妊娠中の室内環境要因と 3 歳までの⼩児湿疹の発症リスクとの関連︓⼦どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）
⼦どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）（北海道教育庁記者クラブ、⽂部科学記者会、科学記者会）
令和 6（2024）年 5 ⽉ 10 ⽇（⾦）
国⽴⼤学法⼈北海道⼤学
環境健康科学研究教育センター
エコチル調査北海道ユニットセンター
特別招へい教授・ユニットセンター⻑
岸玲⼦
特任准教授

アイツバマイゆふ

エコチル調査北海道ユニットセンター（北海道⼤学）特任准教授・アイツバマイゆふ並びに特別招へい教授・岸玲⼦らの研究チームは、⽣後 3 歳までの⼩児湿疹に影響を及ぼす出⽣前の室内環境因⼦を明らかにするため、妊娠中の室内環境とエコチル調査参加者の 1 歳半（⺟児 71,883 組）、3 歳（58,639 組）時点の⼩児湿疹の発症の関連について解析しました。解析では、⼩児湿疹に強い関連がある⽣後の室内環境要因と遺伝的要因である親のアレルギー歴も考慮しました。その結果、妊娠中にカビが⽣えている部屋数が多いこと、複合フローリング床材を使⽤していることが、⽣後の室内環境や両親のアレルギー歴に関係なく 1歳半時点の湿疹と関連することが明らかとなりました。床材の変更は容易ではありませんが、湿度環境の改善は可能であるため、妊娠中の適切な湿度環境が⼩児の湿疹予防に繋がる可能性があるといえます。しかし、解析に使⽤した全ての情報は質問票による評価であり、室内環境測定や医師の診断に基づいた評価でないため、結果の解釈には注意が必要です。
本研究の成果は、令和６（2024）年 4 ⽉ 4 ⽇ Elsevier 社から刊⾏された環境分野の学術誌『Environmental Research』に掲載されました。
※本研究の内容は、すべて著者の意⾒であり、環境省及び国⽴環境研究所の⾒解ではありません。

