2022年度事業報告

2022年 3 月 31 日
公益財団法人 日本セーリング連盟

2022年度事業報告
公益財団法人 日本セーリング連盟
総務委員会 委員長 安藤 淳
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）公益財団法人としての組織運営への対応（１）中央競技団体としての更なる自律・自立を目指し、将来方向（ガバナンス強化、組織・財務基盤の強化、運営の適正・合理性の確立、加盟・特別加盟団体との連携強化）を見据えた諸規程・基準の継続的見直しと、運用面での適正な実施を関係委員会と連携して行う。

通年

JSAF事務局会議室他（２）スポーツ・インテグリティ、ガバナンス向上、ジェンダー・イコール、LGBT対応等の諸課題に対する研修事業の企画立案（研修内容、研修対象の選定）及び実施を関連委員会と連携して行う。

通年

JSAF事務局会議室他

事業２）会員管理新システム運用を通した加盟・特別加盟団体・会員向けサービスの継続的向上（１）年会費決裁代行への原則移行、カード会員証の原則廃止につい
通年て、加盟・特別加盟団体の要望を踏まえて適切に進める。
（２）会員管理新システム稼働後の運用状況をモニタリングし、会員、加盟（特別加盟）団体に対する更なるサービスの質的量的向上を実現す
通年
る。
（３）ＪＳＡＦが管理する情報システム（ホームページ、会員管理システ
ム）のサイバーセキュリティ上の脆弱性を検証し、必要な対策を講ず
通年る。（広報委員会連携）
事業３）ＪＳＡＦ公認・後援（加盟・特別加盟団体主催）行事における適正運営の継続的実施（１）ＪＳＡＦが公認・後援し加盟（特別加盟）団体が主催するレース等の行事（日本開催の世界選手権を含む）の実施に対して、安全管理対策の徹底（事故報告体制構築）を関連委員会とともに進める。

JSAF事務局会議室他

年度更新に際して、JSAF加盟団体へ年会費未納者リスト作成し、対象者へメール提示し納付督促を行うとともに、次年度以降の口座振替自動更新への切り替え促進を要請した。

JSAF事務局会議室他

・加盟団体、会員向けサービスの継続的向上を目指した。なお、一部に運用会社サイドの対応の不備が散見されるため、引き続き情報連携を密にし、現行システムの適正運用に注力する。

JSAF事務局会議室他

NISCが主催する勉強会へJSAF事務局として継続参加した。東京2020大会中を含め、セキュリティ事故は発生しなかった。

通年

JSAF事務局会議室他

通年

JSAF事務局会議室他

通年

JSAF事務局会議室他

通年

JSAF事務局会議室他（１）加盟（特別加盟）団体や各委員会との連携を強化しながら、定期表
彰における規程や基準の見直し、新規施策の検討を進めるとともに、計画的な実施に努める。

通年

JSAF事務局会議室他（２）加盟団体/特別加盟団体と一体になったビジョン/中長期計画の策定へ参画する。

通年

JSAF事務局会議室他

通年

JSAF事務局会議室他（２）同上行事における、主催者保険の付与の徹底を継続して推進する。
事業４）ＪＳＡＦ事務局業務の効率化の推進（１）ＩＴ機器を含めた事務機器の効率的活用を検討し、JSAF事務局業
務の効率化と組織内コミュニケーション能力の向上を図る。
（２）ＪＳＡＦ運営資料のデーターベース化を促進し、ペーパーレス化及び業務内容の質的向上を実現する。

理事会、評議員会、全国加盟団体代表者会議（含む、定期表彰）は計画通り開催することが出来た。
総務委員会は、原則として月１回開催し、理事会付議事項等について討議、検討を、オンライン方式で実施した。
ガバナンスコードで宣言した規則の制定（利益相反規程）・改訂（役員候補者選任理事会内規、等）は、予定通り実施することができた。
2022年度は、コンプライアンス委員会を含め、同規則の運用の実効性を担保する諸施策を検討、展開するとともに、2026
年度加盟団体規程制定に先行して、運営規則における加盟団体権利・義務規定の明確化を検討、実施する。
JSAFコンプライアンス研修の継続的な実施を行うことができた。
研修内容の録音、録画は、行わなかった。
スポーツ団体ガバナンスコードへの対応（自己説明・公表、2021年度適合性審査受審）を、パーク法律事務所による支援
により、予定通り完了することができた。
コンプライアンス研修は、今後2024年度までは、追加研修としてトピック的な事項のみを既受講者へ展開する。2022年度
から新たに受講者として想定する対象層（JSAF付与資格者【レースオフィシャル、ジャッジ、指導者、選手、保護者、等】への受講へ向けた調整を関係委員会と行い、2022年度から対象者へ追加する。

WSの要請に基づき、事故報告体制を構築し運用を一昨年度から開始したが、事故報告の件数は少数にとどまった。
JSAFコンプライアンス研修において、昨年度に引き続いて、JSAF事故報告体制の目的をカリキュラムかすることにより、認知度の向上に努めた。
次年度も、上記運用基準に基づく運用の実質化をモニタリングし、関連委員会とともに、運用実態の向上に努める。
新型コロナウイルス感染症対応のため対象大会の激減により、保険料の見直しを行ったが、保険料の回収率（加盟団体からの保険料回収）は改善できなかった。
JSAF事務局と総務委員会の役割分担の明確化検討は、具体的な進展をみなかった。今後は、JSAF事務局体制強化策を図る中で、引き続き検討を行っていく。
・ニューノーマルへの対応を踏まえ、総務委員会のオンライン開催の定常化を実現した。Drop Ｂｏｘの活用により、ガバナ
ンスコード対応、コンプライアンス研修実施準備の効率化をはかれたが、今後はＤｒｏｐ Box活用業務の拡大を図り、更なる業務効率向上を実現する。

事業５）ＪＳＡＦ組織活性化へ向けた取り組みの推進（３）２０２０東京オリンピック・パラリンピック終了以降を視野に入れ、財政委員会他関係委員会との更なる連携により、ＪＳＡＦ運営体制の強化を図る。
＜備考:反省点等＞

2021年度定期表彰は、新型コロナウイルス感染症蔓延拡大のため、表彰式（賞状、副賞授与、記念撮影）を中止した。
受賞対象者への表彰状、副賞送付は、2022年2月23日に完了した。（白石康二郎氏へは、富田副会長、望月常務理事から直接お手渡し。OP協会浅野会長には、蔓延防止等重点措置解除後に、馬場会長から授与する予定。）
次年度も、定期表彰式の進行について事前準備を十分行い、受賞者に対する接遇、表彰式欠席者等へのフォローアップに万全を期す。
原則１ ２０３０年度をゴールとする長期目標、および２０２２年から始まる４年間の中期計画を２０２１年度中に策定することができた。２０２２年度には公表する予定である。
原則２ ⼈材の採⽤及び育成に関する計画は、財政健全化施策が検討中のため、引き続き策定へ向けた検討を行う。
2020年東京オリンピック競技大会開催支援について、関連委員会と連携して対応した。

財政委員会 委員長 松田一隆
事業内容

時 期

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
・適切なコントローラーシップ確保の視点から日々の支払申請の内容チェックを実施、疑問点については都度申請者に確JSAFオフィス又はリモートでのビ認を行った。
デオ会議による
・特に源泉徴収関係および添付された証憑の内容の確認については力点を置いた検証を行った。

場 所事業１）経営基盤の強化。支払・発注手続きの浸透及び徹底

通年事業２）適切な予算執行と会計報告の推進と管理

通年

・当初および補正予算の策定は事務局および関係の各専門委員会との協力のもと適時に実施。
・収支相償については、内閣府からの指導も踏まえ、法規制の趣旨に沿った実際的な会計経理実務のあり方の議論はJSAFオフィス又はリモートでのビ深化。
デオ会議による・JSAFの日々の経理会計業務は事務局委員への引継ぎ等が途上であることもあり、帳票類の整備において大きな進展はなく次年度以降への課題。

事業３）健全な財政基盤の確立

通年

・オリンピック準備委員会の事業が国際大会等準備委員会に引き継がれることと平行して、財政健全化プロジェクトの中で、各委員会の事業の内容と性格に応じた活動資金の確保と寄付金等からの予算配分のあり方について協議を実施。
JSAFオフィス又はリモートでのビ・国際大会等準備委員会をJSAF全体としての寄付金等の受け皿とし各専門委員会に配分する立て付けに再整理し、デオ会議による
JSAF2022年度予算に反映。
・JSAFとしてのお金の流れがより見える化される効果を次年度以降に期待。

事業４）中長期的な観点からの事業収支管理の強化と適切な会計処理

通年

・2022年予算策定にあたって実施した各委員会へヒアリングにおいては、収支構造の確認やお金の流れも含めた深度をJSAFオフィス又はリモートでのビ 深めたヒアリングを実施。
デオ会議による・JSAF全体としての単年度および過年度における収支見通しの把握とそれに基づく円滑な収支相償の確保について継続対応。

＜備考:反省点等＞
上記を含むJSAFとしての組織横断的な財政面の課題検討は、財政健全化プロジェクトの取り組みとして進めることとする。

事業開発委員会 委員長 平松 隆
事業内容事業１）JSAFカレンダーの制作・販売

時 期

場 所

2021年10月～2022年3月

事業２）JSAFロゴ入りグッズの制作・販売

通年事業３）JSAFと他企業とのコラボグッズの制作・販売＜備考:反省点等＞

通年

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
印刷部数700部に減らすことを検討したが、700部と1,000部の印刷費の差額が￥30,000であったため例年通り1,000部を製作したが、 12月からのオミクロン株によるコロナ蔓延の為、各団体の忘年会、新年会等の大量販売機会の喪失などがあり700部以下の販売にとどまった。このため次年度は制作部数を700部程度にする。
五輪タンブラーの追加制作がありほぼ目標通りとなった。次年度はポロシャツ、キャップなどベーシックグッズを拡充すると共にネットショップシステムを構築し、購入しやすい環境を整える。
目標通りの実績となった。

広報委員会 委員長 柳澤 康信
事業内容事業１）J-SAILINGの刊行
2021年度の選手競技報告を中心に、JSAF社会・事業活動等をまとめたイヤーブックを年度末に刊行。会員、スポンサー、関係者に配布。また国体や海プロ、ボートショー等の会場で一般にも頒布する。
事業2）ナショナルチームの情報発信管理
オリンピック強化委員会と協業しながら・マスコミ対象にしたリリースの制作・配信
・選手・競技理解促進を図るプレスデイの実施。
・会員、一般むけにはホームページで情報提供をはかる。
事業３）JSAFホームページ管理・運営
・NT選手競技活動、JSAF事業・各委員会の活動をタイムリーに情報提供する。
・各委員会、JSAFメインサーバー利用中の加盟団体のコンテンツ更新
やサイト構築のサポートを行う。
・事務局、総務委員会とも協業しセキュリティ強化対策を行う。
またJSAF役員、メインサーバー利用中の加盟団体担当者も含めセ事業４）その他
オリンピック準備委員会への支援事業
・観戦パンフレットの制作サポート
・代表選手壮行会運営
・五輪ボランティア アルバム制作

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

年度末

2022年3月31時点で未刊行。執筆原稿の期日が守られず、またJSAFスポンサー関係の指示がなかったために作業が停滞。次年度は刊行形態が変わるかもしれないが、スケジュールには意識を持ってもらうことが課題。

