IEEJ：2023 年 1 月掲載 禁無断転載
特別速報レポート2023 年 1 月 20 日

国際エネルギー情勢を見る目（620）

石油危機から 50 年、世界は何を学ぶべきか（２）：石油市場の反応
一般財団法人 日本エネルギー経済研究所
専務理事 首席研究員
小山 堅
前回の小論「国際エネルギー情勢を見る目（619 号）」では、総論として、石油危機から50 年を振り返り、歴史的・俯瞰的な観点から、国際エネルギー市場にとっての教訓を取り上げた。今回は、各論として、石油危機発生の際の国際石油市場の反応について、短期的・中長期的視点から何を学ぶべきか、について論じてみたい。
第 1 次石油危機の発生には、その直接の引き金となった第 4 次中東戦争（Yom-Kippur戦争）という重大な地政学・安全保障上の重大の存在とその展開過程で発動された「アラブ石油禁輸」の影響が極めて大きかったことは既に前号で指摘した。しかし、見逃してならないのは、これらの地政学的事象とは別に、危機前から国際石油市場での需給バランスが著しくタイト化していた、という市場の実態である。1960 年代から 1970 年代の初頭にかけて、世界の石油需要は急速に拡大し、世界の供給余力は低下し、しかも中東産油国に供給余力が集中する方向に市場は変化していた。従来、大きな供給余力を保持し、国際石油市場への供給の重要な「ラストリゾート」と目されてきた米国の供給は、ついに国内需要の伸びに追いつかなくなり、米国は 1960 年代には石油純輸入国に転落していた。世界は中東に、OPEC に、アラブ産油国に石油供給を大きく依存する姿となっていたのである。
この趨勢の下、国際石油需給は逼迫傾向を示し、原油価格は上昇に向かっていた。売り手市場化が強まり、石油市場におけるパワーバランスは、消費国から産油国に、そして供給サイドでは、石油メジャー「セブンシスターズ」から産油国政府に、大きくシフトしていた。これが 1970 年代初頭の「OPEC 攻勢」の背景要因だったのである。この状況下で発生した第 1 次石油危機では、短期的に消費国は対応策として為す術（すべ）がなく、産油国側の戦略に翻弄されるしかなかったともいえる。危機対応のためには、緊急時対応能力を事前に具備していることが不可欠であったが、消費国側の石油備蓄は 1956 年のスエズ危機を踏まえて取り組みが始まっていたものの、まだ整備途上に過ぎなかった。その段階で石油危機に襲われた西側主要石油消費国は、他者を押しのけてでも石油供給確保に走ることになった。こうした排他的調達行動は国・会社レベルだけでなく、個々の消費者でも見られた。ガソリンスタンドに長蛇の列ができ売り切れが続出した。危機感に苛まれた消費者・企業・国家によって、異常な買いだめ（Consumer hoarding）が発生、需要が大幅に増幅され、石油価格を大きく押し上げる結果をもたらした。排他的調達・買いだめ・パニック的行動は、供給支障による市場の混乱を劇的に悪化させる効果を持ったのである。
当然のことながら、ここから学ぶべきことは、こうした排他的調達・買いだめ・パニックの回避・抑制が危機対応として極めて重要、という点である。第 1 次石油危機時に瓦解した消費国間の連携を再構築し、危機対応能力を強化する目的で創設されたのが国際エネルギー機関であることは前号で述べた。こうした国際協力・連携の枠組みを今日の国際エネルギー市場の実態・現実に即して、改めて強化していくことが重要になる。また、排他的調達や買いだめは、国際エネルギー市場の安定を損ない、結果としてすべての消費国・消費者、そして世界経済全体にとって甚大な負の影響をもたらしかねないことを肝に銘じ、冷静で抑制的な、そして世界利益を意識した行動が責任ある主体・国家として求められる
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ことを再確認する必要がある。また、国際連携・協力を担保するための具体的な方策・手段を今日の問題・エネルギー市場の実態に合わせて構築していくことも重要である。