1. 発表のポイント
・エコチル調査にご協⼒いただいた参加者のうち、1 歳半（⺟児 71,883 組）、3 歳（58,639 組）の⼩児湿疹の発症に関連する妊娠中の室内環境要因（住宅の種類、使⽤する暖房機器、床材の種類、清掃頻度、カビの発⽣、ペット飼育、殺⾍剤の使⽤頻度等）について解析しました。
・その結果、妊娠中のカビ指数（カビの発⽣がある部屋数︓0〜5 段階）が⾼いこと、ガス暖房の使⽤、複合フローリング床材の使⽤、殺⾍剤の頻⽤が 1 歳半時点の湿疹と関連することが認められました。
・⾼いカビ指数、集積フローリング床材の使⽤は、3 歳でも同様の関連性が認められ、特に両親共にアレルギー歴がない場合で顕著でした。
・⽣後の室内環境や両親のアレルギー歴に関係なく、妊娠中の湿度環境の悪化と複合フローリング床の使⽤が 1 歳半時点の湿疹と関連することが⽰されました。
・住宅の床材は簡単に改修できませんが、妊娠中からの適切な湿度環境の維持が⼩児湿疹の予防に繋がると考えられます。
2. 研究の背景
⼦どもの健康と環境に関する全国調査（以下、「エコチル調査」）は、胎児期から⼩児期にかけての化学物質の曝露やその他の環境要因が⼦どもの健康に与える影響を明らかにするた
めに、平成 22（2010）年度から全国で約 10 万組の親⼦を対象として環境省が開始した、⼤規模かつ⻑期にわたる出⽣コホート調査です。さい帯⾎、⾎液、尿、⺟乳、乳⻭等の⽣体試料を採取し保存・分析するとともに、追跡調査を⾏い、⼦どもの健康と化学物質等の環境要因との関係を明らかにしています。
エコチル調査は、国⽴環境研究所に研究の中⼼機関としてコアセンターを、国⽴成育医療研究センターに医学的⽀援のためのメディカルサポートセンターを、また、⽇本の各地域で調査を⾏うために公募で選定された 15 の⼤学等に地域の調査の拠点となるユニットセンターを設置し、環境省と共に各関係機関が協働して実施しています。
⼩児湿疹は⼦どもの⽣活の質（QOL: Quality of Life）を低下させ、その後の成⻑発達にも関わる疾患です。その病因には、遺伝的要因、⽪膚表⽪バリア機能低下、免疫異常の他、⾝の回りの環境（環境要因）があると⾔われています。環境要因のうち、⼦どもが過ごしている住居の湿度環境の悪化（カビ、結露、⽔漏れ等）がアトピー性⽪膚炎や⼩児湿疹の発症要因の⼀つであることは多くの疫学研究で報告されています。しかし、出⽣前（妊娠中）のどのような室内環境要因が⽣後の⼩児湿疹のリスクとなるかについて遺伝的要因や⽣後の室内環境要因の影響を考慮して検討した研究はほとんどありません。そこで、本研究は、1 歳半と 3 歳までの⼩児湿疹発症に関連する妊娠中の室内環境要因を明らかにすることを⽬的としました。
3. 研究内容と成果
本研究は、妊娠中の質問票調査に回答したエコチル調査参加者（妊婦 104,062 名）から2011〜2014 年に⽣まれた⼦ども（96,230 名）のうち、出産後に引っ越しした者を除外した⺟児ペアを 1 歳半（71,883 組）、3 歳（58,639 組）まで追跡しました。妊娠中のどのような室内環境要因が 1 歳半および 3 歳までの⼩児湿疹の発症と関連するかを明らかにするため、多重ロジスティック回帰分析※1 を⽤いて検討しました。
⼩児湿疹の発症率は 1 歳半で 11.5%、3 歳では 12.2％でした。妊娠中のカビ指数（カビの発⽣がある部屋数︓0〜5 段階）※2 が⾼いこと、ガス暖房の使⽤、複合フローリング床材※3の使⽤、殺⾍剤の頻⽤が 1 歳半時点の湿疹のリスクを 1.2〜1.5 倍⾼める結果でした。3歳では⾼いカビ指数と複合フローリング床材の使⽤について、湿疹との関連が認められ、これは特に両親共にアレルギー歴がない場合で顕著でした。
さらに、⼩児湿疹のリスク要因である遺伝的要因や⽣後の室内環境要因（家庭内喫煙者、カビの発⽣）の影響を取り除いても、妊娠中の⾼いカビ指数と複合フローリング床材の使⽤と 1 歳半時点の湿疹の関連が認められました。しかし、この関連は 3 歳では認められません
でした。これは、1 歳半までは両親のアレルギー歴や⽣後の室内環境に関わらず、妊娠中の湿度環境および床材の影響が⼩児湿疹の発症に⼤きく寄与している可能性を⽰しており、⼀⽅で、3 歳では妊娠中よりも⽣後の室内環境要因の影響の⽅が強いことを⽰唆しています。
4. 今後の展開
本研究では、妊娠中の室内の湿度環境の悪化と複合フローリング材の使⽤が⼩児湿疹発症のリスクとなることを明らかにしました。住居の床材は容易に変更できませんが、出産前から適切な湿度環境の維持を⼼がけることが⼩児湿疹の予防に繋がる可能性があると⾔えます。
なお、今回の解析に⽤いた情報は全て⾃記式質問票から得られた情報であり、⼩児湿疹や室内環境について医師の診断や環境測定を⾏ったものではありません。今後、より定量的に評価された情報を⽤いた結果の検証が期待されます。
5. ⽤語解説※1 多重ロジスティック回帰分析
統計学の基本的な⼿法であり、例えば、⼀つの解析モデルに数種類の室内環境要因を投⼊して湿疹の発⽣との関連を調べるのに役⽴ちます。この分析を通じて、数ある室内環境要因のうち、どの環境要因が湿疹発⽣に影響を与えるのかを数学的に評価し、疾患の発⽣リスクを推測することが可能です。