通年

・メディア各社からの取材対応を実施した。（オリ協でも対応できるようコロナ禍という状況を勘案した、模範解答の作成も行った）
・五輪大会前にはオンラインによる代表選手団記者会見を行った。
・五輪大会期間中 HPでのデイリーレポートの作成・校正・管理を行った。
・アジア大会選考会では現場のコーチ陣と共同し、デイリーレポートを作成。日々発信した。
・アジア大会最終日にはオンラインによる各クラスの代表内定選手記者会見を行った。

通年

・一般の方々にも関心持っていただけるよう、HPトップをインパクトある画像に改定した。
・一般向けのコンテンツも鋭意開発中である。
・WEB制作管理者、WEBコンテンツ管理者が体調不良のため急遽入院されましたが、森さんを中心に体制整えて作業対応できていまます。
・セキュリティ関係はNISCからのサポートをいただきつつ、継続対応中。
・次年度からは汎用性、保守性の高いサーバーに切り替え予定です。（2022年4月10日頃に移管作業を予定）

通年

・コロナ感染拡大に伴い、無観戦者での大会実施となってしまったが、セーリング競技観戦パンフレットの制作支援を行った。
・コロナ感染拡大に伴い、新たな手法であるオンラインで壮行会を実施運営した。
・大会終了後、河野前会長の命でボランティアの皆様への記念アルバムの制作を行った。（内容がデリケートなため、制作・納品はしたものの執行部預かりのまま保留になっていると思われます）＜備考:反省点等＞
・年度末刊行の会員広報誌J-SAILING117号の刊行遅延。過去にない事象でした。スケジュールについては改めて周知徹底し、協力体制を築いてまいります。
・アジア大会でのオンライン記者会見は外部に委託せず、内部手弁当で実施しました。低予算でも実施できることが実証されました。通信機材やデバイスを整備していけばより良いものができると思われます。今後の知見として活かして参ります。
・河野前会長の依頼で五輪競技会運営スタッフ、ボランティアのアルバムを作成しましたが、マスク未着用で密集した状態など、社会から反発が起きそうな写真がおおかったため、執行部にご判断お願いした状態です。良しなに対処お願い致します。

環境委員会 委員長代行 永井真美
時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

通年

全日本選手権開催
各ハーバー＊ コロナ等により予定していた今年度の補助金対象大会の開催できたものは約半分にとどまり、中止、延期を余儀なくされた大会が半数に上り大変残念であった。
＊申請受領の際には各大会なりの環境活動を取り組んでもらう様に依頼を強化。その結果実施された大会の全てにおいてただ横断幕を掲げるのではなく、何等かの環境啓蒙、保全活動が実施され大きな意識向上となった。今までにない独自の取り組みをしている大会も見られ、来年度からの環境キャンペーンの取り組み必須に先駆け大きな弾みとなった。
＊ 実施されたメインの活動はビーチクリーンであった。

国体へのトリプルエコバッグワークショップ （およびその代替案）

10月

三重国体会場

既存のツールを使った環境啓蒙活動

通年

ステークホルダーとの連携

通年事業３）環境保全事業
既存のグッズを使っての環境保全活動

通年

新規アイテムの開発

通年

事業内容
事業1）環境支援事業

環境キャンペーン

事業２）環境啓蒙事業
残念ながら三重国体は中止となり予定していたトリプルエコバッグワークショップの開催及び、縮小案としての環境小冊
子の配布、JSAFの選手も協力してくれた環境省CoolChoiceの映像配信もできなくなった。
＊イベントでは既存の環境小冊子、JOC小冊子を使い環境啓蒙を実施。
＊環境省とのコラボレーションによる「スポーツX環境」へのWeb記事搭載協力＊JOC,JSPOと共催による「スポーツと環境カンファレンス２０２２」へのパネリスト参加協力＊スポンサー企業とWin-Winとなれるよう取り組み強化＊ボトルホールダーストラップをサンプル配布、今後の普及、取り組みのために使用コメントを収集。
＊WSで各国あての言語に合わせて作成したサステナビリティ教育プログラムの日本に合わせた改良版を作成中。
＊「こども達の輝く未来に」の電子化を検討中。

＜備考:反省点等＞

レディース委員会 委員長 富田 三和子
事業内容
事業１）レディース委員会
第１回レディース委員会
第２回レディース委員会
第３回レディース委員会
第４回レディース委員会
第５回レディース委員会
第６回レディース委員会
第７回レディース委員会
事業２）WS「Steering the Course」
WS主催「Steering the Course」に参加
事業３）レディース委員会主催第４回情報交換会
レディース委員会主催第４回情報交換会
開催

場 所

2021年4月19日
2021年6月28日
2021年8月28日
2021年10月17日
2021年12月9日
2022年2月3日
2022年3月24日

オンラインにてオンラインにてオンラインにてオンラインにてオンラインにてオンラインにてオンラインにて2021年5月

文書提案

2021年6月28日

オンラインにて2021年12月18日

オンラインにて学生からベテランまで様々な年代の39名が参加。吉田愛選手の話とオリンピックの運営に携わった委員の話をじかに聞けたことがとてもよかったとの感想が多く寄せられた。セーリング界は情報を共有する場が少ないのでこのような場をもっと増やして欲しいとの意見が寄せられたので今後はさらに回数を増やしていきたい。

2021年9月

オンラインにて

１４講座に参加。女性がよりよい環境で競技に取り組めるようにを目標にした内容。トップコーチだけでなく委員会の一人としても有意義な内容であった。研修会終了後も「ジュース」に入会し月に一度の講義に参加している。
参加料はやや高めであったが内容は充実していたので次年度は他の委員も参加するようにしていきたい。

事業４）研修会に参加「女性リーダー・コーチアカデミー研修会」に中村宗子委員が参加

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

時 期

チャイルドルーム開設予定・委員会内組織編成・「Steering the Course」について
東京オリンピック・国体でのチャイルドルーム・WS報告・委員会組織編成について
第4回情報交換会の計画について
中川顧問講話「レディース委員会立ち上げからの歴史」
第4回情報交換会の準備について
研修報告・情報交換会反省・卒業する大学生が継続してセーリングを続けるには2022年度年間計画・チャイルドルーム開設ガイドラインとマニュアルについて
関東女子インカレ・全日本女子インカレ・チャイルドルーム開設等々、今まで国内で取り組んできた実践例をWSに文書で報告した。WSから全世界に向けての発信であったので様々な団体や関係者からの反響があった。今後も継続して発信していきたい。
e-sailing初心者体験会を実施してWSに報告した＜備考:反省点等＞

アスリート委員会 委員長
事業内容

時 期

場 所

関 一人
事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

ルール委員会 委員長 増田 開
事業内容

時 期

場 所

事業1）ルール関連資料の翻訳・発行

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
・World Sailing規程集のうち競技規則と位置付けられる規程の全ての和訳、Web公開を完了した。
・ケースブックを和訳し、製本版およびアプリ版の販売を開始した（4月）。2021/11公開の補遺版は現在翻訳中、次年度に公開予定。
・コールブック（チームレース版）を和訳、Web公開した。マッチレース版は現在翻訳中、次年度に公開予定。
・ウィンドサーフィン・フリート競技規則（WCR2021-2024）の和訳をルールブックアプリの追加無償ダウンロード機能で発行した。
・RRS付則MR、RV、SY、WP及び試行規則21-01、02、03、04、05を和訳しWeb公開した。
・RRS2022/1/1発効した緊急改定を適時に和訳してWeb公開及びルールブックアプリ更新を実施した。
・World Sailingの公開したQ&Aを和訳し都度Web公開した。直近に公開された2022-002,003は現在翻訳中、次年度に公開予定。
・規則42の公式解釈及びクラス別解説を和訳してWeb公開した。
・以上全般に、翻訳担当委員の献身と効率的な工程管理により、計画以上の会員サービスを提供できたと自己評価できる。
・RRS2021-2024の課題を発見・研究し、RRS2025-2028での改定提案（3-4件）の策定に着手した。次年度のWorld
Sailing年次総会への提案に繋げたい。
・World Sailingジュリーポリシーを和訳してWeb公開した。
・ジャッジマニュアルの翻訳を実施中、来年度早期の和訳発行を目指す。
・アンパイアマニュアル（チームレース版）を和訳してWeb公開した。マッチレース版とフリートレース版は現在翻訳中、次年度に公開予定。

競技規則であるRRSとWorld Sailing規程の一部、アデンダムQなどの試行規則、競技規則の公式解釈であるケースブック、コールブックと規則
42解釈、Q&Aとラピッドレスポンスコールなど、World Sailingの発行する
ルール関連資料とその追加・修正を都度、日本語訳して展開する。

通年－

World Sailing発行のジャッジ/アンパイア向けマニュアル等とその追加・修正を都度、日本語訳して展開する。

通年

－

－

－

コロナ禍により機会が得られず実施できなかった。

－－

コロナ禍により機会が得られず実施できなかった。

－－

コロナ禍の影響で海外大会への参加が難しく、プロモートしてきた候補者のいずれも要件を満たすにいたらず、推薦希望がなかったため開催しなかった。

－－

コロナ禍により機会が得られず実施できなかった。

11月

オンライン

5月-6月

オンラインｘ2、神奈川

更新期限の6月までに3回の追加更新講習会を実施した。A級ジャッジ258名のうち、177名が資格更新した。他に20名が減免措置に基づく資格延長を受けていて次年度以降に資格更新の可能性を残している。

事業2）国際ジャッジ・アンパイアの育成
国内IJ/IU候補者に海外レース等を経験させるための機会獲得支援と渡航費補助を行う。
国内で開催される国際大会において、その主催団体からJSAFによるジャッジ・アンパイアの推薦枠が与えられた場合に、国内IJ/IU候補者から選考して派遣する。
JSAFからWorld Sailingに推薦するIJ/IU候補推薦者選定のためのIJ/IU
候補推薦委員会を開催する。
アジア諸国のIJ/IU候補者のJSAFが主催する国際大会への来日支援のため渡航費補助を行う。
JSAFがノミネートして選任されたWorld Sailingの委員でもある委員2名
をWorld Sailing年次総会に派遣する。渡航費全額を実費精算する。
事業3）ナショナルA級ジャッジ/アンパイア講習会の開催
A級ジャッジ更新講習会の開催：前年度開催分での未更新者を対象に、追加の更新講習会を数回開催する。開催日程と開催回数は、前年度未更新者数等を確認した後に決定する。

コロナ禍によりオンライン開催となったため派遣旅費は執行しなかった。委員2名はいずれもオンライン参加した。

A級ジャッジ認定講習会の開催：国体開催予定地2箇所でのオンサイト
開催に加えて、前年度開発したオンライン試験ツールを活用してオンラ
インでも開催して受験機会の提供を拡大する。

4月

三重県

・年度内に1回の認定講習会を実施した（受講者5名／合格者4名）。次年度4月に開催を予定している。
・B級ジャッジ認定講習会でのオンラインの講習及び試験実施から得られたフィードバックを考慮して検討した結果、A級
ジャッジ認定講習・試験のオンライン実施は見送った。比較的高い講習料・認定料に対して、従来高くない合格率（2030%程度）の更なる低下のリスクがA級ジャッジ認定講習・試験のオンライン実施における課題。次年度以降はコロナ対策をした上で開催地の理解を得てオンサイト開催する方向で進める。なお開発したオンライン試験ツールはB級ジャッジにおいては引き続き活用する。

