教育研究業績書
2024年05月20日

所属： 教育総合研究所

資格： 教授研究分野

氏名： 安東由則

研究内容のキーワード
女子大学、国際比較研究、私立中高のサバイバル、スポーツの歴史社
会学
最終学歴
広島大学大学院 教育学研究科 博士後期課程 満期退学

教育社会学
学位
教育学修士,文学士

事項

教育上の能力に関する事項
年月日

概要

職務上の実績に関する事項
年月日

概要

1 教育方法の実践例
2 作成した教科書、教材
3 実務の経験を有する者についての特記事項
4 その他

事項
1 資格、免許
2 特許等
3 実務の経験を有する者についての特記事項
4 その他
1.データベース「女子大学統計・大学基礎統計」の作
成・運営

2.在外研修（The George Washington University ）著書、学術論文等の名称
1 著書
1.生きる力を育む特別
活動：個が生きる集
団活動を創造する

2.新堀通也、その仕事

2012年7月〜

教育研究所HPにデータベース『女子大学統計・大学基礎統計』を開設し、公開している。これは教育研究所が行った「女子大学の存立意義に関する調査研究」（2007年に報告書）で収集・作成した数量的データをネット公開用に改め、pdf形式の資料として提供しているものである。内容は女子大学数や共学した女子大学などの推移、女子の大学進学率の推移、女子学生の割合や専攻別女子比率の推移などであり、2021年には表30（女子大学の附属学校の有無や改廃），2022年には
表31（都道府県別・男女別の大学進学率の推移）を新たに加えた。毎年データを更新するとともに、新たなテーマの表を加えるなど、充実を図っている。http://www.mukogawa-u.ac.jp/~kyoken/jyoshidai.html
2010年4月1日〜2011年3月25 The George Washington University（Washington D.
日C.，USA）のGraduate School of Education and
Human Developmentが提供する“the Advanced Study
Program for Visiting Scholars″を修了した。メンタ―はW.K.Cummings教授。

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

共2020年04月

ミネルヴァ書房共2015年06月

東信堂

概要

新富康央他編著
教職「特別活動の研究」のテキストである。学習指導要領に示されている「特別活動」の考え方、目的と内容、他教科、道徳、総合的な学習の時間との関連について解説するとともに、特別活動を支える理論と歴史、今後の特別活動のあり方にも言及している。安東は新たに指導要領に加えられた安全指導を中心に、「健康（食育）・
安全指導との関連」（212-227頁）としてまとめた。
2014年に他界された、本学教育研究所の前所長で、武庫川女子大学
および広島大学の名誉教授である故・新堀通也先生のご功績を記念して発刊された書物である。内容は以下の通り。1.略年譜・主要著書目録、2.新堀通也、その仕事の検証（7章）、3.追憶の中の新堀先

1

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

3.リーディングス 日
本の高等教育２ 大学の学び：教育内容と方法

共2011年2月

玉川大学出版部

4.発達・制度・社会からみた教育学共2010年04月

北大路書房

5.武庫川女子大学「短期大学に関する調査」結果報告書＜企
業編・高校編>共2007年12月

武庫川女子大学教育研究所

6.2004〜2006年度「女子 共大学の存立意義に関する調査研究」報告書

2007年3月

武庫川女子大学教育研究所

著書、学術論文等の名称

概要

1 著書

7.新堀通也の日本教育歴年史1979-2004

共2005年3月

北大路書房

8.臨床教育学の体系と展開

共2002年11月

多賀出版

9.子ども支援の教育社
会学共2002年09月

北大路書房

10.キーワードで読み解
く現代教育

共

2002年05月

黎明書房

生（この章の276-279頁担当）
杉谷祐美子編 山﨑博敏との共著論文
本書は日本の高等教育、中でも大学での授業や学びに関する既存論文を集めたリーディングスである。もともと、片岡徳雄・喜多村和之編『大学授業の研究』として1989年に玉川大学出版部から出版された著書に掲載された、山﨑博敏との共著論文「学問領域と授業」が掲載されている（21-36頁）。
南本長穂・伴恒信編
子どもの発達支援や教育に携わる人びと、そうした職業に就くことを目指す学生らを対象とするテキストである。この中で、筆者は「第一部子どもの発達ステージ」に所収されている「3章 子どもが生きる世界（児童期）」（24-34頁）を担当した。現代日本社会における児童が置かれた現状と教育的課題を概説した。
友田泰正・河合優年・安東由則編
本学短期大学部の改善課題を探るべく、短期大学学生就職先企業（幼稚園・保育所を含む）と、近畿地区の高校三年生女子を対象とするアンケート調査の報告書である。企業調査では、今後の短期大学卒業生の採用動向、短期大学卒業生と４年制大学卒業生との業務遂行能力の比較、短期大学卒業生に期待する能力などについて尋ねた。高校生調査では、進学先希望や短期大学進学理由、４年制への編入希望などを尋ねている。
友田泰正・安東由則・小林剛・高橋裕子他
2004年〜2006年までの3ヵ年計画で、武庫川女子大学教育研究所の共同研究「女子大学の存立意義に関する調査研究」の報告書である。
この研究テーマに関して、教育研究所紀要『研究レポート』に発表してきた論文やインタビュー、文献集、統計データなどをまとめたものである。なお、女子大学関係の文献集と統計データに関して
は、改訂増補を行った。
新堀通也・安東由則
新堀通也が1979年から2004年まで『ブリタニカ国際年鑑』に執筆してきた日本の教育動向（その変化や問題について）を年次順にまとめた前編と、著者らが関わってきた臨床教育学について述べた後編（「臨床教育学の課題」「臨床教育学における教育社会学の役割」）からなる。
新堀通也・祐宗省三・安東由則・末吉ちあき・松本真紀
臨床教育学という新しい学問分野について行った共同研究をまとめたものである。この新しい学問がどれだけ認知され、大学の授業として取り入れられているのかといった現状把握とともに、「臨床」
および「臨床教育学」についての定義などについて、アンケート調査などをもとに明らかにしていった。安東は臨床教育学について中学校長や大学院修了生を対象に行ったアンケートと臨床教育関連著者へのアンケートをまとめた。安東「臨床教育学の周知度と期待」
209-248頁、安東「研究者と実践家の関係」307-332頁
南本・伴・新堀・加野・安東・白松・押谷・須田・太田・山田・村
上登・村上光
現代社会の中で、子どもの発達とともに社会や人間といかなる関係性をもつのか、そして今日どのような教育課題がつきつけられており、これに対していかなる実践が望まれるのかを描いたものである。安東は、児童期における発達的特徴を整理した上で、現代社会の中での子どもの育ちを考察し、大人たちに課された課題を提示した。安東「子どもが生きる世界（児童期）」36-46頁
太田・白松・加藤・岡部・伊藤・柴崎・安東・久保田・竹森・信原・田中
新しい学力観と評価、総合的な学習、不登校現象など、近年の教育改革の中で様々なことばが使用され、教育活動の中でキーワードとなっている。これらを解説する用話辞典では断片的な知識となる可能性も高いので、そうした語が現れた背景やそれらをめぐる議論なども解説した、現場の教員に役立つものを提供することを目的とし

2

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

11.重要用語300の基礎知
識 17巻 学級経営
重要用語300の基礎知識共2000年06月

明治図書出版

12.教育現象を読み解く

共1998年6月

黎明書房

13.現代学校教育の社会学

共1994年2月

福村出版

14.戦後広島の都市診断

共1991年2月

ミネルヴァ書房

15.広島高師文理大の社
会的軌跡

共1990年12月

広島地域社会研究センター

16.大学授業の研究

共1989年11月

玉川大学出版部

17.新旧学習指導要領の
対比と考察

共

1989年

明治図書出版

単

2024年2月

単

2023年11月『IDE 現代の高等教育』（IDE大学協会）658号（2024年
2･3月号）、41-47
頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）54

