［目 次］公告第 5 回（2007 年度）「日本生態学会賞」候補者推薦のお願い
第 11 回（2007 年度）「日本生態学会宮地賞」候補者募集

記事
Ⅰ．日本生態学会第 54 回大会（ESJ54）のお知らせと大会企画委員会からのお願い....1

Ⅱ．『日本生態学会誌』『Ecological Research』の紙媒体配布を受けない会員の会費割引について.....................................................................................................1
Ⅲ．学会賞各賞受賞者の決定 ..........................................................................................1
Ⅳ．書評依頼図書 ............................................................................................................1
Ⅴ．寄贈図書 ...................................................................................................................2
Ⅵ．後援・協賛................................................................................................................2
Ⅶ．交換雑誌目録 ............................................................................................................2
お知らせ
1．公 募 ........................................................................................................................3
2．独立行政法人国立環境研究所公開シンポジウム 2006
『アジアの環境と私たち―もう無関心ではいられない―』.........................................3
公募カレンダー ...................................................................................................................4
書 評..................................................................................................................................5
日本生態学会役員一覧 ........................................................................................................6
京都大学生態学研究センターニュース .............................................................................10

◆会費
会費は前納制で、学会の会計年度は 1 月から 12 月までです。
新年度の会費は 12 月に請求をします。会費未納者に対しては 6 月、9 月に再請求します。
下記会費（地区会費）を次の口座にお振込ください。
郵便振替口座番号 01070-6-19256

口座名：日本生態学会

会費滞納 2 年で会誌の発送停止となり、3 年で退会処分となります。

会員の区分と個人会員の権利・会費

配布 *Ecological Research ＋生態誌 *

A 会員

B 会員

○

○

保全誌
投稿 **

大会発表

○

生態誌

○

○

保全誌

○

○

全セッション

○

○

自由集会

○

○

○

○

○

○

正会員

11,00013,000

5,000

学生会員

8,000

10,000

2,500

団体会員

20,00022,00014,000

総会・委員（選挙・被選挙権）
年会費

○

C 会員

○

*Ecological Research および生態誌については 2007 年度より冊子を必要としない会員への割引を開始いたします。
**Ecological Research への投稿権利は会員に限定しません。

地区会費（正・学生会員のみ）
北海道地区： 200 円 東北地区： 800 円 関東地区： 600 円 中部地区： 0 円
近畿地区： 400 円 中国・四国地区： 400 円 九州地区： 700 円
問い合わせ先：日本生態学会事務局〒 603-8148 京都市北区小山西花池町 1-8
Tel&Fax 075-384-0250 E-maii kaiin@mail.esj.ne.jp

公告第 5 回（2007 年度）「日本生態学会賞」
候補者推薦のお願い「日本生態学会賞」は、顕著な研究業績により生態学の深化や新たな研究展開に指導的役割を果たした本学会員に対して授与される日本生態学会の最も権威ある賞です。細則にありますように、受賞者は会員から推薦された候補者の中から選考され、大会時において表彰されます。
このたび、第 5 回の授賞に先立ち、会員の皆様に受賞候補者の推薦をお願いいたしたく存じます、この賞の趣旨を充分ご理解のうえ、下記の要領で奮ってご推薦頂きますようお願い申しあげます。
2006 年 4 月 1 日
日本生態学会会長
菊澤

喜八郎

記

1．受賞候補者の条件：本学会員
2．書式： 本誌綴じ込みの推薦用紙（別紙添付可）

3．送付先： 〒 603-8148 京都市北区小山西花池町 1 − 8
日本生態学会事務局気付
日本生態学会賞選考委員会委員長
4．締め切り日： 2006 年 8 月 15 日（必着）以上日本生態学会賞細則第1条

日本生態学会賞は、本学会員で、顕著な研究業績により生態学の深化
や新たな研究展開に指導的役割を果たし、本学会員により推薦された者の中から、以下に述べる選考を経て選ばれた者に授ける。なお、受賞は毎年 1 名とする。

第2条

日本生態学会賞候補者を選考するため、日本生態学会賞候補者選考委
員会（以下委員会）を設ける。

第3条

委員会の委員は 6 名とする。委員の選出は全国委員会での互選による。
その際、生態学の各分野にわたるよう充分に留意して投票を行う。委
員長は委員の互選により毎年定める。委員の任期は 2 年とし、毎年 3名を改選する。ただし任期満了後 2 年間は再選されることができない。
会長は全国委員会の同意を得て、2 名までの委員を会員の中から選び、追加委嘱することが出来る。ただし、委嘱委員の任期は 1 年とする。

第4条

推薦者は、推薦理由を添えて候補者を推薦するとともに、委員会の求めに応じて必要な資料を提出する。

第5条

委員会は推薦理由をもとに受賞候補者を絞り、推薦者が提出する資料にもとづいて 1 名の受賞候補者を選び、選定理由を付けて会長に報告する。なお、受賞候補者が無い場合も、その旨を会長に報告する。選考にあたっては、原著論文業績の他に啓蒙的役割を果たした著書類及びそれらの国内外の波及効果に留意する。

第6条

選考委員が被推薦者となった場合で、選考の最終段階に候補として残った場合には、選考委員会からはずれるものとする。

第7条

会長は委員会が選定した候補者について、その賛否を全国委員会に諮り、有効投票のうち 3 分の 2 以上の賛成がある場合、これを受賞者として決定し、直ちに本人に通知をする。また、受賞候補者が無い場合には、全国委員会の了承を受けて、受賞者が無いことを会員に公表する。