アンパイア更新講習会の開催：海上実技研修を必要とするためアンパ
イア制大会の機会を利用して開催する。新型コロナの影響等により前年度開催分も含めて開催機会が十分に確保できなかった場合には、更新期日を超えての追加開催も検討する。

4月-9月、12月

神奈川、広島、和歌山

・年度内に7回の更新講習会を実施した。アンパイア28名のうち、20名が資格更新した。他に5名が緩和措置に基づく資格
延長を受けていて次年度以降に資格更新の可能性を残している。
・コロナ禍により機会が十分に提供できていないため、規定に基づいて次年度も更新講習会を実施する。受講対象者は3名。

アンパイア認定講習会の開催：海上実技研修を必要とするためアンパ
イア制大会の機会を利用して1～2回開催する。

－

－

1-3月

オンライン

・A級ジャッジの更なるスキルアップを目的としたクリニックを計画したが、コロナ禍により全て実施できなかった。
・主にB級ジャッジを対象としたオンラインのクリニックを試行的に実施した。A級へのステップアップ支援として有効であると感じている。次年度4月以降にも追加開催を予定している。

都度

全国各地

B級ジャッジの認定講習・試験（12回）、更新講習会（4回）を実施した各加盟団体・特別加盟団体から送付された実施報告に基づき認定業務および認定証発行作業を実施した．約168名が新たに認定され、年度末時点でB級ジャッジは606名となった．他に96名が減免措置に基づく資格延長を受けていて次年度以降に資格更新の可能性を残している。

1-3月

オンラインx2、愛知

ジャッジ・クリニックの開催
事業4）ナショナルB級ジャッジ講習会の開催
新規NJ-B認定講習会と認定試験を実施する加盟団体・特別加盟団体に、試験問題と講習用補助資料を提供する。認定証発行やデータベー
ス入力など認定管理業務を行う。
事業5）指導者・選手向けルール講習会の開催
1月～5月に全国20カ所程度（うち202１年度内は15箇所程度）で、主に初級選手やその指導者を対象としたルール講習会を開催する。
事業6） 指導者育成支援

コロナ禍により機会が得られず実施できなかった。

コロナ禍により当初計画を大幅に下回る3回の実施、合計110名の受講者に留まった。うち2回はオンライン（参加費無料、短時間）での実施。

日本スポーツ協会の認定する指導者資格の更新条件であるJSAF主催講習会等としてルール委員会の主催する講習会を提供し、日本スポーツ協会データベースへの登録業務を代行することで、普及指導者委員
会の進める事業を支援する。
事業7） アンパイア制レースの普及
加盟団体・特別加盟団体への働きかけによりメダルレースを含むアン
パイア制フリートレースやチームレースの計画を促すと共に、アンパイ
ア制大会実施のためのノウハウの提供やアンパイアの紹介などの支援を行う。新たにアンパイア制レース実施大会の継続的開催を計画する加盟団体・特別加盟団体を対象に、チーフアンパイアを派遣して派遣費用を補助する。
アンパイア・クリニック等の開催：アンパイア制レースの行われる大会の機会を利用して、アンパイア・クリニックや、選手等も対象としたアン
パイア制レース・クリニックを開催する。
事業8） 外洋艇レースの普及支援
オリンピック新種目となったオフショアレース参加に向けた活動を、
ルール・ジャッジ等の面で支援する。
国内のダブルハンドを中心とするショートハンドのオフショアレースの活性化を、ルール・ジャッジ等の面で支援する。
＜備考:反省点等＞

2-3月

北海道、愛知、兵庫、岩手－－

コロナ禍により機会が得られず未実施。

－－

コロナ禍により機会が得られず未実施。

都度

－

都度

－

委員会が主催した各種講習会（合計24回）を対象講習会として提供、16名が受講した。

関係構築・情報交換を実施したが、パリ五輪での種目化不採用のため未達。次年度以降は2028五輪での種目化をルール面から支援する。
コロナ禍により関係大会が開催されず未達。ただし、ショートハンドレース関係情報の収集を実施した。次年度以降の活動に活かす。

ﾚｰｽﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ委員会 委員長 大庭 秀夫
事業内容
事業１）レースオフィサーセミナー（新規認定 講習・試験）事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画
時 期
場 所反映したか？を明記下さい。
・レースオフィシャルズの資格認定を通して、レースマネジメント・レース運 営のスキル維持・向上のための情報展開、国内大会の安全確保と質の維持・向上を図る。

NRO認定セミナー 講習・試験を実施する。
（JSAF RO規程に基づく措置）

2022年 秋以降に延期-

TOKYO2020オリンピック運営スキルを広く共有することや、レースオフィサー規程の見直しを行うなどを教材・試験問題に反映させてからセミナーを行うことが、定例レース委員会で決定した。
このことは、2022年1月の全国加盟団体代表者会議でも説明済み。
来年度は12月ころに実施する方向で事業計画・当初予算に反映済み。

ARO認定セミナー 講習・試験を実施する（JSAF RO規程に基づく措置）

４回実施

5/16新潟、7/11愛知、
11/27神奈川、11/28佐賀

全国4会場でARO新規認定のためのセミナーを実施済み。年度後半は、TOKYO2020オリンピック運営スキルを広く共有することや、
レースオフィサー規程の見直しを行うことを教材・試験問題に反映させてからセミナーを行うことが、定例レース委員会で決定した。
このことは、2022年1月の全国加盟団体代表者会議でも説明済み。また、感染症の広がりもあり、予定していた5回を完全実施できなかった。
来年度は、教材・認定試験の準備ができ次第（秋ころ以降）に実施する方向で事業計画・当初予算に反映済み。

LRO認定セミナー 講習・試験を実施する（JSAF RO規程に基づく措置）

実施なし

-

初級レースオフィサーとしてのLRO認定は実施希望がなく開催実績なし。現在、レースマネジメント委員会では、レースオ
フィサーの質の向上を目指し、レースオフィサー制度のステップアップ制度を来年度から導入することを盛り込んだレース
オフィサー規程の改訂に着手している。このことは2022年1月の全国加盟団体代表者会議でも説明済み。
来年度は、認定試験を伴う、ARO・NROセミナーに先立ち、4月以降、都道府県連等加盟団体単位で、準備が整い次第実施する。このことは、次年度事業計画・当初予算に反映済み。

事業２）レースマネジメントクリニック
NRO更新のための義務講習になっているレースマネジメントクリニックを実施する。
（JSAF RO規程に基づく措置）・クリニック（講習）の開催をとおして、レースオフィシャルズのスキル維持・向上のための情報展開、国内大会の安全確保と質の維持・向上を図る。

実施なし

-

2022年度前半は、オリンピック開催準備に全力を投入するために実施見送り。また、夏以降はTOKYO2020オリンピック運営スキルを広く共有することや、レースオフィサー規程の見直しを行うこと、ルール改正に伴うQ&Aの全国への周知などの最新情報を教材に反映させてからクリニックを行うことが、定例レース委員会で決定した。
このことは、2022年1月の全国加盟団体代表者会議でも説明済み。
来年度はレースオフィサー規程改定後（秋以降）に実施する方向で事業計画・当初予算に反映済み。

・レースオフィシャルズを対象にした資格更新講習を開催する。
事業３）レースオフィサー更新講習
ルール改正に伴うＮＲＯ更新講習を実施する。
5/29にオンラインで実施。6人のＮRO更新講習を完了。
オンライン開催
１回実施（JSAF RO規程に基づく措置）
これにて、2021ルール改正に伴うNRO更新講習は終了。
ルール改正に伴うＡＲＯ・ＬＲＯ更新講習を実施する。
5/30にARO,LROオンラインで実施。13人の更新講習を完了。
オンライン開催
１回実施（JSAF RO規程に基づく措置）
これにて、2021ルール改正に伴う更新講習は終了。
nituite,
事業４）国体進捗事業①2021年6月 定期国体委員会で、三重国体及び栃木プレ国体の準備状況について調整を行った。（両大会はコロナで国体委員会の研修会にレースマネジメント委員会（国体小委員会）とし
1回実施
未定
中止）
て参加し、開催に向けての準備調整について情報交換をする。
②2022年1月 国体研修会において栃木国体（稲毛開催)の開催について、運営ソフト導入などの協議調整を行った。
事業５）外洋レース/大型艇レースの全国統一運用の普及
外洋レース/大型艇レースの全国統一運用を普及させるために、外洋系加盟
団体、特別加盟団体にレース/大会運営に関する情報提供、共有を行う。また、外洋系加盟団体、特別加盟団体とコミュニケーションを図るため、各団体の連絡レース担当者及びレースオフィサーの情報網を整備する。整備した情報網を使用し、大会/レース運営の全国統一運用に向けた活動を実施する。

・外洋合同委員会を活用し、全国の加盟団体/特別加盟団体にコロナ禍でのレース運営に活用可能なシステムの紹介を行なった。
・レースマネジメント委員会外洋小委員会HPの内容を整備し、外洋艇/大型艇レース主催の注意事項を掲載した。
・IRCレーティング情報など、適宜、加盟団体/特別加盟団体に情報提供を行なった。
概ね計画した事業は実施することができたが、組織的な活動は限定的で、現状では将来にわたって持続可能な形で事業を実施/継続していくことは困難な側面も見られる。メンバー間で事業に対する目線合わせやマネジメント体制の構築が必要だと考えられる。

事業６）外洋艇/大型艇の大会運営に活用可能な資料の整備
・外洋合同委員会を活用し、全国の加盟団体/特別加盟団体にコロナ禍でのレース運営に活用可能なシステムの紹介を行なった。
レーティングシステムの運用・安全に関する運用に関しては、他委員会との連携も必要であり、相互協力の体制を構築する必要があると思われる。
メンバーがボランティアベースということもあってか、組織的に活動を進めることが難しく、メンバーが同じ目線で事業や課題に取り組むことが困難であった。課題を具体的に明示し、メンバー間で目線合わせがやりやすくなるような工夫が必要と考えられる。

現在ならびに将来について、外洋レース/大型艇レースの安全・公平・公正なレース/大会運営に活用可能な資料の整備を行う。
事業７）IROクリニック・セミナの開催
ＩＲＯクリニックの開催
ＩＲＯセミナの開催
事業８）公認・後援する大会開催に関しての審査

１回実施
１回実施

公認・後援等が規則に則り適正に行われているかを審査する。

随時実施

事業９）TOKYO2020レースマネジメント研修の実施

8回実施

事業10）TOKYO2020コラボレーターフォロー事業
事業11）全国レースマネジメント委員会

4回実施

全国委員会の開催

１回実施

未定

委員長・小委員長会議の開催

１回実施

関東近郊

神奈川県 江の島
神奈川県 江の島

開催を計画したがコロナ禍ということもあり開催できなかった。来年度に開催を計画する。
開催を計画したがコロナ禍ということもあり開催できなかった。来年度に開催を計画する。

