５-３）藻場造成試験の結果と効果
１ 大瀬戸町地先での藻場造成試験
西村大介・塚原淳一郎・吉川壮太・桐山隆哉
目的藻場評価表の中で示された“春藻場”造成を目標に、現存する藻場で得られた地形的特徴に関する知見を参考に実験区域を設定し、“春藻場”の造成・拡大手法を検討した。
材料と方法
試験は、大瀬戸町漁協と連携して、図 5-3)-1-1 に示す
西海市大瀬戸町地先で行っ実験区Ｂた。実験区は、母藻投入と植食性ベントスの密度調整を行
実験区Ａった春藻場造成実験区Ａ（約400 ㎡）と、母藻投入を行わない対照区として、植食性ベントスの密度調整のみを行った実験区Ｂ（約 560 ㎡）を設けた。実験区Ａは、入り江の図 5-3)-1-1

春藻場造成試験区（西海市大瀬戸町地先）

ような地形で、海底は岩盤から転石帯で、沖側は砂地となっているため、植食性ベント
スが侵入しにくい地形的特徴を持つ場所と考えられた。植食性ベントスの密度は枠取り調査によって定期的に確認しながら、100g/㎡（四井・前迫, 1993；四井, 1999）が維持されるよう SCUBA 潜水によってウニ・巻貝類を継続して除去した。また、実験区Ａでは、2008 年度には、母藻の成熟状況を確認して、5 月にアカモク 365kg、6～7
月にマメタワラ 93kg、7 月にキレバモク 100kg、5～7 月にその他 204kg、合計 760kg（約 1.9kg/㎡）を投入した。さらに、2009 年度には、2008 年度の母藻投入で着生本数が多かった多年生のホンダワラ類を追加投入した。追加した母藻は、6～7 月に成熟が確認されたマメタワラ 88kg、キレバモク 38kg と周辺海域で群落の残存が確認されているヤツマタモク 107kg で、さらに 8 月には、他地域において春以外に群落の残存が確認されているノコギリモク 47kg を試験的に投入した。実験区Ａ・Ｂでは、定期的に実験区中央付近でライントランセクト調査を実施し、海藻の生育状況を把握するとともに、実験区Ａでは固定コドラートによる観察も実施した。
さらに実験区Ａ・Ｂ周辺では、2008 年 12 月から 2009 年 1 月および 2009 年 8 月から 2010 年 2 月の間に、刺網による植食性魚類の漁獲試験を実施した。
結果
実験区Ａの植食性ベントスの生育密度の推移 を図 5-3)-1-2 に、実験区Ａ・Ｂにおけるライントランセクト調査結果を図 5-3)-1-3 に示す。実験区Ａでは、植食性ベントス- 103 -

を低密度に維持し、母藻を投入した結果、2009 年 5 月にはアカモクが濃生し、キレバ
モクやマメタワラが点生する藻場が確認された（図 5-3)-1-4）。母藻の投入量が最も多かったアカモクの被度が高かったが、キレバモクやマメタワラも実験開始時および500
400

ムラサキウニ5,938個
3,181個その他ウニ類3,073個

200

0

2,000

4,000

6,000 個

4月

ガンガゼ類

2月

300

2008年 5月1日
2009年 5月18日

ワカメ
ヒジキ
ウミトラノオ
イソモク
アカモク
キレバモク
マメタワラ
ヤツマタモク
マジリモク
フタエモク
種不明
ホンダワラ類

基本水準面からの水深(m)

10m

岩盤に
巨礫～転石
0m
0.3m

20m

2月

1月

実験区Ｂ
30m

巨礫～大礫に転石
1.3m

12月

11月

10月

9月

植食性ベントスの生息密度の推移

実験区Ａ
ワカメ
ヒジキ
ウミトラノオ
イソモク
アカモク
キレバモク
マメタワラ
ヤツマタモク
マジリモク
フタエモク
種不明
ホンダワラ類

8月

2010年

2009年

図 5-3)-1-2

0m

7月

6月

5月

3月

1月

12月

11月

10月

9月

8月

実ウ
施 ニ 2008年
時除
期去

7月

0

6月

100

5月

生息密度 （g/㎡）

ムラサキウニ
その他ウニ類
巻貝類
合計除去したウニ類の内訳

2.7m

40m

砂
地
4.9m

濃生(75～100%)
密生(50～75%)
疎生(25～50%)