第8条

受賞者の決定は、受賞式が行われる 3 ヶ月前までに行う。

第9条

授賞式は大会において行い、受賞者には賞状及び記念品を贈呈する。

第 10 条

受賞者は、原則として、その授賞式が行われる大会において記念講演し、その内容を本学会の学会誌に総説として投稿する。

第 11 条この細則の変更には全国委員会の 3 分の 2 以上の同意を要する。

第 5 回（2007 年度）「日本生態学会賞」
受賞候補者推薦用紙

日本生態学会賞選考委員会委員長殿下記の者を、日本生態学会賞に推薦いたします。
2006 年
推薦者氏名：
連絡先：

切

記
り

取

り

１．受賞候補者
氏

名：

所

属：

連絡先：

線

２．推薦理由３．主要な業績

生年月日：

月

日
印

公

告

第 11 回（2007 年度）「日本生態学会宮地賞」
候補者募集「日本生態学会宮地賞」は生態学に大きな貢献をしている本学会の中堅または若手会員に対して、その研究業績を表彰することにより、わが国の生態学の一層の活性化を図ることを目的とするものです。
会員の自薦による応募者、もしくは会員から推薦された者の中から 2 名以内の受賞者を選考し、「日本生態学会宮地基金」から各々 30 万円の賞金が贈呈されます。
受賞候補者の募集を下記の要領で行いますので、この賞の趣旨を充分ご理解のうえ、奮ってご応募、ご推薦頂きますようお願い申しあげます。

2006 年 4 月 1 日
日本生態学会会長
菊澤

喜八郎

記

1．受賞候補者の条件：本学会の中堅または若手会員
2．書式：本誌綴じ込みの応募（推薦）用紙（別紙添付可）

3．送付先：〒 603-8148 京都市北区小山西花池町 1 − 8
日本生態学会事務局気付
日本生態学会宮地賞選考委員会委員長
4．締め切り日： 2006 年 8 月 15 日（必着）以上日本生態学会宮地賞細則第1条

日本生態学会宮地賞（以下宮地賞という）は、本学会員で、生態学の優れた業績を挙げた、自薦による応募者もしくは本学会員により推薦された者の中から、以下に述べる選考を経て選ばれた者に授ける。なお、授賞は毎年 2 名以内とする。

第2条

宮地賞受賞候補者を選考するため、宮地賞受賞候補者選考委員会（以下委員会という）を設ける。

第3条

委員会の委員は日本生態学会賞候補者選考委員が兼ねる。

第4条

委員会は 2 名以内の受賞候補者を選び、選定理由を付けて会長に報告する。なお、受賞候補者が無い場合も、その旨を会長に報告する。選考にあたっては、日本生態学会の英文誌または和文誌への本人の掲載論文の有無、及び会員歴にも留意する。

第5条

選考委員が被推薦者となった場合で、選考の最終段階に候補として残った場合には、選考委員会からはずれるものとする。

第6条

会長は委員会が選定した候補者について、その賛否を全国委員会に諮り、有効投票のうち 3 分の 2 以上の賛成がある場合、これを受賞者として決定し、直ちに本人に通知をする。また、受賞候補者が無い場合には、全国委員会の了承を受けて、受賞者が無いことを会員に公表する。

第7条

受賞者の決定は 11 月中旬までに行う。

第8条

授賞式は大会において行い、受賞者には賞状および宮地基金より賞金30 万円を贈呈する。

第9条

受賞者は受賞の対象となった研究業績について、原則として、その授賞式が行われる大会において講演し、その内容も含めた総説を本学会の学会誌に投稿する。

第 10 条この細則の変更には全国委員会の 3 分の 2 以上の同意を要する。
（2002 年 3 月 28 日改訂）

第 11 回（2007 年度）「日本生態学会宮地賞」
受賞候補者応募（推薦）用紙

日本生態学会宮地賞選考委員会委員長殿下記のごとく，日本生態学会宮地賞に応募（推薦）いたします．
2006 年
応募者（または推薦者）氏名：

月

日
印

連絡先：

記

切

１．受賞候補者
り

取

氏

名：

所

属：

生年月日：

連絡先：
り

線

２．応募（推薦）理由

３．受賞対象となる研究内容（なるべく具体的にお書き下さい。書ききれない場合は別紙添付可）４．業績目録（A4 版の別紙に、論文業績、学会等での研究発表などを重要と思われるものより順にお書き下さい）

５．主要論文の別刷（5 編以内を添付願います）

６．会員歴（学会入会年、学会での研究発表歴など）

記

詳しい大会スケジュール、公募シンポジウム（申込締
切りはおそらく 9 月末ごろになる予定ですが、詳細は未定です）自由集会、一般講演の応募要領などについては、
ニュースレター 8 月号に掲載するとともに、今後、最新情報を随時ウェブ（http://www.esj.ne.jp/meeting/54/）上に掲載します。公募シンポジウムや自由集会への応募をお考えの方は月に 1 回程度はお訪れください。