3月末時点で45件の公認を行った。例年よりやや申請数は少ない。コロナの影響で申請後に中止又は延期となった大会は18件となった。 コロナの影響で大会日程が定まらず大会の3か月前の申請日が守られていない大会が多くみられた。
計9回のトレーニングを実施した。全体の運営スキル向上と併せて、オリンピック本番に向けた機材準備及びテストを実神奈川県 江の島
施。相模湾にマッチした機材でトレーニングを行うことができた。
関東ｲﾝｶﾚ予選・決勝・女子ｲﾝｶﾚ等 スタッフ派遣を計画したがコロナ禍ということもあり実施できなかった。
12月仙台市にてオンサイト・オンライン併用にて開催し、各小委員会毎に今年度の活動報告と、来年度以降の計画及び懸案事項について協議を行った。
3月横浜市にてオンサイト・オンライン併用にて開催し、12月委員会の継続審議事項及び来年度委員会活動の計画について協議を行った。

＜備考:反省点等＞

ワンデザインクラス計測委員会 委員長 中村和哉
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）規則管理 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i)・IMマニュアルおよび計測に関連したWS文書を翻訳し提供することにより計測員の資質向上を目指す。
・競技者を中心としたクリニックを開催する。
・ERSの翻訳（修正、更新）

通年

WSから発行される更新ERSを含む計測関連の情報を提供した。

通年

・公平で公正な計測を確保するため公式計測員の資質向上・養成した。
・OPクラス ２回、スナイプクラス １回、４２０クラス １回の新規公式計測員講習会をクラス協会とともに実施した。

・IM推薦、IM候補者への指導・支援
・WSの情報を翻訳し提供する
・国際レベルの計測技術を維持する
事業４）IHC管理 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i)・セールメーカーでのIHCの運用を監査する
・セールメーカーの要請に基づくIHCステッカーの手配
事業５）国体計測 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i) Ⅲ．もっと強くなる(m)(n)

通年

・IMの養成と計測技術の向上を支援を目的とした
東京オリンピックを終えて、フィンクラスのIMが任期満了となった。
東京オリンピックの経験者からIMを目指す方がでてきたため、次年度は養成を行っていく。

通年

・IHC制度の管理と運用を行う
ノースセールジャパンにて監査を実施し、WSに適切に運用されていることを報告した。
2000枚のIHCステッカーをWSから納品している。

・国体等の大会計測の実施を主催団体と調整し実施の支援を行う
・テクニカル委員会および計測準備作業のマニュアル化を進める

通年

事業２）公式計測員管理 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i) Ⅲ．もっと強くなる(m)(n)・艇種別加盟団体において公式計測委員の設置されていないクラスを支援する
・各クラス協会の新規クラス公式計測員の育成事業支援
・ERSの講習会を実施する
事業３）IM養成支援 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i) Ⅲ．もっと強くなる(m)(n)

事業６）外洋計測 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i) Ⅲ．もっと強くなる(m)(n)・パリ・オリンピックに向けての支援・外洋艇の計測に関する情報提供と支援

三重県、栃木県（千葉県）

・国体等における大会計測の精度を管理し公平公正な計測を行う
420クラス公式計測員認定講習会を実施した。
三重国体、栃木リハサール大会（千葉県開催）について各県連と開催準備を進めていたが中止となった。
栃木国体に向け、効率的、効果的な大会計測の検討を行っている。

通年

・外洋計測委員会と連携し、外洋計測の支援を行う
パリ五輪から外洋種目が外れたが、引き続き外洋種目への対応も推進していく。
外洋計測関係は、IRCとORCが合同で運用を始めたこともあり、本年度は特に活動は行っていない。引き続き、効率的な組織を目指し検討を進める。

通年

・上記事業の推進を管理し推進すると共に、委員会全体の課題に対して取り組む
本年度から事務局機能を一新し、担当者の変更も行った。
世界的に、トラピーズハーネスのクイックリリースについては残念ながら製品の普及が進んでいない。製品状況を注視し、関係NCAと連携し、必要な場合はWSやICAへの働きかけを検討する。

事業６）委員会基本活動 ・Ⅱ．関わり続ける(h)(i)・定例委員会の開催、および関係会議への出席、HP掲載内容の管理・クラス協会との業務委託契約の締結
・日本セーリング連盟公式計測員規程 改定案の整備
・RRS 50.1（ｃ）のクイック・リリース式トラピーズ・ハーネスの調査及び、情報提供する（2023年1月1日より発効される予定）
・個人用浮揚用具(PFD)について、クラス規則での適用状況を調査する＜備考:反省点等＞
2022年度は、2026アジア選手権大会を見据えたIM養成を進めていく。

普及指導委員会 委員長 川北達也
事業内容
事業１）専門科目講習会の開発/改定

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画
時 期
場 所反映したか？を明記下さい。
・現場指導者が、プレイヤーセンタード、かつスポーツ・インテグリティ向上ができるように、各層講習プログラムをブラッシュアップする。

・コーチⅣ専門科目講習会(JSPO委託事業)
実施プログラムの改善

７月中旬-10月初旬-

JSAF指導者の行動指針や行動規範実現のため、2019年度より改定されたJSPO指導者養成制度に合わせて、「JSAF指導者育成体系」に基づく新カリキュラムに準拠したコーチⅣの実施プログラムを5名の担当メンバーでオンラインミーティン
グを8回実施し、個別分担のもと、単元の進行と使用教材を策定完了。

・コーチⅡ専門科目講習会(JSPO委託事業)
実施プログラムの改善

5月中旬-9月中旬-

JSAF指導者の行動指針や行動規範実現のため、2019年度より改定されたJSPO指導者養成制度に合わせて、「JSAF指導者育成体系」に基づく新カリキュラムに準拠したコーチⅡの実施プログラムを3名の担当メンバーでオンラインミーティン
グを5回実施し、個別分担のもと、単元の進行と使用教材を策定完了。

・コーチⅢ専門科目講習会(JSPO委託事業)
実施プログラムの改善

JSPO指導者養成制度の受講要件変更に伴い、2022年度にコーチ3講習の開催を実施しない予定になったため、実施を見送った。（2021年度は、コーチⅡ/Ⅳの実施を行ったことで、コーチ3に課題抽出までを行い、2023年度の開催予定に向けて、プログラム改定は2022年度にて実施予定）
・質の高い指導者を育成して加盟団体の組織活性化、およびプレイヤー育成に寄与する。
中止-

・コーチⅡ専門科目講習会(JSPO委託事業)
開催実施

前期：10/23～24
後期：10/27～28

前期：オンライン
後期：和歌山SC

コーチ２専門科目養成講習会は新型コロナ感染防止の観点と、経費節約の観点から、前期をオンライン開催とした。また、海上実習を行う後期は和歌山セーリングセンターとした。対象者は、20名であり、参加者は15名であった。講習会のふりかえりで行ったアンケートでは、本講習の活用度は、全体で4.80/5となり、狙いは達成した。オンライン講習会に比べ集合講習会の方が満足度は高かった。更に、海上実習について、安全に関してはコーチ3内容の前倒しを検討する必要がある。また次年度は、共通科目講習会が都道府県別開催となり、均一な品質にはならないリスクがあるが、専門科目
講習会のなかで、整合を取り、結果として一貫した養成講習会の実現に向け調整していく。

・コーチⅣ専門科目講習会(JSPO委託事業)
開催実施

前期：10/15～17
後期：12/10～12

前期：オンライン
後期：和歌山SC

コーチ４専門科目養成講習会は新型コロナ感染防止の観点と、経費節約の観点から、前期をオンライン開催とした。また、海上実習を行う後期は和歌山セーリングセンターとした。対象者は、12名であり、参加者は8名であった。講習会のふりかえりで行ったアンケートでは、本講習の活用度は、4.88/5であった。次回の開催に向けて、コーチ２〜４の講習内容のStepUpについて再検討を行い、さらに充実した講習となるよう努める。

・公認指導者養成講習会 共通科目Ⅲへの講師派遣(JSPO主催事業)

共通2 第1会場：7/31-8/1
共通3 第2会場：8/21,22,28
共通3 第6会場：11/6,7,10
CD研修：2022.1/30, 2/26

オンライン

今年度は、委員内講師派遣を述べ10日間実施した。オンライン講習における、DX化のツール(Googleドキュメントやスプ
レッドシートなど)について確認することができ、次年度の専門科目教材作成のヒントを得た。次年度も引き続き、講師としてのファシリテーションスキル向上と、共通科目と専門科目との整合性、一貫性の向上、先進的教育ツールの習得を目指す。

事業２）公認指導者の養成

・コーチデベロッパーの育成のための外部
講習会/セミナー参加
事業３）公認指導者の継続的レベルアップ
・更新研修の受講促進
・指導者リストの整備
・公式サイト委員会ページを活用した
指導者への指導用Webコンテンツの開発
・公式サイト委員会ページでの展開情報の掲載
・公式サイト委員会ページでの指導者
コミュニティの維持管理
・上位団体から受けた指導者に関する情報展開
事業４） 安全情報の管理と展開
・事故やヒヤリ/ハット情報を収集と情報展開

静岡大学のインディグリティ研修会に2名が参加した。新たな知見の獲得は多くはなかったが、引き続き機会を活かしてインティグリティ研修 9/21
オンライン
学びを継続していく。
・加盟団体の組織活性化、および公認指導者資格保有者の学びの継続とレベルアップに寄与する。
JSAF指導者の資格継続のため、および学びの継続ができるように指導者資格更新に必要なJSPOから案内された講習
都度
会は都度紹介したが、加盟団体主催講習会の更新研修認定はなかった。
3月-

指導者資格をJSAF会員管理システムに登録し、本人がマイページから確認できるようにするとともに、指導者資格保有
者はJSAF会員登録が必須であることを通知し、会員継続に貢献した。なお次年度には、会員管理システムに指導者資格の更新期日や更新講習受講期限の表示を検討したい。

都度-指導方法やコーチング成功例などの掲載により、JSAF指導者が学びの継続ができ、質の向上を図れた。

都度-指導方法やコーチング成功例などの掲載により、JSAF指導者が学びの継続ができ、質の向上を図れた。

中断-

コミュニティを開催したが、継続的に参加するメンバーが少なく、時期尚早と判断し、途中からクローズしている。あらため都度-様々な指導者育成の支援プログラムや助成事業が来るものを、的確に対象候補者に展開するものであり、場合によっては、申請支援アドバイスを行った。

・JSAF会員の安全に対する意識向上を図る。
事故報告書回収拡大に向け、コンプライアンス研修時に参加者と議論を行い、収集情報の展開と、情報の更なる収集の必然性を共有した。次年度からは、「事故報告」から「ヒヤリハット情報通知」に変更する。
指導者講習会やコンプライアンス研修時にJSAF公式サイトの委員会ページを紹介し、指導者の安全備品活用の必然性
都度₋を共有し、実行度を上げた。
各地の練習海面の安全基準チェックリスト策定に向けたガイダンスを作成し、公式サイトで展開。当年度開催の指導者講都度₋
習会やコンプライアンス研修時に紹介し、周知徹底した。
・乗艇者が安全を意識した活動ができるように、全国での活用を推進する。
都度₋

・検定登録料のJSAF納入金額と報告書
管理

都度

全都道府県

47都道府県の検定実施状況の把握と入金管理を実施。3月11日現在、37都道府県の報告（858,000円）。国体の2年連続中止により、検定開催数が減少（53回）
標準フォーム使用率100%を目指してはいるが、まだ約90%の実績。
3月に未提出県への提出督促を実施。
次年度は、工数削減とタイムリーな会計報告に向け、四半期単位の定期的確認日を設定予定。

