大学入試研究ジャーナル第 31 号，127-133，2021【原著】

高校教員を対象とした入試広報の有効性に関する一考察――地域別の志願者数データおよび新入生アンケートに着目した検討――
寺嶌 裕登，永野 拓矢，橘 春菜，石井 秀宗（名古屋大学）
本稿では，名古屋大学の地域別志願者数データを分析し，一般入試と比べ，推薦入試では県民所得の影響が弱いことを示した。さらに，新入生アンケートを分析して，県民所得下位地域出身の推薦入試利用者において，高校教員の影響が強くなっていることを明らかにした。以上の分析に基づき，高校教員を対象とした入試広報が，県民所得が低い地域において効果的である可能性について論じた。
キーワード：入試広報，入試形態，志願者数，新入生アンケート
1 背景
1.1 本稿の目的
本稿では，本学（名古屋大学）のデータを分析する
ことを通して，所得層ごとに志願先を決定するプロセスに差異が存在し，好まれる入試形態が異なること，また，高校教員を対象とした入試広報が低所得層における推薦入試の利用を促すことにつながる可能性について論じる。具体的には，本学の都道府県別の志願者数データに基づき，各都道府県の県民所得（1 人当たりの県民所得）と本学志願者数の間には正の相関が認められるが，一般入試の志願者数と比較し，推薦入試の志願者数の相関係数が低くなっていることから，低所得層においては推薦入試の方が利用しやすい可能性について論じる。また，本学の新入生アンケートのデータの分析を通して，県民所得の低い地域における推薦入試利用者において，志願先を決める上で，高校教員が特に強い影響力を持つことを示す。
日本国内の人口の少子高齢化に合わせ，高等教育への進学者数が減っていくことが予測されている（文部科学省, 2018）。このような事態への大学の対応策の1 つとしては，入試広報を行うことで，優秀な志願者・入学者を全国から集めることが挙げられよう。本学でも，戦略的な入試広報を専門に行う組織（アドミッション部門）を設置し，入試課と連携して，様々なルートから高校生・受験生に本学の情報が伝わるよう，
多角的な広報活動を展開している。
本学アドミッション部門による入試広報の取り組みにおいて，中心となっている活動の 1 つが，高校教員を対象とした入試説明会と高校訪問である。高校教員は，高校生・受験生が志願先を決定する上で，重要な役割を果たすと考えられており，実際，新入生アン
ケート等では，志願先を決定する際の重要な助言者として挙げられることが多い (e.g., 永野・門馬, 2011;

本多ら, 2011)。
継続して入試広報を行っていく上では，それぞれの地域の特性や各高校，各家庭の事情を踏まえ，誰に，どのような情報を伝えるのが有効なのかを調べ，より適切かつ効率的な入試広報を目指していく必要がある。
そこで，本稿では，本学のデータを用いて，各地域，
各家庭の特性の 1 つである所得に着目した分析を行う。そして，所得が大学入試における志願先決定（どの大学に，どの入試形態を利用して志願するか）に及
ぼす影響を検討し，教員を対象とした入試広報の有効性について論じる。
なお，令和 3 年度以降の入試では，大学入学共通
テストの導入に伴い，各種入試形態の名称が変更されている。本学でも，令和 3 年度入試以降，一般入試
は一般選抜に，推薦入試は学校推薦型選抜へと変更している。しかし，本稿では，参照するデータがすべて共通テスト導入前のものであることを鑑み，当時の名称をそのまま用いている。また，同様の理由から，本稿で論じる本学の入試制度とは，2014 年度から 2019年度の制度のことである。ただし，本学では，共通テ
スト導入前後で，それほど大きな制度の変更は実施されていない。
1.2 所得が志願先の決定に及ぼす影響
一般に，高所得層は低所得層と比較して，高等教育への進学率が高いとされる。各都道府県の大学進学率と県民所得の関連について，複数時点のマクロデータを使用して調べた研究では，時点によって影響の大きさや影響の仕方は異なるものの，都道府県間の県民所得の格差が進学率の格差に影響を及ぼしていることが示されている (上山, 2011)。日本の大学入試制度においては，国公立大学への年間の受験機会が限られているため，進学を希望するかどうかだけではなく，大学- 127 -