事

Ⅰ．日本生態学会第 54 回大会（ESJ54）のお知らせと大会企画委員会からのお願い
日本生態学会第 54 回大会（ESJ54）は、松山市の愛媛大学で 2007 年 3 月 19 日（月）〜 23 日（金）の期間に開催されます。本大会では、第 53 回大会と同様、企
日本生態学会大会企画委員会
画シンポジウム、公募シンポジウム、フォーラム、一般委員長 難波 利幸
講演（口頭発表、ポスター発表）、自由集会を実施する
日本生態学会第 54 回大会
予定です。
大会会長 柳沢 康信
日本生態学会では、2005 年の第 52 回大会（大阪）ま実行委員長 大森 浩二
では大会の企画･運営をすべて現地の実行委員会が担当してきました。しかし、大会規模の拡大とともに、現地の実行委員会の負担が大変重くなってきました。そこで、 Ⅱ．『日本生態学会誌』『Ecological Research』の紙媒体配布を受けない会員の会費割引について
実行委員会の負担を減らし大会企画・運営のノウハウを
第 53 回大会総会において、2007 年度より「日本生態蓄積するため、新潟での第 53 回大会から、会場設営な
学会誌」「Ecological Research」の紙媒体を必要としない
どの現地でしかできない実務は実行委員会が担当する会員の会費を割引することが承認されました。ER のみが、シンポジウム・一般講演などの募集やプログラム・
紙媒体不要の場合 900 円、生態誌のみ不要の場合 600 円
要旨集の編集は、京都に固定された事務局の支援を受け
割引とします（2 誌の紙媒体を希望しない会員への会費ながら、新設された大会企画委員会が担当することにな
割引額は 1500 円）。
りました。新潟大会は、東アジア生態学会連合第 2 回大なお、雑誌「保全生態学研究」は割引対象外で、今ま会（EAFES2）との合同開催となった他に、大会企画委
で通り紙媒体で配布いたします。
員会、実行委員会、事務局の共同作業で運営する初めて手続き方法は学会 HP（http://www.esj.ne.jp/）に掲載い
の大会でしたので、行き届かないことも多々あったと思たします。なお、2007 年から紙媒体不要の割引希望のいます。大会企画委員会では、参加者の皆様の新潟大会
方は 2006 年 10 月末までにお手続きくださいますようおに関するご意見や今後の大会に対するご要望を願いいたします。
http://www.esj.ne.jp/committee/jes53̲feedback/で受け付けています。いただいたご意見は今後の大会企画・運営に
Ⅲ．学会賞各賞受賞者の決定
生かすとともに、「よくあるご質問とそれに対するお答
学会賞各賞の受賞者は下記のように決定しました。
え（FAQ）」としてウェブに掲載する準備を進めていま
1. 第 4 回日本生態学会賞
す。
松本忠夫（放送大学・教授）
大会企画委員会は、会員の皆様のご意見を受けて改善
2. 第 4 回日本生態学会功労賞
すべき点は改善するとともに、第 54 回大会（松山）に
東正剛（北海道大学大学院地球環境科学研究科・教向けて、より充実した大会を実現するための方策を検討
授）中です。新潟大会での総会の報告にもありますように、
3. 第 10 回日本生態学会宮地賞
特に公募シンポジウムについては、場所と時間の制約が相場慎一郎（鹿児島大学理学部地球環境科学科）
ある中で多数の学会員にとって有益なシンポジウムを開加藤元海（愛媛大学沿岸環境科学研究センター）
催するために、公募シンポジウムに求めるものを明確にした上でご応募をお願いする予定です。今後は、何らか
Ⅳ．書評依頼図書（2005 年 8 月 26 日〜 2006 年 4 月の手段で学会員のご意見を取り入れながら、大会企画委
17 日）員会による審査によってご提案の採否を決定します。講
現在、下記の図書が書評依頼図書として学会事務局に
演者の一部について公募をお願いしたり、企画案の修正届けられています。書評の執筆を希望される方には該当や他のシンポジウムとの調整をお願いしたりすることも図書を差し上げます。ハガキ又は E メールで、ご所考えています。一方、自由集会は会員の自由な発想に基
属 ・ 氏 名 ・ 住 所 ・ 書 名 を 学 会 事 務 局
づいて開催していただく集会ですが、Ｃ会員や非会員の講演を認め個々の講演の要旨を要旨集に掲載しないな （office@mail.esj.ne.jp）までお知らせ下さい。なお、書ど、大会企画委員会がその内容に関与しない「非公式」 評は 1 年以内に掲載されるようご準備下さい。
1. 鷲谷いづみ・竹内和彦・西田睦著「生態系へのまなの集会という位置づけに近くなっています。にもかかわざし」(2005) 314pp. 東京大学出版会 ISBN: 4-13らず、夜間の開催ということもあり、最近の開催数の急
063325-2
増によって、大会経費を圧迫し実行委員会の負担を増や
2. 本田計一・加藤義臣編「チョウの生物学」(2005)
す原因となっています。今後は、会場の収容数を越える
630pp. 東京大学出版会 ISBN: 4-13-06216-0
応募があった場合には、抽選で採否を決定する可能性も
3. 日本学術協力財団「学術会議叢書 10 今、なぜ若者あります。
1

の理科離れか」(2005) 276pp. ISBN: 4-939091-19-8
4. エコソフィア編集委員会編「エコソフィア 16 号きのこが結ぶネットワーク」(2005) 106pp. 昭和堂
ISBN: 4-8122-0535-2
5. 浅野貞夫著「浅野貞夫日本植物生態図鑑」(2005)
636pp. 全国農村教育協会 ISBN: 4-88137-117-7
6. 鷲 谷 い づ み 編 「 サ ク ラ ソ ウ の 分 子 遺 伝 生 態 学 」(2005) 304pp． 東京大学出版会 ISBN: 4-13-0661566
7. 鈴木邦雄著「マネジメントの生態学」(2006) 320pp.
共立出版株式会社 ISBN: 4-320-05633-7
8. 湯本貴和・松田裕之編「世界遺産をシカが喰う シ
カ と 森 の 生 態 学 」（ 2006) 216pp. 文 一 総 合 出 版
ISBN: 4-8299-1190-59. 種生物学会編「森林の生態学 長期大規模研究からみえるもの」(2006) 384pp. 文一総合出版 ISBN: 48299-1066-6
10. 酒井聡樹著「これから論文を書く若者のために」(2006) 324pp. 共立出版 ISBN: 4-320-00571-6
11. 日本付着生物学会編「フジツボ類の最新学」(2006)
398pp. 恒星社厚生閣 ISBN: 4-7699-1033-9
12. T.アンダーセン著 山本民次訳「水圏生態系の物質循環」(2006) 262pp. 恒星社厚生閣 ISBN: 4-76991036-3
13. 日本海洋学会編「有明海の生態系再生をめざして」(2006) 214pp. 恒星社厚生閣 ISBN: 4-7699-1023-1
14. K. Ozaki ・ J. Yukawa ・ T.Ohgushi ・ P. W. Price(Eds.) 「Galling Arthropods and Their Associates」(2006)308pp. Springer ISBN: 4-431-32184-5
15. T･ウェイクフォード著 遠藤圭子訳「共生という生き方」(2006) 196pp. Springer ISBN: 4-431-71197-X