・バッジテスト講習会及び検定試験の実施状況と合格者リスト一覧を作成

都度

全都道府県

全国30団体で812名(初級：489、中級：274、Wind中級：10)の検定を実施。
繁忙期を避け、不定期にバッジテストリストを作成していたが、時間にムラがあった。
また、同時に初級と中級を取得させている県があり、整合確認にロードが掛かる。３月末現在、2021年度の登録は実施完了予定。しかし、2017年度以前には未着手。また、会員登録状況は未確認。次年度に向けては、規定変更を行い、会員継続を資格要件としたい。

・国体参加条件以外のバッジテスト資格
活用例の収集、整理

都度

全都道府県

2月末現在、未着手。年度内に、全都道府県の理事長、および検定関係者に対して、アンケートを作成して、集計予定。

・バッジテスト検定員リストの整備

～9/末

全都道府県

バッジテスト関係者の変更については、申告依頼を行って、一部の団体からは回答があったが、リストと報告書の突合せについては未実施。
また、２月末現在、検定関係者の会員登録確認は、未実施。

・安全備品情報の展開
・練習海面の安全基準チェックリスト雛形策定と活用ガイダンスの展開
事業５）バッジテスト資格管理・バッジテスト検定員の資格要件の再設定
・バッジテスト規定の改定
事業６）Start Sailing機会と価値の可視化＜継続＞・Start Sailing コンテンツの更新
・普及ツール制作
事業７）加盟する団体の普及活動支援＜継続＞・「海と日本プロジェクト」企画申請と参加
団体実施支援(日本財団委託事業)
・全国の成功事例の特定とモデルケース化
事業８）イベント企画・展開＜継続＞・ボートショーJSAFブースの企画と実施
・陸上セーリングイベントの企画と機材準備
事業９）育成教材の企画・開発＜継続＞
・選手用教材の企画開発
・指導者用教材の企画開発
事業10）JSAF国際人材育成制度(仮称)の策定
・World Sailingや他国際団体等の情報収集

・JSAF国際人材育成制度(仮称)の策定
事業11）JSAF国際人材育成制度の展開
・JSAF国際人材の募集推進
事業12）女性普及拡大

・女性アスリート/指導者の環境整備支援

事業13）セーリングを支える委員会活動の活性化促進

他事業を優先し、未実施。次年度は、JODAと協業で、初級のログブックトライアルを実施し、その中で検定員のスキルを定義したい。
特にStart Sailing層に焦点を当てて、楽しくセーリングを上達できるように、バッジテスト検定内容と実施方法を見直す目
未実施
的で、資格活用の事例収集や要望の収集を行う。2022年度には検定員資格要件と併せて規定を改定する。
・セーリングを知る・観る・体験できる機会を可視化し、いつ、どこにいけば体験できるのかが分かるようにする。
中断
リソース不足により、実施を中断。次年度は担当を変え、実施スケジュールを明確にして、再チャレンジする。
中断
同上
・JSAFに加盟する団体が行うセーリング普及活動を支援し、各地のイベントの成功及び活動活性化を目指す。
オリンピックの前後の時期に、コロナ禍でも実施できるような、少人数でかつ短時間で完了するイベントを多箇所で実施する企画に変更し、14都府県16か所で66回のイベントを開催し、1140名(うち子ども718名)が参加した。イベント後も記憶に開催実施6～9月
未定
残る様に、各参加者に「Start Sailing認定証」を付与して、セーリングファンづくりを行った。一部の子供たちが、この後の企画申請10～11月
セーリングクラブへの参加を希望し、会員増強にも関与は出来た。ただし、このイベント後のセーリング開始に向けた更なる仕掛けが必要。
未実施
取り纏めの遅れから実施が出来なかった。
・陸上で開催するイベントに参画することで、セーリング競技の認知度向上、およびファンの獲得、水辺イベントへの誘導を実現する。
2022/3月31日-4月3日
パシフィコ横浜
イベントを通じて子供＆保護者の時期開催イベントへの興味喚起を行い、新規参画者候補を獲得する
コロナ禍の継続の中、開催する場も少なく、混雑するアトラクションは難しいため、記念撮影のできる乗艇と、ロープワー
中止
ク、eSailingレースの提供などにとどめ、開催した。
・スタートアップから3年ほどをターゲットとして、セーリングを楽しみ、上達する喜びを感じやすくする
継続中
選手向けの学習素材の提供を通じて、セーリングを楽しみ、続けやすくする
継続中
指導者向けの指導教材の提供を通じて、選手がセーリングを楽しみ、続けやすくする
・将来JOC/NFを代表しIOC、IF/AF等の国際スポーツ組織における役員や専門委員会委員、または国際競技大会のスポーツディレクター等として、その団体や組織の政策決定過程における活躍が期待できる者を育成する事を目的とし国際的な感覚を持ったＮＦの組織運営や指導体系との連携を図る
未実施

-

未実施

-

リソース不足により、実施を中断。次年度は、オリンピックなどの実施校数がなくなるので、国際人材育成制度策定にむけた情報収集や書籍翻訳等をを再チャレンジする。

これまでの修了者たちを中心にJSAFとして国際人育成パスウェイや、各事業の特性に合わせた募集要件などを検討し、育成制度を策定する。
検討対象として、World Sailingのスカラシップ、JOC国際人養成アカデミー、JOCコーチングアカデミー、JOC国際人材海外派遣事業、スポ庁国際競技団体派遣事業など
・国際的競技水準を踏まえた強化・育成・普及ができるプロフェッショナルなコーチを育成・養成する。
JSAFとして、JOC国際人養成アカデミーへの募集、および推薦を中心に活動を実施。今年度も、2名を推薦し、3月に修了を迎えた。次年度からは、下記事業への派遣を前提にプロモーションツール等を開発し、サスティナブルな募集活動を推進する。
・女性メンバー数の増加を目的としてレディース委員会との連携をはかる。
-

-

～3/末

-

スポーツ庁委託事業として実施される日本体育大学の「女性エリートコーチ育成プログラム」の募集に応じて、対象者の募集と申請支援、選定された場合のOJT支援を行う。
「女性エリートコーチ育成プログラム」2020年度から受講中の対象者を、関係委員会と協業でJSAFとしてのサポートを継続してきた。2月20日に最終発表会を迎え、集大成としてのプレゼンテーションを行い、本事業は終了する。次年度以降に、女性ならではのコーチング領域とは何かを整理して指導者育成にも盛り込んでいきたい。

・他委員会や団体と協業することで、JSAF実施事業の質的向上と委員会ノウハウ交流を目指す
また、JSAFの中長期計画の作成や事業実施に向けた活動を行う

・中長期計画策定支援

～3/末

‐

JSAFビジョンに基づく中長期計画の策定について、普及マーケティングチームと協業して、普及という観点と、選手強化に向けた指導者のスキル向上という観点で、中長期目標や実行計画の策定に関与する。2月26日の理事会にて中長期計画は承認された。次年度以降は、中長期計画実現に向けた関りに変更する。

・委員会メンバーの成長支援とメンバー拡大

通期‐

リーダー制を敷いて3年目になるが、各項目で、リーダーシップを発揮して活動きるように体制を推進ているが、チームによってばらつきが発生している。各リーダーのもとで、実施策を推進している。専門性を持ったメンバーが、増加したので、効果を期待中。更に、メンバー拡大はしているものの、まだ不足している。

＜備考:反省点等＞
・スタート時に、委員会内各事業のスケジュール調整だけでなく、他事業に係る業務についても、充分な確認をした実施計画ではなかったため、各事業の準備が重複し、計画の変更が余儀なくされた。事前に各メンバーがしっかり合意した事業スケジュールを組み立てる必要がある。

国際委員会 委員長 望月 宣武
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

通年

オンライン

・国際社会における日本の地位向上をはかること、及び国際機関の意思決定において、情報を収集し、他国と協調・連携
し、アジア及び日本の利益を反映させること目的とした。会議自体がオンライン開催となり、例年と比べると低調なコミュニ
ケーションとなり、事業としては実施できたものの、目標に対しては未達である。

事業１）国際機関ポスト獲得・国際会議派遣
・World Sailingのミッドイヤー会議、年次会議及び臨時会議等に委員等を派遣する。
・ASAF（アジアセーリング連盟）の年次総会及び臨時総会に委員等を派遣する。
・ASAFの2021-2024年の役員及び委員の候補者を推薦し、ポストを獲得する。
事業２）スポーツ外交事業
JICAの民間連携や外務省SFTを活用し、コーチ派遣又は選手・コーチ招聘を行う。
事業３）おもてなし事業
・ワールドイズワン大会
・東京オリンピック開催協力、海外チームおもてなし事業＜備考:反省点等＞

・他国との親交を通じて国際社会における日本の地位向上をはかることを目的としたが、新型コロナウイルス感染症拡大により実施できなかった。

通年

2021年6～8月

江の島

・他国との親交を通じて国際社会における日本の地位向上をはかることを目的としたが、新型コロナウイルス感染症拡大により実施できなかった。

委員会：【医事・科学】 委員長：【高橋正哲】
事業内容

時 期

場 所

2021年8月12日～8月16日

和歌山セーリングセンター

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）アンチ・ドーピング（AD）活動の推進

・第86回全日本学生ヨット選手権大会において大会プログラムにアンチ・ドーピング啓発ページを掲載
・Fair Pride横断幕の掲示
・全日本レーザー級大会において全参加艇にアンチ・ドーピングの啓発ステッカーを貼り、意識の向上を図った。
2021年11月20日～11月23日山口県スポーツ交流村ヨットハーバー
・大会プログラムにアンチ・ドーピング啓発ページを掲載
・全日本470級大会において全参加艇にアンチ・ドーピングの啓発ステッカーを貼り、意識の向上を図った。
2021年11月18日～11月23日
江の島ヨットハーバー
・大会プログラムにアンチ・ドーピング啓発ページを掲載
・全日本470級選手権大会においてNF-Repとしてドーピング検査が円滑に行われるように協力するとともに検査時に選手
2021年11月23日
江の島ヨットハーバーを守る立場で立会いを行った。
2021年11月3日～11月7日＊アンチ・ドーピング小委員会が主体

