“EV TAIWAN2012 ＆ AMPA2012”
台湾国際電動自動車見本市
台北国際自動車部品・アクセサリー
台北国際自動車部品・アクセサリー見本市
・アクセサリー見本市
電気自動車普及協議会 会員限定公式視察ツアー
会員限定公式視察ツアー
旅行期間：
木)～
～４月１５日日) ３泊４日
旅行期間：２０１２年
２０１２年４月１２日
１２日(木
１５日(日
旅行代金(お旅行代金 お一人様)
一人様★APEV会員限定特別価格
APEV会員限定特別価格 ： ９８，
９８，０００円
０００円＜＜ＥＶ ＴＡＩＷＡＮ２０１２
ＴＡＩＷＡＮ２０１２：
２０１２：台湾国際電気自動車見本市＞＞
台湾国際電気自動車見本市＞＞■ 開催地：中華民国（台湾）・台北■ 期 間:2012年4月12日（木)～4月15日(日)■ 周 期：1年に1回■ 主 催：台湾貿易センター■ 会 場：台北世界貿易センター 展示ホール1■ 出展社：270社(2012年予定)■ 入場者：約18,248人(2011年実績)■ 概 要：
2011年の初開催が画期的な大成功を収めたEV TAIWANが2012年にも幅広い製品を揃えて再び開催されます。
EV TAIWANは電気自動車への移行を世界的に加速させ、自動車業界の新しい歯車を回す原動力です。
リチウム電池や充電スタンドから電子パーツやモーターシステムまで、アジア最大級の電気自動車見本市となっております。

＜＜ＴＡＩＰＥＩ ＡＭＰＡ２０１２
ＡＭＰＡ２０１２：
２０１２：台北国際自動車部品・アクセサリー
台北国際自動車部品・アクセサリー見本市
・アクセサリー見本市＞＞
見本市＞＞■ 開催地：中華民国（台湾）・台北■ 期 間:2012年4月11日(水)～4月14日(土)■ 周 期：1年に1回■ 主 催：台湾貿易センター■ 会 場：台北世界貿易センター 南港展示ホール■ 出展社：1,100社(2012年予定)■ 入場者：約53905人（2011年実績）■ 概 要：
アジアの重要な自動車部品トレードショーとして年々注目されている台北国際自動車部品及びアクセサリー見本市（AMPA）が2012年も開催されます。
この見本市には総計1,100 あまりのメーカーにより2,800 のブースが設けられ、専門的なプラットフォームを提供することで、調達効率の向上を高めています。出展製品には最新のグリーンエネルギー製品を含み、第六回台北国際車用電子フォーラムや調達商談会も行う予定となっております。
台北国際オートバイ見本市も同時開催され、多様化するニーズにお応えし得る四輪車及び二輪車関連部品の出展を予定しております。
自動車・二輪車関連企業の皆様方はこのチャンスを決してお見逃しのないよう奮ってご参加下さい。

視察企画：
視察企画：

電気自動車普及協議会＜旅行企画・実施＞

近畿日本ツーリスト株式会社 ＥＣＣ営業本部 第５営業支店
旅行業公正取引協議会会員 観光庁長官登録旅行業第20号 一般社団法人日本旅行業協会正会員 ﾎﾞﾝﾄﾞ保証会員〒101-0024 東京都千代田区神田和泉町1-13 住友商事神田和泉町ビル13F

担当：
担当：江口・
江口・久保田・久保田・國分TEL：
TEL：0303-68916891-9305 FAX：
FAX：0303-68916891-9405
E-MAIL : kubota100066@mb.knt.co.jp
営業時間：平日09:30～17:30(土･日･祝日は休業)＊休業日と営業時間外の取消・変更のお申出には対応ができませんので、翌営業日の受付となります。