12.「千葉大学園芸学部学術学報」(2005) 110pp. 千葉
大園芸学部
13.「第 13 回生態学琵琶湖賞報告書」(2006) 64pp. 生態学琵琶湖賞事務局
14.「みどりいし」(2006) 42pp. 財団法人熱帯海洋生態研究振興財団
15.「うみうし通信」(2006) 12pp. (財)水産無脊椎動物研究所
Ⅵ．後援・協賛
日本生態学会では、下記のシンポジウム・セミナーを後援・協賛しました。
1. Biodiversity and Dynamics of Communities andEcosystems: Structures, Processes and Mechanisms(BDCE2006)
期間： 2006 年 3 月 5-8 日
場所：大阪国際会議場
主催：大阪府立大学大学院理学系研究科
2. 第 5 回シンポジウム 生態環境リスクマネジメント
へのアプローチ―丹沢山系から相模湾まで―」
期間： 2006 年 3 月 22 日
場所：横浜国立大学教育文化ホール大ホール
主催：横浜国立大学 21 世紀 COE プログラム「生物・生態環境リスクマネジメント」事務局
3. モンゴルエコフォーラム設立総会および設立記念講演会
日時： 2006 年 4 月 8 日（土）場所：国際連合大学 ウ・タント国際会議場
主催：モンゴルエコフォーラム
Ⅶ．交換雑誌目録（2006 年 3 月現在）
1. Acta Zoologica Fennica
2. adansonia
3. Annales Botanici Fennici
4. Archiv fur Molluskenkunde
5. Biotropia
6. Botanica Helvetica
7. Brittonia
8. Chinese Journal of Applied Ecology
9. Chinese Journal of Ecology
10. Entmologische Berichten
11. Folia Geogotanica
12. geodiversitas
13. Journal of plant Ecology
14. Korean Journal of Enviroment and Ecology
15. Memoranda
16. MICRONESICA
17. ORSIS
18. Polish Journal of Ecology
19. Proceeding of the Academy of Natural Sciences ofPhiladelphia
20. Scientia Marina
21. Senkenbergiana Biologica
22. Sichuan Alpine Ecology Study

Ⅴ．寄贈図書1. 「財団法人下中記念財団 2005 年報」(2005) 64pp．
財団法人 下中記念財団
2. 「農林水産生態系における有害化学物質の総合管理技術の開発」(2005) 24pp． 農林水産技術会議事務局
3. 「新・実学ジャーナル 12 月号」(2005) 10pp. 東京
農業大学
4．「景観園芸研究」(2005) 80pp． 兵庫県立淡路景観
園芸学校
5．「第 55 回東レ科学振興会科学講演会記録 宇宙に挑む」(2005)36pp． (財) 東レ科学振興会
6．「 自 然 史 学 会 連 合 会 科 学 へ の 入 り 口 自 然 史 」(2005) 32pp． 自然史学会連合
7．「こうえいフォーラム」(2005) 104pp． 社団法人
日本産業再建技術協会
8. 「 ツ キ ノ ワ グ マ と の 共 生 ・ 森 づ く り を 考 え る 」(2005) 36pp. 富山県
9. 「文明のクロスロード Museum Kyushu」(2006) 77pp．
博物館等建設推進九州議会
10.「国土技術政策総合研究所資料」(2005) 222pp．国土交通省
11.「食と緑の科学 60」(2006) 116pp. 千葉大園芸学部
2

23. SPIXIANA
24. Svensk Botanisk Tidskrift
25. Systematics and biodiversity
26. The BIOLOGICAL BULLETIN
27. The Botanical Review
28. The Bulleetin/British Ecological Society
29. Tropical Ecology
30. Vie et Milieu
31. ВЕСЦ i АКДЭМⅡ НАВУК ВЕЛАРУСⅠ
32. ЗКОЛОГИЯ
33. Хабарлары Цэвесмця

お

知

ら

メインテーマ：「アジアの環境と私たち―もう無関心ではいられない―」
内 容：大塚柳太郎理事長による基調講演および国境を越える廃棄物や大気汚染の問題、温暖化がアジアの生態系や人の健康に与える影響に関する講演 4
件と研究者自らがパネルを用いて直接、対話しながらご説明するポスターセッションを予定
日時・会場(1) 京都会場
開催日時：平成 18 年 6 月 4 日（日）12:00 〜 17:00
開催場所：シルクホール（京都市下京区四条通室町
東入ル 京都産業会館 8 階）
定
員：約 700 名
アクセス：京都市営地下鉄烏丸線四条駅・阪急京都線烏丸駅より徒歩 3 分(2) 東京会場
開催日時：平 成 1 8 年 6 月 1 8 日 （ 日 ） 1 2 : 0 0 〜
17:00
開催場所：メルパルクホール（港区芝公園 2-5-20）
定員：約 1,200 名
アクセス：ＪＲ浜松町駅より徒歩 10 分／都営三田線芝公園駅より徒歩 2 分／都営浅草線･大江戸線大門駅より徒歩 4 分
公開シンポジウムに関する情報は随時次の web ページに掲載いたします。
（http://www.nies.go.jp/sympo/2006/index.html）
また、昨年度開催の公開シンポジウム 2005 の様子は、動画で次の web ページに掲載しています。
（http://www.nies.go.jp/sympo/2005/index.html）
参加御希望の方は、参加希望会場（東京･京都）、住所、氏名、年齢、職業、連絡先（電話番号、FAX 番号、Email アドレス等）を明記の上、下記あてに E-mail、FAX
又は葉書にてお申し込みください。折り返し、参加票をお届けします。また、上記 web ページからも参加登録が可能です。参加費は無料です。

せ1．公募
日本生態学会に寄せられた公募について、①対象、②
助成又は賞などの内容、③応募締め切り、④申し込み・
問い合わせ先をお知らせします。
（1）東レ科学技術賞①学術上の業績が顕著あるいは重要な発見・発明をしたもの。技術上重要な問題を解決して、技術の進歩に大きく貢献したもの。
② 2 件前後。1 件につき賞金 500 万円③ 2006 年 10 月 10 日（火）必着④日本生態学会事務局（＊学会推薦が必要です）
参照： http://www.toray.co.jp/tsf/index.html（2）東レ科学技術研究助成①国内の研究機関において、独創的、萌芽的研究を活発に行っている若手研究者② 10 件程度、1 件 3000 万円程度まで③ 2006 年 10 月 10 日（火）必着④日本生態学会事務局（＊学会推薦が必要です）
参照： http://www.toray.co.jp/tsf/index.html（3）下中科学研究助成金①全国小・中・高校の教員（教育センター、盲・聾・養護学校を含む）② 30 万円（1 件）。総額 900 万円。
③ 2006 年 12 月 10 日
④下中記念財団事務局
Tel: 03-5261-5688 Fax: 03-3266-0352
URL http://www.shimonaka.or.jp/
E-mail info@shimonaka.or.jp