アンチ・ドーピングの指導・啓蒙
事業２）

セーフティーセーリングの推進

選手の健康管理、外傷の対応①合宿時の食事提供、栄養指導②選手向け栄養講習の実施

トレーナー部会

2021年10月12日

豊田自動織機海陽ヨットハーバー

和歌山セーリングセンター

・各艇種別協会のホームページにJADAのリンクを掲載
・NF-HOPE育成プログラムとしてアンチ・ドーピング研修会を開催した。

・AMSV(選手用医療統括)、医療艇４艇、選手用医務室、選手用隔離室への医師及び看護師の派遣
・オリンピック期間の支援者数：練習期間９日間９名（AMSV1名、医師４名、看護師４名/日）競技期間１２日間１２名（AMSV１名、医師７名、看護師４名/日）⇒延べ２２５名
東京2020オリンピック
・東京2020大会のメディカルサービスについては、WSと３か月に１回以上のミーティングを重ね、WSの合意を得ながらメ
2021年7月15日～8月4日
セーリング競技会場
ディカルサービスを構築した。
（江の島ヨットハーバー）
・猛暑、かつ、新型コロナウイルス第５波で感染者数が急増するなか、参加した医療スタッフに、体調不良・熱中症・コロナ
感染者を１人も出さず、21日間という長期間、万全の体制で医療支援を行うことができた。
・参加した医療スタッフ間の信頼関係構築により、今後の大会においても、迅速なチームワーク構成による、よい良い医療提供が可能となる基盤ができた。
・代表選手の健康管理、疾病治療、メンタルトレーニング等、LINEグループによる強化委員会、コーチ、選手の要望に対し、リアルタイムに対応
選手の知識向上が見られた。一方で、実際の食事状況の改善に至ったかは調査できていない。次年度は知識以外の評①沖縄県座間味村
価項目も設定し成果を評価したい。また、継続的に講習活動を行うこと、また様々な地域でそのニーズに応えることが必①2022年1月4日～7日②和歌山県ナショナルトレーニン
要であることから指導者の育成が課題である。そのため、次年度は講習担当者に加えて指導者候補として見学者も参加②2021年4月～12月
グセンターほか（主にオンラインできるよう経費を見積もっていただきたい。将来的には、全国共通で使用できるテキストの作成など情報発信にも力を入講習）れる必要がある。
2021年12月
・強化コーチ要請により、海外遠征用常備薬2セットを購入
2022年1月
・大会用コロナ抗原検査キットの購入手配（アジア大会代表選手選考等）
各国参加選手を対象にした会場内医療救護所にて競技会場メディカルサポート理学療法サポートサービスのコーディ
7月15日から8月4日（大会期 江の島オリンピックハーバー内医
ネートとスタッフとしてサポートすることを計画。海上自衛隊との連携や医事科学委員会メディカルチーム間の綿密な準備
間7月25日から8月4日）
療救護所と連携が上手く運び円滑なサポートが出来た。今後の各種大会におけるメディカルサポートの参考となった。
江の島オリンピックハーバー内・7月15日から8月4日（大会期
ジャパンチームに対し各チームトレーナーと連携を図り、セーリング会場内およびサポートハウスにてトレーナーサポート
ジャパンチームコンテナハウス・間7月25日から8月4日）を行い、医事科学委員会の会場内ドクターとの連携を含めたメディカルサポート体制を計画した。
ジャパンチームサポートハウス
しかし、コロナ禍によりプレイブックによる行動規定により選手が外部者との接触が不可となったため、予定していたチー
ムトレーナーのサポートが不可能となり、協力トレーナー２名（全選手対応）と470女子チームトレーナーでサポートすることとなった。2名のトレーナーはコンテナハウスとサポートハウスに分かれ対応。ケガ発生時には競技会場内メディカルサ
ポートとの連携はスムーズに行えたが、選手コンディショニングについてはセルフケア対応型の物療機器を追加するなど対応するも、選手の行動制限による影響もありサポートハウスの活用が十分に行えず、狙い通りのサポートが達成出来なかった。コロナ禍でのサポートに課題が残った。

事業３）
医事科学委員会活動の活発化

令和3年度全国高等学校総合体育大会において大会プログラムにアンチ・ドーピング啓発ページを掲載
・Fair Pride横断幕の掲示

2022年1月29日

ZOOM会議

セーリングスポーツを支える他委員会、組織との医科学面での協力、連携

・東京2020大会医科学サポート総括
・医事科学委員リストの見直しと新委員の追加
・トレーナー部会、アンチドーピング小委員会の活動報告
・次年度以降の体制構築
・医事科学委員会メンバーのJSAF会員加盟への推進
・普及指導委員会、国体委員会、オリンピック強化委員会との連携
・東京オリンピック組織委員会、ワールドカップ実行委員会への医療協力
・ワールドセーリング医事委員会との連携（メディカル・インフォメーション）、WhattsAppによる各国メディカルチームとの情報交換、連携。

事業４）
・公認スポーツドクター、公認スポーツデンティスト、公認スポーツファーマシスト
公認スポーツ栄養師、公認トレーナー養成講習会受講のＪ－ＳＰＯへの推薦および更新の手続きにより専門資格の育成

JSPO関連2021年12月：応用科目
2022年1月：基礎科目

JSPO

2022年2月
2022年3月5日＜備考:反省点等＞

公認スポーツドクター養成講座 外科講師派遣
公認AT １名、推薦。

ZOOM会議令和3年度JSPO加盟団体スポーツドクター代表者協議会 参加

国体委員会 委員長 黒川 重男
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）国体開催事業、リハーサル国体開催事業
・中央競技役員の派遣
・国体運営方針に則った、現地主催団体との調整・協議・参加艇・運営艇の安全対策の推進
・一般の認知・関心の向上に向けた「見える国体・見せる国体」推進
・「残したいのはきれいな海」をスローガンにした環境啓蒙活動の推進・開催地でのセーリングスポーツの普及推進
・少年種目（中三）参加の推進

事業内容は上記と同様

２０２１年４月～９月

２０２１年４月～２０２２年３月

・三重県 津市（三重国体）

・千葉県 千葉市（栃木国体リハーサル）

国体開催に向けて、中央競技役員、現地との調整・協議は順調に履行できた。
その他、国体開催時の各取り組みについても準備を進めた。
また、参加選手の申込受付も予定通り行った。
上記の履行期間において、新型コロナウィルス感染拡大防止に関する各種対応を協議を重ねたところであるが、その後の新型コロナウィルス感染拡大に鑑み、２０２２年８月２６日に国体中止の決定がなされ、また、延期開催も行わないことになった。
※事業準備は順調に実施出来たが、如何ともし難い状況により事業完了できなかったことは残念であった。「危機管理対応」について今後とも注視する必要がある。
上記と同様に大会開催準備を進めエントリーも開始されたが、栃木県開催部署からコロナ対応のため開催中止の意向表
明があり、２０２２年８月５日に中止の同意を行った。
来年度の栃木国体の開催に向けて、実施要項の作成やオンライン運営についての検討を行うなど、栃木県、栃木県セーリング連盟、千葉県セーリング連盟等とともに開催準備を進めた。

事業２）国体開催準備支援事業
・円滑な大会運営を目的とした研修会開催①２０２１年６月
・国体運営方針に則った、現地主催団体との調整・協議
・中央協議団体としての国体開催予定地の視察、国体開催に関する指 ②２０２１年１０月
導・助言・開催予定地による国体準備の支援
・開催予定地での行政・セーリング関係者向け合同研修会の開催③２０２２年１月① Ｗｅｂ会議② 宮崎県日南市
正規視察③ Ｗｅｂ会議①２０２１年６月２８日、定期国体委員会を開催し、三重県・栃木県・鹿児島県・佐賀県の国体関係者並びにＪＳＡＦ各委員
会からの参加も含め､国体開催に関する情報共有を図り､円滑な国体開催のための協議を行い、十分な調整が図られた。
②２０２１年１０月14・15日、第81回(2027年）宮崎国スポ大会の開催地の日南市において正規視察を実施し、地元行政関係者・連盟関係者に対して指導・助言を行った。
③２０２2年1月16日、国体研修会を開催し、三重県・栃木県・鹿児島県・佐賀県・滋賀県・青森県の国体関係者並びにＪＳ
ＡＦ各委員会からの参加も含め､国体開催に関する研修会を開催し､円滑な国体開催に向けて意思疎通を図った。
※その他、上記の開催予定県および開催計画のある長野県・島根県等からの各種問い合わせに対応した指導・助言を行った。今後とも、相互理解に努める。

事業３）国体開催関連事業

・県名・県番号の販売斡旋
・国体ウィンドサーフィン級の年度登録・管理・日本スポーツ協会が実施した「３巡目国民スポーツ大会に関するアン
２０２１年７月～２０２２年３月
ケート」への対応
・日本スポーツ協会が実施した「国民スポーツ大会第4期実施競技選
定（第82回～第85回大会）に係る競技団体書面調査」への対応

・ＯＮＬＩＮ受注
・郵送処理
・MAIL

・県名・県番号の販売斡旋
三重国体開催に合わせ事業を実施したが、大会直前が開催中止となったため、購入申込を受けた県連に対して、郵送により受け渡しを行った。
・ＷＳ級の年度登録
2022年7月1日、クラス規則の改正を行い、年度登録制を廃止した。
・３巡目国民スポーツ大会に関するアンケート
国体委員及び関連JSAF委員長の意見を聴取したうえで、JSAFとしてのアンケート回答を作成し、JSPに提出した。
・国民スポーツ大会第４期実施競技選定に係る競技団体書面調査
４年に１度実施される書面調査に対し、セーリング競技を国民スポーツ大会実施競技に残すため、関係するJSAF各委員長の協力により回答及び資料を作成し、JSPOに提出した。
※県名・県番号の販売斡旋について、国体参加県の利便を図る上から継続事業とする。

＜備考:反省点等＞
2020年度当初からの新型コロナウィルス感染症が、2021年度も継続して発生し、緊急事態宣言が発出されるなどしたため、三重国体及び栃木国体リハーサル大会が開催中止となったため、現地協議などの活動の縮小を余儀なくされた。
1年先延ばしになっていた宮崎国スポの中央競技団体正規視察は、コロナ感染拡大の隙間に実施することができ、所期の目的を達成することが出来て安心した。
新しい時代のあり方として、国体委員会、国体研修会等は、リモート会議を採用することにより開催が可能となり、臨機応変に会議を開催して、議論を深めることができるようになたことは、良かった事柄と考えられる。国体大会運営においても､今後「ＯＮＬＩＮ化」の取り組みを進める必要がある。
今年度は、JSPOが実施した「３巡目国民スポーツ大会に関するアンケート」及び「国民スポーツ大会第４期実施競技選定に係る競技団体書面調査」という、国民スポーツ大会におけるセーリング競技のあり方に関わる非常に重要なアンケートや調査が実施されたが、セーリング競技を国民スポーツ大会の実施競技の残すことができるよう、関連するJSAF各委員会の協力を得て、JSAFが一丸となって万全の体制で臨むことができた。

オリンピック強化委員会 委員長代行 宮本 貴文
事業内容

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
470男女の7位入賞にとどまり、目標としていたメダル獲得には届かなかった。コロナ禍の中で、海外遠征がほぼできず、思うようにピークコントロールができなかったことが課題と考える。パリ2024に向けては今後再開される国際大会において個々の選手の立ち位置を見極めながら強化策を練るとともに、次世代育成に向けた動きを加速させる。

時 期

場 所

7月‐8月

江の島

4月、8月、9月、10月、11月、3月

和歌山、座間味次世代選手の育成を目的として、ルール、フィジカル、帆走理論、栄養、気象等の総合的なアプローチからスキルの大幅な底上げを狙う。今後のプログラム内容の深化、及び対象選手のパスウェイ構築が課題であり、2022年に於いて注力を
していく。

2月

江の島、津久井浜

選考は完了。アジア大会本番に照準を合わせた強化を行う。広報においてFacebook, Twitterを利用した新しい情報発信をトライアル。今後横展開を図る。

事業４）ILCAクラス強化練習会等

10月、3月江の島
クロアチア・スプリット

国内で極力強度の高いトレーニングを実施するため、NTからHOPE選手、高校生まで招集した江の島での合宿を定期的に開催。また実力の底上げを図る為、クロアチア・スプリットに於いてメダリスト等に混じって20日間に亘るトレーニングを敢行した。今後のプリンセスソフィア杯や世界選手権が成果の試金石となる。

