選択について全学的に対応していく。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
２８

三育学院大学2－6	
  教育目的の達成状況の評価とフィードバック	
 ≪2－6 の視点≫	
 2-6-

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発	
 ①	
 教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバ

2-6-

ック	
 

②	
 
（1）2－6 の自己判定	
 基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）	
 2-6-①	
  教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発	 1. 授業評価
本学は、開学時より学生に授業評価アンケートを科目毎に実施している。その結果は、期末に集計し、学生の自由記載の意見や感想等を含めて担当教員にフィードバックしており、教員はその結果を受けて授業改善を図っている。また、集計結果は、授業改善の方向性について各教員から学生に向けてフィードバックのコメントを入れたうえで冊子にまとめ、学生が閲覧できる図書館のコーナーに設置している。授業評価のよくない教員には、学長が面接し、改善を求めている。
2. 国家試験結果
本学の教育の達成状況の指標の１つが看護師・保健師国家試験の結果である。次の表は 1 期生および 2 期生の国家試験の受験状況とその結果である。
表 2-6-1	
  保健師および看護師国家試験受験結果
2013 年度実施：第 100 回保健師、第 103 回看護師国家試験
全国平均
第 100 回保健師

三育学院大学合格率（新卒）

受験者数

合格者数

合格率

86.5％

46 人

25 人

54.3％

49 人

42 人

85.7％

(88.8％)
第 103 回看護師

89.8％
(95.2％)

2012 年度実施：第 99 回保健師、第 102 回看護師国家試験
全国平均
第 99 回保健師

三育学院大学合格率（新卒）

受験者数

合格者数

合格率

95.1％

45 人

42 人

93.3％

43 人

35 人

81.4％

(97.5％)
第 102 回看護師

88.8％
(94.1％)

２９

三育学院大学	 
国家試験係を中心として国家試験受験に向けた取り組みをしているが、2012（平成 24）
年度、2013（平成 25）年度の看護師および保健師国家試験の合格率は、全国平均を下回る結果であるため、国家試験係が国家試験の結果を全体および学生個別に、また、4 年間の GPA とも比較し検討した。その分析結果により対応策を今後も検討していく。また、3年次の学生に対しては国家試験対策の情報を提供し（大学が契約している国家試験問題
WEB 版、学外のゼミ・模擬講座など）、国家試験への心の準備を整えさせている。4 年生は、
グループアドバイザーが中心となり学生を個別にサポートしている。グループアドバイザ
ーは卒業研究の指導もしているので、学生と関わりが多く、効果を上げられることが期待できる。アドバイザーの教員ひとりでは対応が難しい場合もあるため、国家試験係および学科が検討し対応をしていく。
3. 就職・進学状況
本学の就職率は 1 期生 97.0％（進学者 1 名を除く）、2 期生 93.3％、3 期生 91.8％であった。3 期生は卒業生 49 人のうち 45 人は病院等へ就職、1 人は進学、3 名は未就職であった。未就職者は、看護師国家試験が不合格であったため、就職せずに受験準備に入っている。なお、看護師資格未取得であった 2 人は、就職希望していた病院にナースアシスタ
ントとして就職した。	
  	
  	
  	
  	
  	
 
表 2-6-2	
  就職・進学状況
就職

進学

1 期生（33 人）

32 人(97.0％)

1 人(3.0％)

2 期生（45 人）

42 人(93.3％)

0 人(0％)

3 期生（49 人）

45 人(91.8％）

1 人(2.0％)

4. 卒業時の学生からの教育評価
開学以来毎年卒業直前に、4 年間受けた教育に対する学生からの評価として、アンケー
ト調査を実施している。3 期生にも卒業前に調査を実施し、以下の結果を得た。
49 人中 35 人の回答があった（回収率 71.4％）。
教育目標に関する自己の達成状況について、「達成できた」4 点～「達成できなかった」
1 点の 4 段階評価を用いた。本学の教育目標 10 項目に対する学生の達成状況の平均点を、各期別に、以下の表 2-6-3 に示す。中間の得点は 2.5 点であり、2.5 点より平均点の高いものを達成状況の良いものとし、2.5 点より平均点の低いものを達成状況の良くないものとして分析した。
その結果、ほとんどの項目で 2.5 点を上回っており、学生は本学で受けた教育によってこれらの項目をある程度達成することができたと捉えていることが明らかとなった。特に高得点であったのは、目標 3 「人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける」であり、学生は 4 年間を通してコミュニケーション能力をしっかり身につけることができたと考えている。

３０

三育学院大学

表 2-6-3	  教育目標の達成状況の平均点
教育目標

平均点

1	
  神の愛を学ぶことにより、自己と他者の価値と尊厳を認める。

2.92	  自己、他者、そして神との対話を通し、自分を見つめ、成長させる。

2.8

3	  人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける。

3.34	
  物事を論理的に考えるクリティカルな思考力と、問題と主体的に取り3.0

組む姿勢を持つ。
5

看護専門職者として高い倫理観を備え、適切で安全な看護を実践する

3.1

基礎的能力を身につける。
6

自己の行動に責任を持ち、他職種と連携して働くことができる。

3.2

7

自己研鑽に努め、看護学の発展に寄与する。

3.0

8

SDA ライフスタイルに基づいた健康的な生活の実践と啓蒙に努める。

2.4

9

国際性を養い、人種・文化・信条を超えた看護を実践できるとともに、

2.7

国際交流や国際協力に貢献できる基本的姿勢を身につける。
10 神に仕えるように人に使える精神を持ち、喜びと意義ある転職として

2.9

看護の働きを実践する。
5. 既卒者による本学の教育評価	  2014（平成 26）年 1 月 7 日に、卒業した 1 期生、2 期生合計 78 人を対象に、本学のカリキュラムを評価するアンケート調査を実施した。回収率は 14％（78 人中 11 人）と低かったが教育目標の内、目標 3「人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける」が平均点 3.2 と最も高く、目標 8「SDA ライフスタイルに基づいた健康的な生活の実
践と啓蒙に務める」が平均点 2.4 が最も低い傾向があり、3 期生と同様の結果であった。
自由意見には「寮生活を通し、勉学やコミュニケーションなど学ぶことが出来た」「他者の意見を尊重することや協調性を養うことができたと感じる」といったコミュニケーショ
ン力を養えたとしている意見がみられた。
6. 就職先からの本学の教育評価2014（平成 26）年 3 月に卒業した 1 期生、2 期生が就職している病院のうち、特にその多くが就職している系列の 3 病院（東京衛生病院、神戸アドベンチスト病院、アドベン
チストメディカルセンター）で、卒業生を評価するアンケート調査を実施した。卒業生と直接関わりのある看護師長、主任などを対象として行い、25 名から回答を得た。「できている」4 点～「できていない」1 点の 4 段階評価を用い、中間の値である 2.5 をめやすとして分析したところ、患者を大切にする態度や倫理観を評価する項目は 3.2～3.4 と最も高く、主体的に問題に取り組んだり、患者の問題を把握する力を評価する項目は 2.8～2.9 と低い傾向があった。すべての項目で中間の値である 2.5 以上であった。卒業して 1～2 年間の臨床経験であり、患者の問題を把握する力がまだ不足している状況であると考えられる。しかし、本学が大切にしている患者を大切にする態度や倫理観については高評価が得られていることから、看護者としての重要な能力を備えていると評価できる。

３１

三育学院大学2-6- ② 	
  教 育 内 容 ・ 方 法 及 び 学 修 指 導 等 の 改 善 へ 向 け て の 評 価 結 果 の フ ィ ー ド バック	 前述した教育評価アンケートで教育課程に対する具体的な満足状況を質問した。その結果、2 期生は「専門基礎科目群は満足できるものでしたか」という項目の平均点が中間点の 2.5 点に近い 2.6 点であった。また、自由記載欄に専門基礎科目「人体の形態と機能」
に対する不満意見が多く、学生がこの科目に達成感を持つことができていない状況が明らかとなった。この科目に対しては、教員変更等の対策をすでに行い対処している。
また、「授業科目への各学年への配当は、学修するうえで適切でしたか」という項目も平均点 2.8 点であり、学生の満足度があまり高くないことが明らかとなった。自由記載として 1 年次に専門科目が少なく、2 年次に多くなって大変だという意見が多くあり、これも新教育課程への変更の際に、専門科目の 1 年次への配当を多くして学生の学修進度へのバランスを整え対応している。
2－6 の改善・向上方策（将来計画）	
 学生の学修状況を把握し、教育評価を汲み上げるシステムは整ってきている。特に 1 期
生、2 期生を対象に実施したアンケート調査の結果から、本学の教育は概ね学生から肯定的な評価を得られていると考えられ、その結果から問題点を把握し、教育課程の変更などにつなげていくことができてきている。
教育課程については、開学時の教育課程を履修する学生が卒業するまで、2 つの教育課
程がスムーズに実施されるよう教務委員会及び教務委員会の下部組織であるカリキュラム
専門部会と教務課が連携を取りながら対応する。そのために履修登録時のみならず、長期欠席や不合格科目があった場合等は、クラスアドバイザー・グループアドバイザーが学生
一人一人への指導を継続する。また教育課程の改善のために、カリキュラム専門部会が卒
業前の 4 年生を対象にカリキュラム評価を継続的に行う。就職先からの教育評価について
は、今回は就職の多い系列病院のみを対象として調査を行ったが、今後はその他の病院等も含めて調査を行い、本学の卒業生への評価を得て今後の教育課程変更を検討する資料とする。
また、国家試験の合格に向けて、2014（平成 26）年度初めに国家試験係を中心に今後の対策を検討する予定である。