電気自動車普及協議会

公式視察ツアーご
公式視察ツアーご参加
ツアーご参加のポイント
参加のポイント①APEV会員限定ツアーとなっており、会員限定特別価格
会員限定特別価格でのご案内となります。
会員限定特別価格②関西国際空港
関西国際空港・
関西国際空港・中部国際空港からのご出発も一律の料金でご対応致します。
中部国際空港情報交換の夕食懇談会を予定しております。
③ご参加の皆様での情報交換
情報交換の場として、夕食懇談会
夕食懇談会
業界の皆様での交流の場・ビジネスチャンスとしても御活用下さい。
④EVTAIWAN最終日
最終日もご視察可能なオプショナルツアー
オプショナルツアーの設定を予定しております。
最終日
オプショナルツアー

日程表(
日程表(３泊４日) 旅行期間：
旅行期間：2012年
2012年4月12日
12日(木)～4月15日
15日(日)
日
次

月日
(曜)

１

2012年
4/12
（木）

発着地／滞在地名

発着
現地時間

成田・中部・関空発

午 前

航

空

便 空路、台北へ

機

台

午 後

専

用

車 着後、ホテルへ

×★夕食懇談会
夕食懇談会

夕

北

着

交通機関名

夜

摘

要

食
事

（台北泊）
２

4/13
（金）

台

北

滞

在

終 日

専

用

車 ★EV TAIWAN もしくはTAIPEI AMPA 2012視察
2012視察朝×（台北泊） ×
３

4/14
（土）

台

北

滞

在

終 日

専

用

車 ★EV TAIWAN もしくはTAIPEI AMPA 2012視察
2012視察朝×（台北泊） ×
４

4/15
(日)

台

北

滞

在

終 日

出発まで
出発まで自由行動
まで自由行動★EVTAIWAN 最終日視察のオプションも予定しており
ます。

朝

×
台

北

発

成田・中部・関空着

夕 刻
夜

専
航

用
空

車 台北空港へ
機 空路、帰国の途へ
入国通関手続の後、解散※利用予定日本発着航空会社：日本航空、全日本空輸、チャイナエアライン、エバー航空、キャセイパシフィック航空※日程発着時間等は天候、各関係機関の都合にて変更になることがあります。
■時間帯の目安：
早朝＝04:00～06:00、朝＝06:00～08:00、午前＝8:00～12:00、午後＝12:00～16:00、
夕刻＝16:00～18:00、夜＝18:00～23:00、深夜＝23:00～4:00、終日＝09:00～17:00■食事：朝＝朝食、昼＝昼食、夕＝夕食、機＝機内食、×＝食事なし

×EV TAIWAN最終日
TAIWAN最終日 オプショナルツアーの御案内
オプショナルツアーの御案内
本ツアー最終日御帰国直前まで、じっくりご視察されたい方へ、最終日オプショナルツ
アーの設定を予定しております。

■設定日：日) 自由行動時間中
設定日： ２０１２年
２０１２年４月１５日
１５日(日
■行程
台北パークホテル
台北パークホテル発
パークホテル発、台北世界貿易センターへ
台北世界貿易センターへ↓～～EV～～ TAIWAN2012 最終日ご
最終日ご視察～～視察～～↓
台北世界貿易センター
台北世界貿易センター発
センター発、ホテルへ■ガイドが会場
ガイドが会場まで
会場まで同行致
まで同行致します
同行致します。
します。

※ご参加御希望の
参加御希望の方は、お申込書内にご申込書内にご希望にご希望の希望の旨をご記入をご記入ください
記入ください。
ください。
※オプショナルツアーの詳細
オプショナルツアーの詳細につきましては
詳細につきましては、につきましては、本ツアーの催行決定後ツアーの催行決定後に催行決定後にご案内致します案内致します。
します。