事業５）各クラス世界選手権等
・iQFOiL欧州選手権
・ILCA6/7世界選手権

10月、11月、12月

フランス・マルセイユ
スペイン・バルセロナ
オマーン・ムッサナー

iQFOiL男子：池田65/141位、倉持73/141位、穴見116/141位
iQFOiL女子：新島48/68位、渡邊66/68位
ILCA7：瀬川52/135位、鈴木73/135位、竹内134/135位
ILCA6：冨部35/63位、三浦61/63位
いずれもパリ大会に向けた選手自身の課題抽出に主眼。ビッグフリート内での戦い方、トップレベルの選手との違い等について学ぶ機会となった。今後オリ強内で2022年度以降に向けた明確な強化方針設定を行う。

12月

オマーン・ムッサナー

420男子：重松/池田5/22位、 420女子：青山/上田13/19位
29er男子：宇田川/鈴木8/24位、 29er女子：市橋/後藤17/18位
ILCA6男子：嶋倉9/50位、 ILCA6女子：山﨑31/46位
Formula Kite男子：唐門13/16位
Techno293男子：神田14/18位、Techno293女子：中村14/17位
成績を受けて、今後の育成方針等に反映をさせる。

事業１）東京2020大会

事業２）NF_HOPE育成プログラム
事業３）アジア競技大会代表選考大会

ユースワールド＜備考:反省点等＞
Tokyo2020大会以降新体制での船出となったが、新コーチ陣のほとんどが2022年1月からの採用であり、また委員長についても2022年3月から交代を余儀なくされるなど、不安定な状況が続いている。
パリ2024に向けた早期のオリ強体制の安定化及び明確な新方針の打ち出しが必須。

ジュニアユースアカデミー委員会 委員長 中村 公俊
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

キールボート強化委員会 委員長 金子 純代
事業内容
事業１）大学対抗＆U26マッチレース選手権2020開催に向けての支援協力活動
事業２）イタリアで行われるチームレースへの日本代表チ－ム選考・派遣及び支援
学生世界選手権の支援
事業３）伊藤園女子キールボートレース運営サポート

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

3月

愛知県

26歳以下の若手セーラーが全国から集まり大会は成功。大会終了後に各地でキールボートに乗る選手が続出している。

コロナウィルス感染の影響で中止
セーリング競技が種目から除外され選手派遣ナシ
11月

神奈川県

あらゆる種目の女性セーラーが集まり大会は成功。10歳代から70歳まので幅広い女性セイラーが集結し交流を深めた＜備考:反省点等＞

オリンピック準備委員会 委員長 中村 隆夫
事業内容事業１）World is One並びにオリンピックの成功

事業２）SNSを活用したセーリングファン層の掘り起こし
事業３）オリンピック準備委員会の解散とマーケティング機能を強化した新組織への継承
事業４）「日の丸セーラーズ」並びに大会の周知・広報＜備考:反省点等＞

時 期

場 所

2021年6月～8月

江の島オリンピック競技会場

前年度に引き続き通期

全国

2021年下半期
2021年上半期

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
コロナ禍の影響でWorld is One 2021の開催は中止。観戦艇の準備を進めていたがこちらもコロナ禍により実施を断念。
関係諸機関と連携し、JSAF内ではオリンピック強化委員会、レースマネジメント委員会、広報委員会等への支援を実施しつつ、東京2020オリンピックにおけるセーリング競技の円滑な運営に万全を期して対応（詳細は別途報告書ご参照）。
レースマネージメント委員会がコロナ禍の厳しい環境下での訓練の成果を見事に発揮し、又国際大会で場数を積んだボランティアの皆さんの素晴らしい働きは、オリンピックレガシーとして今後のJSAFへのさらなる貢献が期待される。
昨年度に引き続き配信を実施。
「日の丸セーラーズ」支援スポンサーへの挨拶回りと記念品寄贈などを実施。オリンピック準備・開催までの経緯説明と関連書資料と取りまとめた報告書冊子を作成。国際大会等準備委員会への引き継ぎを実施。
随時、広報施策を実施（詳細は別途報告書ご参照）。

外洋常任委員会 委員長 中澤 信夫
事業内容
事業１）セールナンバー普及拡大事業
対象艇を拡大し、全国の大型艇・外洋艇にセールナンバーを発行する
外洋艇のセールナンバーの適用範囲を広げ、組織の拡大強化に資する。
その実務を行うために艇登録事務局を設置する。
事業２）オフショアレース支援と世界選手権派遣事業

時 期

通年

場 所

全国

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
対象を拡大したセールナンバー制度のより一層の普及に向けて今後も尽力していく「外洋艇セールナンバー登録規則」を6月理事会で決定、8月1日に施行し、広がったセールナンバー制度を進めた。
登録艇数 752艇 うちJSAF非会員艇 8艇
艇登録事務局を2021年4月に設置、艇登録事務の一元化と効率化を図った。

オフショアレース支援と世界選手権派遣事業

オフショアが２０２４パリ五輪の種目から外れることになったが、World Sailingも将来の五輪復活を狙っているので、今後もその方針を踏襲していく。

オリンピック種目となったオフショアレースとその前哨戦の世界選手権を見据え、国内長距離オフショアレースおよびダブルハンドを中心とするショートハンドのオフショアレースの一層の活性化をはかると共に、
世界選手権への派遣を支援する。
・世界選手権に選手を派遣する。（国内選考レース開催を含む）
・JSAF共同主催のパールレースを支援し、世界で戦える選手を育成する。（小笠原レースはコロナ禍を踏まえて中止）
・多くの外洋レースに、ダブルハンド・デビジョンを設定していく。
World Sailing、IRC、ORC等の各種会議への派遣、国際的な情報交換、
情報収集

・世界選手権に選手を派遣する。（国内選考レース開催を含む）⇒国内選考レースを兼ねた外洋ダブルス日本選手権は、コロナ禍のため中止⇒世界選手権への応募は一チームだったため、その資格を調査して、派遣者を決定⇒世界選手権はイタリヤ開催であったがコロナ禍のため派遣断念※ 来年度以降も派遣できるように尽力していきたい。
・JSAF共同主催のパールレースを支援し、世界で戦える選手を育成する。（小笠原レースはコロナ禍を踏まえて中止）⇒パールレースもコロナ禍で中止となった。
※ 来年度は沖縄東海レース、パールレースはじめオフショアレースを支援していきたい・多くの外洋レースに、ダブルハンド・デビジョンを設定していく。
⇒いくつかのレースで新たにダブルハンドデビジョンを設定：例 三崎・横浜レース
World Sailing、IRC、ORC等の各種会議への派遣、国際的な情報交換、情報収集※ さらに増加・活発化するように進めていきたい⇒World Sailing、IRC、ORC等の各種国際会議に参加（全てWEB会議）
その他⇒World SailingOSRに基づくサバイバルトレーニング、医療トレーニングを実施

通年

国内
マルタを中心として地中海

事業３）加盟団体との関係強化事業
外洋加盟団体との関係強化を目的として、外洋加盟団体長会議の開催による連携強化を図る
外洋加盟団体長会議を年2回開催する。（9月、1月）
外洋常任委員会を開催する。（年7回程度）
外洋艇の技術系部門の強化を図るため、外洋合同委員会会議を支援する。
事業４）外洋艇安全確保推進事業
外洋艇の安全確保、事故対策、法制度の適正化の推進
外洋艇の安全確保、安全情報の交換
ヨットの安全に関係する法制度の改善を関係省庁・関係機関に要望する
レースでの安全確保の指導
万が一のための主催者保険加入

コロナ禍でリアルでの交流はなかなかできなかったがWEBを活用して予定通り会議を行った。今後も、リアルとWEBを活用して加盟団体等との連携強化を進めていく。
随時

東京及び当番地域

外洋加盟団体長会議を年2回開催した。（9月WEB、1月東京＆WEB併用）
外洋常任委員会を年間七回開催した。
2月5日開催の外洋合同委員会会議を支援した。
今後も着実に外洋艇の安全確保、事故対策、法制度の適正化の推進していく

通年

各地

外洋レース外洋クルージングでの安全強化のため、将来の無線通信活動を強化していくため、通信部門を外洋安全委員会から分離独立させ通信委員会を設置する案を理事会決定。
※今後将来の無線通信の研究と現存する海岸局の維持管理の改革に向けて検討
小型船舶検査機構に、ヨットに合う制度のための調査研究項目を要望した。
技術委員会から事故情報報告を得た。
安全強化のため、サバイバルトレーニング、医療トレーニングを実施（再掲）
主催者保険事業を進めた。

＜備考:反省点等＞

外洋計測委員会 委員長：川合紀行 副：上阪和功
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）証書発行事業
国内メインレーティングであるIRC証書の発行を実施し、各地で行われるレース参加者の為に公平・公正は証書の発行を行い、参加者が楽しめるような環境をつくる。今年度もコロナの影響によりレースが自粛されたが、ユーザーのご厚意によりレースが無くても更新して頂き感謝している。２０２1年証書発行数は昨年よりも少し増え、２35艇、277枚 (１月～１２月）となった。
2021年証書発行（４月～１２月）12９枚、2022年証書発行（1月～3月）140枚
委員会としてのORC証書の発行業務が初めての事となり、新しい料金体系、受付確認、証書発行等に時間が掛かり、３月末までの発行が出来なかった。今後は体制を入れ替えスムーズな証書発行を行う予定。
ルールおよび関連する規則等に注意を払い、改正された場合には直ちに入手し、必要があれば これを適宜翻訳して日本語版を発行して告知する事が出来た。IRC/ORCのHPを一つにまとめた事により予算を削減出来た。

・IRC 証書発行

通年

・ORC 証書発行

通年

事業２）規則等の管理・運用 HPの活用

通年事業３）計測機材の管理維持

通年事業５）計測技術の継承

通年

事業６）国際会議への参加

１０月

イギリス

事業７）JSAF専門委員会会議への参加

通年

ZOOM会議事業８）IRC 委員会準備検討会

12月

名古屋

事業９）外洋合同委員会

2月

ZOOM会議事業１０）外洋計測委員会会議

通年

ZOOM会議

事業１１）IRC オーナーズ協会との協力

通年＜備考:反省点等＞

関東・東海

計測機材は、5トンを2台、12トン／20トンを1台ずつ合計4台を保有・管理をしている。管理場所は東海、関東で計測場所に発送する。それぞれの計測機材の定期的なキャリブレーションをイギリスのメーカーにて実施した。傾斜試験に使うクリノメーターも２個、維持管理している。
計測員からの質問等に対応し、計測マニュアル等を整備出来た。新たな試みとして、計測のビデオを製作したが、完成はしていない。
ＩＲＣコングレスにメンバーを派遣して、規則変更等に積極的に関与していく予定でしたが、コロナの影響でZOOM会議に変更。現行規則での問題等サブミッションの提出をした。
各委員会の会議がZOOM会議になり、会議数も増えた。ルールの使用やレース運営等の温度差を無くし、より普遍的な共通認識を持つ為に各委員会の連携が必要となる。ＥＲＳ等外洋艇に関する記載も増えて来ている現状での翻訳・資料制作に協力出来た。
新しい外洋計測委員会の発足に伴い、IRC委員会が無くなった為中止とした。
ルール変更の解説とその周知徹底をはかる。参加者からの質問、要望等や意見を聞くことが出来た。今年の幹事委員会
は外洋計測。来年は安全委員会が幹事委員会。
業務遂行に必要な事柄、ルールの解釈、計測員の認定、国際会議の報告等 会議は適時開催した。会議報告等必要な連絡事項等を Slackを使う事になり、メンバーの活発な意見交換などが出来るようになった。
コロナにより全国のレースが中止になったが、IRC普及のために、IRCオーナーズ協会と協力して各地のレースへの採用を働きかけるとともに、普及活動を活発化させた。