続いて、中長期的な視点では、供給力の拡大・供給余力の確保、そして供給源の分散化の重要性を指摘したい。石油危機による原油価格高騰とその背景にある中東・OPEC 依存の問題は、世界のエネルギー政策・産業関係者の意識を大きく変えた。その結果、石油消費抑制のための省エネルギー政策の強力な推進に加え、原子力、天然ガス、LNG、新・再生可能エネルギーの推進による石油代替政策が先進国を中心に急速に進められた。それに加えて、国際石油市場では、非 OPEC 石油開発の促進が大きく前進することになった。非中東・非 OPEC の石油開発は主要国の急務となり、中東での資源国有化によって資産を手放した石油メジャーなど国際石油産業は、折からの石油高価格に後押しされ、石油開発投資を大きく拡大した。その象徴的な成果は、英領およびノルウェー領北海での石油開発成
功と生産の急速な拡大であり、米国アラスカでのプルドーベイでの巨大油田開発であった。
もちろん、これらの油田開発と生産拡大には一定の時間がかかり、第 1 次石油危機の直後から供給拡大の成果を上げたわけではない。油田開発には、その規模が巨大であるほど、また開発環境がフロンティアエリアであったり、新技術を要するものであったりするほど、取り組み開始から生産本格化までのリードタイムは長くなる。北海もアラスカも、生産拡大が本格化したのは 1980 年代に入ってからである。しかし、こうした成果が、石油危機発生までの中東依存・OPEC 依存の上昇という潮流を中長期的に逆転させる大きな効果をもたらす重要な一要因となったことは確かである。世界の石油生産に占める OPEC 依存度を見てみると、1970 年代初頭まで上昇を続け、1973 年に 50％に達した。しかし、ここをピークに漸減が始まり、1980 年には 41％にまで低下した。そして、非 OPEC 生産拡大に加えて、省エネや石油代替効果で石油需要の鈍化が相まって、国際石油市場が需給緩和に大きく転じ、OPEC は原油価格防衛に回ることで生産調整（減産）を開始したため、OPEC依存度は 1985 年の 27％まで急落した。この減産の中心役をスイングプロデューサーとして担ったサウジアラビアがその負担に耐え切れず、シェア奪回（増産）に乗り出した結果、1986 年には原油価格が大暴落するに至った。
このように国際石油市場では、第 1 次石油危機からの 10 年余りの期間で、需給逼迫から需給緩和へ、原油高騰から暴落へと劇的な変化を経験することになった。この経験から「高価格を癒す最も重要な手段は高価格そのものである」という一つの見識が広く共有されるに至ったのである。そして、その大きな変化をもたらす最大のドライバーは、投資であることも理解されるようになった。省エネ・石油代替、さらには非 OPEC 開発のための大規模投資が国際石油市場の需給環境を中長期的に変えていったのである。国際エネルギー市場への影響という点について、投資の重要性は今日も全く変わらない。現在のエネルギー危機への対応についても、中長期的視点で市場安定化に向けた多様な分野での投資が重要となる。その中で、特に注目すべきは供給力・供給余力拡大と供給源分散化のための投資であろう。脱炭素化への取組みという石油危機の際には存在しなかった新たな重要課題との整合性も意識しつつ、化石燃料市場も含む国際エネルギー市場全体の安定のため、適切で必要不可欠な投資をどのように進めていくか、が問われている。
もう一つ重要な視点は、最大の供給余力を持つ中東そのものの安定である。石油危機以降、中東の安定は国際エネルギー市場全体を左右する最重要の課題となった。以来、米国は中東への関与を継続・強化し、米国とサウジアラビアの「特別な関係」が深まった。1979年には中東の安定に関する米国の関与を明確化した「カータードクトリン」が発出されている。今日、ウクライナ危機と世界の分断、脱炭素化の潮流、米サ関係の揺らぎという新情勢の下、中東安定化に向けた新たな取り組みの再構築・強化が求められるに至っている。
以上
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