著書、学術論文等の名称

概要

1 著書
ている。安東「生きる力の育成」73-85頁
高旗・相原・倉田・新富・関根・西・南本・安東・伊藤・押谷・太田・白松・須田他
班活動、班編成、プロジェクト法、学級の社会学、ギャングエイ
ジ、ガイダンスなどの項目についての解説を行った。教職を目指す
学生や教員向けの本なので、分かりやすいように実践例を盛り込むなどの工夫をしている。担当（p.117，p.120，p.126，p.134他）
南本・太田編著、安東・八並・山田・須田・押谷
今日における学校で、あるいは学校に関連して生起している様々を問題を取り上げ、それらの歴史的、社会的背景を平易に解説しようとするものである。よって取り上げられるテーマは多岐にわたり、学歴問題や教育問題、教師のおかれた社会的状況、子どもの育ち、
生徒指導、心の教育といった具合である。ただ、これらの著者はいずれも教育社会学を専攻しており、社会学的視点から問題を捉えようとする点で共通している。安東「学校というシステム」11-25頁
片岡徳雄編著 藤村・加野・山崎・新富・伴・南本・八並・太田・
村上・村上・富田・菊井
現代の学校教育について、広島大学・片岡徳雄教授の薫陶を受けた研究者たちが、各々の専門研究領域から考察した論文を集めたものである。学校教育という領域を社会学の立場から考察しており、高等教育から幼稚園まで、非常に多岐に及んでいる。安東「モードとしての制服」240-269頁
林雅孝他 編
広島市における様々な都市問題についての総合的研究の一環であり、著者らは教育問題を担当した。ここでは問題を登校拒否や中途退学、学習塾への通塾、総合選抜制度などについて、実態調査や既存データを使用して分析を行った。片岡徳雄・相原次男・安東由則「4章 教育問題」331-367頁
片岡徳雄・山崎博敏 編
明治35年創設の広島高等師範学校（及び昭和4年創設の広島文理科大学）およびその卒業生を対象とする歴史社会学の共同研究である。
高等師範学校での教育内容、啓蒙活動、留学生、入試状況、卒業生の進路や全国分布、昇進など、明治終わりから昭和前期までの動きを多面的に捉えた社会学的研究である。安東は「附属学校の啓蒙活動」（68-82頁）を担当執筆した。
片岡徳雄・喜多村和之編
大学の授業を研究対象としてとらえた研究は日本には少ない。本研
究は大学授業を研究の中心に据えた、本格的な研究のはじまりと位置付けられる。この共同研究では、アンケート調査をもとに大学生が考える「よい授業」とはどのような特性をもつものかを明らかにするとともに、学問分野によるカリキュラムの違い、授業実践上の試みなどを紹介している。山崎博敏・安東「学問領域と授業」 7894頁、安東「教員養成の授業－『特別活動』の実践力－」160-172頁
宇留田敬一編「特別活動」について、改定となった新学習指導要領と旧学習指導要領を比較して、改定のポイントを解説するとともに、学級づくりの視点からその「特別活動」の重要性を述べた。 片岡徳雄との共著「学級づくりから見た特別活動の変遷」159-178頁

2 学位論文
3 学術論文1.女子大学をめぐる動
向と現状：日本・アメリカ・韓国の比較

2.日本女子大学・小山聡子教授らへのイン
タビューに関する解3

先進国のうち女子大学が存在する3ヵ国（日本、アメリカ、韓国）における女子大学を取り巻く現状を記述、報告した依頼論文である。
女子大学数の推移、女性学長割合、トランスジェンダー学生の受け入れ状況の三側面を中心に、３ヵ国の現状比較を行なった。
2022年7月、日本女子大学にて小山聡子教授らを対象に実施したインタビュー調査において語られたことに基づき、取り組みや背景などについて他女子大学の動きなどを交えて解説するとともに、現在の

著書、学術論文等の名称
3 学術論文説と考察：女子大学へのトランス女性の受け入れをめぐって
3.三成美保教授インタ
ビューに関する解説と補足：女子大学へのトランス女性の受け入れをめぐって単著・発行又は共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

号、27-42頁

社会状況の中で女子大学がトランス女性を受け入れることに関する課題を提示した。
同号掲載の三成美保教授へのインタビューを受け、その語られた内容について社会的動向を含め補足的な説明を行なうとともに、このインタビューから得られた女子大学へのトランスジェンダー女性の受け入れを進めていく上での諸課題についてまとめた。特に私立女子大学の場合、国立大学とは異なる事情があり、それをどう認識
し、乗り越えるかという課題についても指摘した。
「海外の動向」として書いた依頼論文。主にオバマ政権以降、特にトランプ政権下から今日（バイデン政権）に至るアメリカ合衆国におけるトランストランスジェンダーの人々に対する政策とその社会的動向をレビューした。
『研究レポート』52号（本号）に掲載している、宮城学院女子大学
におけるTG学生の受け入れをめぐる議論と準備について尋ねたイン
タビュー調査を振り返り、取り組みの経緯や重要なポイントとなる点をまとめたものである。複数のキーパーソンの存在、性の多様性と人権委員会における献身的な議論と説明、個を重んじ人権を尊重する風土、入試における事前チェックを課さないこととした考え
方、残された今後の課題などとしてまとめている、今後、ＴＧ受け入れを検討する際の参考資料となることを念頭に作成した。
依頼論文。先進国の中で女子大学が存在するのは、主にアメリカ、
日本、韓国の3カ国であるが、それぞれの国において女子大学の数や比率、規模、学部構成、大学院の有無などは大きく異なる。それには様々な歴史的、社会的、文化的な要因が関わっている。本稿では、主に歴史的な視点から、各国の女子大学の特性が生じた要因を比較検討した。
近年、日本でもSOGIあるいはLGBTといった言葉が定着してきており、性的少数者や性の多様性についての認識が急速に変化している。学校や職場等における受入れ・支援体制が徐々に進んできた。
本論文では、対象をトランスジェンダーに絞り、こうした変化が生じた社会的背景とこれまでの取組み過程を、日本とそれに影響を与えたアメリカの両国を対象として概観した。
卜部紘子・安東由則
本論文において安東はスーパーバイズを行った。調査対象は、社会
人経験のある学生が大部分であり、男性が約半数を占めており、一般的な看護師養成校とは大きく異なる准看護師養成校の1年生である。筆頭著者である卜部が協同学習法を取り入れた授業（7回）を実施し、授業開始前と終了後に取った二つの尺度（協同作業認識と社会的スキル）の変化とその要因を統計的手法を中心に検討した。
WWⅡ後の韓国における女子大学校及び女子大学の設立、共学化などの変遷を整理し、その現状を概観した。現在、7校の女子大学校と７校の女子専門大学が存在し、それらのほとんどはソウルとその近郊に偏在している。大学全体に占める女子大学/校の比率は低い。7校の女子大学校の中で、最も歴史が長く、理工系を含む多様な学部をもち、社会的威信が高い梨花女子大学校を取り上げ、その拡大・充実の変遷と今日抱えている課題についてまとめた。
2017年11月にアメリカのスミス・カレッジで行ったインタビュー調
査の概要をまとめるとともに、インタビューの中で取り上げられる
トランスジェンダー学生Calliope Wongのスミス・カレッジへの出願とそれへの対応、それ以後の女子大学によるトランスジェンダー受
け入れの過程を、新聞報道や大学及び組織のHPの記載などを基にまとめたものである。

単

2023年1月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）53号, 19-28頁

4.トランスジェンダーをめぐるアメリカ社
会の動向

単

2022年12月『社会福祉研究』145号、81-86頁

5.女子大学におけるトランスジェンダー学
生受け入れへのイン
プリケーション：宮城学院女子大学調査から

単2022年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）52
号, 21-31頁

6.アメリカ・日本・韓国における女子大学の動向と特性比較

単

2022年3月『年報』（実践女子大学下田歌子記
念女性総合研究所）8号, 37-55頁

7.日本とアメリカにおけるトランスジェン
ダーを巡る社会的動向単2021年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）51
号、1-18頁

8.多様な背景をもつ准看護学生に対する協同学習実践の効果に関する研究： 協同作
業認識と社会的スキ
ルの変化に着目して共2021年3月『臨床教育学研究』27号、1-14頁

9.韓国における女子大学の変遷と現状

単

2020年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）50
号、57-84頁

10.2017年度 スミス・カレッジ調査の目的・調査経緯とインタ
ビューの解説及び補足：Wongの出願への対応とトランスジェ
ンダー学生の受け入
れを中心に
11.私立高等学校の生徒
募集戦略：女子大学
付属高等学校のパン
フレット分析

単

2019年3月『研究レポート（武庫川女子大学
教育研究所）』49
号、1-22頁

共2018年3月『研究レポート（武庫川女子大学教育所）』48号,
121-145頁

安東由則・橋詰啓子
教育研究所の特別研究（中高戦略）の一環として、私立高等学校のパンフレットを収集し、その内容分析を進めている。今回の報告
は、女子大学の付属高校、あるいは系列高校にしターゲットを絞4

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

3 学術論文12.日本における女子大学70年の変遷：組織の変化を中心に単

2017年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）47
号、1-31頁.