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入試を受けるにあたって，どのような大学に出願するのかについても，所得によって強く影響されざるを得ないと考えられる。高所得層においては，学費が高く，住居費もかかるような，通学圏外の私立大学への進学を視野に入れて志願先を考えることができる。このことは，国公立大学の一般入試の志願先を選ぶ際に，合格可能性の低い大学を志願しやすくなることを意味する。また，浪人を視野に入れることも可能となるため，
そもそも滑り止めのための受験の重要性が低くなるであろう。一方で，低所得層においては，高等教育の経済的負担を抑えるために，できる限り，国公立大学への入学を目指す必要がある。同時に，浪人を避けるた
めにも，現役志向・安全志向が高くなると考えられる。
したがって，一般入試は合格可能性が高い大学を出願し，合格可能性の低い大学については，一般的により時期の早い推薦入試や AO 入試で志願する，という組み合わせパターンを取ると考えられる。
このような想定に基づき，特定の国公立大学の入試を考えた場合，その大学の一般入試は各世帯の経済的事情の影響を受けやすく，高所得層の多い地域からの志願が，低所得層の多い地域からの出願と比べ，相対的に多くなると予測される。一方で，同じ大学であっても，推薦入試や AO 入試においては，このような所得の影響が相対的に弱くなると考えられる。すなわ
ち，同程度の学力を持ち，その大学への合格可能性が同程度の受験生の中で，低所得層に分類される受験生
は，その大学に志願する場合，一般入試を避け，推薦入試を利用するが，高所得層に分類される受験生は，そういった所得の制約を受けずに，意思決定できるということである。そして，志願に至るまでの意思決定のプロセスが所得に影響を受けるのであれば，低所得に分類される受験生に対する進路指導もそれを踏まえたものになり，高校教員の役割や影響の大きさにも影響を及ぼすであろう。
以上のことは本学の入試にも適用できると考えられる。したがって，本学の一般入試と推薦入試の地域ごとの志願動向は，その地域の経済的条件（低所得層が多いか，高所得層が多いか）によってある程度影響されると考えられる。また，高校教員の影響や役割の違いについては，入学後に実施される新入生アンケートへの回答内容から推測することができるであろう。
1.3 本稿の構成
以上の背景と目的を踏まえて，本稿では，まず，本学の入試の基本的な情報について記述した後，分析に用いる主要なデータの概要について説明する。次に，本学の都道府県別の志願者数，新入生アンケートそれ
ぞれについて分析結果を示す。最後に，分析結果をもとに，受験生が志願先を決定する上での推薦入試の位置づけについて考察し，高校教員を対象とした入試広報の有効性について論じる。
2 名古屋大学の入試制度と入試の状況
本学は，一般入試とともに「学校長等からの推薦を受けた者を選抜する」推薦入試（名古屋大学,
2019c）を実施している。2019 年度入試では，募集人員全体が 2107 人であるのに対して，推薦入試の募集人員は 368 人となっており，推薦入試の募集人員
が全体の 17.47%を占めていることになる (名古屋大学, 2019a)。推薦入試に関しては，学部・学科・専攻ごとに選抜のプロセスは異なるものの，いずれにおいても，高校教員の作成する推薦書が選抜資料として用いられている。したがって，少なくとも推薦入試に関しては，高校教員の入試制度への理解が不可欠となっている。
また，本学の 2019 年度の入学者は，出身高等学校
所在都道府県で見た場合，本学の所在地である愛知県
が 1107 人で，入学者全体の 50.99%を占める (名古屋大学, 2019a)。また，東海 3 県（愛知県，三重県，岐阜県）出身の入学者は 1420 人で，全体の 65.41%，
静岡県を含めた東海 4 県の場合は，1556 人で，全体の 71.67%にのぼる。本学入学者の出身地域は東海地方に偏っており，通学圏内に自宅のある入学者が多く，入学者の地域的な多様性はそれほど高いとは言えない状況となっている。愛知県は人口規模・経済規模が大きく，本学卒業後・修了後の就職先が県内に多数存在するため，卒業後・修了後も愛知県で生活する者も多い。しかし，卒業者・修了者の就職先が東海地方中心となっていることで，他地域に本学の情報が浸透せず，
全国的な知名度の上昇を阻み，他地域からの入学者の割合を低下させる原因となっている可能性がある。また，本学入学者の学力が東海地方の 18 歳人口の規模と学力に依存している可能性もあるため，予測されている志願者の減少に対処し，入学者の学力を担保するという意味では，入学者の地域的多様性を高めていく必要があると考えられる。
3 分析に使用するデータと地域の概要
3.1 都道府県別の志願者数データの概要
本稿では，本学の 2014 年度から 2018 年度の志願者データを分析に用いる。このデータに記録された各志願者の出身高校の所在地に基づき，各都道府県につ- 128 -