外洋安全委員会 委員長 大坪 明
事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画
時 期
場 所反映したか？を明記下さい。
・外洋特別規定（Offshore Special Regulations）普及を目的として、規定の正しい理解と運用をはかる
・今年度は定期改訂時期（2年毎）であり、12月末にWorld Sailingで公開された新規定に対して、全文翻訳を1月中にはほぼ完了していたが、World Sailingが2月8日に緊急改訂提言が行われ2月15日に新規定の一部が緊急改訂されたが、これに対してもスムーズに対応し、全文翻訳本の発行は当初予定より1週間程度の遅れで実施できた。
・全文翻訳本の販売数は、2020-2021版（販売期間2021年4月〜2022年1月20日）が18冊、2022-2023版（販売期間2022
1.Offshore Special Regulationsの翻訳と国内規定策定
通年
年1月21日〜3月31日）が18冊の計36冊であった。昨年度の17冊より増加した要因は、定期改訂年であったことと1月に実施されたサバイバルトレーニングにおいての必要書類であったためと思われる。
・このOSR全文翻訳本の販売が当委員会の主たる（ほぼ唯一といってよい）収入減であり、今年度は委員会単体で黒字とはなったが、製作時の支出経費は純粋な印刷製本費と送料のみの計上であり、翻訳作業や印刷入稿データの作成や発送業務などは全て委員のボランティアに頼ってる状況で、特に印刷入稿や発送業務の継続性が危ぶまれる。
・コロナ禍もあり実施要請がなく、今年度は講習会の実施がされなかった。
・webまたはweb+リアルのハイブリットなどの方法を用いての講習会を2月くらいに実施検討したが、改訂翻訳作業などに
2.OSR解説講習会の実施および講師派遣
時間をとられ実施に至らなかった。
・2022年度以降においては、リアル、web、web+リアルなどあらようる方法での講習会実施を検討したい。
・改訂速報を含め4件ほどの情報発信。
3.SNSなどを利用したOSR内容解説。
通年
・来年度は情報発信の頻度を上げていきたい。
・認可基準策定の作業を行っていたが、本事業に関しては外洋常任委員会が認可の審査を行ったので、当委員会はこの
4.OSRに基づくWorld Sailing認定トレーニングの認可審査
事業を中途でやめた。
・航行時の事故防止および被害拡大防止を目的として、会員の安全航行に対する知識と意識の向上をはかる。
事業２）安全航行啓蒙
・2021年4月10日〜18日に春の安全週間、2021年10月2日〜10日に秋の安全週間を実施。
1.安全週間の実施
2021年4月、2021年9月「点検」と「訓練」の実施を呼びかけた。
・来年度以降も春と秋に実施していく事により、啓発機会としていきたい。
・コロナ禍もあり今年度の実施要請がなく、実施されなかった。
2.安全講習会への講師派遣
・来年度以降はwebでの開催の検討も必要だが、そのための素材なりの準備が必要である。
・コロナ禍のため、面会や会議においての情報交換の機会がほぼできなかった。
3.安全航行に関わる諸法令の改正のための関係官庁に対する働きか・2022年度も直接面会にての情報交換の場はほぼ難しいと思われるため、外洋常任委員会などと連携して、関係官庁とけのコンタクトの機会を増やしていく必要がある。
・情報収集においては、下記の事故報告と連動し新たな有力な情報収集はなかった。
4.船舶安全航行に関わる情報収集および発進
通年
・（公社）日本海難防止協会主催の「全国海難防止強調運動」の実行委員や日本小型船舶検査機構の「評議員」に委員長が嘱託したが、その他の情報収集方法を含め検討する必要がある。
5.事故報告書（外洋艇関係）の収集/分析、事故予防に関する情報発・2021年度の報告件数は2件（外洋艇）。報告が成されていない事故もあり、加盟する団体に事故報告の協力をより一層通年
信働きかける必要がある。
事業３）無線局の普及
・JSAFの資産である海岸局チャンネルを利用し安全の確保やレース利用による便益性恒常を目的として、船舶局開局および海岸局加入数の増加をはかる。
1.無線海岸局の管理
・71ch/74chの無線海岸局の運用認可、今年度は海岸局の新設陽性および廃局はなかった。JSAF未登録艇の海岸局加・海岸局（VHF 71ch・74ch）の開設・継続・廃局認可審査
通年
入の審査、今年度未登録艇の海岸局周波数利用の申請はなかった。
・JSAF登録艇以外の船舶局（VHF 71ch・74ch）の加入認可審査
・例年通り、民間業者（舵社）主催の免許取得講習会にJSAF会員受講時は10%割り引きとなる契約を実施し、今年度この2.無線船舶局の普及
割引を利用した会員は1件。いなかった。
・無線免許取得の補助（民間業者とタイアップして免許取得講習会費
通年・免許保持者も増加して、一定の成果を達成したと思われるため舵社と相談の結果、現状の事業は今年度をもって終用割引）了。来年度以降は、現状にあった新たな事業検討が必要かもしれない。
事業４）外洋合同委員会会議
・外洋レースの全国均一化を目的とし、レース主催者（加盟団体）が適切なレース運営が行えるようにレース主催者（加盟団体）のスキルアップを図る
・外洋安全委員会、外洋計測委員会、レースマネジメント委員会外洋小委員会、ルール委員会外洋規則小委員会共同主催。外洋計測委員会が幹事委員会。
・加盟団体15団体、特別加盟団体7団体、出席総数56名で実施。
・コロナ禍のため、web会議で実施。
・外洋安全委員会からは、「通信」「外洋特別規定」「安全航行に向けて」「各団体へのお願い」を発表した。
・web会議は必要最低限の情報は伝わるが、形式張ったやりとりになりがちのため、出席者の本音とか各地のリアルな情規則改定やレースマネジメントのポイントを1つの会議にて実施。
2022年2月5日
web
報などの機微を含んだコミュニケーションをとりづらいので、この辺りのフォローをどうするか検討の必要も感じられた。
・2022年度は当外洋安全委員会が幹事。コロナ禍の状況にもよるが、web会議のみではなく、リアル会議あるいはリアル+webのハイブリッド会議の実施も模索する。
・発表者もweb出席であったため、交通費などの支出計上が一切無く、委員会収支の黒字化に繋がってはいるが、リアル会議になった場合の交通費の捻出を検討する必要がある。たとえば、以前のように合同委員会会議に引き続き、同じ地域で外洋特別規定の講習会を実施して講習会費用収入を捻出するなど。
＜備考:反省点等＞

事業内容

事業１）外洋特別規定（Offshore Special Regulations）普及

アメリカスカップ委員会 委員長：植松 眞
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

ジャパンカップ委員会 委員長：服部 好彦
事業内容

時 期

事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

障がい者セーリング推進委員会 委員長：高間 信行
場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

海 その愛基金 海洋環境クリーンプロジェクト推進委員会 委員長：加山 雄三 副：河野博文
事業内容

時 期

場 所

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。

事業１）＜備考:反省点等＞

eSailing委員会 委員長：尾形 依子
事業内容
事業１）eSailing普及（e-Sailnigプロモーション活動）
一般の方向けPR
セーリングイベント、大会等でのプロモーション活動

時 期

場 所

通年

オンライン（開催会場）「オープンエントリー練習会」企画運営、PR
日曜 20:00からの練習会の開催
SNS等を活用し、ルール、戦略戦術の紹介
日本VIRクラブの練習会の紹介と連携

通年

オンライン

World is One エキシビジョン開催・支援
レースフォーマット、運営支援

6月

江の島（オンライン）

事業２）eSailing強化（イベント企画開催 ※eSailing Japan cap開催、ネーションズカップ参戦準備支援）
Japan cap 開催・支援
9月
JSAF主催大会としての開催準備、支援

オンライン

ネーションズカップ参画支援
海外の情報収集、WSとの連携支援

11月

オンライン

事業３）運営人員拡大施策（レース運営体制拡大に向けた施策検討）
レースセット、リザルト（SAIｌRANKS）、オンライン会場（Discordサーバー）での運営について、レースに参戦しながら各ポジション運営者を体験（実践）し新規運営人員拡大を図る＜備考:反省点等＞

通年

オンライン（開催会場）

事業計画に対し、狙い通りの成果を得たのか？未達点や課題(含む予算費消)は何か？それは次年度に向けに計画反映したか？を明記下さい。
コロナの影響でリアルイベント大会中止に伴い中止。SNS・オンラインでのプロモーション活動を継続する
下記の効果を念頭にきながらもPR、普及を意識した毎週開催。Jr世代、障害者セーリング、OB、OGと幅広く参加呼びか
けし、土曜日の日本VRIクラブ主催練習会はバルクヘッドカップへの連携普及、強化の効果に繋がっていることから継続していく。
・練習できない環境（悪天候や風待ち等）やミーテイング時の効果的練習ツールとしてルールや戦略・戦術を学びセーリン
グ競技力向上効果
・セーリングの活動から一度離れた経験者が再び活動する際に気軽に係われる環境の提供による会員復活効果
・学生の卒業、転勤、子育て等セーリング活動に関わる機会が減ても、e-Sailingを通じセーリングに関わり続ける環境の提供による会員離れ抑制効果
コロナの影響でリアルイベント大会中止に伴い中止。バーチャルオリンピックシリーズが開始されHP、SNSで大会内容や日本人選手の活躍状況をPRに重点を置き普及活動を行った。バーチャルオリンピックシリーズでは日本人選手が決勝進出の快挙。決勝のレース展開やレースに臨んだ際の感想を聞き取りSNSで紹介普及促進と競技力向上に努めた。
全日本としてJSAF主催でe-Sailing大会開催。わずかではあるが参加料徴収実施。スポンサーからの商品提供を募り企業等からの応援協力体制への取組を実施。次年度、エントリー数拡大に向けた取組を行っていく
U22の選手選出等、追加条件に対応し、世界選手権に日本として選手派遣。ゴールドウイン様からのユニフォーム提供に伴う調整実施。ナショナチームの士気向上にも繋がり、選手が活躍しインタビューの際にユニフォーム着用し日本チーム、選手のPR、eSailing競技力向上についてSNSやメディアに取り上げられeSailing普及拡大に繋がった。
オンライン上のレース運営のため、居住地にとらわれず気軽に運営ができる強みを活かし、セーリングに関わり続ける効果をPRしていきたい。全日本等で運営は配信に携わってくれた方への謝金活用を試みた。運営人員拡大が課題であることから、各委員会と連携しeSailing運営人員の確保と強化に継続して取り組む。