EV TAIWAN2012 ＆ AMPA2012
電気自動車普及協議会 公式視察ツアー
公式視察ツアー■旅行期間： ２０１２年
木)～～４月１５日日) ３泊４日
２０１２年４月１２日
１２日(木
１５日(日
■旅行代金(お一人様)：★
★APEV会員限定特別価格
APEV会員限定特別価格：
会員限定特別価格： ９８，
９８，０００ 円※航空機エコノミークラス／2名1室利用の場合のお一人様※いずれも成田
成田・
成田・中部・
中部・関西 各地域出発一律料金です。
各地域出発一律料金※往復航空便でビジネスクラス御希望の方は別途お問い合わせ下さい。
■本ツアーは、APEV会員限定のツアーとなっておりますため、一般の方・非会員の方のお申し込みはお受けできません。
■追加旅行代金：お一人様利用の場合の追加代金 27,000円（3泊分）※燃油サーチャージ（目安：11,200円～14,600円 2/1現在）及び航空保険料が別途必要となります。
※国内空港施設使用料・海外空港諸税も別途必要となります。
■最少催行人員： １５名様■申込締切日： ２０１２年
水)（但し定員になり次第締め切らせていただきます）
２０１２年３月７日(水■利用予定日本発着航空会社： 日本航空、全日本空輸、チャイナエアライン航空、エバー航空、
キャセイパシフィック航空(いずれもエコノミークラスご利用)■利用予定ホテル： 台北パークホテル （バス・トイレ付き）■食事： 朝食３回、昼食０回、夕食１回（機内食はこの回数に含みません）■添乗員：同行いたしませんが、現地係員が御対応致します。
①航空運賃：日程表に記載された区間（エコノミークラス）、（＊この運賃・料金には、運送機関の課す付加運賃・料金を含みません。付加運賃・料金とは原価の水準の異常な変動に対応するため、一定の期間及び一定の条件下に限りあらゆる旅行者に一律に課されるものです。） ②宿泊代金：2人1室利用、バス・トイレ付 ③食事代金：上記に明記の食事代金（機内食を除く） ④バス代金：空港及びホテル間の送迎バス料金⑤団体行動中の税金・チップ ⑥手荷物運搬代金：お一人につき一個のスーツケースなど（ただし大きさは航空会社の規定内。詳しくは係員におたずね下
さい。）※上記代金はお客様の都合により、一部利用されなくても払い戻しいたしません。
旅行代金算出基準日：2012年1月31日

旅行代金に含まれるもの旅行代金に含まれないもの

上記以外は旅行代金に含まれませんが、参加に当たって通常必要となる費用を例示します。①旅券印紙代・証紙代有
効期限5年のもの：￥11,000、有効期限10年のもの：￥16,000 ②個人的性格の費用：飲物代、クリーニング代、電話代など ③手荷物超過料金 ④傷害、疾病に関する医療費 ⑤任意の海外旅行保険料 ⑥渡航手続代行料金（出入国記録類の作成代行￥4,200-（消費税5％は左記料金に含まれております）⑦成田空港施設使用料￥2,040-⑧成田空港旅客保安
サービス料￥500-⑨海外空港税￥880-⑩運輸機関の課す付加運賃・料金(燃油ｻｰﾁｬｰｼﾞ)往復:11,200円～14,600円および航空保険料が別途必要となります。
＊航空会社の定める付加運賃・料金(燃油サーチャージ)の額が変更された場合は、増額になった場合は不足分を追加徴収し、減額になった場合はその分を返金します。

■旅券・査証について（1）旅券（パスポート）：この旅行には有効期間が２０１２
２０１２年
２０１２年７月１６日
１６日以降も有効な旅券が必要です。
（2）査証（ビザ）：この旅行には日本国籍の場合、査証は不要です。現在お持ちの旅券が今回の旅行に有効かどうかの確認、旅券・査証取得はお客様の責任で行ってください。（日本国籍以外の方は自国・渡航先国の領事館、入国管理事
務所にお問合せください。）なお、出入国記録書などの作成は、別途渡航手続代行料金をいただいてお受けすることができます。旅行お申込後に渡航手続代行の申込書を送付いたしますので、代行を希望される場合はお申し出ください。
お問い合せ・お申し込み先

近畿日本ツーリスト
近畿日本ツーリスト株式会社
ツーリスト株式会社
ＥＣＣ営業本部
ＥＣＣ営業本部 第５営業支店
担当:
担当:江口・
江口・久保田・久保田・國分