高校教員を対象とした入試広報の有効性に関する一考察

いて，5 年間の一般入試志願者数と推薦入試志願者数を算出し，都道府県別の志願者数データとして扱う。
以降，志願者数に関する分析においては，特定の年度の志願者数ではなく，5 年間の志願者数の合計を利用している。なお，分析対象とした 5 年間の都道府県
別の一般入試志願者数の合計は 22009 名，推薦志願者数の合計は 4537 名である。
一般入試の志願者数と推薦入試の志願者数に関して，
順位相関係数を算出すると，正の相関が認められる(r = .82, p < .05)。このことは，一般入試の志願者数の多い都道府県は，推薦入試の志願者数も多いことを示している。ただし，都道府県ごとに，全志願者に対する推薦入試志願者の割合を見ると，推薦入試志願者の割合の高さには，ある程度ばらつきが存在することがわかる (M = .23, SD = .14, Max = .74, Min = .00)。
募集人員全体に対する推薦入試の募集人員の割合が2019 年度入試において 17.47%であることを考えると，この値を大きく上回る都道府県では，推薦入試が特別な意味を持っていると推測される。
3.2 新入生アンケートデータの概要
本学では，年度の初めに新入生を対象としたアンケートを実施している。任意であるため，全新入生が回答しているわけではないが，2019 年度の新入生アン
ケートでは 2095 名の新入生が回答していた。本稿では，2019 年度の新入生アンケートデータの一部を分析に用いる。2019 年度の新入生アンケートの質問項
目の中には，「志望校決定で強く影響を受けた人」を「2 人まで」選択するという項目が含まれていた。この項目について，回答者がそれぞれの選択枝（人物）表 1 「志望校決定で強く影響を受けた人（2 人まで選択）」として各人物を選択した回答者の割合