0m

10m

20m

30m

40m

1.2m

砂地に
転石～巨礫
3.9m
3.0m

岩盤帯に転石～巨礫
0.2m

0.4m

0.1m

点生(5～25%)
極点生(5%未満)

図 5-3)-1-3 実験区Ａ中央部・実験区Ｂ中央部のライントランセクト調査 における大型褐藻類の被度 の変化- 104 -

50m

周囲の非実験区域に比べ被度が明らかに高かった。実験区Ｂでは、キレバモクなどが点生していたが、全体的に実験区
Ａに比べて大型褐藻類の被度は低かった。また、2009 年 5 月のライン調査に
お け る 小 型 海 藻 類 の 被 度 を 表 5-3)-1-1に示す。小型海藻では、実験区Ａ・Ｂともにフクロノリの着生が多く見られ、実験区Ｂでは優占種となっていた。実験区
Ａに設定した固定コドラート内の観察結果を図 5-3)-1-5、図 5-3)-1-6 に示す。

図 5-3)-1-4

造成した春藻場（2009 年 5 月）

表 5-3)-1-1

実験区Ａ および実験区Ｂの ラ

固定コドラート内のホンダワラ類の生育密度は、2008 年 8 月に幼体の着生が確認された後、2009 年 2 月には最高と

イ ン 調 査 上 に 出 現 し た 小 型 海 藻 類 （ 2009

なり、その後徐々に減少していった。藻

年 5 月）

体は 2 月以降に生長したが、2 月までは

種名

アカモク以外は、種の同定が困難であった。3 月以降は生長に伴って種の判別が可能となるホンダワラ類が増加した。実験区Ａのキレバモクは 3 月から 7 月にかけて生長しており、マメタワラは、4月においてヤツマタモクとの種の判別が困難であったが、その後生長し、5 月には種の判別が可能になった。また、ア
カモクは水温が低い 3 月から 4 月にかけて急伸していた。
ホンダワラ類は、9 月には付着器のみや藻体長が短くなった個体が確認され、11 月以降、種の判断が出来ない幼体が多数認められた。
図 5-3)-1-7 に実験区周辺の水温の推移を示す。実験区周辺では 12 月になると 18℃を、1 月になると 15℃を下回る
水温を示し、1 月中旬から 3 月上旬まで
15℃を上回ることはなかった。その後、

実験区Ａ
極点生

被度
実験区Ｂ

アナアオサ
スリコギヅタ
極点生
ミル
極点生
モツレミル
極点生
ウミウチワ
極点生
極点生～点生
ヘラヤハズ
極点生
ハリアミジグサ
極点生
フクロノリ
疎生～濃生 疎生～密生
ソデガラミ
極点生
有節サンゴモ
極点生
極点生
マクサ
極点生
極点生
カギケノリ
極点生
極点生
ユカリ
極点生
オキツノリ
極点生
ツノマタ
極点生
ツノマタ属
極点生
イバラノリ
極点生
極点生
ナミイワタケ
極点生
ミリン
極点生
ムカデノリ
極点生
マツノリ
極点生
ミゾオゴノリ
極点生
極点生
カバノリ
極点生
極点生
オゴノリ属
極点生
フシツナギ
極点生
極点生
ソゾ類
極点生
極点生

水温は上昇し 5 月には再び 18℃を上回った。

- 105 -

生育密度（本／0.25 ㎡）
A（水深1.2m）

0B（水深1.0m）

100 200 0

100 200 0

8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月

8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月

H20 8月

9月
10月
11月
12月
H21 1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
H22 1月
2月