３２

三育学院大学2－7	
  学生サービス	 ≪2－7 の視点≫	 2−7−①	
  学生生活の安定のための支援	 	
  学生のほとんどがキャンパス内の学寮で生活しているため、学生が安心して学業に向かえるように、心身の健康、経済、生活全般にわたる支援を全学を挙げて行っている。まず入学時に三育学院生活ガイドを配布し、生活全般に関するガイダンスを行っている。
	
  健康管理室、寮監、学生係、学生部の連携は強く、学生が困難な状況にある場合は、迅速に連携し対応している。また、本学では多くの教職員がキャンパス隣接の教職員住宅に居住しており、緊急時を含め、学生の必要に迅速に対応している。
	
  通学生に対しては 2013（平成 25）年度からクラスアドバイザー、グループアドバイザ
ーを中心に、心身の健康、経済、生活全般の相談を受け支援を行う体制を設けた。
1.	
  学生の心身の健康のための支援
1)学生係
学生サービスの窓口として、事務部門に学生係を置き、奨学金の受付や入寮関連の手続き等多岐にわたるサービスを行っている。また、学生部と連携し、学生生活を支援している。
2)健康管理室	 	
  大多喜校舎においては、大学の校医である近隣の診療所医師のサポートを得ながら、
健康管理室が中心になって学生の健康管理を行っている。多くの学生が学寮に入寮しているため、夜間には寮監が対応している。大学の立地上、受診および通院にやや不便さが伴うため、健康管理室や寮監が必要に応じ、病院への送迎を行っている。東京校舎においては、実習病院が隣接しているため、病院の支援を得て学生の健康管理を行っている。
健康管理室では、インフルエンザやノロウィルス等の感染症予防のため、感染予防および感染症に関する啓発も積極的に行っている。その他、定期健康診断および検診後の対応を行なうことに加え、各寮での常備薬管理等も業務として行なっている。
3)定期健康診断・看護学実習に関する健康管理支援	 毎年 4 月に全学生を対象に定期健康診断を実施している。健康診断結果において、要精密検査・要治療・要観察の指摘を受けた学生には、受診勧告・保健指導・健康相談などを個別に実施している。看護学部の臨地実習のための感染症対策としては、1 年次にHBS 抗原抗体検査および麻疹・風疹・流行性耳下腺炎・水痘の抗体検査、QFT 検査を行い、その結果抗体価の低い・あるいは弱い学生にはワクチン接種を実施して抗体を得るように指導している。
冬期に流行するインフルエンザの予防対策としては、実習のある 2 年次・3 年次生を中心に全学生に予防接種を推奨している。

4)学生相談
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  学生相談については、寮監、健康管理室、キャンパス・ミニストリー・センター（以下 CMC とする 3））スタッフ、クラスアドバイザー、グループアドバイザーが行ない、学生を支援している。心の問題と考えられる場合は、心理学を専門としている教員が対
３３

三育学院大学応にあたることもある。また必要に応じて近隣の医師を紹介している。この他、東京校
舎ではボランティアのチャプレン（牧師）を配置し、学生相談を行なっている。なお、ほとんどの学生が寮生のため、先輩が後輩に対して、また同級生同士でも「悩み相談」の相互支援が活発に行なわれ、外部評価において、寮生活のメリットとして評価を受け
ている。
	
  	
  	
  注 3） CMC（キャンパス・ミニストリー・センター）
キャンパスミニストリーセンター（CMC）は、キリスト教教育を担う一部門であり、聖書の教えを伝えるプログラムの企画実行や、神の愛の実践としてボランティア活動を運営しているほか、学生の相談にも対応している。また、学生の憩いと交わりの場として CMC ルームが設けられている。

5)カウンセリング
大多喜校舎においては 2012（平成 24）年度から学外カウンセラーを招いて、希望者には月 2 回の割合でカウンセリングを実施し始めた。2013（平成 25）年度の相談回数
は 8 回（友人関係と不眠）であった。
	  	
  東京校舎においては、2011（平成 23）年度より学外カウンセラーによる月 2 回のカ
ウンセリングを実施している。2013（平成 25）年度は人間関係に関する相談が 6 回、学業に関する相談が 10 回、進路に関する相談が 1 回であった。
	  	
  カウンセリングの予約は、カウンセラーの連絡先を掲示し、学生が直接カウンセラーに連絡を取るため、プライバシーが保護されている。
6)禁酒・禁煙対策	  	  	  本学は開学当初から教育理念と目標に基づき、学生の飲酒喫煙を禁じ、心身の健康に関する啓蒙教育を実施している。また学生募集要項に禁酒禁煙を募集要件として入れており、徹底した禁酒禁煙を指導し、健康教育に力を入れている。授業はもちろんのこと、学生および保護者に配布している「三育学院生活ガイド」に加え、入学時のオリエンテーションや生活ガイダンス等においても、健康に関するテーマを取り上げて健康支援・教育を実施している。
7)ベジタリアン食による健康支援
	
  	
  	
  本学食堂ではベジタリアン食を提供している。また提供しているお米、野菜等の食材
は、近隣の農家から調達して、安心できる食材を使用している。メニューは動物性食材を使用していないため（卵乳食材を除く）、現代社会において大きな健康問題である「生活習慣病予防」に貢献できると考えている。
8)学生委員会と学寮委員会体制	  	
  隔週ごとに学生委員会および学寮委員会を開き、学生の心身の健康や学生生活全般にわたる検討を行なっている。学生委員会メンバーは学生部長、各寮寮監、健康管理室職
員、研成会（学生会）顧問、食堂課係長、学部学科教員、学生係で構成され、学生のプ
ライバシーを守りながら、多種多様な問題や課題について話し合い、迅速に対応できる体制をとっている。また、学寮委員会メンバーは各寮監および学生部長が委員となり、各寮、各寮生の諸問題に対応する体制をとっている。
2.	
  学生生活全般についての支援
1)ハラスメント相談
３４

三育学院大学	  	  「三育学院ハラスメント防止に関する規程」を制定し、学生ならびに教職員においてハラスメントが起こらないように、また、問題が発生した場合には迅速かつ公正に被害者の救済および問題解決が図れるよう、ハラスメント防止委員会を設置している。
2)生活安全および交通安全	 地元の警察署や関係団体と協力し、本学学生を犯罪被害から守る防犯教育を実施している。また、必要に応じて防犯に関する情報提供を行なっている。地元警察により学内パトロールも実施されている。一方、立地環境上、動物（マムシ・イノシシ等）による被害から身を守る情報提供等も行なっている。
	
 安全・防犯・健康に関する管理や対応については、「三育学院生活ガイド」を学生および保護者に配布し、学生・保護者・学校が共通の認識と理解の上に健康と安全を確保するように心がけている。

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  また、交通安全に関する対策として寮生の車両の所持、通学生の校内への車両の乗り入れは、許可制としており、許可された学生に対しては、各学期の初めに「ドライバー
ズ・オリエンテーション」を実施し、学内および近隣における運行上の諸注意をはじめ、「交通事故を起こさない、巻き込まれない」「交通事故が起きた時の対処法」等のガイダ
ンスを行なっている。また学生車両については、大学構内に駐車場を完備し、学生個別の駐車スペースを確保している。
3)スクールバスの運行
	  	
  学生の大半が寮生だが、一部の通学生のためにスクールバスを運行し、無料で利用できるようにしている。また帰省および帰寮時にもスクールバスを出し、寮生は無料で利用することができる。寮生の買い物については、「買い物バス」（平日・日曜日運行）を運行し、学生へのサービスを実施している。
	
  	
  	