選択枝（人物）割合

自分で決めた63.61%

保護者

31.66%

学校教員

26.50%

知人・友人

13.61%

塾・予備校の教職員

12.93%

親類

5.55%

先輩

3.33%

その他

0.87%

を選んだ割合をまとめたものが表 1 になる。学校教員（高校教員）を選んだ回答者は全体の 26.50%にのぼる。この選択率は，知人・友人や塾・予備校の教職員よりも高く，高校教員が重要な役割を持っていることがわかる。本稿では，この項目に対する回答データを分析に用いる。なお，新入生アンケート上では学校教員という表現が使用されていたが，本稿では，用語の統一のため，アンケート結果について説明する際にも，高校教員という表現を用いる。
3.3 県民所得のデータの概要
県民所得のデータは，内閣府 (2018) の平成 26 年
度（2014 年度）の 1 人当たりの県民所得のデータを用いた。これは，県民雇用者報酬，財産所得，企業所
得を合計し，県の総人口で除したものである。この指標は県民の平均的な収入を反映しており，各都道府県の進学率とも関連している (e.g., 上山, 2011)。
なお，1 人当たりの県民所得のデータは 2014 年度のものである一方，志願者数のデータは 2014 年度から 2018 年度までのデータを集計したものであり，新入生アンケートデータは 2019 年度のものである。そのため，分析に使用した県民所得のデータと他のデータとの間には時間的なずれが存在する。しかし，内閣
府 (2018) のデータでは，年度ごとの県民所得の間には一貫して強い相関が認められる。例えば，平成 25
年度と平成 26 年度のデータの間の相関係数は小数点第三位を四捨五入すると 1 になるほど高く (r = 1.00,
p < .05)，平成 13 年度と平成 26 年度のデータにおいても，10 年以上の時間を隔てているにも変わらず，
強い相関が認められる (r = .94, p < .05) 。以上のことから，地域間の経済格差は長期にわたって固定化しており，数年程度では大きく変化しないものと考えられる。したがって，2014 年度の 1 人当たりの県民所
得データを，2014 年度から 2019 年度までの各都道
府県の経済状況を反映するものとして扱っても，それほど大きな問題はないと考えられる。
3.4 地域を分類する際の基準
本稿では，都道府県単位での分析以外に複数の都道
府県を 1 つにまとめた地域を単位とした分析を行う。
その際には，県民所得に基づき，上位 23 位までの都
道府県を所得上位地域，それ以外を所得下位地域に分類した上で，この 2 つの地域から東海 3 県のデータのみ取り除き，別の地域として扱う。したがって，東海 3 県，所得上位地域，所得下位地域という 3 つの地域を用いた分析を行うことになる。

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東海 3 県を 1 つの地域として分析対象とするのは，2014 年度から 2018 年度までの本学の入学者の半数以上が東海 3 県出身者であり，この地域において，本学が特別な意味を持つと考えられるためである。また，大学入試センター試験の受験地別の志願者数（大学入試センター, 2014, 2015, 2016, 2017, 2018）について，5 年間分を合計し，それに対する本学の都道府
県別の 5 年間分の全志願者数の割合を算出すると，
東海 3 県については，当該地域におけるセンター試
験受験者の 5%以上が本学に志願している計算になる。
センター試験の受験地と出身高校の所在地が一致していない志願者も存在すると考えられるため，この割合
は厳密には正確なものではない。それでも，このセンター試験の受験者に対する本学志願者の割合は，各地域における本学の知名度や人気をある程度反映していると考えられるため，この地域の受験生にとって，本学は特別な地位を占めていると推測される。なお，東海 4 県に含まれる静岡県については，志願者数，入学者数ともに多いが，割合に関しては東海 3 県ほど高い値ではない。東海地方以外にも，割合において静岡県と同程度の値を示している都道府県が存在するため，本稿では，東海 4 県ではなく，東海 3 県という括りを用いる。なお，東海 3 県は，一般・推薦入試の両方で，志願者数の上位 3 位を占めている。
4 名古屋大学の志願者数と県民所得の関連
本学の各都道府県における一般入試の志願者数，推薦入試の志願者数と県民所得の関係を調べるため，それぞれの間の順位相関係数を算出した (図 1，2)。一
般入試の志願者数と県民所得の間には有意な正の相関が認められた (r = .62, p < .05)。また，推薦入試と県民所得の間にも，正の相関が認められた (r = .45, p< .05)。
2 つの入試形態の都道府県別の志願者数と県民所得との間に，共通して正の相関が認められることは，本学入試を含め，大学進学に所得が影響している日本の現状を反映していると考えられる。ただし，本学の所在地が 3 大都市圏にも含まれる愛知県であり，地理的に近い範囲に人口規模，経済規模の大きな都道府県
が多数存在していることも，この相関の原因の 1 つとなっているであろう。
相関係数の値を見ると，推薦入試の方が，一般入試に比べて，県民所得との相関が弱くなっており，低所得層の受験においては，推薦入試が重要な役割を持っていることが示唆されている。このような相関係数の違いは，県民所得の低い地域では，安全志向・現役志