C（水深1.5m）

D（水深1.6m）

E（水深2.3m）

F（水深2.3m）

100

100 200

0 100 200 300 0

100

200 0

8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月

8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月

アカモク
キレバモク
マメタワラ

200

8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月

種不明ホンダワラ類
その他のホンダワラ類

2009 年2009 年

7月

6月

5月

4月

3月

アカモク

2月

0

7月

0

6月

0

5月

50

4月

50

3月

50

2月

100

7月

100

6月

100

5月

マメタワラ
150

4月

キレバモク
150

3月

150

2月

平均藻体長（cm）

図 5-3)-1-5 実験区Ａの 水深別の固定コドラート（A～F）におけるホンダワラ類の生育密度

2009 年

図 5-3)-1-6 実験区Ａの固定コドラート（ A～F）内における主なホンダワラ類の生長（藻体長は、種ごとに固定コドラート内の上位 30 本を測定．ただし藻 体長 1cm 未満の個体は測定対象外．棒は最大値および最小値を示す．）- 106 -

また、実験区Ａ・Ｂ周辺での刺網による植食性魚類の漁獲試験では、 2008 年 12 月から 2009 年 1 月の間にはアイゴが継続的に漁獲され、イスズミ、ブダイも漁獲されたが、ブダイは 1 月のみの漁獲であった。2009 年 8 月から 2010 年 2 月の間には、アイゴが 9 月から 12 月の間に、イスズミ類が 10 月から 11 月の間に漁獲され、量的には少なかったものの、実験区Ａ・Ｂ周辺へ来遊していたことが確認された。
℃
27
24
21
18

2008 年2009 年

1月9日
1月24日

12月10日
12月25日

11月10日
11月25日

10月11日
10月26日

9月11日
9月26日

8月27日

7月28日
8月12日

6月28日
7月13日

5月29日
6月13日

4月29日
5月14日

3月30日
4月14日

2月28日
3月15日

2月13日

1月14日
1月29日

12月15日
12月30日12

11月15日
11月30日152010 年
図 5-3)-1-7

実験区周辺における水温の推移

考察
今回、実験区Ａで形成された藻場では、アカモクが濃生し、キレバモクやマメタワラ
が点生していたが、アカモクの母藻投入量が最も多かったことや、 キレバモクやマメ
タワラも実験開始時および周囲の非実験区域に比べ被 度が明らかに高かったことから、藻場構成種間における被度の違いは、母藻の投入量に応じて現れたものであると考えられ、実験区Ａの藻場は、アカモクが一年藻場の構成種であることを考慮しても、キレ
バモク・マメタワラ主体の“春藻場”であると考えられた。また、母藻投入については、実験区Ｂの大型褐藻類の被度が実験区Ａの被度に比べ 低かったことから考えて、効果的な手法であると考えられた。このように植食性ベントスの密度調整と、母藻投入によって、春藻場の造成は技術的に可能であり、今回の試験でそのことを実証することが出来た。今後は効率的な母藻投入量の検討を行う必要がある。
また、今回の試験では、キレバモクやマメタワラが、水温が低下する 冬季から春季に生長することが確認された。魚類の摂食活動が不活発になる冬季から春季に生長する
これらのホンダワラ類は、春藻場造成を行ううえで有効な種であると考えられた。
春藻場が衰退した夏以降については、残存した付 着器か、新しく添加された幼胚から生じたと考えられるホンダワラ類の幼体が確認されており、次期においても春藻場が形成されることが期待される。

- 107 -

５-３)-２

笠沙町地先での藻場回復実証試験
徳永成光・猪狩忠光・吉満敏

目的“春藻場”造成を目標とする藻場回復実証試験を行い、有効性の高い造成・拡大手法を検討する。
材料と方法
藻場回復実証試験は、平成 20 年度～21
年度に南さつま市笠沙町の崎ノ山地区において、鹿児島県水産技術開発センターと笠沙町漁業協同組合が共同で実施した。
（図 5-3)-2-1）
崎ノ山地区は、磯焼け状態の場所もある
が、近年は毎年フタエモクの群落形成が見られる海域である。また、バイオテレメトリ