国立環境研究所公開シンポジウム 2006 登録事務局〒 105-0003 東京都港区西新橋 1-7-2 虎ノ門高木ビル（株）インターグループ内
TEL: 03-3597-1129, FAX: 03-3597-1097
E-mail: nies2006@intergroup.co.jp

2．独立行政法人国立環境研究所公開シンポジウム 2006
『アジアの環境と私たち―もう無関心ではいられない―』
国立環境研究所では、毎年 6 月の環境月間にあわせて、公開シンポジウムを開催しています。今年は自然と社会
経済活動を通したアジア地域とわが国の間の相互作用、
すなわちわが国の環境がアジア地域から受ける影響、また逆に私たちの暮らしがアジア地域の環境に与える影響について、これまでの国立環境研究所の研究成果をもとにわかりやすくご紹介します。
3

公募カレンダー
例年学会事務局に送付される学術賞，研究助成，共同研究などの公募を昨年の締切日順にまとめました。
詳細については，学会事務局あるいは各団体にお問い合わせ下さい．
名称又は種類
研究助成
研究助成・研究奨励
自然科学研究助成
日本国際賞
環境問題研究助成
国際生物学賞
研究助成
研究助成
研究助成
研究助成
研究助成
文部科学大臣表彰科学技術賞
日本学術振興賞
研究調査助成学術研究助成共同利用研究（研究船白鳳丸）(淡青丸）
沖縄研究奨励賞
木原記念財団学術賞
科学技術賞
研究助成
笹川科学研究助成
研究助成
研究助成
共同利用研究
尾瀬賞
研究助成
助成事業

授賞又は助成団体
財団法人 とうきゅう環境浄化財団
http://home.q07.itscom.net/tokyuenv
財団法人 環境科学総合研究所
財団法人 三菱財団
http://www.mitsubishi-zaidan.or.jp
財団法人 国際科学技術財団
http;//www.japanprize.jp
財団法人 日本生命財団
http://www.nihonseimei-zaidan.or.jp
日本学術振興会国際生物学賞委員会
http://www.jsps.go.jp/j-bionom.htm
公益信託ミキモト海洋生態研究助成基金
http://www.jwrc.or.jp/
財団法人 トヨタ財団
http://www.toyotafound.or.jp/
公益信託富士フィルム・グリーンファンド
http://www.jwrc.or.jp/
公益信託四方記念地球環境保全研究助成基金
http://www.jwrc.or.jp/
公益信託増進会自然環境保全研究活動助成基金
http://www.jwrc.or.jp/
文部科学省
独立行政法人 日本学術振興会
http://www.jsps.go.jp/jsps-prize/
財団法人 日本証券奨学財団
http://www.jssf.or.jp
藤原ナチュラルヒストリー振興財団
東京大学海洋研究所
http://www.ori.u-tokyo.ac.jp
沖縄協会
http://homepage3.nifty.com/okinawakyoukai/
木原記念横浜生命科学振興財団
http://www.city.yokohama.jp/me/kihara
東レ科学振興会
http://www.toray.co.jp/tsf/index.html
東レ科学振興会
http://www.toray.co.jp/tsf/index.html
財団法人 日本科学協会
http://www.jss.or.jp
日産科学振興財団
http://www.nissan-zaidan.or.jp
財団法人 鹿島学術振興財団
東京大学海洋研究所
http://www.ori.u-tokyo.ac.jp
財団法人 尾瀬保護財団
http://www.oze-fnd.or.jp
財団法人 下中記念財団
http://www.shimonaka.or.jp/
財団法人 国際花と緑の博覧会記念協会
http://www.expo90.jp/zyosei/
42005 年締切（＊印： 2006 年締切）
1 月 16 日 *1 月 20 日 *2 月 3 日*3 月 31 日 *4 月 17 日 *5 月 24 日
5 月 10 日 *5 月 20 日
5 月 16 日 *5 月 19 日 *5 月 19 日 *7 月 22 日
8 月 10 日
8 月 12 日
9月1日
9 月 15 日
9 月 30 日
9 月 30 日
10 月 10 日 *10 月 10 日 *10 月 14 日
10 月 31 日
11 月 18 日
11 月 30 日
11 月 30 日
12 月 8 日 *12 月 12 日

書

羽山脈という、近接しているが分断された二つのツキノ
ワグマの生息地の間で、駆除される個体の性年齢構成･駆除時期の年変動のパターンが異なっているという結果
はたいへん興味深く、野生哺乳類の科学的管理の重要性を明示するものである。
読み終えた感想は、やはり哺乳類では生物多様性の維持機構や生物間相互作用について、まだまだ研究が進んでいないということであった。鳥や昆虫についての本シ
リーズの別の巻に比べても、定量的データが示されている部分は少なく、概念的な紹介に終わっている部分も多い。例えば、捕食が被食者個体群の影響に与える影響について、本書ではコウモリが昆虫を食べる量が示されているだけであるのに対し、「鳥たちの森」（日野、2004）
では、鳥捕食の除去が昆虫の個体数に与える影響についての実験の結果が紹介されている。しかし、評者が最初に抱いたような期待を満足してくれる部分も多くあった。第 4 章で述べられている事例は、まさに哺乳類が生態系機能の、なくてはならない重要な役割を担っていることを示している。また、第 5 章･第 6 章は、野生動物と人間が共存していくために、野生哺乳類についての科
学的知見がなくてはならないことをはっきり示している。
本書では、従来の哺乳類生態学で主に研究されてきた、個体群動態や社会行動、行動圏利用などについてはほとんど述べられていない。まだそれほど研究が進んでいない生物多様性の観点からの研究を中心に、今後の研究の方向性を示したところが、本書の特色といえるだろう。
また、野生哺乳類の保全と森林管理との関連についての考察も、本書の重要な部分である。筆者があとがきで述べているように、｢なんで被害を出すサルやクマを絶滅させてはいけないのか｣という農家や行政から突きつけられる｢詰問｣に、われわれはまだ明確な答えを出せていない。本書が、若手研究者がそういった難問に取り組み、生態学や生物多様性保全における哺乳類の重要性を喚起するきっかけになることを期待したい。