向から，本学に関しては，推薦入試を利用して志願する傾向があることを反映している可能性がある。
なお，本学の推薦入試においては，学部・学科・専
攻によっては，高等学校等が推薦できる生徒の数に上限を設けている (名古屋大学, 2019b)。したがって，
推薦入試の志願者数には，この上限の設定が影響している可能性もある。志願者数が多い東海 3 県においては，このような上限によって，推薦入試の志願者数が大きく抑制されている可能性がある。しかし，東海
3 県は一般入試志願者数・推薦入試志願者数の両方で一貫して上位を占めていることから，上限の設定が推
薦入試志願者数と県民所得の間の相関係数に及ぼす影響は限定的なものと考えられる。また，本学においては，東海 3 県以外の志願者数が多いとは言い難く，
東海 3 県以外の高校において，東海 3 県と同様に志願者数の抑制が生じているとは考えづらく，この点でも，上限の設定の影響は大きくないと推測される。

図 1 各都道府県の一般入試志願者数と県民所得の散布図

図 2 各都道府県の推薦入試志願者数と県民所得の散布図- 130 -

高校教員を対象とした入試広報の有効性に関する一考察

5 新入生アンケートが示す高校教員の影響力
志願者の住んでいる地域や学力，経済状況によって志願先の決定に至るまでのプロセスは大きく異なると考えられる。したがって，そのプロセスの中での高校教員の役割にも違いが存在するであろう。
人口規模，経済規模が大きい地域では，国公立大学，私立大学が数多く存在し，自宅から通学できる範囲に，自らの学力に対して適切な大学を見つけやすくなる。
地元の大学であれば，受験生は各大学の難易度を大まかには把握していることが多く，出願に当たって情報収集を行う必要は少ない。特に旧帝国大学やそれに準ずる偏差値の大学が通学圏内に存在する場合には，その大学への進学が目標となりやすい。高学力層の受験
生は，一般入試と推薦入試の両方で，通学圏内の高偏差値の国公立大学に出願することが可能となる。ただし，通学圏内の高偏差値の国公立大学への合格可能性が低い学力層は，通学圏内の私立大学に出願するか，
通学圏外の国公立大学に出願することになる。高校教員の指導が重要となるのは，このような受験生に適切な国公立大学への出願を提案することといえるかもしれない。本学に関して言えば，一般入試，推薦入試を問わず，愛知県内の進学校から出願が行われる場合，県内における本学の人気と知名度が重要となっている。
学校全体や保護者が本学へ進学を目標の 1 つとしていることも珍しくないため，高校教員の影響が存在す
るのは間違いないが，受験生がそれを意識する機会はそれほど多くないであろう。
一方，人口規模，経済規模が小さい地域，あるいは
高偏差値の国公立大学が通学圏内に存在しない地域では，自らの学力に対して適切な大学や目標とすべき大学を見つけることがより難しくなる。国公立大学への進学が可能な学力層の受験生は，通学圏外に進学先を求めることが多くなる。さらに，経済的に余裕がなく，通学圏外の私立大学を避ける必要があるとき，受験機会そのものが限定されることになる。この場合には，情報収集の重要性が高くなる。また，センター試験の自己採点後に出願先を選ぶ際，短い期間に数多くの候補から 1 つを選ぶ必要が出てくる。以上のような制約を考えた場合，各大学の難易度や学部構成，就職実績などを把握している高校教員は，重要な情報源となるであろう。したがって，高校教員に対して働きかけることの意義は非常に大きくなるであろう。
以上のように，高校教員の果たす役割は地域や学力，
経済状況に応じて異なる。同時に，高校教員の果たす役割は，利用する入試形態によっても異なる。特に，本学の推薦入試のように，教員が推薦書等の準備が必