13.アメリカにおける女子大学の動向（1）：19世紀から1970年代まで
14.校友会運動部の社会史：明治期男子中学校を事例に

単

2016年3月

単

2015年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）46
号、83-102頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）45
号、47-66頁

15.武庫川女子大学大学
院臨床教育学研究科の20年：大学院大綱化政策の中で単

2015年3月

16.アメリカにおける女子大学のプロフィー
ルと現状

単2014年3月

17.Trends of Women'sColleges &Universities in
the U.S.A. over
the Last 20 Years: A Comparison
with Coed Colleges& Universities
18.韓国における高等教
育政策の動向と大学の現状

単2014年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）44
号、89-109頁

単2013年03月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）43
号、53-88頁

19.W.K.Cummings教授による高等教育に関する二つの講演記録：
日本の大学への示唆

共2013年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）43
号、1-51頁

り、その募集戦略の分析を行った。校長メッセージに見る育成人物
像では、ニュアンスの差こそあれ「女性性」に言及することが最も多いが、次に「グローバル・国際性」、「社会での活躍・社会への貢献」が来ており、近年の社会的変化が反映しているようだ。また、付属・系列女子大学への進学をあまり押し出さない高校も少なくない。むしろ、国立大学や難関私立大学への進学実績を強調する傾向が見られる。
WWⅡ後の1948年に、日本に初めて女子大学が設立され、70年が過ぎようとしている。この間、女子大学数はどう推移し、学生数や学部数、学部名、さらには大学院を設置する女子大学はどの変化したか、その要因はどのようなものかについて、主に量的データを中心に、共学大学との比較を交えて検討していった。
アメリカにおける女子大学の発展を概観するものである。本論文では、19世紀前半のSeminaryやAcademyの前身から後半における女子大学への発展、その後の1960年頃までの量的拡大と、1970年代における急激な減少までを、量的データを中心としてまとめた。
明治期の男子中学校において校友会運動部が創設され、様々なス
ポーツが徐々に広がっていった。これはスポーツという西洋の新たな文化を地方に初めてもたらすものでもあった。この新たな文化としてのスポーツがどのように生徒や学校、さらには地域の人々に受け入れられていったのか、そしてスポーツにはどのような意味づけがなされていったのか、社会史の視点から、各学校の『学校史』や『校友会雑誌』などを資料として明らかにした。
大学院臨床教育学研究科の開設20周年を記念し、その歩みをまとめて論文化した。社会人大学院、夜間大学院という特長をもつ本研究科の開設とその後の動向を、国の高等教育政策、とりわけ大学院大
綱化政策の流れの中に位置づけながら概観した。

『臨床教育学研究』（武庫川女子大学大学院臨床教育学研究科）21
号、1-34頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）44
号、59-88頁

アメリカの女子大学44校のプロフィールを示し、現状を分析した。
プロフィールとしては創設年、所在地、学長、学生規模、授与学
位、学費、寄付基金などである。次に、カーネギーの大学分類や入試難易度、女性教員比率を用いて、大学全体の中での女子大学の特徴を明らかにした。女性教員や学長の性別については、日本の大学との比較も試みた。
アメリカにおける女子大学の過去25年における数的変遷等の動向と現状について、共学大学との比較を通じてまとめた。具体的には、
女子大学数、学生数、フルタイムとパートタイムの比率、大学院学
生数、入試における志願者数と入学者数などの数量的データである。これらの項目について、大学ランク、共学大学との比較を通してその趨勢と特徴を明らかにした。

韓国における、近年の大学進学率の伸びは著しいものがある。また、競争的研究資金の導入、英語授業の導入や留学生受け入れ、大学評価など、日本に策掛けて様々な取り組みを行っている点でも注目されている。そうした政策が促進される背景を理解すべく、WWⅡ
後の高等教育政策の変遷と現状をレビューするとともに、現在の大学について、種別や学生数、日本語名などの一覧表をつくり、掲載した。
Cummings, W. K.講演、安東由則訳
アメリカのワシントンDCにあるThe George Washington
University、Graduate School of Education and Human
Developmentの教授であり、高等教育や比較教育で著名なWilliam
K. Cummings教授が、2012年10月に教育研究所主催の国際セミナー等で行った講演記録（英語）である。一つは”Fostering
StudentEngagement and Learning”で、アメリカの大学における学
生の学習促進への取り組みについての講演、もう一つは”WhatHappened to Universal Education?”で、世界中で大学進学率が上がっている背景と課題についての講演である。安東は二つの講演文

5

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

3 学術論文20.武庫川女子大学短期大学部調査（2007）の結果報告：実態把握と改善に向けて単

2012年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）42
号、1-47頁

21.高校生のデートDVに関する実態調査の分
析：予防教育活動の実践から共2010年3月『臨床教育学研究』16号、65-86頁

22.明治期における中学校校友会の創設と発展の概要

単2009年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）39号、31-57頁

23.「女子大学」に関する意見の因子分析単

2009年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）39
号、1-29頁

24.女子大学の自己像－
大学案内パンフレッ
トと自己点検・評価
報告書の分析から－

共2008年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）38
号、121-156頁

25.武庫川女子大学に関する保護者への意見
調査：2006年度4年次
生保護者アンケートから

共2007年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、155-196頁

26.日本の女子大学に関する研究（Ⅱ）：ク
ラスター分析による分類の試み
27.35年間における私立女子大学の偏差値推移：文学系学部と家政系学部の事例から

単

2006年11月

共2006年11月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）36
号、117-130頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）36
号、85-116頁

28.『女子大学』に関する女子学生の意見調
査：2005年度武庫川女子大学4年次生アン
ケートから29.女子大学および女子

共2006年11月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）36
号、37-84頁

共2005年11月『研究レポート』

章化の編集を行い、日本語の解説(1-9頁)を付けた。
2007年度に、武庫川女子大学短期大学部改善の基礎資料とするために行ったアンケート調査結果をまとめたものである。アンケートは学生調査、高校調査、就職先企業調査からなり、このレポートでは学生調査を中心に分析を行った。経年での入試倍率の推移のほか、学科ごとの短大入学理由、満足度等の違いを、統計的手法により明らかにした。
植田由紀子・安東由則
DV防止法が2001年に制定、施行された。まだ周知度は充分ではな
く、特に若年層では、デートDVについて被害者も加害者も違法性の認識が乏しいとも指摘される。本論文では、「ウイメンズネット
ワークこうべ」が、デートDV予防教育の一環として取り組んでいる、高校生向けの出張授業の際にアンケートを取り、約3000名からの回答を分析した。DV認知度、被害経験、加害経験などデートDVにかかわる実態や意識を明らかにし、性や学年、地域といった属性との関連で分析を進め、今後の課題などを明らかにした。
明治期の中学校に焦点を当て、明治中期より創設されはじめ、学校
生活において発展し、大きな機能を果たすようになった校友会を取り上げ、その発展過程を概観した。
本論文では、収集した資料の整理が主となった。明治期に設立された中学のうち、６２中学校の「百年史」などの資料をもとに、創設
時期、目的、校友会を構成した活動、その変化などを表にまとめて示した。今後の研究の、基礎資料として位置づけられる。
本学学生を対象に実施した女子大学に関するアンケート調査（2006年）およびお茶の水女子大学と奈良女子大学が2000－2001年に実施
した同様の調査に対して因子分析を行い、「女子大学のよさ」「女子大学入学理由」などの構成要因およびその違いを明らかにした。
本学調査については、附属高校出身者と外部からの入学者別に因子分析を行い、その構成因子の違いについても確認することができた。
安東由則・鎮朋子
2005年度に取り寄せた女子大学の大学案内パンフレットと本学収蔵の女子大学の「自己点検・評価報告書」を対象として、それぞれの女子大学が「女子大学の存立意義」やどう捉えて提示しているか、
また女子大学であることをどのようにアピールしているかなどについて分析、検討を行った。パンフレットについては鎮が、自己点
検・評価報告書については安東が担当した。
安東由則・藤村真理子・難波満里子
本学教育研究所が、武庫川女子大学４年次生の保護者を対象とする
アンケート調査を行った。保護者が本学に対して何を期待し、４年間に及ぶ子女の学生生活を通してどのような印象や意見を持ったのかを尋ね、今後の大学教育に反映させようとしたものである。711名（35％）の回答を得た。
日本の女子大学を分類しようとする試みである。80校弱の女子大学を対象として、設立年どや受験難易度、大学院の有無、学生数などを変数としたクラスター分析を行った。その結果および考察を掲載した。
安東由則・末吉ちあき
日本の女子大学の英文系学科と家政系学科について、受験偏差値の変遷を辿った。偏差値については旺文社『蛍雪時代』掲載の難易度を中心に、1970年以降における難易度の変遷、二学科間の比較、共学大学との比較などを行った。
安東由則・藤村真理子・難波満里子
今日における女子大学の存立意義を探るため、本学教育研究所が武庫川女子大学4年次生を対象に、「女子大学」への進学理由や「女子大学」での学生生活などについてのアンケート調査を行なった。その調査および分析結果を掲載した。
安東由則・藤村真理子・大竹綾子