  学生の実習においても、実習病院への送迎を行っている。実習場を大多喜校舎と東京校舎間で移動する際にも、スクールバスを運行し学生が安全に移動できるように支援している。
3. 経済的支援
	  本学は、奨学金により学生の経済的支援を積極的に行っている。2013（平成 25）年度の奨学金の延べ受給者は 250 名となっている。また、東日本大震災の際には特別な支援として、2011（平成 23）年度は 13 名の学生に対し、授業料免除・減免、お見舞い金支給を行い、2012（平成 24）年度は 5 名の学生に授業料免除・減免を行なった。
	  奨学金情報は学内掲示板に掲示するとともに、説明会を開催し、丁寧に案内している。
4. 学生の自治・課外活動および学生間の交流に対する支援	  学生の活動は学生会である研成会を中心に行なっている。研成会総会が研成会役員を選出し、クラブ活動、課外活動、行事等の計画については、学期毎に開催する研成会総会で承認されている。なお、教職員が顧問として研成会、クラブ、課外活動に関わり、学外活動の際には顧問が引率することを原則としている。これらの活動には、大学から活動費が支給され、費用面でも支援している。
	  学生の課外活動には定期的行事やプログラムに加え、不定期の活動も多く、学校紹介と交流を兼ねた系列校訪問や教会訪問活動等も活発に行なっている。
３５

三育学院大学

またこの他に定期的に行われているボランティア活動（児童福祉施設や老人ホーム訪問など）も盛んである。こうしたボランティア活動には、教職員が参加・引率することを原則として安全対策を講じている。	
 2-7-②	
  学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用	
 学生ホールに学生部宛ての意見箱を設置し、学生が自由に質問や意見を投書できるようにしている。また寄せられた投書に対しては、回答を公示している。学生からの質問や意見の中には、共通する内容のものが多いため、Q&A の形式で回答集を作成し、ファイリ
ングしたものを投書箱の横に置いている。当初、質問や意見の一部に、きわめて個人的な内容の投書があったため、投書に関するガイドラインを定め、投書箱に掲示している。回
答集の作成後は、繰り返し出ていた投書が大幅に減少したことに加え、投書自体も減少傾向にある。また学生部の意見箱とは別に研成会も意見箱を独自に設置し、学生の声をより幅広く聴くようにしている。回答については、研成会や学内部署に関連ある意見であれば、それぞれの部署が掲示等を通して行なっている。さらに各寮、食堂、研成会等でも必要に応じてアンケートをとったり、質問箱の設置を行い、学生の意見に対して積極的に耳を傾けるようにしている。学内では、各部署と連携を取り対応している。
	  全学生対象の生活ガイダンスにおいては、寮アンケートの集計結果の発表と解説を行い、アンケート調査のフィードバックをしている。
2-7 の改善・向上方策（将来計画）	
 
寮の住環境を改善するため、毎年数部屋ずつ改修工事をしており、今後も継続する計画である。	
 学生の悩みなどを相談できる受け皿を用意しているが、カウンセリングの利用はあまりないため、学生への周知を図っていく。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
３６

三育学院大学2－8	
  教員の配置・職能開発等	
 ≪2－8 の視点≫	 2-8-①	
  教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置	
 1．教員確保と配置
本学は、2008（平成 20）年の開学から日が浅い単科の看護大学であり、大学が求める教員の能力・資質等に関しては、大学設置基準第四章「教員の資格」に準じ、「三育学院
大学教員資格審査基準」（Ⅱ-10-1）を策定し、教授、准教授、講師、助教、助手の資格、能力、資質に準ずる者を教員として採用している。2013（平成 25 年）年 4 月 1 日現在、看護学部の専任教員数は教授 12 人、准教授 5 人、講師 3 人、助教 4 人、助手 1 人の計 25人であり、大学の教育理念を達成するための教員は確保されていると判断する。
2．教員間の連絡調整
本学は大多喜と東京に校舎が離れているが、教学運営を円滑化するため、また学生に対する教育の質を確保するために、以下のように教員間で連携を図るとともに、必要時学生との連絡・指導を行っている。
1)本校で主として講義科目を担当する教授・准教授は、東京校舎において実習終了時のカンファレンスへの参加や学生の実習目標到達度の評価・指導・支援を実習担当教員と共に行う。
2)月 1 回教員が参加する教授会を開催し、教育活動に係る主要な事案を審議する。
3)FD 委員会は、全ての教員が参加できる日程を設定して実施する。
4)委員会会議はテレビ会議システムを用い開催する。
5)東京校舎に学科長補佐を配置し、大多喜校舎との連絡・調整の窓口としている。
6)教員や学生との連絡は、随時メール・電話・テレビ会議システムを活用する。
7)その他、学長・学部長・学科長は、必要に応じて月に 1～2 回程度東京校舎に出向き、教員との面接や学生指導等を行っている。
3．教員の年齢構成
教員の年齢構成は、専任教員の学部、学科ごとの年齢別の構成の表の通りであり、専任教員 29 人中、31 歳から 40 歳の教員が 17.8％、41 歳から 50 歳の教員が 17.8％、51 歳から 60 歳の教員が 35.7％、61 歳から 65 歳の教員が 28.6％、66 歳以上の教員は 0％であり、教育活動においては経験豊富な専門性を備えた教員で充実した教育活動が展開できていると考える。
2-8-②	
  教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty	 Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み	
 1．教員の採用・昇任等、教員評価
教員の募集・任免・昇格に関する基準・手続は三育学院大学の規程に則り行っている。
教員の新規採用に関しては、教員に欠員が生じる恐れがある場合、学長がサーチ委員会を招集し、公募制はとらず、教員から広く人材を求め、推薦された人材の中から、本学の理念と教育目標に賛同する教員を選考し、大学の運営委員会、最終的には法人理事会にて厳
３７

三育学院大学格に審議されたあとに採用を決定する。
選考に当たっては、「三育学院大学教員人事審議会規程（Ⅱ-10）」第２条に従って教員人事審議会を設置する。教員人事審議会の委員の選出は上記規程の第３条に従い教授会で選出し、選出された委員で審議し本学の理念と教育目標に賛同する教員を教授会に提案し承認を得て決定する。選考手続き及び基準は明確であり公平性を確保している。
教員の昇任の資格審査は、「三育学院大学教員資格審査基準（Ⅱ-10-1）」に基づいて選考し昇任を決定する。
教員の評価については、毎年年度末に「教員の教育活動、研究活動等に関する報告書」を提出することを各教員に課しており、その内容をもとに学長、学部長、学科長が評価を行なっている。
	  	
 2．研究活動の向上を図る取り組み
1)教員の研究活動
教員の研究活動を支援することを目的に個人研究の他に学内共同研究費を設け、学際的な研究、教育活動を支援する研究等の研究費助成を行っている。また、毎年年度末には各教員に研究成果の報告義務を課しており、教員による研究成果を把握することが可能である。2013（平成 25）年度までの教員の研究数を表 2-8-1 に示す。また、本学は年に 1 回三育学院大学紀要を発行し、教員の研究成果を公表している。
研究の倫理的側面からの支援として、月 1 回倫理審査委員会を開催している。また、研究に関する外部資金は、現在 1 名の教員が科学研究費を獲得している。以上のように、教員は専門領域の教育や研究の発展に貢献する研究を行っており、専門領域の発展に寄与すると同時に、本学の理念や目的を達成するために努めている。
	 表 2-8-1 研究数領域

2010 年

2011 年

教養教育科目1

専門基礎教育科目

1

1

基礎看護学

4

地域看護学

2012 年2013 年

合計

1

2

5

12

19

2

2

2

10

3

6

5

3

17

成人看護学

5

3

5

2

15

老年看護学

3

1

6

2

12

4

2

6

12

	
 

1

1

	
 

1

5

30

93

	
 

母性看護学

	
 

小児看護学

	
 

	
 

	
 

精神看護学

2

2

合計

19

19

25

	
 
2)将来の研究者育成
看護の実践・教育の向上に寄与する専門性を備え、看護学を実践の科学として発展さ
３８三育学院大学

せる自立した教育者、研究者の育成を目的に「特別研修費補助規程 (Ⅲ-27-2) 」を設け、教員の博士前期課程、博士後期課程等の学位取得に関する経済的支援を行っている。
3．教員の資質・能力向上への取り組み
1)個人研究費を活用し国内外への学会、研修会への参加を推奨している。さらに、2013（平成 25）年夏には、SDA 看護職の国際会議が開催され、9 人の教員が参加した。
2)学生による授業評価と授業改善
本学は、教育の内容や方法を評価しその質を保障するために開学時から、学生による「授業評価」を実施している。学生による授業評価は、開講科目の最終日に学生に授業
評価アンケート（マークシート式・自由記載含む）を配布し、無記名式で行っている。
自由意見も含めて授業評価票は教務課で回収しデータを処理している。評価結果は、評価項目の平均得点を示したレーダーチャートとして担当教員に返却される。各教員が授業評価結果に今後の授業改善に向けたコメント等を加え教務課に返却し教務課が「授業評価報告」として公表（図書館閲覧室）し、学生・教員はいつでも閲覧することが可能である。特に教員は次年度の授業内容や方法等の改善の情報として活用している。
3)FD の実施状況と有効性
本学は、大学開設と同時に「ファカルティ・ディベロップメント委員会規程（Ⅱ-20-5）」を策定し、FD 委員会を立ち上げ、委員会が中心となり教育能力・研究能力の向上をめ
ざし、研修会や討論会、自らの授業における工夫の発表会、公開授業等、教員への啓発活動を中心に教育研究活動の向上に努めてきた。
また、看護学部長は、米国の SDA 系列大学であるロマリンダ大学看護学部で教鞭をとった者であり、米国における看護学の動向や最新の研究成果を看護学に反映し、エビデンスに基づいた教育研究活動の向上に努めている。
FD 研修会のほかに、実習病院である東京衛生病院、神戸アドベンチスト病院さらに系列病院であるアドベンチスト・メディカルセンターの師長，主任クラスと本学教員とで指導力向上に向けての研修会を年 2 回実施した。
2-8-③	
  教養教育実施のための体制の整備	
  	