■申込方法（1）申込書にご記入の上、左記へ送付ください。
（2）同時に申込金30,000円を下記口座へお振込みください。
（3）旅行代金残金を2012年3月31日までにお振込みください。
振込口座：三井住友銀行中央支店（普）1797987
近畿日本ツーリスト（株）〒101-0024 東京都千代田区神田和泉町1-13
住友商事神田和泉町ビル13Ｆ
観光庁長官登録旅行業第20号 JATA正会員
ボンド保証会員 旅行業公正取引協議会会員
TEL：03-6891-9305 FAX：03-6891-9405
営業時間：月～金 9：30～17：30（土日祝日休み）
総合旅行業務取扱管理者：岩崎友嗣、佐藤雅英、木村秀之＊総合旅行業務取扱管理者とはお客様の旅行を取り扱う営業所での取引責任者です。このご旅行の契約に関し､担当者からの説明にご不明な点がございましたらご遠慮なく左記の旅行業務取扱管理者にご質問ください。
パンフレット作成日：2012年1月31日
管理番号：044912011048- K - PHP

ご旅行条件書（
旅行条件書（海外旅行）
海外旅行）
お申し込み
(1)申込書に必要事項を記入の上､ご郵送ください。同時に参加申込金を所定の口座にお振込みください。＊申込金は、「旅行代金」「取消料」「違約料」のそれぞれ一部または全部として取扱います。
お客さまがご旅行申込書にお客さまのローマ字を記入される時は旅券に記載されているとおりをご記入ください。
お客さまの氏名が誤って記入された場合には航空券の発行替えのほか、宿泊機関等への連絡が必要となります。この場合、当社はお客さまの交替の場合に準じて交替手数料（「■お客さまの交替」に記載）をいただきます。
なお、運送・宿泊機関により、氏名の訂正が認められず、旅行契約を解除いただく場合もあります。この場合、所定の取消料（「■取消料のかかる場合」に記載）をいただきます。また、氏名の他に性別、年齢、国籍などが違った場合も同様となりますので、ご注意をお願いいたします。
(2)電話等の通信手段にてご予約の場合、当社が予約を承諾した日の翌日から起算して3営業日以内に申込書の提出と申込金のお支払いが必要です。申込金のお支払いがない場合キャンセル扱いとします。（キャンセルされる場合はご連絡をお願いいたします）(3)身体に障害をお持ちの方、健康を害している方、妊娠中の方、補助犬使用者の方その他の特別な配慮を必要とする方は、その旨お申出ください。当社は可能な範囲内でこれに応じます。なお、お客様からのお申し出に基づき、当社がお客様のために講じた特別な措置に要する費用はお客様の負担とします。
(4)15歳未満の方のご参加は、父母又は親権者の同行を条件とします。（但し一部のコースを除きます。）15歳以
上20歳未満の方のご参加は、父母又は親権者の同意書が必要です。
(5)本旅行は近畿日本ツーリスト株式会社が企画・募集し実施する企画旅行で、参加される方は当社と企画旅行契約を結んでいただきます。契約は、当社の承諾と上記申込金の受理をもって成立するものとし、成立日は当社が申込金を受理した日とします。
(6)通信契約により旅行契約の締結を希望されるお客様との旅行条件①当社は、当社が提携するクレジットカード会社(以下「提携会社」といいます)のカード会員(以下「会員」といいます)より、会員の署名なくして旅行代金の一部(申込金)等のお支払いを受けること(以下「通信契約」といいます)を条件に、電話、郵便、ファクシミリその他の通信手段による旅行契約を締結する場合があります。ただし、当社が提携会社と無署名取扱特約を含む加盟店契約がない等、または業務上の理由等でお受けできない場合もあります。
②通信契約の申込みに際し、会員は申込みをしようとする「企画旅行の名称」「出発日」等に加えて「カード名」「会員番号」「カード有効期限」等を当社にお申し出いただきます。
③通信契約は、当社が契約の締結を承諾する旨の通知を発した時に成立します。ただし当該契約の申込みを承諾する旨の通知をメール、FAX、留守番電話等で行う場合は、当該通知が会員に到着したときに成立します。