図 5-3)-2-1

藻場回復実証試験海域

図 5-3)-2-2

藻場回復実証試験地の状況

ー調査によると、冬季に植食性魚類が少ないエリアと推定され、魚類の食害を受けても群落の消失には至らないと判断されていた海域である。この海域のうち、天然のフタエモク藻場に近いものの、高密度に分布するウニ類が藻場形成を阻害していると考えられる磯焼け状態の場所を試験地 として選定した（図 5-3)-2-2）。
試験は、藻場形成阻害要因と考えられる
ウニ類の除去と試験地周辺海域での主な藻場構成種であるフタエ モクの種苗添加により実施した。
ウニ類の除去は、平成 20 年
6 月下旬に実施し、合計 8,048
個体（ナガウニ 5,261 個体、ガンガゼ 2,597 個体、ムラサ
キウニ 99 個体、その他ウニ類
91 個体）を除去した（図 5-3)2-3）。
なお、一斉除去以降は、新たにウニ類が侵入してい れば除去し、ウニ類密度を低 く維持
図 5-3)-2-3した。

ウニ類の除去- 108 -

種苗の添加は、中層網型藻場造成手法（田中ら, 2006）により2×18ｍの網 2 枚にフタエモク計
約 120kg を取り付け、平成 20 年
7 月上旬から 8 月上旬の約 1 ヶ月間試験地に設置した（図 5-3)2-4）。
追跡調査は、平成 20 年 8 月から平成 22 年 3 月に SCUBA 潜水により実施した。
図 5-3)-2-4

結果

中層網型藻場造成手法による種苗添加

平成 20 年度にウニ類の除去と母藻設置を行った結果、試験地において平成 20 年 9 月下旬からフタエモクと思われる
ホンダワラ類の芽が確認されるようになり（図 5-3)-2-5）、平成 21 年 1 月末には、10×10 cm あたり平均 8.7 株、最高 39 株という濃密な芽が 82×32 m の範囲に確認され

図 5-3)-2-5

図 5-3)-2-6

ホンダワラ類の芽

芽の分布範囲た（図 5-3)-2-6）。
平成 21 年 4 月以
降試験地の追跡調査を継続して実施
したが、その後、芽は生長せず、藻場は形成されなかった 。
例年、藻場が形成さ
図 5-3)-2-7

H20 と H21 の藻体

図 5-3)-2-8- 109 -

枝や葉の食害痕れる 6 月頃には、藻体長は 700 mm を超えるほどになるが、平成 21 年 6 月上旬の試験地中央部における藻体長平均は 77 mm、最大でも 190 mm と、例年よりかなり藻体が小さく、食害痕が多く見られた（図 5-3)-2-7～8）。
試験地では、平成 21 年 7 月になると、6 月まで見られていた小型の藻体も枯死して確認できなくなったが、11 月になると濃密な幼体が再度確認されるようになった（図5-3)-2-9～10）。

図 5-3)-2-9

H21 年 7 月の試験地の状況

図 5-3)-2-10

H21 年 11 月の試験地の状況

試験地において実施している水温の連続観測（データロガーにより 1 時間に 1
回 自 動 記 録 ） に よ る と 、平成 21 年は、冬季水温が例年より高く推移していた（図 5-3)-2-11）。

図 5-3)-2-11

冬季における崎ノ山の日平均水温

平 成 21 年 度 は 目 的 と し た フ タ エ モ ク 藻 場 は 形 成 さ れ な か っ た が 、 ウ ニ 類 密 度
を 低 く 維 持 し た 試 験 地 で は 、大 型 海 藻 の 見 ら れ な い 冬 季 に 、フ ク ロ ノ リ 等 小 型 海
藻 の 被 度 が 90％ 以 上 あ っ た 。一 方 、試 験 地 周 辺 の ウ ニ 類 密 度 の 高 い 磯 焼 け 海 域 では 5%未 満 と 低 く 、 両 地 に は 大 き な 差 が 見 ら れ た （図 5-3)-2-12）。