 中央教育審議会の答申（2002（平成 14）年）および日本学術会議内の「知の創造分科会」（2010（平成 22）年）報告にあるように、本学の教養教育実施のための体制は、21
世紀のグローバル時代における「多文化・他民族の共生時代につながる幅広い知と体験に基づいた教養を深める」ことに呼応していると言える。それはまた、本学の理念である「全人教育」と大学設置趣旨である「幅広い教養と、高い公共性・倫理性を持つ人材の育成」
とも深くかかわっている。その理由は以下の通りである。
1．カリキュラムから見た教養教育体制
1)教養教育科目専任教員の 1 人が、教務委員会の委員長となっており、教育課程における教養教育科目の管理および課題の提案・検討を行っている。また上記の教養教育実現および実施を目的に、各委員会が組織され、改善のための討議および検討が定期的に行われている。さらに、シラバスには全ての教養教育科目において教育目標のどの項目の達成に向けた授業内容であるかが記載され、大学の教育目標との関連が明確になっている。
３９

三育学院大学

2)本学には海外から招聘した専任教員 2 名（学部長・基礎看護学教授）に加え、海外で教育を受け、海外での生活を豊富に有する専任教員が 9 人を超え（教養教育科目専任 2 人、非常勤 9 人）ているため、学生は講義を通じて看護・看護師・医療に関する海外の知識や情報だけでなく、異文化や異なる価値観について体験に基づいた教養教育を得る機会がある。特に学部長は国際的にも積極的に活動しているため、学生が得る教養教育のメ
リットは大きい。
3)キリスト教を土台とした教育体制
学生は宗教教育としてキリスト教について学び、その一環としてキリスト教を背景とする歴史・文化・世界観・価値観を学ぶ機会があり、欧米文化に流れる思想・文化・価値観を理解する機会がある。
4)海外研修および海外実習
学生は 2 年次、米国テネシー州にある系列大学において語学および模擬看護体験をする機会があるが、研修中はホームステイであるため、米国の家族や文化に直接触れる機会があり、学生にとって看護や医療の世界にとどまらず、異文化の体験を通じた教養を学ぶ機会がある。3 年次に実施している「国際看護論」「国際保健医療問題」「国際看護実習」では、発展途上国に関する学びに加え、実習体験をアジア圏の国々の歴史・文化・価値観等に関する教養を学ぶ機会がある。
2．カリキュラム外の教養教育体制
1)海外系列ネットワークとの連携
本学において海外研修および海外実習が可能となるのは、本学が国際的な NGO 組織（ADRA）や海外の系列ネットワーク（学校・病院・教会等）を有効活用できる資源を有するためである。
2)「全人的教育」の土台としての教養教育体制
宗教教育、学寮教育、労作教育、健康教育は、身体的・心理的・社会的・霊的側面における全人の教育に大きく貢献し、学生の世界観・人生観・職業観・価値観の形成に必要な教養教育として大きく貢献している。
3)学寮という教養教育体制
学寮教育および生活を通じて、学生は他学科の学生のみならず、海外からの留学生と共同生活を過ごしている。学生はコミュニケーション能力、問題解決能力の学びに加え、様々な体験を通じた学びをしていることがわかる（学寮アンケート結果報告書参照）。学寮という教養教育体制は、グローバル化時代における責任ある大人や社会人として成長するために必要な教養教育を受ける場となっている。
	 2-8 の改善・向上方策（将来計画）	
 本学の人材配置は適切であるが、今後、少人数の指導を維持充実させていくため、人材の確保に努める。指導方法の充実に向けては FD 研修会で今後も取り上げ、教員の教育力アップを図っていく。また、教員の研究活動は、専門領域での研究数にばらつきがみられることから、今後は、領域別の研究数の増加と質の高い研究活動の促進強化を図る。
研究活動の成果に対してポイントを付与する制度を 2015（平成 27）年度から開始する
４０

三育学院大学計画であり、2014（平成 26）年度はそれに向けて教員への周知を図り、研究意欲を高めていく。
大多喜校舎と東京校舎の教員間の連絡調整は、多様な方法をとって充実を務めているが、今後もより一層の努力をしていく。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

４１

三育学院大学2−9	
  教育環境の整備	
 ≪2－9 の視点≫	 2−9−①	
  校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理
本学は併設する三育学院短期大学、専門学校三育学院カレッジと校地を共有しているが、校地面積は 54023 ㎡であり、設置基準を満たしている。また、校舎においても併設する三育学院短期大学と共有しているが、校舎面積は 5965 ㎡であり同様に大学設置基準を満たしている。
表 2-9-1	
  主な建物と主要施設
建物名

延 床 面 積 階

主要施設

(㎡)
本館

431 ㎡ 1 階

図書館

522 ㎡ 1 階

1 号館

2,190 ㎡ 1 階

事務室、会議室、学長室、副学長室情報処理教室、講義室、学生総合オフィス※一部短期大学と供用

2階
2 号館
3 号館

4 号館

562 ㎡ 1 階

実習室

2階

実習室

882 ㎡ 1 階

講義室

3階

研究室、会議室

502 ㎡ 1 階

体育館

763 ㎡

運動場

19,207 ㎡

講義室、セミナー室、ラーニングセンター

2階

2階

東京校舎

※短期大学供用部分

講義室、カンファレンスルーム、研究室
講義室
テニスコート含む

627 ㎡ 1 階

図書室、研究室、事務室

2階

講義室、実習室

3階

カンファレンスルーム

看護学部大多喜校舎は 3 号館及び 4 号館の教室を使用している。講義室は全て AV 機器等によるマルチメディア（プロジェクター、音響機器、実物投影機等）に対応した装置を備えている。実習室は 2 号館 1 階に地域看護在宅看護実習室、小児・母性看護実習室、2階に基礎看護実習室を配置し、それぞれの学年において演習が可能となるよう、設備・教材を揃えている。その他、少人数での必要に対応するためのセミナー室、カンファレンス
ルームを備えている。また、東京校舎においても講義室、カンファレンスルーム、図書室を備え、学生が講義を受けたり、実習中に少人数でのグループワークをしたり、調べ物をしたりすることができるようになっている。
図書館は、大多喜校舎および東京校舎合わせて図書 64,1744 冊、学術雑誌 142 種を所蔵している（2014（平成 26）年 3 月現在）。蔵書は検索システム（情報館）によって検索が４２

三育学院大学

でき、学内 LAN を経由し学生個人の PC からのアクセスも可能となっている（学内専用）。
また、教職員、学生の文献検索のために、医学、看護等関連分野の雑誌に掲載された論文、記事の検索ができる検索システムとして、医学中央雑誌 Web 版、最新看護索引、メディ
カルオンライン、EBSCOhost（Biomedical Reference Collection : Basic, CINAHL,
Health Business Elite, MEDLINE, Psychology & Behavioral Sciences Collection）などの利用が可能となっている。2 期生を対象としてとったカリキュラムアンケート調査より、検索システムへの要望があることがわかったため、回線数を増やすなどの対応を行ない、学習環境を改善するよう努力を払っている。
蔵書、資料及び学術雑誌、また利用状況等は以下に示す通りである。
表 2-9-2	
  図書館の蔵書及び資料
分	
  	
  野

2009 年度

2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

看護・医学関係図書

10,66011,095

11,607

11,96012,277

宗教関係図書

9,607

9,668

9,758

9,839

9,881

英語・英文関係図書

8,775

8,779

8,785

8,790

8,795

教育関係図書

3,187

3,215

3,238

3,258

3,271

その他の分野

29,64929,71829,79629,88429,9502009 年度

2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

和雑誌

109

109

109

102

100

洋雑誌

49

48

46

46

42

2009 年度

2010 年度

2011 年度

2012 年度

2013 年度

開館日数

299

301

301

300

284

総貸出数

2,770

2,380

2,859

2,075

1,779

学生一人当りの貸出数

14.9

10.6

12.1

8.6

7.2

31 件

34 件

138 件

103 件

7件

表 2-9-3	
  学術雑誌雑	  	  誌

表 2-9-4	
  利用状況
利用状況

Inter Library Loan（相互賃借）文献複写依頼受付件数

学生が利用可能なコンピュータは 1 号館情報処理教室に 36 台、113 教室に 10 台設置している。情報処理教室は主に講義で使用し、講義時間外は夜間も含め学生が自由に使用できる。学生には入学時にメールアドレスを配布している。
	