要な入試形態の場合には，高校教員の果たす役割は必然的に大きくなる。しかし，同じ入試形態を利用しているからといって，高校教員の役割が常に同じというわけではない。例えば，受験勉強の初期から本学への入学を最終目標とし，その手段として推薦入試を利用することに決めた受験生の場合と，国公立の合格可能性の低い大学に志願するにあたって，本学の推薦入試を利用することに決めた受験生の場合とでは，同じ推薦入試を利用していても，そこで高校教員の果たす役
割に大きな差異が生じるであろう。前者の場合は，志願先の決定に高校教員の影響は小さくなるか，あるいは，存在していても，受験生には意識されないと考えられる。愛知県内の進学校の受験生が本学の推薦入試を利用するケースはこれに該当するであろう。一方で，これまで述べてきたように，低所得層における受験時の行動は，後者に近いものと考えられるが，この時には，志願先を決定する上で，高校教員の助言が重要になってくるであろう。
以上のことを検討するために，本学の新入生アンケートの「志望校決定で強く影響を受けた人」における高校教員の選択率と出身地域の関連について分析を行った。分析にあたっては，前述の基準を用いて，回答
者の出身地域を 3 つにわけている。表 2 と表 3 は，回答者（一般入試入学者と推薦入試入学者）の中で，高校教員を選択した人，選択しなかった人の数をまとめたクロス集計表である。
一般入試入学者に関して，Fisher の直接確率計算
法（両側検定）を行った結果，度数の偏りは認められなかった (p = .22)。選択者の数から，いずれの地域
でも，一般入試の志願に対して，高校教員の影響力が存在することがわかるが，一方で，このデータからは，高校教員の影響力と地域に関連があるとはいえない。
同様に Fisher の直接確率計算法（両側検定）を推
薦入試入学者の回答に対して行ったところ，度数の偏りが認められた (p < .05)。Bonferroni 法による多重比較の結果，東海 3 県と所得下位地域の間で有意な差異が認められた (p < .05)。東海 3 県と所得上位地
域，所得上位地域と所得下位地域の間には，有意な差異は認められなかった (p = .21; p = .15)。この結果は，推薦入試の志願における高校教員の影響力に地域差があることを示している。所得上位地域との比較においては，有意な結果となっていないものの，所得下位地
域出身の回答者の 63.27%が高校教員から影響を受けたと回答している。本稿では，世帯の所得を直接尋ねているわけではないので，このデータが低所得層に分類される受験生の意思決定パターンを反映していると- 131 -

大学入試研究ジャーナル第 31 号は限らない。しかし，少なくとも，低所得層が多いと考えられる地域では，推薦入試を利用する際に，高校教員が特別な役割を持っていることを示すものではある。低所得層の受験生は推薦入試で合格可能性の低い大学に，一般入試で合格可能性の高い大学に出願するという想定が正しいのであれば，このプロセスにおいて，推薦入試の志願先を決める際に，高校教員の助言を頼りにしているのだと考えられる。そして，これらの地域においては，高校教員を対象とした入試広報の効果が特に大きなものとなるであろう。
以上の分析は入学者から得られた新入生データに基づくものである。入学者は志願者のごく一部に過ぎないので，このデータは完全なものとはいえない。このような地域差が志願者全体に存在するのかは，別途志願者を対象とした調査・分析を行う必要がある。
表 2 一般入試入学者の中で，「志望校決定で強く影響を受けた人（2 人まで選択）」で高校教員を選択した回答者の数
東海3県