- 110 -

図 5-3)-2-12

フクロノリ等の被度

考察
中層網を用いた播種方法による試験地へのフタエモクの幼胚添加と藻場形成阻害要因であるウニ類の除去を組み合わせた春藻場造成手法は、濃密なホンダワラ類の芽の着生が得られたことから、技術的に有効な手法であることが明らかとなった。
平成 21 年度に藻場が形成できなかった原因は、藻場形成年と比較して、冬季の水温が高く推移していたことから、冬季の高水温という特異的な環境条件が魚類の食害を招き、藻場形成を阻害する場合があると強く示唆された。
具体的に検証してみるため、日平均の水温帯別日数を比較してみたが、平成 21 年は、年間で最も水温が低い時期である 2 月から 3 月前半に今までに無い 19℃台が見られるなど、例年より水温が特異的に高かった（図 5-3)-2-13）。ウニ類の密度を低く維持する
ことにより、藻場が形成されなかった場合でも、6 月まで残存していた藻体付着器から生じたと思われる幼体が 11 月に確認されたことから、種苗添加後 1 年 以上経 過しても種苗添加効果が持続すること、また、フクロノリなど小型藻類

図 5-3)-2-13

2 月～3 月前半の崎ノ山水温帯別日数の増殖効果があることが明らかとなった。
現在、効果的かつ現実的な魚類の食害防止策が無い状況であるため、藻場回復技術については、ホンダワラ類の種苗添加とウニ類の食圧軽減策を継続的に実施していく
ことが長期的視野では有効かつ重要であると考えられる。

- 111 -

５-３)-３

ムラサキウニの身入り回復効果
西村大介・塚原淳一郎・吉川壮太・桐山隆哉 ・宮本昭夫

目的“春藻場”造成試験の効果を実証するため、磯焼け帯から採取した身入り率の低いム
ラサキウニを実験区域に移植し、その後、身入り率がどの程度改善されるかを検討した。改善目標は移植当初の身入り率から 50％増加とした。
材料と方法
ムラサキウニの移植試験
は、5-3)-1 で報告した実験区

実験区Ｂ

A（春藻場造成区）と実験区 Bに、2008 年 12 月に実験区 A
移植の南側の磯焼け帯で採取した
殻 径 約 5cm の ム ラ サ キ ウニ
（以下、ウニ）を移植して行っ

ムラサキウニ採取地点（対照区）

た（図 5-3)-3-1）。磯焼け帯で採取したウニは、その日のう
ちに実験区 A の一部（150 ㎡）

図 5-3)-3-1

実験区Ａ

移
植

ムラサキウニ採取地点と実験区 B の一部（100 ㎡）
へ移植した。移植密度は、春藻場造成試験（5-3)-1）で植食性
ベントスの密度調整の目安とした約 100g/㎡（2 個体/㎡）とした。ウニを採取した地点
は、その後の身入り率追跡調
査の対照区とし、ウニを採取した時の対照区の海底の状況