評大井徹(2004)「獣たちの森 日本の森林/多様性の生物学シリーズ③」244pp. 東海大学出版会. 本体価格
3200 円. ISBN: 4-486-01654-8
哺乳類は、生態学の研究対象として、決してやりやす
い動物ではない。多くの哺乳類は密度が低く繁殖に時間がかかり、サンプル数を集めるのに時間がかかる。広い
行動圏を持ち、飼育も容易ではないので、実験的操作が難しい。日本の場合は森林性で夜行性の種が多いので、そもそも姿を見ることすら容易ではない。かつては日本生態学会の大会に、「哺乳類」「鳥類」といった、分類群
別のセッションがあったが、いつの間にか廃止され、「動物群集」や「行動生態」といったテーマ別のセッシ
ョンに統一された。生態学が、全ての生物に適用可能な一般原理の探求を究極の目的とする科学である以上、これは当然の成り行きではある。しかし、理論を見事に検証した、他の分類群を対象にした実証研究の発表を聞くたびに、「確かにおもしろい、しかし哺乳類では無理だ」と思わざるをえないのは、哺乳類研究者として残念なことである。
しかし、生態学的現象の中にも、哺乳類をやらなければわからないことがあるはずだ。そのような現象の研究を通じて、哺乳類の研究を生態学の中心課題に持っていくことはできないだろうか。評者は、いつもこういう期待を抱いて哺乳類生態学の本を読んでいる。
本書は、「日本の森林/多様性の生物学シリーズ」の一環として発行された。シリーズ名が示すとおり、生物多様性保全の観点から、日本の森林に住む樹木、菌類、鳥類、昆虫、そして哺乳類の研究が、5 巻にまとめられている。それぞれの巻が比較可能なように構成されている
わけではないが、読み比べれば、同じようなテーマの研究がどの分類群でどれほど進んでいるのかを窺うことができる。
本書では、第 1 章で日本の森林の特徴と、それに対応して日本の哺乳類が、行動圏面積、越冬戦略、感覚などを通じてどのように適応しているかが概括されている。
哺乳類の行動圏面積が、食性タイプごとに比較的単純なモデルで説明できるという研究は興味深い。第 2 章では生物地理学的な証拠をもとに、日本の哺乳類相の成立についてまとめられている。哺乳類の採食行動やそれが植物に与える影響について書かれている第 3 章では、採食のための歯牙形態や消化管の適応について紹介し、シカの採食によって植生が大幅に改変された北海道洞爺湖中島の事例について紹介されている。哺乳類が果たす生態
系機能や種間関係についてまとめられた第 4 章では、ヒグマが川に遡上するサケを林内に運んで食べることによって、窒素循環に重要な役割を果たしている事例、有蹄類が植生への影響や糞尿による施肥効果、地面の掘り返しなどで、土壌の形成に大きな影響を与えていることな
ど、興味深い事例が述べられている。第 5 章と第 6 章では、外来種問題、農林業被害など、哺乳類をめぐるさま
ざまな問題を提示し、それらの問題を解決するための、
具体的な森林管理の方法を提案している。北上高地と奥

引用文献
日野輝明 (2004)｢鳥たちの森 日本の森林/多様性の生物学シリーズ④」242p. 東海大学出版会.
(京都大学霊長類研究所･半谷吾郎）
亀山章監修 小林達明・倉本宣編（2006）「生物多様性
緑化ハンドブック −豊かな環境と生態系を保全・創出するための計画と技術−」336pp． 地人書館 3800
円＋税 ISBN: 4-8052-0766-3「緑化は常に善か？」という問いから、本書は出発す
る。緑化とは、何らかの形で生きた植物を人為的に動かす行為である。編者の一人である倉本宣氏は、本書のプロローグ「植物を動かすことを考える」で、長年にわたって実務と学問の関係を考えてきた経験を踏まえ、親しみやすい言葉で「緑化と生物多様性保全の関係」の世界へ読者を誘ってくれる。
緑化という人為は、環境や景観をよくするために善意をもって行なわれる。しかし、善意が生物多様性の保全という立場からすると必ずしもよい結果を招かないこ5

と、そして、時には侵略的外来種の分布拡大などによって重大な問題が起きることが、ここ 10 年ほどの間に次々と科学的に明らかにされてきた。
「では、どう緑化すればよいのか？」という問いに、本書は答えようとする。生態系の撹乱を避けながら、環境修復をしたい。そのためには、まず、緑化として「してはいけないこと」と「しても大丈夫なこと」が慎重に仕分けされなければならない。本書の第一部は生物多様性緑化概論となっており、この仕分けに関する理論がわ
かりやすく紹介されている。うち第 1 章では、生物多様性保全に配慮した緑化の考え方について、最近、外来生物法で注目されている Weed Risk Assessment の考え方
や、植物の地域性で提起されている Evolutionary
Significant Unit など、最新の考え方も含めて総括的に整理されている。また、第 2 章では植物の地理的変異について生態遺伝学的な理論が述べられている。
第二部は、生物多様性緑化の実践事例集である。三宅島の復興緑化、野生ミツバツツジの群落復元、アツモリ