6

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

3 学術論文学生に関するデータと解説

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称（武庫川女子大学
教育研究所）34
号、39-110頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）33
号、139-164頁

30.日本の女子大学に関する研究（Ⅰ）：戦後における女子大学の創設と変化について
31.教育社会学は臨床教
育学に何ができるか単

2005年3月

単

2004年9月『臨床教育学研究』11号、79-90頁

32.私立大学における入試倍率の規定要因（Ⅲ）

単

2004年7月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）32
号、101-128頁

33.身体管理と“国民”形成―近代学校への「衛生」の導入をめぐって―単

2004年3月『武庫川女子大学
紀要―人文・社会科学編―』 51
巻、99-109頁

34.私立大学における入試倍率の規定要因分
析（Ⅱ）―1990年、1995年、2000年の比較分析―単

2004年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）31号、49-65頁

35.私立大学における入試倍率の規定要因分
析（Ⅰ）―1990年〜
1995年の比較分析―

単

2003年10月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）30
号、23-45頁

36.身体訓練（兵式体操）による「国民」の形成－森有礼に注目して－単

2003年3月『武庫川女子大学
紀要（人文・社会科学編）』50巻、85-95頁

37.夜間大学院の自己評
価－東京学芸大学大
学院「総合教育開発
専攻」の場合－単

2002年7月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）28
号、27-57頁

38.｢臨床教育学」における研究者と実践家の関係 －大学教員アンケートを中心に－単

2002年1月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）27
号、51-69頁

7

概要

戦後における、女子大学および女子大学生に関する統計的データを収集・編集して図表を作成し、それに関して解説を加えたものである。
戦後に誕生した女子大学が、今日までの間において、時系列的にどのように変化してきたかを明らかにすることを目的とする。女子大学の創設数および女子大学の共学化数、女子大学における学部数や学部の種類の変化について明らかにするとともに、その要因や背景についても考察した。
まず、新たに誕生した臨床教育学の特徴をレヴューした。次に、教育社会学の学問的特徴とこれまでの研究動向を踏まえて、臨床教育
学の中のどのような領域で、いかなる貢献ができるか、その可能性を論じた。
全国を７つのブロックに分け、それぞれのブロックにおいて、私立大学の学部単位の入学競争率が、1990年、1995年、2000年の3時点でどのように変化してきたのか、さらに競争倍率の変化を規定する要因は何か、それらはブロックごとにどう異なるのか、といったことを明らかにした。
日本の近代学校に“衛生”という考え方や実践が導入されていく過程と導入のロジックを検討した。“衛生”という西欧から輸入された考え方が日本の近代学校に徐々に導入されていくが、その画期となったのは日清戦争であり、生徒らの身体が“国民身体”として捉えられるようになってからである。“衛生”は身体管理技法でもあり、それは国家のみが把握しうる「目に見えぬ尺度」、「正しい」姿勢や慣習を強制し、正当化するものであった。全（pp.99〜109）
1990、1995、2000年の３時点での学部別入試倍率規定要因を比較検討した。全体の競争率は1990年から順に6.29、4.96、3.12倍へと低くなっていき、競争率を規定する有意な標準偏回帰係数をもつ独立変数も少なくなっていく傾向にある。特に2000年度においては、難易度と学問分野の医歯薬福祉系が大きな値を持つようになり、調整済みＲ＾２値も、これまでで最も高い値となり、この２変数の規定力が大きくなったことが明らかになった。
1990年と1995年の私立大学における一般入試の学部別競争率を従属変数とし、地域、設立年、女子大有無、難易度、学問分野を独立変数とする重回帰分析を行った。分析の結果、1990年度において地域、設立年、女子大有無、難易度、学問分野の社会科学系で標準化偏回帰係数0.1％水準の有意差があり、規定力が強かった。しかし、1995年には女子大有無と難易度、医歯薬福祉系のみとなり、規定要因が収斂されていった。
明治前期に活躍した開明派官僚森有礼に着目し、彼が中等学校を中心に取り入れた兵式体操の導入意図を考察した。ともすれば国家主義者として捉えられる森であるが、当時の時代状況の中で精神的な自由を守りつつ国家につくす国民づくりの方策を模索したのであり、元田永孚らの国家主義とは異なるものである。精神の自由を犯すことなく、国民づくりを行なおうとした森は、その道具責めの方法として兵式体操に着目した。
共同研究として行ってきた、「夜間大学院の自己評価」の一環である。近年増加してきつつある夜間大学院であるが、そこで学ぶ大学院生がそのカリキュラムや授業内容をはじめ事務の対応や図書館利用も含めていかに捉えているのかを把握し、これからの更なる発展につなげていこうとするものである。この論文では東京学芸大学大学院総合教育開発専攻の修了生および在学生を対象として行ったア
ンケート調査をまとめた。
大学教員や臨床教育学関連の著作のある者などに対して行った調査の報告である。この報告では、臨床教育学における研究者と実践家の関係について自由記述で尋ねた結果を分析している。大きく２つの意見に分れる。１つは両者は同一，一体であって分けることはできないとする立場、もう１つは同一ということは難しいので両者の協力・連携を密にするという立場である。各々の立場の中にあっても微妙な意見の相違が見られる。

著書、学術論文等の名称
3 学術論文39.夜間大学院に関する
ニーズの分析（下）－社会福祉機関団
体長へのアンケート
調査から－

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

単

2001年5月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）26
号、127-144頁

40.夜間大学院に関する
ニーズの分析（上）－社会福祉施設長へのアンケート調査から－単

2001年5月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）26
号、99-126頁

41.「臨床教育学」に関する意見の分析 －大学院修了生に対するアンケート調査から－単2001年5月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）26
号、1-19頁