図 5-3)-3-2を図 5-3)-3-2 に、移植用に採

N=44

N=44
15

個体数

15

個体数

ムラサキウニ採取地点（対照区： 2008 年 12 月）

10
5

10
5

0

0
~40 45 50 55

60mm~30 40

50

60

70

80

90 g

図 5-3)-3-3 磯焼け帯で採取したムラサキウニの殻径 組成（左）と重量組成（右）- 112 -

取したウニの殻径および重量組成を図 5-3)-3-3 に示す。身入り率（生殖腺重量(g)／全重量(g)）は、2009 年 1 月から 2009 年 5 月にかけて、毎月、実験区 A・B、対照区から採取したウニについて調べた。
結果
実験区 A、実験区 B および対照区のウニの身入り率の推移を図 5-3)-3-4 に示す。実験区 A と対照区の間には、移植後約 2 ヶ月経過した 2 月から顕著な差が見え始め、5月には試験区の身入り率が 7.3％となり、対照区の 4.5％に比べ、約 60％増加した。また、実験区 B の身入り率も実験区 A とほぼ同様な推移を示した。実験区 A、実験区 B
および対照区の海藻類の着生状況を図 5-3)-3-5 に示す。ウニの餌料対象となる海藻は、2009 年以降、実験区 A では、ホンダワラ類のほか、フクロノリの着生が多く見られ、実験区 B では、2～3 月はフクロノリや有節サンゴモが優占し、5 月になるとフクロノ
リのような小型海藻に加えて、実験区 A に比べ少ないものの、キレバモクが点生程度見られた。一方、対照区では、2～3 月は有節サンゴモのほか、小型海藻がわずかに確認される程度で、5 月になると、巨礫の上部にワカメやフクロノリが確認されるような状況であった。また、実験区 A、実験区 B および対照区の植食性ベントスの生息密度を図 5-3)-3-6 に示す。植食性ベントスの密度調整を行っている実験区 A・B に比べ、対照区はウニ類の密度は 3～8 倍高く推移していた。

身入り率（ % ）

10.0
12月
1月
2月
3月
4月
5月

7.5

5.0

2.5

0.0
図 5-3)-3-4

実験区Ａ

実験区Ｂ

対照区

実験区Ａ、実験区Ｂおよび対照区ウニ の身入り率の推移（2008 年 12 月～2009 年 5 月）

- 113 -

2009 年 2 月

図 5-3)-3-5

2009 年 3 月

2009 年 5 月

実験区Ａ、 実験区Ｂおよび対照区 の海藻類の着生状況（対照区：方形枠 1m×1m、実験区Ａ・Ｂ：方形枠 50cm×50cm）

考察
今回、春藻場造成試験区（実験区 A）へ身入りの悪いウニを移植した結果、対照区（磯焼け帯）に比べ、身入りを改善させることが出来た。このことから、春藻場はウニ資源に対し、身入りを改善させる効果があると考えられた。また、実験区 B でも実験区 A と同様な結果が得られた。実験区 A では母藻投入と植食性ベントスの密度調整によって、投入を行ったホンダワラ類のみならず、フクロノリのような小型海藻類の生育が促され、多様な植物相が形成された。また、実験区 B でも植食性ベントスの密度調整によって、小型海藻の生育に加え、ホンダワラ類の生育も一部でみられるなど植物相の改善が図られたため、これら海藻類がウニの身入り率改善に貢献したものと考えられた。今回は、海藻の現存量とウニの生息密度の関係や、繁茂したホンダワラ類や小型海藻類に対するウニの利用形態などについて詳しく検討出来なかったが、対照区- 114 -

は実験区に比べてウニの生息密度は20

常に高く推移しており、藻場造成や、実験区Ａ藻場をウニ漁場として継続的に機能10させるには、ウニの密度調整が不可

入り率改善に貢献する海藻類等について、今後詳しく検討していく必要がある。

生育密度（個／㎡）

欠であり、藻場造成手法とあわせ、効果的なウニの移植密度やウニの身

ウニ類
巻貝類

0
20

実験区Ｂ

10
0
20

対照区

10
0
2009年
2月
図 5-3)-3-6

2009年
3月

2009年
5月

実験区Ａ、 実験区Ｂおよび対照
区の植食性ベントスの生育密度- 115 -

５-３)-４シラヒゲウニの身入り回復効果
徳永成光・猪狩忠光・吉満敏・中尾雄作
目的造成藻場の効果を実証するため、ウニ類の身入りがどの程度改善されるかを検証する。なお、目標として身入り率 50％増加を設定した。
材料および方法
藻場回復実証試験で藻場を造成できなかったため、小浦地区に近いフタエモク
主体の天然藻場域を身入り向上試験の藻場区とし、対照区として崎ノ山地区の磯焼け海域を磯焼け区として試験を実施した（図 5-3)-4-1）。
野外試験は平成 21 年 6 月から 7 月に実施した。対象種には、奄美海域で漁獲対象種となっているシラヒゲウニを選び、
鹿児島県水産技術開発センターで種苗生