④通信契約での「カード利用日」は、会員及び当社が企画旅行契約に基づく旅行代金等の支払または払戻債務を履行すべき日とし、前者の場合は契約成立日、後者の場合は契約解除のお申し出のあった日となります。
■お客様が客様が出発までに出発までに実施
までに実施する
実施する事項する事項
海外危険情報について
海外危険情報について
渡航先によっては、外務省「海外危険情報」等、国・地域の渡航に関する情報が出されている場合があります。
お申し込みの際に「海外危険情報に関する書面」をお渡します。また、下記の外務省「外務省海外安全ホーム
ページ：http://www.pubanzen.mofa.go.jp」でもご確認ください。
渡航先に渡航先に「海外危険情報」
海外危険情報」が発出された
発出された場合された場合の場合の催行中止について
催行中止について(1)｢十分注意して下さい｣
通常通り催行いたしますが、当社にて渡航情報（危険情報）の書面をお受け取りください。契約成立後に取消された場合には、所定の取消料をお支払いいただきます。
(2)「渡航の是非を検討してください」
当社にて適切な「危険回避措置」が講じられると判断された場合に限り、原則催行いたします。その場合、当社
は渡航情報（危険情報）並びに、危険回避措置に関する説明を行い書面を交付いたします。書面を受け取り説明を受けた時点での契約解除は取消料を収受いたしませんが、一旦ご了解いただいた後の契約解除の場合は、所定の取消料をお支払いいただきます。渡航中に当該情報が発出された場合、危険回避措置のため契約内容を変更することがあります。
(3)「渡航の延期をおすすめします」「退避を勧告します」 催行を中止いたします。
保健衛生について保健衛生について
渡航先の衛生状況については、厚生労働省「検疫感染症情報」ホームページ: http://www.forth.go.jp/でご確認ください■旅行代金・
旅行代金・追加旅行代金
申込金、取消料、変更補償金の計算の基準となる旅行代金は、追加旅行代金を含めた代金をいい、追加代金とは、1人部屋追加代金、ビジネスクラス追加代金、延泊による宿泊代金等をいいます。
■確定日程表確定した航空機の便名や宿泊ホテル名（および添乗員が同行しない場合は現地手配代行者との連絡方法）などが記載された確定日程表は、ご出発の前日までに交付します。ただし、出発の７日前以降にお申込の場合は旅行開始日当日に交付することがあります。なお、交付日以前であってもお問合せいただければ手配状況についてご説明いたします。
■旅行契約内容・
旅行契約内容・代金の代金の変更(1)当社は天災地変、戦乱、暴動、運送・宿泊機関等のサービス提供の中止、官公署の命令、当初の運行計画によらない運送サービスの提供その他の当社の関与できない事由が生じた場合、契約内容を変更することがあります。またその変更に伴い旅行代金を変更することがあります。著しい経済情勢の変動により通常予想される程度を大幅に越えて利用する運送機関の運賃・料金の改定があった場合は旅行代金を変更することがあります。
増額の場合は旅行開始日の前日から起算してさかのぼって15日目にあたる日より前にお知らせします。
(2)奇数人数でお申込みの場合に一人部屋を利用するお客様から一人部屋追加代金を申し受けるとした旅行において、複数で申し込んだお客様の一方が契約を解除したために他のお客様が一人部屋となったときは、契約を解除したお客様から取消料を申し受けるほか、一人部屋を利用するお客様から一人部屋追加代金を申し受けます。
■取消料のかかる取消料のかかる場合のかかる場合(お場合 お客様による
客様による旅行契約
による旅行契約の旅行契約の解除)
解除
お客様は、下記の取消料を支払って旅行契約を解除することができます。
旅行開始日が＊ピーク時の旅行であって、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって40日目から31日目までの取消