  各建物の内、耐震診断の必要な校舎、寮については 2007（平成 19）年 8 月に耐震診断を実施し、基準値を満たしている。また定期的に業者による防災設備点検を行い、全学および各寮における防災訓練を毎年実施している。全学の防災訓練内容については、地元の消防署に実施計画書を提出し、内容の承認を受けている。
2−9−②	
  授業を行う学生数の適切な管理授業を行う学生数の管理については、本学は 1 学年 50 人程度の学生数であり、基本的に
４３

三育学院大学

講義科目は 1 教室で行っている。教育効果を考慮し少人数が望ましい科目については分割して行っている。
	  表 2-9-5	
  少人数授業の実施状況
科目名

実施状況

看護技術各論Ⅰ

教員 1 名が指導するグループの学生数は 8～10 人程度として（日常生活援助技術）

おり、学生は 1 つのベッドを 2 人で使用できる学習環境を整
えている。

英会話Ⅰ

1 クラス 25 名程度で授業を展開している。英会話というコミュニケーション技術の修得のために、教員と学生との密な相互作用が必要とされる。

	 2−9 の改善・向上方策（将来計画）
	  本学は学生数 220 人に対してキャンパスが広く教育施設も多いが、いずれも移転後 36
年以上を経ており、施設は老朽化している。今後とも教育目標の達成のため継続して施設・設備の整備と維持に努力していく。施設・設備面におけるバリアフリー化は、順次対応しているが大多喜校舎移転当時からの建物については充分と言えない状況である。校舎についてはエレベーターが設置されていないことから 2 階以上の建物には対応ができていない。
2012（平成 24）年度以降は、中期整備計画に従って、施設設備の修繕・補修など優先順位を決定しつつ整備を進める計画である。
	
  図書館は計画に従い蔵書数を充実させてきているが、まだ蔵書数の多くない東京校舎の蔵書数を増やし、また、近年利用が増えている Web 上の検索システムをさらに充実させ
ていく。

４４

三育学院大学基準 3．経営・管理と財務	
 3－1	
  経営の規律と誠実性	
 ≪3－1 の視点≫	 3-1-①	
  経営の規律と誠実性の維持の表明	
 三育学院大学は学校法人三育学院の高等教育機関として 2008（平成 20）年に開学した。
開学以来、教育基本法及び学校教育法、私立学校教育法を遵守し経営を誠実に行っている。
寄附行為第 3 条及び学則第 1 条には教育の目的が示され、それに従って諸規程に関係法令の遵守をはじめ学則及び学内諸規程が整備され、法令を遵守し誠実に経営が行われている。
学校経営上、また本学の使命を完遂する上で、管理職や役員（理事・評議員・監事）が個人的な利益を優先することがないように利益相反について規定し、毎年利益相反同意書を交わし、経営規律を遵守し、職務を誠実に勤めることを求めている。また寄附行為及び法人の諸規程に違反する行為またはその恐れがある場合、早期に発見し、問題を速やかに是正することが出来るように公益通報に関する規程を整備している。
	
 3-1-②	
  使命・目的の実現への継続的努力	
 本学は 2012（平成 24）年 3 月に第一期の卒業生を社会に輩出した。完成年度までの期間は学内に自己点検委員会を設け、文部科学省に提出した認可事項の確実な履行に重点をおき、その摺り合わせを行ってきた。完成年度の 2011（平成 23）年度より自己点検評価書を公表し、その後毎年、経営・管理において建学の精神や使命実現のために継続的努力がおこなわれているかが確認されている。開学時より文部科学省から留意事項として標記されていた「短期大学の今後の在り方」については、理事会で検討し 2014（平成 26）年度より短期大学の募集を停止し、2016（平成 28）年 3 月に閉学することが決議されている。この短期大学募集停止という変化に対応するため、中長期計画を策定し 2014（平成26 年）年 3 月の理事会において承認された。
この中長期計画には、本学の抱える課題、今後取り組むべき課題などを明記している。
今後は、使命とミッション実現に向けてこれらの行動計画を更に明確化し、毎年、自己点検委員会や運営委員会においてその進捗状況を確認・検証し、中長期計画の実施状況を毎
年理事会に報告することにしている。
	  使命・目的実現への継続的努力の方策として、使命・目的を共有している法人傘下の短期大学、専門学校教員との意見交換の場である合同教授会を活用している。短期大学、専門学校とも同一キャンパスで教育活動を展開しており、特に本学の特色である全人的教育において使命実現のため協力関係を構築している。

3-1-③	
  学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守	
 学校法人三育学院ではエビデンス集【表 3-2】に示すように、学校教育法、私立学校法などの関係法令を遵守し、大学設置基準に沿った教員組織、校地、校舎、施設設備を有し、教育研究に支障がないよう努めている。またすべての教職員は「就業規則」をはじめとす
４５

三育学院大学る学内諸規程の遵守が義務づけられ、業務を遂行している。
2008（平成 20）年度の大学開学から完成年度の 2011（平成 23）年度まで、文部科学省の履行状況報告書（AC）を通じて毎年法令遵守について確認し、その後は自己点検委員会において法令遵守を確認している。
3-1-④	
  環境保全、人権、安全への配慮	 三育学院大学は「環境にやさしいエコキャンパスの実現」を掲げ、自然に囲まれた広大な敷地も農薬を利用せず、竹炭（学内に竹炭小屋がある）などを利用した自然環境に優しいキャンパス造りを心掛けている。また東日本大震災以前から節電やクールビズに心がけ、学内の主電源装置（キュービクル）に消費電力を計測する装置を装着した。その結果、電気量測定装置装着以前よりも約 3 割電力を削減してきた。近年ではクールビズやウォーム
ビスなどの実施、定期的な学内パトロール、学生を含めた省エネの啓蒙教育などを展開し、エコで環境にやさしいキャンパス実現をめざし努力している。
本学は日本の大学でも数少ない寮教育を基本とした大学である。学生は学内に設置されている寮に居住し教育を受けている。教職員の多くはキャンパスに隣接する教職員住宅に居住し学生の安全に対応できる体制である。
学生や教職員の人権については、三育学院大学ハラスメント防止に関する規程が整備され、学生や教職員の基本的な人権が保護されている。アカデミックハラスメントやパワー
ハラスメントその他の人権侵害が発生した場合には、適切に対応できるよう「ハラスメン
ト対策委員会」が設置されている。
安全については寮教育をベースとする大学であることから、防犯、地震、火災、そして食の安全も従前より力を入れている。防犯に関しては、大多喜キャンパスは自然に囲まれており安全であるが、大学敷地をフェンスで囲い出入り口には夜間は門衛をおいている。
一方、東京校舎は都市部にあるため、校舎の出入口には指紋認証セキュリティーシステム
を導入し万全を期している。耐震においても東日本大震災以前から耐震検査を行い安全と施設管理に心がけている。火災に対しても、施設設備の整備はもとより大学、寮において年数回の防災訓練、退避訓練を実施し不測の事態に備えている。食に関しては、食材を都心より業者を通じて調達していたが、震災時でも供給が可能な近隣の農家から米と野菜を仕入れ、危機管理体制を整えている。
なお看護の実習時には学外の施設を使用している場合もあり、不測の事態に備え危機管理マニュアルを整備し、実習前に指導を行っている。
3-1-⑤	
  教育情報・財務情報の公表	
 教育情報の公開については、エビデンス集【表 3-3】
「教育情報の公開」に示す通りである。学校教育法施行規則第 172 条の 2 に定める 9 項目の情報公開について、情報公開規程に従って、ホームページの三育学院大学の概要に学校法人の概要ならびに教育情報を公開している。
また財務情報についてもエビデンス集【表 3-4】「財務情報の公開」に示す通りである。
私立学校法第 47 条の規程にしたがって資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表、財産目録総括表をはじめ、事業報告書、監事の監査報告書、財政状況についての概要をホ
４６

三育学院大学

ームページで公開している。
3－1 の改善・向上方策（将来計画）	
 経営の規律及び誠実性については経営の基本であり、使命・目的の実現への継続的に取り組む。
環境安全に関しては、本校の他に東京校舎があり学生は約 1 年間東京で学修をするため、東京でも災害時に備え、備蓄を行い、防犯のために実習病院と協力して学寮に監視カメラの設置を計画している。