図 5-3)-4-1

ウニ身入り向上試験実施場所

産された未成熟の本種個体を用いた。
藻場区は水深 2.4ｍで、試験実施前はほとんどウニ類は生息していなかった（ラッパウニ、シラヒゲウニがまれにいる程度）。藻場構成種はフタエモクが主体で、コナフキ
モクやヤツマタモクが混じり、被度は 40～
50%であった（図 5-3)-4-2）。下草は、ヌル
ハダ、ウミウチワ、マクリ等が少量見られる程度であった。藻場区では、シラヒゲウ
ニ放養密度 1、2、4 個体/㎡の 3 区を設定し
図 5-3)-4-2

藻場区の状況

た（各区は 25 ㎡）。
磯焼け区は、水深 2～2.7ｍで、試験実施前は 1 ㎡あたりガンガゼ 2.2 個体、ナ
ガウニ 0.4 個体、ラッパウニ 0.3 個体、
その他 0.1 個体とウニ類が多く生息しており、小型海藻も見られない磯焼け状態
で、無節石灰藻が少量見られる程度の海域であった（図 5-3)-4-3）。磯焼け区では、ウニ類を除去した後、シラヒゲウニ放養

図 5-3)-4-3- 116 -

磯焼け区の状況密度 1、4 個体/㎡の 2 区を設定した（各区は 25 ㎡）。
各試験区は、シラヒゲウニ密度を維持するため、ウニハードルを用いて試験区を区切った（図 5-3)-4-4）。

図 5-3)-4-4

ウニハードル（左）及び区画設定状況（右）結果
平成 20 年 6 月 20 日に試験を開始したが、シラヒゲウニは食欲旺盛でフタエモク等に群がったり藻体によじ登ったりして摂食するなど、活発な行動を示した（ 図 5-3)-45）。

図 5-3)-4-5

試験区画内のシラヒゲウニの行動- 117 -

試 験 個 体 の 移 動 が 激 し く 、他 試 験 区
や 区 画 外 へ の 逸 散 な ど に よ り 、設 定 密度を維持することができなかったた
め 、藻 場 区 全 体 と 磯 焼 け 区 全 体 で 結 果を 比 較 し た 。 7 月 17 日 の 試 験 終 了 時に お い て 、藻 場 区 の 個 体 密 度 は 0.4 個
体 /㎡ 、 磯 焼 け 区 は 0.9 個 体 /㎡ と 設 定
よ り 低 く な っ た 。試 験 区 画 内 外 に 食 害を受けたようなウニ殻が見られたが（ 図 5-3)-4-6）、 数 個 体 の み で あ り 、
図 5-3)-4-6

試験区画内に見られたウニ殻

個体数の減少は主に試験区画からの逸散によるものと考えられた。

県 本 土 で の 成 熟 期 を 示 す デ ー タ は 無 い が 、奄 美 大 島 で は 9～ 10 月 が 成 熟 の ピ ー
ク 期 で あ り（ 椎 原・神 野 , 1990）、ま た 、試 験 個 体 の 生 殖 腺 の 状 態 か ら 判 断 し て も 、
やはりいずれの個体も成熟途上であったと判断された。
身 入 り 率 は 、 藻 場 区 が 8.5%と 磯 焼 け 区 5.0%の 1.7 倍 と な り 、 身 入 り 率 の 向 上
は 70％ と 目 標 値 の 50％ を 大 き く 超 え た 。 ま た 、 藻 場 区 は 体 重 が 大 き い 上 に 身 入り が 良 い こ と か ら 、生 殖 腺 重 量 は 藻 場 区 が 磯 焼 け 区 の 2.4 倍 を 示 し た（ 表 5-3)-41、図 5-3)-4-7）。

表 5-3)-4-1

身入り向上試験結果- 118 -

12.0

10.0

70%向上
試験開始

8.0

2.4倍

6.0

磯焼け区
藻場区

4.0

2.0

0.0

身入り率(%)
図 5-3)-4-7

生殖腺重量(g/個体)