42.夜間大学院へのニーズに関する研究－教員へのアンケート調
査から－単

2001年1月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）25
号、77-99頁

43.スクールカウンセ
ラーの効果に関する研究－スクールカウ
ンセラー配置中学校長を対象としたアン
ケート調査から－単

2000年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）24
号、31-62頁

44.「臨床教育学」に関する中学校長アン
ケートの分析

単

1999年12月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）23
号、25-43頁

45.夜間大学院に関する
高校校長アンケート
調査の分析

単

1999年12月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）23
号、1-23頁

46.夜間大学院の利用可能性に関する検討－
スクールカウンセ
ラー配置中学校長を対象としたアンケー
ト調査から

単

1999年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）22
号、57-74頁

47.身体の政治学のために（２）：明治・大正期における女子中単

1998年2月『山口芸術短期大学研究紀要』30
巻、93-104頁

概要｢夜間大学院の自己評価に関する研究」の一環として行った社会福祉機関・団体長に対する調査報告である。（上）と同じく職員が夜間大学院で学ぶことへの期待や困難点をきいている。機関・団体においては夜勤がないが、通学に伴なう定時退勤による運営への支障は「ある程度ある」とする者が過半数を超える。通学者に対する措置が可能とする率は約50％であったが、長の夜間大学院認知が高いほどその率は高くなる傾向がある。
私学振興財団の助成を得て行った「夜間大学院の自己評価に関する研究」の成果である。この調査は某県の社会福祉施設および児童福祉施設の長に対して、職員が夜間大学院で学ぶことへの期待や困難点について尋ねた。夜間大学院に通いたい職員への対応では、職務に差し支えないなら可能との回答が68.2％と多かったが、夜勤のある施設などを中心に定時退勤でも運営に支障が出るとする率が高
く、施設の情況により差が大きい。
某国立大学大学院修了者で、研究者を中心とする教育職に就いている者に、臨床教育学に関するアンケート調査（平成12年１〜２月）を行った結果報告である。臨床教育学についての認知度では、ある程
度知っている者が29.2％と高くなく、大学でこれに関連した授業を行っている者も1.6％とごくわずかに過ぎない。また、学問として体系化されているとは考えていないが、教育学関連分野において臨床教育学の役割は大きくなると答えている。
阪神間にある某市の教員（小・中・高）に対して行った、夜間大学
院へのニーズに関するアンケート調査の報告である。夜間大学院の利用意志については、男女を問わず若い世代で強くなった。通学目
的は，職場で必要な技能・知識の習得との答えが最も多いが、女性
では資格の取得を挙げる者の比率も高い。通学上の問題では男性で職場の協力を挙げる者が多いが、女性では入試内容も高い比率となっている。
平成10年５月時点でスクールカウンセラー（SC）が配置されている全国の中学校の校長に対して行った、SCの実態を把握するための調査である。これによると、SCの配置に対する周りの反応は概してよ
く、SC配置による効果も高い評価が下されている。問題点としては、カウンセリングが必要な生徒が来ない、SCの勤務時間が短いの
で相談や対応が不十分、SCの勤務時間の関係で教職員への研修機会がとれない、などが指摘された。
近畿地方Ａ県の中学校長を対象に、アンケート調査を行い、その結果をまとめたものである。調査内容は、１）臨床教育学に対する認知度、２）臨床教育学の研究課題である非行や不登校の実態調査、
３）保健室の機能とスクールカウンセラーに関する実態調査、からなる。臨床教育学に関してのみ言えば、名前を聞いたことはあっても内容まで知っている者はごく僅かだが、教育現場からはある程度の期待がもたれていることが分かった。
近畿地方にある２府県の高校校長に対して行った、夜間大学院の利用可能性に関するアンケート調査結果をまとめたものである。以下のようなことが明らかになった。「夜間か昼間かを問わず、教職員
が修士レベルの再教育を受けること」については約75％が賛成とした。しかし、「大学院はアカデミックな研究をしており現場で役立たない」との意見には、意見保留が半数、賛成と反対が約25％ずつとなり意見が分かれる、など。
主に職業をもつ社会人の再教育の場として設けられた夜間大学院において、何がその利用を防げる要因なのかを明らかにしようとするものである。この調査では、中学校の校長を対象とし、教員が夜間
大学院を利用しようとする時の問題点を尋ね、その結果次のようなことが明らかになった。「５時退勤による支障の有無」では、「支障あり」が50％を超す。しかし、そうした判断には、校長の夜間大
学院理解度が大きく影響している。
大正期の女子中等教育では体育が積極的になされ、スポーツが取り入れられるようになる。短い期間で、従来の女性観からは創造できない程に身体運動が積極的に推し進められていったのは何故か、ま8著書、学術論文等の名称
3 学術論文等学校の体操、ス
ポーツを手がかりとして
48.近代日本における身体の「政治学」のために：明治・大正期の女子中等学校の服装を手がかりとして

単著・発行又は共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

たこれはいかなる社会変化の下で、あるいは国家の意図の下でなされたのかを探った。
単

1997年5月『教育社会学研究』 60号、99116頁

明治・大正期における女子中等学校の服装に着目し、なぜそれが複雑な変遷を辿ったのか、服装を通していかなる価値が刷り込まれていったのかを探った。女子の場合、近代化の進展とともにその社会における位置づけが大きく変わっていったのであるが、そこには一貫して家父長制という価値規範が形を変えながら残ったのであり、大きな影響を与え続けたのである。
衣服は決して防寒のためという機能的な目的のためだけにあるのではない。衣服には社会的な価値、規範が編み込まれており、衣服を着るということは、それらを身につけるということに他ならないのである。本稿では、近代学校の男子制服に着目し、制服に注がれる
視線を通して生徒たちがいかなる規範を身につけていったのかを、様々な言説を手がかりに探っていった。
近代学校における生徒の感化、規律化については、これまで主に授業や訓話などを通じて言葉で教え込まれたとされてきた。しかしながら、生徒達は言葉を通じてのみ規律を内面化したのではなく、意図的であれ無意図的であれ身体全体を通して近代社会で重視される
規律を身につけてきたのではないか。こうした問題意識のもと、本稿では明治期中等学校の運動会に着目し、身体を通してどのようにして規律が埋め込まれたのかを探った。

49.近代学校の「身体規律」に関する社会学
的考察：明治期中等学校の男子制服を手かがりに単

1996年6月『子ども社会研究』 2号、61ー
74頁

50.身体の政治学のために（１）：明治期山口県における中等学校運動会社会史単1993年1月『山口芸術短期大学研究紀要』 25
巻、25-35頁

単

2002年6月22日

日本子ども社会学会（於：岡山大学)

2.近代学校における身体観の生成過程－森有礼による兵式体操の導入を手がかりに単

1998年10月

日本教育社会学会（於:大阪大学）

3.近代日本の学校における身体観の一考察：明治期中等学校の制服をめぐって単

1995年06月

日本子ども社会学会（於:明治学院大学）

4.社会移動の事例的研
究－高等師範学校を中心に－

共1990年10月
7日

第42回日本教育社
会学会（於：香川大学）

5.高等教育における教授＝学習過程の研究(3)

共1988年10月
14日

第40回日本教育社
会学会（於：名古屋大学）

その他
１．学会ゲストスピーカー
２．学会発表
1.校友会運動部の社会的機能－明治期中学校を事例に－

明治期の中学校、特に各県で最初に設置された中学校を中心に、校友会運動部がいつ頃から、どういう目的で設けられ、いかなる種類の運動部が広がっていったのかを概観していった。資料としては各校の『学校史』、入手できた学校については『校友会誌』などを使用した。
近代化の過程において、「従順なる身体」がつくられていくようになったとされる。近代国家が望む規範を内面化し、それに自ら従うような身体づくりがなされていく。日本にこうした手法を持ち込み、実践した最初の人物こそが初代文部大臣森有礼だと考える。明
治19年に兵式体操を実行していくに至る森の体験、思想などを辿り、彼がいかなる背景から日本に新たな身体観を持ち込んだのかを検討した。
明治19年以降、男子中等学校においては洋式の制服が取り入れられ、近代学校における服装は一変した。服装は社会の規範を体現するものであり、その変化は日本における身体観の変化を意味するものでもあった。近代日本においてどのような身体が望まれ、そこには社会のいかなる規範の変化があったのかを、明治期男子中等学校における制服をめぐる言説を手がかりとして探っていった。
広島高等師範学校の卒業生が、大正以後の戦前期において、どの地域に職を得て、その後、全国的にどのような社会移動や昇進を遂げていったのかについて、記録や諸資料を基にデータ化し、その軌跡を実証した共同研究である。
共同研究として行った、大学における授業に関する調査の研究発表である。大学授業の「教授＝学習過程」について教員と学生にアン
ケート調査を実施し、学問領域や専門教育と一般教育、学生文化とのかかわりにおいて分析を行った。

３．総説
４．芸術（建築模型等含む）・スポーツ分野の業績
５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
1.女子大学を取り巻く単
2024年3月
状況変化と対応
31日『じゅあ（JUAA）』（大学

別冊のテーマが「女子大学が立ち向かう、新たな挑戦と変革」であり、このテーマに沿った女子大学の現状を紹介するよう依頼されて

9

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
基準協会） 72号
（別冊）, 2頁

2.2022 年度新入生対象
SOAR 導入講義とジェンダーに関するアン
ケート調査結果

共2024年2月『女性活躍総合研
究所紀要（武庫川女子大学）』第2号，33-42頁

3.アメリカの女子大学におけるトランス
ジェンダー女性受け入れ方針表明の翻訳

単2023年11月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）54
号、43-55頁

4.日本女子大学におけるトランスジェンダー女性受け入れ決定に至る経緯と迎え
入れ準備：小山聡子
教授らへのインタ
ビュー調査から

共2023年11月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）54
号、1-25頁

5.日本学術会議におけるトランスジェンダー議論と奈良女子大学へのトランス
ジェンダー学生受け入れ経緯と準備：三成美保教授へのイン
タビューから共

2023年1月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）53
号, 1-16頁

6.宮城学院女子大学におけるトランスジェ
ンダー学生の受け入れ経緯と準備：キー
パーソンへの聞き取り調査から

共2022年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）52
号, 1-20頁

7.日本におけるトラン
スジェンダー関連の図書リスト及びトランスジェンダーの人々のための関連資料と解説
8.トランスジェンダー関連の英文図書リス
ト及びアメリカの性的少数者支援団体リ単2021年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）51
号、19-57頁