４７

三育学院大学

3－2	
  理事会の機能	
 ≪3－2 の視点≫	 3-2-①	
  使命・目的の達成に向けて戦略的意志決定ができる体制の整備とその機能性	
 学校法人三育学院では理事会が法人の最高決議機関であり、機能的に理事会を運営する
ことにより寄附行為の第 3 条に定める目的達成を目指している。
理事は寄附行為に定められているように 10 名であり、各選任区分の理事構成は、第１号理事は三育学院大学学長、第 2 号理事は三育学院大学事務局長、第 3 号理事は三育学院
大学看護学部看護学部長、第 4 号理事は評議員会から選任した者 2 名、第 5 号理事は理事会が選任した者である。学校法人内部理事（常勤）5 名、非常勤理事が 5 名の計 10 名である。いずれの理事も寄附行為にしたがって、適正に選任されている。
監事は弁護士及び公認会計士の学識経験者と、福祉施設での実務と経営経験豊富な施設
長の 2 名である。監事は理事会に出席し、貴重な学校運営上の意見・アドバイスを提供している。
理事会は年 6 回（5 月、7 月、9 月、11 月、2 月、3 月）開催している。予算、決算については私立学校法第 42 条に定められている通り適正に運営している。理事会では法人並びに各設置校に関する重要な案件を審議している。また、理事会の開催されない月（8 月を除く）には、機能的に審議するために寄附行為に定めた常任理事会を開催している。
三育学院大学は平素より管理運営を円滑に行い、かつ戦略的に意思決定するために学則54 条に従って運営委員会を毎月 2 回（定例）開催している。運営委員会は学内の重要な案件を審議し、人事及び学校経営上の重要案件については理事会及び常任理事会において具申し、コミュニケーションを密に取っている。
3－2 の改善・向上方策（将来計画）	
 	
  理事は常勤理事 5 名、非常勤理事 5 名で構成されている。三育学院は小規模な学校法人
ながら傘下に幼稚園、小学校、中学校を設置している関係上、理事の数も 10 名である。
理事会の議案についても幼稚園から大学までの幅広い案件が審議されている。現在では、初等、中等、高等などの担当理事を設け、理事間での連携を図りながら常任理事会及び理事会を毎月開催している。理事会においては担当理事が設置校間の業務をまとめているが、ICT 機材などを使って、設置校間の連絡会議を開催し、より迅速かつ戦略的に対応できる体制を検討している。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
４８

三育学院大学3－3	
  大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ	 ≪3－3 の視点≫	 3-3-①	
  大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性	
 	
  三育学院大学では学則及び運営組織に示すように、大学の意思決定は学長のリーダーシップのもと、教学関係において教授会が、大学の管理運営は運営委員会において審議している。
学則第 54 条では「本学の管理運営に関する重要な事項を審議するため、運営委員会を置く」とあり、また学則 59 条において「本学の教育活動に関わる主要な事案を審議するため教授会を置く・・」と定め、教育活動と管理運営の責任を明確に分けている。教授会は、学部の教員のみで開催される学部教授会と、学生指導を含めた生活面、使命・目的に関わる教育内容についての審議を行う合同教授会（大学、短期大学、専門学校の教員及び寮関係の教育職員で構成されている）をそれぞれ月に 1 回、運営委員会においては月 2 回開催
し、重要な案件に対し機能的に対応している。
また教授会の下に大学や短期大学、専門学校との共学部門における調整をはかる委員会である学務委員会や、教学に関わる小委員会が設けられ規程に従って適切に運営されている。
3-3-②	
  大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮	
 学長は大学を代表すると共に、教学の意思決定機関である教授会の議長、並びに管理運営の意思決定機関である運営委員会の議長として本学の教育理念、目的を実現すべくリーダーシップを発揮できる体制がとられており、学長のリーダーシップを補佐するため副学長を選任している。また理事の一人として理事会に出席し、学校法人三育学院の高等教育の代表としての役割を果たしている。
	
 3－3 の改善・向上方策（将来計画）	
 	
  小規模大学のため教職員は学内において様々な職務を兼任している。毎年、職務の合理性などを検証しているが、更に効果的活動の出来る体制を計画する。
また本校と東京の二カ所に分かれて教育を行っており、VPN 回線による TV 会議システ
ムにより二つの校舎間の意思の疎通を図っているが、使用精度、利用価値がまだ十分ではない。今後は利用価値を高めるよう改善を予定している。
合同教授会については、大学、短期大学、専門学校からなる教育共同体としての協力関係においてその役割はあるものの、短期大学閉学を予定している現在、その役割と機能の見直しの時期であると判断している。

４９

三育学院大学3－4	
  コミュニケーションとガバナンス	 ≪3－4 の視点≫	 3-4- ① 	
  法 人 及 び 大 学 の 各 管 理 運 営 機 関 並 び に 各 部 門 の 間 の コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン
による意思決定の円滑化	
 学校法人三育学院は傘下に幼稚園から大学までの小規模教育機関を擁している。各教育機関と理事会とのコミュニケーションは良好である。三育学院大学は小規模単科大学であり、教学を担当する教授会と大学の管理運営を担当する運営委員会の二つの組織が互いに協力・補完し合いながら大学を運営している。教授会ならびに運営委員会の長は学長であり、副学長ならびに事務局長が学長のリーダーシップを補佐している。
理事会は最高決議機関であり、理事長のもと初等・中等・高等担当の 3 名の担当理事（高等教育の理事は三育学院大学学長）、財務担当理事 2 名（1 名は三育学院事務局長）、学識経験者 2 名で構成されている。年 6 回行われる理事会、理事会の開催されない月（8 月を除く）に開催される常任理事会において、傘下の教育機関の教育活動並びに管理運営も含めて重要な案件を円滑に審議している。
3-4- ② 	  法 人 及 び 大 学 の 各 管 理 運 営 機 関 の 相 互 チ ェ ッ ク に よ る ガ バ ナ ン ス の 機 能性	
 理事会は寄附行為に従って適正に組織・運営されている。理事会には毎回監事が参加し、公認会計士と連携して行われる監査業務の他に学校運営の重要な審議、今後の管理運営についてその都度確認し、貴重な意見・アドバイスを得ている。監事には、毎日朝礼の状況や運営委員会の議事録を定期的に送付し、学校運営・管理上の確認およびアドバイスを受けている。
また寄附行為に示されている様に理事会のチェック機能として評議員会を設けている。
評議員会は私立学校法第 41 条に従って組織され、年数回開催している。学校法人の予算、事業計画、寄附行為の変更案件をはじめ重要な案件については私立学校法第 42 条を遵守し、適切に会を運営している。評議員は各区分に従って 21 名で構成され、予算、決算、事業計画など学内外からの貴重な意見を得、その意見を学校運営に生かしている。
	
 3-4-③	
  リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営	
 
理事長は寄附行為に示すとおり、この法人を代表しその業務を総理すると規定されている。理事長は非常勤であるが他の理事と連携をとりながら定期的に大学を訪問し、教職員の意見を吸い上げ、学校運営に活用している。前述したように担当理事が理事長をサポートする体制はとれている。
大学においては学則第 48 条に規定されているように、学長が「本学を総括し、本学を代表する」事となっている。学長の公務については、学則第 49 条に定めるように、副学長を置きサポートする体制をとっている。また学則 50 条に定める用に、様々な公務を直接担当する部局長を置き、これらの代表が大学の運営委員会の委員として学長の職務を補佐している。学長と学部長は定期的に教員と個人的に面接し、教員の意見を汲み上げている。
学長は１ヶ月に１度の割合で東京校舎を訪問し、学生や教員の意見を聞く体制も取っている。
５０

三育学院大学

3－4 の改善・向上方策（将来計画）	
 	
  理事会、評議員会は、法令や寄附行為に従って適切に運営されている。傘下の教育機関の数も多く、初等・中等教育では少子化の影響を直接受け、財政的に厳しい学校もあり理事会を中心に今後の運営方法について協議している。高等教育機関においては、2018（平成 30）年度までの中長期計画が 2014（平成 26）年 3 月の理事会において承認され、今後はその計画に従って、短期大学の閉学、専門学校の改組、人件費の圧縮、教育の質を低下せずに経費節減を行い、公認会計士や監事の意見を受け、財政の安定化を目指している。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
５１