ソウの保全・再生とバイテク技術の関係、地域性種苗のトレーサビリティ・システムと市場認証、地域性苗木の生産・供給と緑化の技術、在来種種子を用いた法面緑化工法、放棄水田の湿生植物群落の再生、土壌シードバン
クや移植など現場生態資源を用いた緑化、表土ブロックを用いた森林生態系の移植、根株や多年生植物ソッドを用いた植生復元、地域性種苗を用いた水辺緑化、カワラ
ノギクの保全・復元と市民活動、生態園の整備と管理など、最近取り組まれている多彩な事例が紹介されている。
このように本書は、各地で取り組まれている生物多様性保全に対して「これからの緑化はどうあるべきか」という複雑な問題に一定の指針と、現在最先端の技術を示している。
本書を、保全生態学に関わる人々はもとより、緑化・造園、建設・土木、環境アセスメント、里山自然ボラン
ティアなど様々な分野の関係者にお薦めしたい。
（鳥取大学：日置佳之）

日本生態学会役員一覧
会長
次期会長
全国委員
全国区

地方区

菊沢
矢原

喜八郎
徹一

常任委員

2006.1 〜 2007.12
2008.1 〜 2009.12

巌佐 庸
2006.1 〜 2007.12
粕谷 英一
2006.1 〜 2007.12
工藤 岳
2006.1 〜 2007.12
酒井 聡樹
2006.1 〜 2007.12
柴田 銃江
2006.1 〜 2007.12
嶋田 正和
2006.1 〜 2007.12
杉本 敦子
2006.1 〜 2007.12
竹中 明夫
2006.1 〜 2007.12
中静 透
2006.1 〜 2007.12
中根 周歩
2006.1 〜 2007.12
日浦 勉
2006.1 〜 2007.12
東 正剛
2006.1 〜 2007.12
松田 裕之
2006.1 〜 2007.12
矢原 徹一
2006.1 〜 2007.12
山本 智子
2006.1 〜 2007.12
野田 隆史（北海） 2006.1 〜 2007.12
占部城太郎（東北） 2006.1 〜 2007.12
小池 文人（関東） 2006.1 〜 2007.12
山本 進一（中部） 2006.1 〜 2007.12
曽田 貞滋（近畿） 2006.1 〜 2007.12
波田 善夫（中四） 2006.1 〜 2007.12
伊澤 雅子（九州） 2006.1 〜 2007.12

幹事長
庶務幹事
会計幹事
会計監事

石川 真一
齊藤 隆
中静 透
長谷川 眞理子
山本 智子

2006.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2007.12

小泉
津田
肥後
石原
徳地

2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2005.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2008.12

博
智
睦輝
道博
直子

Ecological Research 編集委員会
編集委員長 巌佐 庸
編集幹事
矢原 徹一
津田 みどり
井鷺 裕司
編集委員
高橋 耕一
中野 伸一
玉置 昭夫
伊東 明
梶本 卓也
関島 恒夫
市岡 孝朗
島田 卓哉
陶山 佳久
6

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2003.7 〜 2007.12
2003.7 〜 2007.12
2003.7 〜 2007.12
2003.9 〜 2007.12
2003･9 〜 2007.12
2004.4 〜 2007.12
2004.4 〜 2007.12
2004.4 〜 2007.12
2004.4 〜 2007.12

榎木 勉
2004.4 〜 2007.12
佐藤 一憲
2004.4 〜 2007.12
谷内 茂雄
2004.4 〜 2007.12
谷口 義則
2004.4 〜 2007.12
杉本 敦子
2005.1 〜 2007.12
高村 典子
2005.1 〜 2007.12
柴田 銃江
2005.1 〜 2007.12
酒井 章子
2005.1 〜 2007.12
久米 篤
2005.9 〜 2007.12
鎌田 磨人
2005.9 〜 2007.12
鈴木 準一郎2005.9 〜 2007.12
彦坂 幸毅
2005.9 〜 2007.12
金子 信博
2005.9 〜 2007.12
原 正利
2005.9 〜 2007.12
江口 和洋
2005.9 〜 2007.12
Michael Boots
2005.1 〜 2007.12
Barray W. Brook
2005.1 〜 2007.12
Jae Chun Choe2005.1 〜 2007.12
Tae-Soo Chon2005.1 〜 2007.12
Richard T. Corlett
2005.1 〜 2007.12
Franck Courchamp
2005.1 〜 2007.12
Tom J. de Jong
2005.1 〜 2007.12
Raghavendra Gadagkar
2005.1 〜 2007.12
Upali Nimal Gunatilleke
2005.1 〜 2007.12
Sun-Kee Hong2005.1 〜 2007.12
Shwu-Bin Horng2005.1 〜 2007.12
Mark O. Johnston
2005.1 〜 2007.12
Chul-hwan Koh
2005.1 〜 2007.12
Simon A. Levin2005.1 〜 2007.12
Michael A. McCarthy 2005.1 〜 2007.12
Helene C. Muller-Landau
2005.1 〜 2007.12
Navjot Singh Sodhi 2005.1 〜 2007.12
Simon Thrush
2005.1 〜 2007.12
Claus Wedekind
2005.1 〜 2007.12
Hoi Sen Youg
2005.1 〜 2007.12
Hung Tuck Chan
2005.1 〜 2007.12
Min Cao2005.1 〜 2007.12
Ping Xie
2005.1 〜 2007.12
日本生態学会誌編集委員会
編集委員長 大串 隆之
編集幹事
山内 淳
陀安 一郎
酒井 章子
編集委員
齊藤 隆
近藤 倫生
佐竹 暁子
津田 みどり
畑田 彩
広瀬 祐司
西田 隆義

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12

島野 光司
鈴木 英治
日浦 勉
鎌田 直人
酒井 聡樹
中丸 麻由子
三浦 徹
鷲谷 いづみ
野田 隆史
工藤 岳
井鷺 裕司
奥田 昇
市岡 孝朗
宮竹 貴久
工藤 洋
安井 行雄
古賀 庸憲
辻 和希
彦坂 幸毅

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12

保全生態学研究編集委員会
編集委員長 湯本 貴和
編集幹事
椿
宜高
西廣 淳
編集委員
石井 実
井上 幹生
梅原 徹
加藤 真
角野 康郎
倉本 宣
小池 裕子
小池 文人
柴田 昌三
高槻 成紀
高村 典子
舘野 正樹
田中 哲夫
中越 信和
中丸 麻由子長谷川雅美
長谷川真理子
早矢仕有子
藤岡 正博
堀
良通
増田 理子
松田 裕之
安田 雅俊
山本 智子
鷲谷 いづみ2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3
2006.4 〜 2009.3