単

2021年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）51
号、59-85頁

書いたエッセーである。
これまでの研究を通して明らかにしているアメリカ及び日本における女子大学数の推移と厳しい現状、近年における女子大学の新たな取り組みなどを紹介するとともに、課題についても言及した。
2022年4月、武庫川女子大学では、2022 年度新入生全員（短期大学含）を対象として、“MUKOJO 未来教育プログラムSOAR” の導入講義（女性活躍総合研究所によるプログラムで、4名の講師による講義）を初めて実施した。講義実施後、全新入生を対象にGoogle
フォームを用いたアンケートを実施し、本資料はそのアンケート調
査結果を学科ごとにまとめ、比較したものである。（安東由則（編著）・中尾賀要子・河合優年・西尾亜希子・高橋千枝子・山本晶子・高橋享子）アメリカの女子大学の中で、トランスジェンダー女性の受け入れを公表している主たる女子大学8校について、公表された「受け入れ表明」を日本語に翻訳したものである。学長名で出された受け入れ表
明には、その大学の女性観や女子大学としての姿勢が表明されている。受け入れ表明の他、アドミッションポリシーの翻訳も含まれる。
2023年7月、日本女子大学の小山聡子教授ら4名に対して行なった、女子大学へのトランスジェンダー女性の受け入れ決定経緯と決定後の準備について尋ねたインタビュー調査結果をまとめたものである。他の女子大学に先駆けて女子大学へのトランス女性受け入れに関する問題提起を行なった日本女子大学における、2024年度からの受け入れ決定に至るまでの検討委員会の議論や学内調整、受け入れ決定以降の準備状況やこれまでの取り組みを振り返っての課題について語られた記録である。
（参加者：小山聡子・中西裕二・茂田誠・行田恵〔以上、日本女子大学〕、西尾亜希子、安東由則（編）〔以上、武庫川女子大学〕）
三成美保・奈良女子大学名誉教授（現・追手門学院大学教授）へのインタビューを掲載。三成教授は2015年度より日本学術会議法学委
員会「社会と教育におけるLGBTIの権利保障分科会」を立ち上げて議論を重ね、二度にわたり詳細な報告書を作成した。これらの報告書
は職場や大学における性的マイノリティの受け入れを促すものであり、女子大学へのトランスジェンダー受け入れ議論にも大きな影響を及ぼすものである。さらに、奈良女子大学副学長として、奈良女子大学がトランスジェンダー学生の受け入れ決定とその準備を主導された（2020年度より実施）。こうした一連の経緯と議論内容、今後の課題などについて話しを伺いまとめた。（三成美保、西尾亜希子との共著)
科研費研究の一環として、2021年11月、宮城学院女子大学において行ったインタビュー調査の記録である。私立女子大学として、最初にトランスジェンダー女性（Male to Female)の受け入れを表明し、2021年度から受け入れを始めたのが宮城学院女子大学であり、その受け入れ方針決定の経緯や受け入れ準備について、学長、副学長、宗教主任、事務職員の4名に聞き取りを行った。本学からは筆者の他、西尾と中尾が参加した。
参加者：末光眞希・戸野塚厚子・栗原健・大泉有香（以上、宮城学
院女子大学）、西尾亜希子・中尾賀要子・安東由則（編）（以上、武庫川女子大学）
日本における①トランスジェンダー関連の図書リストを作成するとともに、②トランスジェンダー関連の法律や制度、あるいは支援団
体のリストアップ、③大学が公にしているトランスジェンダー学生
関連のガイドラインなどをまとめ、提示した。また、上記の内容について解説し、概要を示した。
アメリカを中心とするトランスジェンダー関連の英文図書リストを作成するとともに、彼/女たちに対する支援団体をリストアップしてそれぞれについて簡単な紹介を行った。また、上記についての解説を加えている。

10

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
ストと解説
9.梨花女子大学校の強共2020年3月
み、戦略、課題：事31日
前質問とChun教授へのインタビューから研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）50
号、29-56頁

10.2015〜2019年度科学研究費助成事業・基盤研究（C）「女子大学の存立意義とサバ
イバルストラテジー」研究成果報告書
11.韓国の教育事情と日韓の女子大学に関する聞き取り：韓国人
女子留学生へのイン
タビューから単

2020年3月
18日

科学研究費研究成果報告書（全255頁）

単2020年3月
18日

科学研究費研究成果報告書（233255頁）

12.スミス・カレッジにおける起業家活動・
金融教育の取り組み：ヒーブロウ氏へのインタビューから

共2020年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）50
号、1-27頁

13.日本の学校における性的マイノリティ支援の取組

単2019年11月
7日

14.アメリカにおける女子大学の動向とリー
ダーシップ育成の取り組み―スミス カ
レッジを中心に―15.スミス・カレッジにおける学生支援の取り組み：オートニッ
キ―氏とショー氏へのインタビューから単

2019年7月
20日

共2019年3月

南京大学社会学院
ワークショップ「知識、文化と学
校教育：東アジアの教育社会学における質的研究」
2019年11月6日〜8日（於：南京大学社会学院）
実践女子学園創立120周年記念公開講座（於：実践女子
大学人間社会学部）『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）49
号、41-62頁

16.スミス・カレッジにおけるトランスジェ
ンダー学生の受け入れ議論：スミス副学長とシェイバー氏へのインタビューから

共2019年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）49
号、23-40頁

11

概要

梨花女子大学校の「女子大学」としての特色ある取組み、学生募集、成長戦略などについて、梨花女子大学校の広報部長で、社会福祉学の教授であるChun氏へのインタビューと事前質問を通して尋
ね、その回答をまとめたものである。今後の女性の社会進出を踏まえ、工学部を新たに設置するなど理系の充実を図る、学生のみならず国内の社会人や発展途上国の女性専門職や学生にリーダーシップ
研修を提供するといった取組みを戦略的に行っている。
報告書名称の通り、5年間の科学研究費助成研究の成果と調査の概要をまとめた報告書である。研究成果については、主として教育研究所発刊の『研究レポート』46号〜50号に発表した論文と、国内外（アメリカと韓国の女子大学）で行ったインタビュー（翻訳）から成る。これに掲載している韓国人留学生へのインタビュー「韓国の教育事情と日韓の女子大学に関する聞き取り」（233-255頁）は、この報告書のみに掲載しているものである。（全255頁）
2015―2019年度の科研費研究・基盤研究（C)の報告書「女子大学の存立意義とサバイバルストラテジー」に掲載している、日本の女子大学に留学中の韓国人女子留学生3名（2組に分けて実施）に対するインタビュー調査のまとめ。インタビューは2回に分けて実施され、韓国における高校生活や大学受験事情、女子大学の位置づけ、さらに日本の大学、特に女子大学との差異などについて尋ねている。
（233-255頁）
なお、このインタビュー調査は、この報告書が初出であり、他に掲載はしていない。
2017年11月にスミス・カレッジを訪問し、Jill Ker Conway
Innovation & Entrepreneurship Centerのプログラムディレクター
であるR.ヒーブロウ氏に行ったインタビュー記録である。いち早く金融教育に取り組み始め、学生に金融リテラシーや起業家能力の育成プログラムを開発、発展させていった経緯や成果、課題について話を聞いた。正課授業の成果と関連させながら、創造的な思考や問題解決、学際的な協働を行うプログラムを組み、学内の教員や卒業
生も巻き込んだ事業が展開されている。
南京大学の主催でワークショップが行われ、日本、中国、台湾の教育社会学研究者20名程度と30名以上の大学院生が参加し、研究交流を行った。安東は表記タイトルで発表を行い、日本の学校及び大学におけるトランスジェンダー生徒・学生に対する取り組みの導入経
緯と実態を紹介し、それをもとに議論が行われた。