三育学院大学

3－5	
  業務執行体制の機能性	
 ≪3－5 の視点≫	 3-5- ① 	
  権 限 の 適 切 な 分 散 と 責 任 の 明 確 化 に 配 慮 し た 組 織 編 制 及 び 職 員 の 配 置 による業務の効果的な執行体制の確保	
 法人及び大学の事務体制については三育学院の運営組織図に示されている。法人室も大多喜の本館の事務室の中に設置されている。事務部門については学長及び事務局長によって編成案が提示され、運営委員会及び理事会の承認のもと編成されている。
学校法人の事務及び大学・短期大学の職務については、職務分掌によって明確化されて、学長及び事務局長により適材適所に配置されている。
事務部門は 10 年前までは、経理、庶務、教務、入試広報、学生部と分かれてそれぞれの人員を抱えていたが、現在では教務、学生部、入試広報を統合した学生関係の事務室である学生総合オフィスと教職員の給与関係や法人事務、大学の管理運営全般並びに経理関係を担当する総務課（経理、庶務、学長秘書など）とに統合され、事務の合理化と業務の支援体制を確立している。事務についてはこの他に部署を統合することのできない図書館
事務と食堂事務があり、お互いに連携をとりながら対応している。
3-5-②	
  業務執行の管理体制の構築とその機能性	
 本学は職員についても教育補助職員、事務職員、技能職員に区分し管理体制を構築している。教育補助職員は学生寮の寮監などであり、直接授業などを担当しないが、生活教育を担当する職員である。事務職員は総務課、学生総合オフィス、図書館、食堂事務などに分かれ一般事務を担当している。技能職員は施設管理職員、キャンパス管理職員、食堂の調理職員などであり、それぞれ区分された職員が本学の使命実現のために側面から教育活動を支えている。	
 	
 3-5-③	
  職員の資質・能力向上の機会の用意	
 本学では年数回職員会を開催し、情報を共有し、職務遂行上の連携を図りながら教育理念の達成を目指している。また本学は小規模な大学であることから、事務局長、図書館長、教務課長、寮監の一部については教員が兼務し、他大学にない形態で教職協働をはかっている。
年数回 SD 研修を行っているほか、日本私立大学協会主催の研修会（事務局長相当者研修、経理担当者研修会、教務担当者研修会、就職担当者研修など）や千葉県私立大学短期大学協会主催の研修会（事務局長研修、職員研修）に参加し職員の資質・能力向上の機会を提供している。また、本学では職員の資質向上のため職員に研究費を提供している。また教員だけでなく、職員についても資格取得や学位取得のための援助を行い、職員の資質の向上に努めている。
3－5 の改善・向上方策（将来計画）	
 教職員の人事評価は毎年 3 月に給与審査委員会において実施している。任期制の導入、給与や賞与への評価などは、現在調査研究段階であるが、2014（平成 26）年度より、教員の研究費に関してはポイント制を導入する予定としている。
５２

三育学院大学3－6	
  財務基盤と収支	
 ≪3－6 の視点≫	 3-6-①	
  中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立	
 2008（平成 20）年に大学を設置し、2013（平成 25）年度開学 5 年目を迎えた。当初開学からの 5 カ年計画に沿って財政運営が行われた。開学の年にリーマンショックによる世界経済の落ち込み、さらに初年度の学生募集は 2007（平成 19）年 12 月の認可後からであったため、初年度の入学定員割れが発生した。2009（平成 21）年度より入学定員を充足しているが、編入枠の募集が未充足のため収容定員は満ちていない。そのような状況下、2011（平成 23）年度の完成年度、2012（平成 24）年度と経営努力により大学単体において消費収支は黒字を確保している。2013（平成 25）年度は、国庫補助が約 1,500 万円減
少したこと、関係機関の寄付金が減額となったことから前年度より約 3,000 万円帰属収入が減少した。
消費支出については引き続き経営努力を行っていたが、退職給与引当金を繰り入れたことから前年度よりも消費支出が約 1,450 万円増加し、消費収支は赤字となった。なお帰属
収支差額であるが 1,245 万円の赤字である。退職給与引当金繰入額を含まない場合は約200 万円の赤字であり、ほぼバランスしている。
併設している三育学院短期大学並びに専門学校三育学院カレッジとの連結決算において、消費収支は毎年大幅な赤字となっている。これは消費収入において、①大学の編入枠の未充足、②短期大学の学生未充足（関係機関に閉学の情報が流れていることから入学生が急減）、③専門学校三育学院カレッジの定員未充足などから消費収支額を減少させたこと、④
寄付金の減少などである。消費支出については経営努力を行っているが、短期大学閉学のために早急に人件費を圧縮することができないこと、退職給与引当金繰入額を計上したことによる。これらの諸原因に対応すべく次期 5 カ年計画（中長期計画）では、大学の 3 年
次 4 年次の編入枠を文部科学省に返上すること、短期大学の閉学ならびに専門学校の改組を策定し、学生の確保を図りながら人件費の圧縮を行うなど、財政健全化を目指している。
3-6-②	
  安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保	
 大学開学以降、4 学年が揃う完成年度までは特別な会計期間であったため、連結ベースの消費収支バランスは赤字であったが、2011（平成 23）年度、2012（平成 24）年度は大学単独で黒字を確保していた。2013（平成 25）年度は消費収支が赤字となったが、今後は、大学だけでなく、短大閉学後も新生専門学校との連結ベースの帰属収支バランスが黒字となるように中長期計画を策定し、2014（平成 26）年 3 月の理事会において承認された。今後はその計画に従って収支バランスが確保されると考えている。
3－6 の改善・向上方策（将来計画）	
 今後は少子化や看護大学の増加により、学生募集環境は厳しくなるが、新しく策定した中長期計画にそって、毎年財務状況をチェックし修正すべきところについては理事会ならびに教職員と協力しながら、その計画の実現をはかっていく。

５３

三育学院大学

3－7	
  会計	
 
≪3－7 の視点≫	 3−7−①	
  会計処理の適正な実施
本法人では「学校法人三育学院経理規程」、「学校法人三育学院経理規程内規」に従って会計処理が行われている。また「2013（平成 25）年度財務計算書類」、「2014（平成 26）
年度収支予算書」に示すように、資金収支計算書記載科目、消費収支計算書記載科目、貸借対照表記載科目は「学校法人会計基準」に則り処理されている。
具体的会計処理は、大学経理課において証憑書類確認の上で伝票を作成し、会計基準に則った財務ソフトにより処理し、月次試算表を作成し適性に実施されている。出力された月次計算書類は経理課長の確認を経て、法人事務局長へ提出、確認が行われている。
従って本学の会計は文部科学省の定める学校法人会計基準、ならびに学校法人経理規程に従った会計処理を実施しており、適正に処理されている。
このようにして作成された月次計算書類を基に予算の執行状況を確認し、必要に応じて補正予算編成を行い、予算と決算とに大きな隔たりがないように努めている。
3−7−②	
  会計監査の体制整備と厳正な実施
学校法人は公認会計士による試算表、帳票書類、元帳等の確認を受けている。決算監査時においては、法人監事が公認会計士監査に立ち会い、意見交換を行っている。
また、公認会計士による定期監査に加え、本法人の設立母体である宗教法人（SDA）による内部監査が定期的に行われ、その監査結果は法人理事会へ報告されている。この内部監査は、法律に定める会計基準に沿った内容であり、米国宗教法人本部の定める財務方針にも則り、内部統制機能、財務分析の確認を含め厳正な体制が整備されている。
3－7 の改善・向上方策（将来計画）	
 	
  本学の会計は法令に基づいて厳格に処理されており、公認会計士、宗教法人監査部による監査も合わせて受けている。また、次年度より監査体制を強化するため、公認会計士から監査方針変更の予告を受けており、会計期間内の実施調査が何度か実施された。
今後は、学校法人会計基準の改正に伴い、法人全体でその導入準備を進めながら、法人傘下の備品管理などを徹底し、資源の有効活用が可能となるよう努力していく予定である。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
５４