※2 カビ指数
本研究では、室内 5 カ所（居間、寝室、台所、トイレ、浴室）のうちカビが発⽣している箇
所を 0〜5 で評価しました。例えば、「カビ指数＝0」は上記 5 カ所いずれの箇所にもカビの発⽣がないことを意味し、「カビ指数＝3」は上記 5 カ所のうち 3 カ所、「カビ指数＝5」は全ての箇所でカビが発⽣していることを意味します。
※3 複合フローリング床材
住宅のフローリングには、主に無垢フローリングや三層・複合フローリングが使われています。このうち、広く⼀般的に使⽤されており、薄い⽊材を何枚も接着剤で貼り合されて製造されます。⾒た⽬は 1 枚の⽊の板のように⾒え、表⾯にワックスやコーティングが施されているものもあります。湿気や乾燥による歪みや反り返りなどが起こりにくく、また⼿⼊れも簡単なため、多くの住宅の床材として使⽤されています。
6. 発表論⽂
題名（英語）︓Prenatal risk factors of indoor environment and incidence of childhood
eczema in the Japan Environment and Childrenʼs Study
著者名（英語）︓ Yu Ait Bamai1, Chihiro Miyashita1, Atsuko Ikeda1,2, Keiko Yamazaki1,Sumitaka Kobayashi1,3, Sachiko Itoh1, Yasuaki Saijo4, Yoshiya Ito5, Eiji Yoshioka4, Yukihiro
Sato4, Reiko Kishi1, Michihiro Kamijima6, Shin Yamazaki7, Yukihiro Ohya8, Nobuo
Yaegashi9, Koichi Hashimoto10, Chisato Mori11, Shuichi Ito12, Zentaro Yamagata13,
Hidekuni Inadera14, Takeo Nakayama15, Tomotaka Sobue16, Masayuki Shima17, Hiroshige
Nakamura18, Narufumi Suganuma19, Koichi Kusuhara20, and Takahiko Katoh21
1

アイツバマイゆふ、宮下ちひろ、池⽥敦⼦、⼭崎圭⼦、⼩林澄貴、伊藤佐智⼦、岸玲⼦︓

北海道⼤学 環境健康科学研究教育センター
2

池⽥敦⼦: 北海道⼤学 ⼤学院保健科学研究院

3⼩林澄貴: 独⽴⾏政法⼈ 労働者健康安全機構労働安全衛⽣総合研究所 化学物質情報管理研究センター疫学研究部
4⻄條泰明、吉岡英治、佐藤遊洋︓旭川医科⼤学 医学部 社会医学講座 公衆衛⽣学・疫学分

野5

伊藤善也︓⽇本⾚⼗字北海道看護⼤学 臨床医学領域

6

上島通浩:名古屋市⽴⼤学 ⼤学院医学研究科 環境労働衛⽣学分野

7

⼭崎新:国⽴研究開発法⼈国⽴環境研究所 環境リスク・健康領域 エコチル調査コアセンター

8

⼤⽮幸弘︓国⽴⽣育医療研究センター

9

⼋重樫伸⽣︓東北⼤学

10

橋本浩⼀︓福島県⽴医科⼤学

11

森千⾥︓千葉⼤学

12伊藤秀⼀︓横浜市⽴⼤学

13

⼭縣然太郎︓⼭梨⼤学

14

稲寺秀邦︓富⼭⼤学

15

中⼭健夫︓京都⼤学

16

祖⽗江友孝︓⼤阪⼤学

17

島正之︓兵庫医科⼤学

18

中村廣繁︓⿃取⼤学

19

菅沼成⽂︓⾼知⼤学

20

楠原浩⼀︓産業医科⼤学

21

加藤貴彦︓熊本⼤学

掲載誌︓Environmental Research
DOI: 10.1016/j.envres.2024.118871
7. 問い合わせ先【研究に関する問い合わせ】
国⽴⼤学法⼈北海道⼤学
環境健康科学研究教育センター

成果発表担当E-mail: info （末尾に＠cehs.hokudai.ac.jp をつけてください）※研究に関する問い合わせは、メールでのみ受け付けます。
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社会共創部広報課
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Tel: 011-706-2610