「女性リーダー育成の可能性―男女共同参画時代の女子大学のミッション―」をテーマとする、実践女子学園創立120周年公開講座が開催され、石井クンツ昌子（お茶の水女子）谷内篤博（実践女子）とともに参加し、上記のタイトルでレクチャーを行った。講演後、全体の質疑応答・議論に参加した。
スミス・カレッジの特徴の一つは、学生が4年間、キャンパス内にあるHouseと呼ばれる戸建ての住居に住むことにある。インタビュー
は、学生部長のOhotonicky氏と副学生部長で住生活担当のShaw氏を対象として行われ、学生生活、とりわけHouseでの学生生活の様子やその支援体制、共同生活による教育的効果、さらにトランスジェン
ダー学生へのサポートの実際などについて話をうかがった。（翻訳）
2017年11月にアメリカのスミス・カレッジで行ったインタビュー調
査の概要をまとめるとともに、インタビューの中で取り上げられる
トランスジェンダー学生Calliope Wongのスミス・カレッジへの出願とそれへの対応、それ以後の女子大学によるトランスジェンダー受
け入れの過程を、新聞報道や大学及び組織のHPの記載などを基にまとめたものである。（翻訳）著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
17.オードリー・スミス単2018年3月
副学長と高橋敦子先生へのスミス・カ
レッジについてのイ
ンタビュー調査：調査目的と手続き
18.高橋温子先生へのス
共2018年3月
ミス・カレッジに関するインタビュー：
伝統、風土、日本との比較研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称『研究レポート」（武庫川女子大学
教育研究所）48
号、1-6頁

概要

2017年3月に科学研究費研究の一環としてアメリカ合衆国マサチュー
セッツ州にある女子大学、Smith Collegeを訪問して2名にインタ
ビュー調査を行った。この報告では、同号に掲載している二つのインタビュー報告に先立ち、対象としたSmith Collegeに関する概容説
明を行うとともに、インタビュー調査の目的および調査手続き・方法について述べた。
高橋温子・安東由則
Smith Collegeの上級講師で、日本女子大学の出身である高橋温子先生へのインタビューである。アメリカと日本の伝統ある女子大学を、学生として教員として経験されている高橋先生に、ご自身の経験を踏まえ、Smithの伝統や学生生活の特徴、その強みなどを幅広く語っていただいた。Houseという伝統的な学生生活、豊かなカリキュ
ラム、教員や卒業生によるサポートなどを、日本との比較を交えて語っていただいた。
Smith, A.・安東由則
Smith Collegeの副学長の一人で、入学者選抜の担当副学長である
Audrey Smith副学長に、大学としての学生募集戦略を尋ねた。入学者選抜において重視するポイント、年間を通してのリクルーティン
グ活動、卒業生の協力とそのネットワークの活用、科学プログラムの重視、寄付集めや奨学金などの利用等、多岐にわたる積極的な戦略を語っていただいた。（翻訳）
西宮市青少年問題協議会によってまとめられた西宮市長への提言。

『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）48
号、25-54頁

19.オードリー・スミス
入学関連副学長へのインタビュー：スミス・カレッジの学生募集戦略に関する聞き取り調査

共2018年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）48
号、7-24頁

20.次世代の親を育成するために（提言）共2017年3月

西宮市青少年問題協議会

21.大妻中学・高等学校に関するインタ
ヴュー

共2017年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）47
号、101-125頁

22.私立高校に関する文
献目録：主として1990年以降

単

2016年3月

23.私立高校に関するデータ集（1）単

2016年3月

24.北海道・上ノ国町を取り巻く社会的環境の変化と現状の把握：地域の教育と生活を把握するための基礎作業として単

2016年3月

25.近畿地区における私立高校の入試動向と進学戦略（平成27年度「特別研究・私立共2016年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）46
号、35-51頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）46
号、1-33頁
平成24-27年科研費
研究（基盤研究B)『教師の専門性の再検討と教師教育
における「子ども
理解のカリキュラム」の構想』研究成果報告書(11－31頁)『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）46号、53-82頁（53-12

協議会では、2016年に西宮市の中学校20校、高等学校2校の2年生を対象とした悉皆調査を行い、青少年の将来像に関する意識を探った（回答者：中学生3661名、高等学校561名）。この調査結果を基に、次世代の親を育成するための取り組みを協議会において議論し、その結果を「提言」としてまとめた。
（筆者は協議会の会長であり、アンケートの作成、分析、および提言のまとめなど全般的な役割を担った）
増田稔・安東由則
大妻中学・高等学校の増田稔教頭先生に対して、安東がインタビューしたもの。東京においては、高校生の6割が私立高校生であり、私立間の競争が激しく、少子化がそれに拍車をかけている。別学校の共学化も相次ぐという状況は関西地区と同様である。そうした中、女子のみの女子大併設の中高としてどのようなサバイバル戦
略を立て、実行してきたのか、その経緯や取組みの実際について話しを伺った。
主に、1990年以降に発表された、私立高校に関する図書、報告書、学術論文、商業誌記事などを検索・収集し、目録として整理した。

日本の戦後における私立高等学校の校数、生徒数、各都道府県での割合などを経年でまとめるとともに、近畿圏の私立高等学校のプロ
フィールを作成、掲載した。
北海道の檜山地区に位置する上ノ国町が研究の主たるフィールドの一つであった。明治以降、開拓者が入り込み、生活基盤が作りあげられたこの地域における人々の生活と、その風土および生活の中で育まれてきた学校及び教育の意味、価値を教師や生徒、住民らへのインタビューによって掘り起こし、問い直そうとするのが科研研究全体の目的である。その中における基礎作業として、上ノ国町を中心とするこの地区の産業、人口、生徒数、進学率、生活保護世帯数などの指標の変化を時系列で明らかにし、この地区の状況変化の理解の一助とした。（報告書全体134頁）
森本直樹（講演）、安東由則（編集）
特別研究「私立中高の動向」研究の一環として、近畿地区における私立高校の入試及び進学に関する動向・戦略を知るため、日能研関
西・進学情報室室長の森本直樹氏に情報提供の講演をしていただい著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等
中高研究会講演録」）
26.基礎学力としての共2015年3月「ことば力」と論理的思考力・表現力育
成の試み（平成26年度大学教育研究会講演記録）
27.大学と中学・高等学
共2014年3月
校との連携の実際（平成25年度大学教育研究会講演記録（2））

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称
55頁は安東）概要た。講演後、質疑応答も行ったが、講演部分のみを、提示していた
だいたデータとともに掲載している。
鈴木円・渡辺琴絵（講演）、友田泰正・安東由則（編）平成26年度大学教育研究会（平成27年3月7日実施）の記録。昭和女子大学の鈴木円准教授、昭和女子大学附属昭和高等学校の渡辺琴絵教諭を招き、附属高等学校における基礎学力向上の試みとして行われてきた「ことば力」育成のための取り組みについて、その導入経
緯及び実践の報告である。講演後の議論についても掲載している。
押谷由夫・鈴木円（講演）、友田泰正・安東由則（編）平成25年度大学教育研究会に昭和女子大学から押谷由夫教授と鈴木円准教授を招き、昭和女子大学と附属中学・高等学校における連携の実際と、中学・高等学校改革の背景とその成果について講演をいただいた。特に附属は、高校から大学の進学について自由化するといった思い切った改革を行ったところであり、その経緯や課題について具体的な話があった。押谷先生は大学の側から、附属におられた鈴木先生には主に附属の改革について報告をしていただいた。
（筆者はコーディネイトと司会、記録の編集を担当）
南京師範大学で開催された「中日教育社会学ワークショップ」では、日中の教育社会学研究者がそれぞれの研究を紹介し合い、研究交流を図ろうとする試みであった。安東は、日本の大学生の学習時間とその規定要因に関する調査研究の結果を発表した。

『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所） 45
号、1-46頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）44
号、23-58頁

28.大学生の『学習状況』とその規定要因：Ｘ大学の学習実態を事例に

単

2013年6月
14日

南京師範大学・広島大学「中日教育
社会学ワークショップ」（於：
南京師範大学）『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）40
号、32-58頁