三育学院大学基準 4．自己点検・評価	
 4－1	
  自己点検・評価の適切性	
 ≪4－1 の視点≫	 4-1-①	
  大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価	 本学の使命・目的に即した教育研究活動の質を維持・向上させるために、自己点検・評価については「三育学院大学学則」第 2 条及び第 52 条、「自己点検・評価委員会規程」に基づいて実施している。「三育学院大学学則」第 2 条では、教育研究活動、組織、運営、施設、設備の総合的な状況において自ら自己点検・評価を行い、外部認証評価機関による認証評価を受けること、第 52 条では自己点検・評価に関する審議をするため、自己点検・評価委員会を置くことを定めている。また「自己点検・評価委員会規程」では、本学の基本的機能である教育、研究、学校運営の水準の向上と活性化を図り、その目的及び社会的使命を達成するため、自己点検・評価の審議事項、委員会の構成、自己点検・評価項目、作業部会について必要な事項を定めている。	
 これらの学則・規程に基づき、2011（平成 23）年度には開学から完成年度までの 4 年間について日本高等教育評価機構の大学機関別認証評価における基準に準じ自己点検・評価を実施し、その結果について「2008 年～2011 年度三育学院大学看護学部自己点検・自己評価報告書」を作成、ホームページ上に公表した。さらに 2014（平成 26）年度には、日本高等教育評価機構による第 1 回目の学外認証評価を受審する。
4-1-②	
  自己点検・評価体制の適切性	
 本学は開学年度から学則及び規程に基づき、自己点検・自己評価委員会を設置している。
現在の委員会は、委員長を学長が務め、事務局長、学部長、学生部長、宗教部長、企画広報部長、図書館長、学務部長、教務課長及び任命された学科教員の計 13 名で構成されている。会議において委員長である学長が不在の場合はその職務を副委員長が、学部長が不在の場合は学科長が代行している。委員会は規程に基づき、定期的に自己点検・評価を実施した。実施については、各事務分掌による作業部会担当者が中心に行い、その状況や結果を自己点検・自己評価委員会で検討するため全体的な会議を年間 8 回開催し、自己点検・評価の適切性に関して議論した。
また、自己点検・自己評価委員会において明らかになった改善点や改善策に関しては、各委員会、学部教授会、全学教授会、運営委員会や理事会において、全学的な共有や審議が行えるよう体制整備を図っている。
各教職員はいずれかの委員会に所属し、各々の立場から自己点検・評価に加わっている。
また、2012（平成 24）年度から各委員会の活動報告書をフォーマット化し、年度末における各委員会活動報告の内容を統一することで、各委員会の自己点検・評価の質を担保している。2013（平成 25）年度の各委員会活動についてもフォーマット化された活動報告書が提出され、それに基づき自己点検・評価が実施された。
4-1-③	
  自己点検・評価の周期等の適切性	
 本学の自己点検・評価の周期は、1 年度を単位としている。自己点検・評価の結果と改善策は、自己点検・自己評価委員会、各委員会、教授会（学部及び合同）、運営委員会にお５５

三育学院大学

いて内容を検討している。
各委員会の活動は、年度末に各委員会活動報告として作業部会及び自己点検・自己評価
委員会で点検・評価が行われ、その結果は翌年度の活動計画へ反映される。それが看護学
部および全学の年間計画の策定や遂行に反映されている。
授業内容・方略や教育カリキュラムにおいては、次のように自己点検・評価を行っている。
授業内容・方略に関しては、学期末毎に全科目において「授業評価アンケート」を実施している。結果は担当教員に報告され、担当教員はその結果を受け改善策等を記載した報告書を作成し、その報告書は学内で教職員及び学生全員が閲覧できるようになっている。
教育カリキュラムについては、4 年次生を対象とし卒業前にアンケート調査を実施している。2011（平成 23）年度 1 期生のアンケート調査結果は本学紀要に掲載し、2012（平成 24）年度 2 期生の調査結果は担当委員会、教員に報告した。同様に 2013（平成 25）年
度 3 期生のアンケート結果についても、担当委員会、教員に報告し、大学の設備や授業内容等の改善につなげた。
学内の自己点検・評価だけでなく、本学では 5 年に一度実施される AAA による外部評
価を受けている。AAA は世界にあるセブンスデー・アドベンチスト教団系大学の認証評価を行う機関であり、直近では 2011（平成 23）年度に受審し認証された。評価においては、推奨すべき点(commendation)と改善すべき点(recommendation)が明らかにされ、改善点については改善状況の報告を毎年 AAA に行い、改革改善が実施されている。
4－1 の改善・向上方策（将来計画）	
 自己点検・評価の規程、体制、フィードバック機能を適宜見直し、自己点検・評価の機能を向上させるための規程と組織の見直しを適宜行い、体制整備を充実させる。具体的には、より機能的な活動及び自己点検・評価を実施するため、現在の委員会の規程と組織を見直す作業を始める。運営委員会は大学・短期大学・カレッジを含めた全体の管理運営にかかわる重要な事項に対応するための組織であるが、看護学部の管理運営について審議する組織としての機能をより高めるためのメンバー構成について、運営委員会および理事会で検討する。また他委員会については教員が複数の委員会に所属し委員会業務を務めているため、効果的な活動及び自己点検・評価ができるよう各委員会を見直し、整理・統合の可能性を運営委員会で検討する。
外部の認証評価受審については、2014（平成 26）年度に日本高等教育評価機構による受審をし、その後は学校教育法における大学評価の期限、三育学院大学としての中長期計
画、学部カリキュラム運営の点検・評価の周期を鑑みて、5～6 年の周期で実施する計画である。
4－2	
  自己点検・評価の誠実性	
 ≪4－2 の視点≫	 4-2-①	
  エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価	
 エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価を行うために、各委員会は大学の理念に基づく教育研究活動が実践されているか、現状把握と分析を定期的に実施している。
５６

三育学院大学

各委員会からの報告は、さらに教授会の審議事項に反映し、教授会での審議結果を各委員
会活動の点検・評価に還元している。	
 4-2-②	
  現状把握のための十分な調査・データの収集と分析	 現状把握のための調査やデータの収集、分析については、組織的に行っている。	
 教員の教育に関するデータとして、授業評価アンケートは教務課が担当している。また、入学後－在学中－卒業時における学生個々に関する横断的データも教務課が収集・分析している。教育カリキュラムや看護技術の到達度の評価は、カリキュラム専門部会が担当している。学生募集、入学試験、入学前教育については、企画広報部が担当している。学生の学修、生活やキャリア支援に関して、学生部・宗教部・教務課が担当している。本学の特徴の一つである労作教育については労作教育委員会が担当している。学生及び教職員の健康管理やカウンセラー利用に関するデータは、事務局で集約している。国家試験に関しては、模擬試験を含めて 3 年間の GPA との関連を教務課と国家試験係が担当している。	
 以上の担当部署内にある委員会で情報・データを収集し、分析と改善策について検討されている。	
 特に 2013（平成 25）年度は、2011（平成 23）～2012（平成 24）年度の 1 期生、2 期
生の国家試験受験結果と学修状況（各年次ごとの学生個別成績）、模擬試験結果を教務課と国家試験係が分析し、その結果は 3 期生への学修支援に反映された。
	
 4-2-③	
  自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表	 看護学部の開学年度以降における各年度の自己点検・評価の結果は、自己点検・自己評
価委員会、教授会を経て、学内教職員や理事会に伝達、共有され、今後改善すべき課題に対し適切な措置を講じている。	
 開学から完成年度までの 4 年間の自己点検・評価の結果については、「2008～2011 年度
三育学院大学看護学部自己点検・自己評価報告書」を作成し、学内教職員、理事会、系列病院に配布するとともに、本学ホームページ上に公開することで自己点検・評価の結果を報告し、大学の理念に基づく質の高い教育研究活動につながるよう外部による意見を得るようにしている。	
 
4－2 の改善・向上方策（将来計画）	
 本学看護学部は、開学年度から日本高等教育評価機構の大学機関別認証評価における基準に準じて、定期的に自己点検・評価を実施してきた。年数を重ねる毎に自己点検・評価の体制整備を充実させ、2012（平成 24）年には「2008～2011 年度三育学院大学看護学部
自己点検・自己評価報告書」を作成し、点検結果や改善策について学内や関連機関内で共有し、さらにホームページ上で公開することにより自己点検・評価内容の透明性を高いものにしている。
今後は、全学教職員が課題や実施事項を適切に共有しているかを FD・SD 研修会を通して確認する措置を講じる。また、自己点検・評価のために必要なデータについて検討し、そのデータの収集方法や整理・分析方法を精緻化すること、データ保管場所の明確化と管理体制を整えることにより、さらに適切な自己点検・評価ができる体制を強化する。
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三育学院大学4－3	
  自己点検・評価の有効性	
 ≪4－3 の視点≫	 4-3-①	
  自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性	 	  自己点検・自己評価委員会は委員長である学長が招集し、本学の自己点検・評価を行い、本学の理念に基づいた教育研究活動の質の維持・向上を図っている。そして、教育研究活動の質を維持・向上するために、各教職員がいずれかの委員会に所属し、その中で PDCA
サイクルを用いた自己点検・評価に加わっている。
	  学生募集や入学試験に関わる広報委員会・入試委員会・教務課、学生支援（学修、生活、宗教、進路）や授業の運営に関わる学生委員会・寮監委員会・奨学委員会・教務委員会・宗教委員会・労作教育委員会・学務委員会・教務課、教員の教育研究活動の質向上に関わる FD 委員会・研究倫理審査委員会・紀要委員会など、各々の委員会において PDCA サイクルによる自己点検・評価が実施されている。
	  そして、それらの結果が自己点検・自己評価委員会、学長、学部長、学科長へと連携し、全学的に自己点検・評価が機能する体制を整えている。
	
 4－3 の改善・向上方策（将来計画）	
 各委員会の自己点検・評価において PDCA サイクルが行われ、その結果が自己点検・自己評価委員会、学長、学部長、学科長へと連携し、全学的に自己点検・評価が機能する仕組みが整備されている。より適切な調査、分析を実施するために、自己点検・評価に対する各委員会や各教職員の意識を高め、現行の仕組みを見直し、さらに透明性の高い PDCA
サイクルを確立する。

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