旅行代金の 10％

旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目から3日目までの取消

旅行代金の 20％

旅行開始日の前々日以降旅行開始までの取消

旅行代金の 50％

旅行開始後の取消または無連絡不参加の場合

旅行代金全額＊ピーク時とは12/20～1/7、4/27～5/6、7/20～8/31をいいます。
①当社の責任とならないローン、渡航手続き等の事由によるお取消しの場合も表記取消料をいただきます。
②取消料の対象となる旅行代金とは表記の旅行代金に追加代金を加えた合計額です。
■取消料のかからない
取消料のかからない場合のかからない場合(お場合 お客様による
客様による旅行契約
による旅行契約の旅行契約の解除)
解除
下記の場合は取消料はいただきません。(一部例示)①旅行契約内容に重要な変更が行われたとき。重要な変更とは「旅程保証」の項１～８に定める事項をいいます。
②旅行代金が増額された場合。
③当社が確定日程表を表記の日までに交付しない場合。
④当社の責に帰すべき事由により、当初の旅行日程通りの実施が不可能となったとき。
■当社による旅行契約の解除
次の場合当社は旅行契約を解除することがあります（一部例示）①お客様の数が契約書面に記載した最少催行人員に達しなかったとき。この場合旅行開始日の前日から起算
してさかのぼって、23日目（ピーク時は33日目）に当る日より前に旅行を中止する旨をお客様に通知します。 ②
旅行代金を期日までにお支払いいただけないとき ③申込条件の不適合 ④病気、団体行動への支障その他
により旅行の円滑な実施が不可能なとき。

■当社の
当社の責任
当社は当社または手配代行者がお客さまに損害を与えたときは損害を賠償いたします。お荷物に関係する賠償限
度額は1人15万円(ただし、当社に故意又は重大な過失がある場合はこの限りではありません。)。また次のような場合は原則として責任を負いません、お客様が天災地変、戦乱、暴動、運送、宿泊機関等の旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当社または手配代行者の関与し得ない事由により損害を被ったとき。
■特別補償
当社はお客様が当旅行参加中に、急激かつ偶然な外来の事故により生命、身体または手荷物に被った一定の損害について、旅行業約款特別補償規程により、死亡補償金として2,500万円、入院見舞金として入院日数により4万円～40万円、通院見舞金として通院日数により2万円～10万円、携行品にかかる損害補償金(15万円を限度)(ただし、一個又は一対についての補償限度は1O万円)を支払います。ただし、日程表において、当社の手配による旅行サービスの提供が一切行われない旨が明示された日については、当該日にお客様が被った損害について補償金が支払われない旨を明示した場合に限り、「当旅行参加中」とはいたしません。
■旅程保証
旅行日程に下記に掲げる変更が行われた場合は、旅行業約款(企画旅行契約の部)の規定によりその変更の内容に応じて旅行代金に下記に定める率を乗じた額の変更補償金を支払います、ただし、一旅行契約について支払われる変更補償金の額は、旅行代金の15%を限度とします。また、一旅行契約についての変更補償金の額が1,000
円未満の場合は、変更補償金は支払いません。変更補償金の算定基礎となる旅行代金とは、表記の旅行代金に追加代金を加えた合計額です。
1件あたりの率(%)
変更補償金の支払いが必要となる変更
１．契約書面に記載した旅行開始日又は旅行終了日の変更
２．契約書面に記載した入場する観光地又は観光施設(レストランを含みます。
)その他の旅行の目的地の変更
３．契約書面に記載した運送機関の等級又は設備のより低い料金のものへの変更(変更後の等級及び設備の料金の合計額が契約書面に記載した等級及び設備のそれを下回った場合に限ります。)
４．契約書面に記載した運送機関の種類又は会社名の変更
５．契約書面に記載した本邦内の旅行開始地たる空港又は旅行終了地たる空港の異なる便への変更
６．契約書面に記載した本邦内と本邦外との間における直行便の乗継便又は経由便への変更
７．契約書面に記載した宿泊機関の種類又は名称の変更
８．契約書面に記載した宿泊機関の客室の種類、設備、景観その他の客室の条件の変更
９．前各号に掲げる変更のうち契約書面のツアー・タイトル中に記載があった事項の変更