所得上位地域 所得下位地域

選択

275

97

33

非選択

888

346

78

表 3 推薦入試入学者の中で，「志望校決定で強く影響を受けた人（2 人まで選択）」で高校教員を選択した回答者の数
東海3県

所得上位地域 所得下位地域

選択

72

41

31

非選択

143

50

18

6 総合考察
6.1 分析結果のまとめ
本稿では，本学のデータに基づき，所得層ごとに入試における意思決定のプロセスが異なる可能性について論じた。また，県民所得において下位に分類される地域の推薦入試利用者において，高校教員が特に重要となっていることを示した。本稿の分析結果は，本学のデータに基づくものであるため，現行の受験生全般に適用できるかどうかはわからない。しかし，上山(2011) が示したように，地域の進学率に対して，経済格差の影響が近年強くなっていることを考えれば，各地域，各所得層の受験生・保護者に共通する行動パターン，意思決定プロセスが存在している可能性は十分にある。したがって，高校生・受験生の需要を考慮した入試広報の戦略の重要性は高いと考えられる。
本稿の分析結果が，どの程度他大学に適用可能かど
うかは，明らかではないが，少なくとも本学においては，県民所得の低い地域の高校教員にアプローチする
ことで，推薦入試の利用者が増えていくことが期待できる。また，本学の入学者は東海地方に固まっている
が，こういった入試広報によって，入学者の地域的多様性を高めていくことができると考えられる。他地域からの入学者が，出身地域で就職することを希望する
ことを考えれば，長期的に見た場合，本学の全国的な知名度の向上にもつながることが期待される。
AO 入試や推薦入試は，一般入試と比較して，大学ごとの特色がはっきりしているため，対策が難しく，高校にとっては受験生の指導にコストがかかり，ノウ
ハウの蓄積も難しいという問題点がある。また，本学の実施しているような推薦入試では，高校教員の負担が大きく，高校教員側の動機づけや能力も，志願に影響を及ぼすであろう。しかし，分析結果が示唆するよ
うに，この入試形態は，能力はあるものの，一般入試による志願は避けるような受験生からの志願を期待できる。高校教員が必要としている情報を理解し，高校教員から受験生に情報が伝わるようにしていくことで，優秀な入学者を確保できる可能性がある。
6.2 本分析の問題点と今後の展望
本稿の分析は，県民所得というマクロの指標を使ったものであるため，受験生，高校生，保護者が，どの程度，自らの経済的状況を意識し，受験に関する意思決定を行っているのかについては，十分に検討できな
い。吉本 (1993) や平沢 (2018) は，所得が同程度であっても，大都市地域に住んでいる個人の方が，それ以外の地域に住んでいる個人よりも，進学において有利であることを指摘している。各世帯の経済的状況を超えたところで，地域が進学に影響する仕組みは，部
分的には，その地域における高等教育機関の収容人数の観点から説明できる (e.g., 上山, 2011)。また，同時に，進学することでその後の就職や賃金がどの程度改善するのかという見込み，つまり，高等教育の便益の認知からも説明できる (e.g., 朴澤, 2016)。また，
一般に，人間の行動は周囲の多数派がどのように行動しているのかに影響される (Cialdini et al., 1991)。
入試において，受験生と保護者が，どのような意思決定をするのかは，周囲の受験生や保護者の影響を受けざるを得ないと考えられる。したがって，県民所得の低い地域における推薦入試利用者は，必ずしも経済的状況から，そのような入試形態を利用しているとは限- 132 -

高校教員を対象とした入試広報の有効性に関する一考察らない。所得の低い層が推薦入試を選ぶことで，その地域における大学入試に関する規範（受験における標
準的な行動のイメージ）が形成され，所得に余裕がある層の受験に影響を及ぼし，その結果として，推薦入試の利用が盛んになっている可能性もある。また，高所得層の多い地域には，周囲が推薦入試を利用しない
ために，経済的な問題を認識しつつも，推薦入試を利用するという考えがない受験生や保護者も存在していると考えられる。こういった場合には，個別で対応できる相談会等で，推薦入試の情報を提供するとともに，同時に，高校教員を経由した情報伝達ルートを確立していく必要があるであろう。本稿のデータが，各受験者の経済的状況を反映しているのか，あるいは，地域に存在する規範を反映しているのかという点を明らかにするためには，所得と推薦入試の利用については，
個人を単位とした分析が必要であろう。
また，本稿では，高校教員と受験生の間でどのようなコミュニケーションが行われているのかについては調べていない。したがって，特定の地域や入試形態において，高校教員が重要な役割を担っているとしても，その詳細なプロセスや，高校教員側の動機づけや考えについてはわからない。推薦入試において，高校教員が受験生側に本学を勧めているとしても，それが，地域の経済的状況を踏まえた当該地域の高校全体の進路指導の方針によるものなのか，それとも，受験生や保護者側の個別の需要に合わせた結果なのか，明らかでない。入試広報を展開する上では，こういった点についても調べ，正確な理解に努めるべきであろう。
今後は，高校生，受験生，保護者，高校教員等を対象とした調査を実施し，個人を単位とした分析を行う
ことで，所得や居住地域が，大学入試において，志願先の決定に至るまでのプロセスに，どのような影響を及ぼしていくのか，より詳細に検討する必要がある。

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