自然保護専門委員会
委員長
立川
副委員長
佐藤
幹事
清水
7

賢一：海洋 2006.3 〜 2008.3
謙 ：北海道 2006.3 〜 2008.3
善和：島嶼 2006.3 〜 2008.3

地区委員

紺野
竹原
鈴木
加藤
上條
和田
井田
河野
和田
安渓
鎌田
逸見
伊澤
鈴木

康夫：北海道 2006.3 〜 2008.3
明秀：東北 2006.3 〜 2008.3
孝男：東北 2006.3 〜 2008.3
和弘：関東 2006.3 〜 2008.3
隆志：関東 2006.3 〜 2008.3
直也：中部 2006.3 〜 2008.3
秀行：中部 2006.3 〜 2008.3
昭一：近畿 2006.3 〜 2008.3
恵次：近畿 2006.3 〜 2008.3
遊地：中国四国
2006.3 〜 2008.3
磨人：中国四国
2006.3 〜 2008.3
泰久：九州 2006.3 〜 2008.3
雅子：九州 2006.3 〜 2008.3
信彦：九州 2006.3 〜 2008.3

木村和喜夫
嶋田 正和
西脇 亜也
林
浩二
広瀬 祐司
久保田康裕
中村 雅彦
山路 恵子
大規模長期生態学専門委員会
委員長
日浦 勉
佐竹 暁子
甲山 隆司
占部城太郎
中静 透
大手 信人
鈴木準一郎
仲岡 雅裕
三枝 信子
中村 誠宏

専門別委員
増沢

武弘：高山・亜高山2006.3 〜 2008.3
竹門 康弘：陸水 2006.3 〜 2008.3
久保田康裕：熱帯・亜熱帯
2006.3 〜 2008.3
井鷺 裕司：遺伝子 2006.3 〜 2008.3
横畑 泰志：寄生生物
2006.3 〜 2008.3
戸塚 績 ：酸性雨 2006.3 〜 2008.3
村上 興正：環境行政・外来種問題
2006.3 〜 2008.3
矢原 徹一：ＩＵＣＮ
2006.3 〜 2008.3
三浦 慎吾：鳥獣管理2006.3 〜 2008.3
将来計画専門委員会
委員長
可知
副委員長
粕谷
巌佐
大橋
酒井
酒井
下田
鈴木
辻
野田
花里
安井
山内
湯本
常任オブザーバー
小泉
松本

直毅
英一
庸
一晴
聡樹
章子
路子
邦雄
和希
隆史
孝幸
行雄
淳
貴和

2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3

博
忠夫

2006.1 〜 2007.3
2005.3 〜 2007.3

生態学教育専門委員会
委員長
山村 靖夫

2006.3 〜 2008.3

2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3

2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3
2006.3 〜 2008.3

生態系管理専門委員会
委員長
矢原 徹一
2005.4 〜 2007.3
村上 興正：自然保護
2005.4 〜 2007.3
中越 信和：景観生態2005.4 〜 2007.3
中根 周歩：森林 2005.4 〜 2007.3
田村 典子：森林 2005.4 〜 2007.3
鎌田 磨人：森林・河川
2005.4 〜 2007.3
津田 智 ：草原 2005.4 〜 2007.3
高村 典子：湖沼 2005.4 〜 2007.3
西廣 淳 ：湖沼 2005.4 〜 2007.3
角野 康郎：湖沼・水田
2005.4 〜 2007.3
日鷹 一雅：水田・農耕地
2005.4 〜 2007.3
波田 善夫：湿地 2005.4 〜 2007.3
神田 房行：湿地 2005.4 〜 2007.3
加藤 真 ：渚・生物間相互作用
2005.4 〜 2007.3
国井 秀伸：汽水・河口
2005.4 〜 2007.3
佐藤 利幸：高山 2005.4 〜 2007.3
竹門 康弘：河川 2005.4 〜 2007.3
中村 太士：河川 2005.4 〜 2007.3
立川 賢一：海洋 2005.4 〜 2007.3
向井 宏 ：海洋 2005.4 〜 2007.3
椿
宜高：個体群 2005.4 〜 2007.3
松田 裕之：管理モデル
2005.4 〜 2007.3
嶋田 正和：管理モデル
2005.4 〜 2007.3
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長谷川真理子：科学技術政策
2005.4 〜 2007.3
塩坂 比奈子：普及 2005.4 〜 2007.3
公開講演会委員会
委員長
石原
大原
紙谷

石原
占部
紙谷
神田
工藤
齋藤
津田
山内
村岡
箕口
関島
佐竹
坂田
陀安
上條
久米
大森
中静

道博
雅
智彦

日本生態学会賞及び宮地賞選考委員会
占部 城太郎2004.10 〜 2005.12
中静 透
2004.10 〜 2005.12
樋口 広芳
2004.10 〜 2005.12
論文賞選考委員会（任期は Ecological Research 編集委員会と同じ）
委員長
巌佐 庸
小泉 博
Ecological Research 編集委員

国際対応委員会
委員長
中静
大沢
大園
北山
杉本
小泉

学術会議担当松本忠夫

電子化検討委員会
委員長
遊磨 正秀
副委員長
竹中 明夫
久保 拓弥
山内 淳
江副 日出夫
木部 剛
土倉 大明

2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9
2004.10 〜 2007.9

大会企画委員会
委員長
難波 利幸
副委員長
竹中 明夫
石濱 史子

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12

道博
城太郎
智彦
房行
慎一
隆
智
淳
裕由
秀夫
恒夫
暁子
宏志
一郎
隆志
篤
浩二
透

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2006.1 〜 2008･12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12
2006.1 〜 2008.12

透
雅彦
享司
兼弘
敦子
博

2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12

野外安全管理委員会
委員長
粕谷 英一
大舘 智志
鈴木 準一郎
戸田 正憲
森広 信子
山下 直子
湯本 貴和

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2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12
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2005.1 〜 2007.12
2005.1 〜 2007.12

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