旅行開
始前
1.5

旅行開
始後
3.0

1.0

2.0

1.0

2.0

1.0

2.0

1.0

2.0

1.0

2.0

1.0

2.0

1.0

2.0

2.5

5.0

■お客様の
客様の責任
お客様の故意又は過失により当社が損害を被ったときは、当該お客様は損害を賠償しなければなりません。
お客様は、当社から提供される情報を活用し、契約書面に記載された旅行者の権利・義務その他企画旅行契約の内容について理解するように努めなければなりません。お客様は、旅行開始後に、契約書面に記載された旅行サービスについて、記載内容と異なるものと認識したときは、旅行地において速やかに当社、当社の手配代行者又は旅行サービス提供者にその旨を申し出なけれぱなりません。
■お客様の
客様の交替
お客様は当社が承諾した場合、交替に要する実費（下記参照）および手数料として1万円をお支払いいただくことにより交替することができます。
(1) エコノミークラス利用の場合（上位クラスへ変更の場合も適用）また下記（ ）はこども。
北米（ハワイ含む）・中南米・ヨーロッパ（ロシア除く）・アフリカ・中東･･･17,500（13,200）円
アジア（韓国除く）・ロシア・ミクロネシア・オセアニア・南太平洋・中国･･･10,000（7,500）円
韓国･･･6,000円（4,500）円(2) ビジネスクラス・ファーストクラス利用の場合 全方面･･･1,000円（大人・こども共通）＊航空会社により上記金額と異なる場合がありますが、その場合は別途明記いたします。
■海外旅行保険について
海外旅行保険について
病気、けがをした場合、多額の治療費、移送費等がかかることがあります、また、事故の場合、加害者への賠償金請求や賠償金の回収が大変困難なのが実情です。これらの治療費、移送費、また、死亡・後遺障害等を担保するため、お客様ご自身で充分な額の海外旅行保険に加入することをお勧めします。海外旅行保険については係員にお間い合わせください。
■お買い物案内について
物案内についてお客様の便宜をはかるため、観光中・送迎中にお土産店にご案内することがあります。当社では、お店の選
定には、万全を期しておりますが、購入の際には、お客様ご自身の責任でご購入ください。当社では、商品の交換や返品等のお手伝いはいたしかねますのでトラブルが生じないように商品の確認およびレシートの受け取りなどを必ず行ってください。免税払い戻しがある場合は、ご購入品を必ず手荷物としてお手元にご用意い
ただき、その手続きは、お土産店・空港において手続き方法をご確認のうえ、お客様ご自身の責任で行ってください。ワシントン条約又は国内諸法令により日本へ持ち込みが禁止されている品物がございますので、ご購入には十分ご注意ください。
■事故等のお事故等のお申出のお申出について申出について旅行中に、事故などが生じた場合は、直ちに最終日程表でお知らせする連絡先にご通知ください。(もし、通知できない事情がある場合は、その事情がなくなり次第ご通知ください。)■個人情報の
個人情報の取扱いについて
取扱いについて(1)当社は、お申込みいただいた旅行の手配等のために、運送・宿泊機関等に対し、お客様の氏名、性別、生年月日、国籍、電話番号、パスポート番号をあらかじめ電子的方法等で送付することによって提供いたします。
(2)当社およびご旅行をお申込いただいた受託旅行業者（以下「販売店」）は、旅行申込みの際にご提出いた
だいた個人情報について、旅行手配およびお客さまとの連絡等のために必要な範囲内で、運送・宿泊機関、ツアーで提携の団体・企業（イベント主催会社等を含む）に提供いたします。
(3)当社、当社のグループ企業および当社と提携する企業等が取り扱う商品、サービスに関する情報をお客さ
まに提供させていただくことがあります。
(4)当社は旅行先でお客さまのお買い物等の便宜のため、当社の保有するお客様の個人データを土産物店に提供することがあります。この場合、お客様の氏名、パスポート番号及び搭乗される航空便等に係る個人デー
タを、あらかじめ電子的方法等で送付することによって提供いたします。なお、これらの事業者への個人デー
タの提供の停止を希望される場合は、本パンフレット記載の連絡先まで出発前までにお知らせください。
(5)上記のほか、当社の個人情報の取り扱いに関する方針については、当社の店頭またはホームページでご確認ください。
■募集型企画旅行契約約款について
募集型企画旅行契約約款についてこの条件に定めのない事項は当社旅行業約款(募集型企画旅行契約の部)によります。当社旅行業約款をご希望の方は、ご請求ください。当社ホームページhttp://www.knt.co.jpからもご覧になれます。当社はいかなる場合も旅行の再実施はいたしません。この書面は、旅行業法第12条の４による取引条件説明書面になります。
また旅行契約が成立した場合は、旅行業法第12条の５により交付する契約書面の一部になります。