身入り向上試験結果

考察
フタエモク主体の藻場及び磯焼け地帯に放養したシラヒゲウニの体重や身入り率を比較すると、いずれも藻場の方が良好で、ウニ 1 個体あたりの生殖腺重量も、磯焼け地帯より大きく増加した。このことから、ウニ漁業者にとっての春藻場造成が、水揚げ金額の増加や漁獲効率の向上に寄与できることが示唆された。
なお、シラヒゲウニは構造物を比較的容易に乗り越え、広範囲に移動する能力が高
いため、構造物によって移動を制御することが困難である。よって、シラヒゲウニが広範囲に拡散できないような場所を選定するなど、身入り向上後の漁獲効率を考慮した造成藻場の適地選定が必要であると考えられた。

- 119 -

６

今後に向けて吉村

拓

本課題で取り組まれた藻場調査は、1970 年代後半に行われた九州全県での一斉調査に続くものである。規模は 70 年代に比べるとやや小さいが、九州沿岸の藻場の現状と変動状況を示す貴重な資料が得られたと言える。これらの結果、九州東岸域では宮崎
県以南、西岸域では長崎県以南において、南方系 大型褐藻類の分布と在来温帯種の減少・衰退傾向が明らかになったが、これらの変化が温暖化によるものかどうか、今後さらにどのような変化を示すのかなど、引き続き高い関心 を持つことが重要である。
従来、温帯域に成立する多年生海藻藻場は、栄養塩や光、波浪、基質など、海藻が必要とする基礎的条件によって成立が決定づけられるボトムアップ型であった。しかし、本課題によって命名された春藻場は、植食性動物が藻場の成立を決定づけるというト
ップダウン型の藻場と考えられる。この藻場が、 九州の中南部沿岸に成立している現
実は、今後の予測や対策を検討する上で多くの示唆を与えている。 海水温の上昇傾向
が今後も続くとすれば、この春藻場は九州沿岸の未成立域へ、さらには本州や四国沿岸へと拡大していく可能性が考えられる。四季藻場・春藻場という 視点を藻場のモニ
タリングに加えることは、九州沿岸のみならず本州などの隣接水域に成立している藻場の状況判断においても意味を持つようになるだろう。
春藻場は、植食性ベントスの餌料としての価値や、葉上に餌料生物を育む機能において在来の藻場に見劣りせず、ウニの身入りを回復させる上で効果的なこと も本課題で示された。複数の地先で行われた野外試験・調査では、磯焼けから抜け出して藻場環境を再建する上で、この春藻場造成が現実的な策として提示できることが実証された。
そのために不可欠なウニ類の密度管理についても、 適正密度や手法が示されており、磯焼け地のウニ類密度を管理して、春藻場を再建・維持しながらウニ漁業を活性化させるという方向性は、今後九州の様々な地先において試みる価値があるだろう。
一方で、藻場の景観が半年しか維持されない春藻場は、四季藻場に比較して 一部機能が劣るとの結果も示された。このため、より生産性や機能性の高い藻場環境を再建するには、四季藻場の造成がやはり理想になるだろう。そのためには、藻場への影響が大きいと見られる植食魚の生態解明をさらに進めることや、それらの採食量と海藻の生産力とのバランス関係を水温などの環境条件の影響も含めてより明確にさせることが重要になるだろう。
磯焼けの発生状況や原因、地先の環境条件は様々であり、それらを良く見極めた上で目標や対策を検討する必要があ る。そのため、本課題で成果が示されたホンダワラ
類の室内培養法や DNA 分析法、バイオテレメトリーによる植食魚の行動追跡法、衛星画像の新しい分析法など新技術の活用が期待される。加えて、本課題の様々な成果が整理された藻場評価表は、地先環境の現状認識や対策の検討に役立つものである。 今後、この藻場評価表に基づいて地先の環境に適した藻場再建策が九州各地で展開されていくことと、それらの過程を通じて、更なる技術改良や新技術の開発、より多くの科学的知見が蓄積されることで、磯焼けに苦しむ地先が少しでも減少していくことに期待したい。

- 120 -

7

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