29.武庫川学院創立70周年記念シンポジウム：女子大学で学ぶとは共2010年3月

30.藤女子大学インタビュー

共2007年3月

31.東京女子大学インタビュー

共2007年3月

32.広島女学院大学インタビュー

共2007年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、135-154頁

33.昭和女子大学インタビュー

共2007年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、61-78頁

34.津田塾大学インタビュー（３）

共2007年3月

35.津田塾大学インタビュー（１）

共2007年3月『研究レポート』(武庫川女子大学教育研究所）37号、
105-124頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、79-90頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、45-59頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、125-136頁

13

友田泰正・安東由則編 髙橋裕子、本仲純子、木村泰子、稲村和子、佐守香里、伊覇ゆかり
武庫川女子大学創立70周年記念として、2009年10月31日に実施されたシンポジウムの記録であり、友田と安東が編集を行った。基調講演として津田塾大学の髙橋裕子教授が「女子大だからできること」と題して話され、その後、5名の本学卒業生が本学での経験が現在の職業や生活にどのように影響を与えているかを語った。
永田淑子（藤女子大学学長）・安東由則
今日における女子大学の存立意義や、女子大学としての取り組みについて、北海道唯一の女子大学である藤女子大学の永田淑子学長にインタビュー調査を行い、その内容を掲載した。
湊晶子（東京女子大学学長）・安東由則
今日における女子大学の存立意義や、女子大学としての取り組みについて、古い伝統をもつプロテスタント系女子大学である東京女子大学の湊晶子学長にインタビュー調査を行い、その内容を掲載した。
佐藤茂樹（広島女学院大学文学部教授・副学長）・山下京子（同・助教授）・安東由則
今日における女子大学の存立意義や、女子大学としての取り組みについて、広島にあり古い歴史をもつ広島女学院大学の佐藤茂樹・副学長と山下京子・助教授ににインタビュー調査を行い、その内容を掲載した。
保坂邦夫（昭和女子大学企画広報担当部長）・押谷由夫（昭和女子
大学人間社会学部教授）・安東由則
今日における女子大学の存立意義や、女子大学としての取り組みについて、昭和女子大学の企画広報担当部長・保坂邦夫氏と人間社会学部教授の押谷由夫氏にインタビュー調査を行い、その内容を掲載した。
津田塾大学学生４名・安東由則
津田塾大学の4次生2名、外国人研究生1名、大学院生1名の合計4名に、津田塾での大学生活の長所・短所について座談会形式で尋ね、率直な意見を述べてもらった。
田中敬子（津田塾大学企画広報課長）・高橋裕子（津田塾大学学長補佐）・安東由則
今日における女子大学の存立意義や、女子大学としての取り組みについて、最も伝統ある女子高等教育機関である津田塾大学の企画広報課長・田中敬子氏と学長補佐高橋裕子教授にインタビュー調査を

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

概要

５．報告発表・翻訳・編集・座談会・討論・発表等行い、その内容を掲載した。
池田一彦（津田塾大学学生課長）・高橋裕子（津田塾大学学長補佐）・安東由則
津田塾大学の学生課長である池田一彦氏に、津田塾大学において、大学生活の中で学生の積極的や自主的な関わりを促すために、どのような援助や取り組みをおこなっているのか、インタビューを通じて尋ねた。
安東由則・鎮朋子・末吉ちあき
戦後日本において、著書、学術雑誌、商業雑誌、新聞などに掲載された女子大学および女子学生に関する論文および記事を収集し、作成した目録である。
滝紀子・友田泰正・安東由則「女子大学の存立意義」をテーマとし、河合塾の滝紀子研究員を招いて行った研究会の記録とその女子大学に関する入試データを掲載した。少子化、大学の増加といった近年の環境の中における、女子大学の現状把握と、その課題についての講演と参加者からの議論からなる。

36.津田塾大学インタビュー（２）

共2007年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）37
号、91-103頁

37.戦後における女子大学・女子学生関連文
献目録集

共2006年3月

38.女子大学の現状と今後の可能性：河合塾の滝紀子先生を招いての研究会記録共2006年3月『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）35
号、73-111頁『研究レポート』（武庫川女子大学
教育研究所）35
号、1-38頁

共2020年4月1 科学研究費補助金
日〜2025年3 「基盤研究（B）」
月
研究代表：安東由則、研究分担者：
西尾亜希子・中尾
賀要子
2015年4月〜 科学研究費補助金
2020年3月「基盤研究（C)」６．研究費の取得状況
1.大学におけるトラン
スジェンダー学生の受け入れ課題：日米の女子大学を中心に

2.女子大学の存立意義とサバイバルストラ
テジー：日本・アメリカ・韓国の国際比較単

3.教師の専門性の再検
討と教師教育における「子ども理解のカ
リキュラム」の構想

共4.臨床教育学の体系と展開

共5.夜間大学院の自己評
価に関する研究

共6.近代学校における身体観形成過程の研究－明治期中等学校の単

2012年4月〜 科学研究費補助金
2016年3月「基盤研究（B）」
研究代表者:田中孝
彦、研究分担者：
上田孝俊・倉石哲
也・安東由則・渡邉由之他
1999年4月〜 文部省科学研究費
2002年3月
補助金「萌芽的研
究」
研究代表者：新堀通也、研究分担者：祐宗省三・安東
由則・松本真紀・
末吉ちあき
1998年4月〜 日本私学振興財団
2001年3月
学術研究振興資金
研究代表者：新堀
通也 、研究分担者：祐宗省三・安東由則他
1997年4月〜 文部省科学研究費
1999年3月
補助金「奨励研究（A)」

14

日本及びアメリカの大学において、性的少数者、特にトランスジェ
ンダーの学生に対して、どのような取組み、支援を行っているのか、あるいは行ってきたのか、その経緯と現状を現地調査を通じて把握し、比較・検討を行う。これを通じて、日本の大学、とりわけ女子大学における今後の取組みについて示唆を得る。

女子大学が存在する、米国、韓国、日本の３カ国における女子大学の歴史的推移と現状を資料やデータから把握するとともに、女子大学の現地調査を行い、カリキュラムや、学生生活、学生募集などにおいてどのような取り組みを行っているのかをインタビューを通して聞き取った。米国ではセブンシスターズの一つであるスミス大学（２度）とワシントンDCのトリニティワシントン大学、韓国では最も歴史があり高い威信を誇る梨花女子大学校にて現地調査を実施した。
教師の専門性を検討するために、教師たちが今日の子どもをどう理解しているのか、大学においてどのような子ども理解のカリキュラ
ムが提供されているのかを、現地調査を中心にした調査研究を行った。一つは北海道上ノ国町、岐阜県恵那市における地域調査、もう一つは子ども理解をカリキュラムに組み込んで教師教育を実施している大学院での実地調査が主たるものである。筆者は上ノ国調査に加わった。
1990年頃より、新たな学問領域として、「臨床教育学」が大学において使用されるようになってきた。そのような新たな領域が現れた
歴史背景を探るとともに、大学のカリキュラムでの広がりや定義、
制度化、関連図書や論文の出版状況などの実態を明らかにするとともに、今後への期待や課題についてまとめた。

社会変化が早くなる中、社会人が働きながら高度な知識や技能を学
ぼうするつ要請が高まってきたとして、大学院設置基準第14条特例が設けられ、夜間大学院の設置が認められた結果、いくつかの夜間大学院が次々と設置されていった。その広がりと実態、課題を把握するため、夜間大学院の教員やそこで学ぶ社会人学生へのインタ
ビュー調査を実施し、分析を行った。
明治期における男子中等学校を中心に、近代の権力による規範や価値がどのようにして身体化されていったのかを把握しようとした。
具体的には、教科「体育」における実践と、学校や寄宿舎、家庭等

著書、学術論文等の名称

単著・
発行又は
共著書別 発表の年月

研究業績等に関する事項
発行所、発表雑誌等
又は学会等の名称

６．研究費の取得状況「体育」、「衛生」の導入を手がかりとして－の学外生活での「衛生」指導を、当時の法令やカリキュラム、教科書・指導書から探るとともに、教育雑誌や校友会雑誌などを資料として明らかにしようと試みた。
学会及び社会における活動等

年月日
1.2021年6月〜
2.2015年6月〜2021年6月
3.2013年5月〜2021年4月

概要事項
西宮市男女共同参画推進委員
日本子ども社会学会（理事）
西宮市青少年問題協議会(2013年より副議長、2015年より議長）
日本教育学会
日本社会学会
日本子ども社会学会
日本高等教育学会
日本教育社会学会

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