2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

史学科

(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か
・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)史学科では、2019 年度から現行教育課程となったが、科目編成は従来と大きく変わっておらず、「教育課程編成・実施の方針」に従って、1 年次から 4 年次へと体系的な履修を促すように科目が編成されている。現在、当学科では文学部の改組に伴う教育課程改定に向けて、科目編成の検討に取り掛かろうとしているところである。
(イ)「開講科目・講義数の状況」を見ると、2019 年度から 2021 年度にかけて、在籍学生数などを勘案しつつ調整した結果、史学科の専門科目の開講クラス数は 263 から 257 へと 2%余り減少した。
「科目群別非常勤比率」によると、史学科専門科目における非常勤講師の比率は、同期間に 40.3%から 34.3%に減少しており、2021 年度には専任教員が約 3 分の 2 の授業を担当した。したがって、当学科は非常勤講師に大きく依存することなく教育課程を運営しており、開講科目数は適切な範囲内にあると言える。
【成果が上がっている点】(ア)当学科はカリキュラムマップにおける「知識･理解」との関連が強い科目を中心に教育課程を編成している。ALCS および卒業時アンケートでは、当学科の学生は、知識・理解①（専門分野に関する高度の知識・理解・技能）の修得度が高いという結果が出ており、教育課程の特徴が学生の修得能力に反映していることが解る。つまり、当学科の科目編成の成果が現れていると考えられる。
(イ)2-４年次配当の演習科目では、1 クラスの受講者をおおむね 15 名程度以内に抑えることができており、専門性の高い議論と指導を実施する授業の質を保つための条件を満たしている。ALCS 満足度調
査でも履修人数に対して満足と回答した 3 回生ほぼ 9 割に達している。したがって、適切な開講数を維持している成果が上がっていると言える。今後も基本的にはこのような方針を維持する。
【課題となっている点】(ア)カリキュラムマップ上で当学科の科目編成が「知識・理解」に大きく偏ってみえることは、当学科の特質およびカリキュラムマップの表示方法上やむを得ないことである。しかし、カリキュラムマップが公表されている以上、当学科の科目編成が極端に偏っているとみられるのは望ましくないとも考えら
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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

史学科れる。今後はカリキュラムマップ上の各科目の位置づけを再検討する必要もあろう。
(イ)ALCS 満足度調査では履修人数に対して不満と回答した 1 回生ほぼ 27.2%に及び、全学で最高の値となった。これは 1 年次配当科目に多人数の講義が多いこと等が要因と考えられる。また 1 年次配当の演習には受講者数がかなり多いクラスも存在するため、より詳細に事情を調査し改善を図りたい。

評価項目2

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」
・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック
・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

当学科はカリキュラムマップにおける「知識･理解」との関連が強い科目を中心に教育課程を編成している。また、当学科では、各教員が丁寧な指導を心がけ、授業時間以外にも学生に対応している。さ
らに、史跡を巡る研修旅行や博物館見学会など、教室とは異なる場で学生が教員と交流しながら学修を深める機会を設けている。
【成果が上がっている点】

ALCS および卒業時アンケートでは、当学科の学生は、知識・理解①（専門分野に関する高度の知識・理解・技能）の修得度が高いという結果が出ており、教育上の成果があがっている。また、卒業時満足度調査においては、教師と学生の距離が近いという項目で、満足しているという回答が 7 割を超えており、上記の取り組みが学生に肯定的に捉えられていることが解る。
【課題となっている点】

ジェネリックスキル測定テストの結果によると、当学科の学生は、外国語の運用能力、専門知識を活かした協働、指導力の発揮、自立的な学習能力の修得度が低い。これらの点について検討した結果、それぞれ当学科が扱う学問分野の特性や当学科学生の気質に起因する部分もあり、一概に教育上の問題とは言えないものの、無理のない範囲で改善を図ることが望ましいとの結論を得た。可能な事項から改善方法を検討し、順次実施していきたい。

2

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担当部局

評価項目
3

(ア)

史学科

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)ALCS 調査における成績評価に関する項目では、肯定的な回答が 1 回生で 82.7%、3 回生で 97.1%に達している。2021 年度授業アンケートのフィードバックに関する設問では、肯定的な回答が前期で76%、後期で 84%であった。したがって、成績評価およびフィードバックは適切に実施されていると考えられる。
(イ)科目区分別成績分布（評価区分別）では、2019 年度から 2021 年度にかけての史学科の成績分布は、A 以上の成績が 6 割余りで推移している。この数値は、他の科目区分と比べてとくに偏りが大きいわけではなく、当学科では成績分布に極端な偏りはないと考えられる。
【成果が上がっている点】(ア)適切な成績評価やフィードバックは、学生の学習意欲の向上につながっている。引き続き、シラバ

スに明記した方法で適切な成績評価を実施していく。フィードバックについても、各担当者が授業の特性に応じて適切に対応していく。
(イ)引き続き、複数クラス開講科目の担当者間における成績評価調整を実施していく。
【課題となっている点】(ア)特筆すべき事項なし。
(イ)特筆すべき事項なし。

評価項目
4(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)

非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】
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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

史学科

(ア)史学科では、専門科目のうち特に重要な 1 年次配当の必修科目と 2 年次以降の演習科目は専任教員が担当している。ただし、2021 年度前期は、教員 1 名が国内研修で不在となったため、4 年次配当の演習 1 科目を非常勤講師が担当した。
(イ)「科目群別非常勤比率」によると、史学科専門科目における非常勤講師の比率は、40.3%から 34.3%に減少しており、他の科目区分、他学科と比較しても比較的低く抑えられている。
【成果が上がっている点】(ア)ほとんどすべての学生が 4 年間で卒業要件を満たし、卒業論文を書いて卒業していく。この事実こそが、教育課程の主要科目を専任教員が担当し丁寧に指導している成果の一端である。今後もこの方針は堅持する。
(イ)特殊講義や講読などについては、学外の非常勤講師が一部の科目を担当することにより、専任教員の専門分野以外の内容を提供し、教育内容を充実させている。したがって、少なくとも現状の非常勤講師比率は維持する必要がある。
【課題となっている点】(ア)特筆すべき事項なし。
(イ)特筆すべき事項なし。

評価項目
5

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

2021 年度は、オンラインの活用法、フィードバックの方法、演習および講読の位置づけ、概論の実施

方法や内容などについて、専任教員全員が集まる学科会議の機会を利用し、情報共有と意見交換を随時実施した。
【成果が上がっている点】

授業実践を紹介しあうことによって、よりよい授業方法を共有し、授業の改善に役立てた。また、さまざまな問題を抱える学生に関する情報の共有と意見交換は、所属教員の学生指導能力の向上につながった。
42022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

史学科

【課題となっている点】

各種科目の運営の問題点に関する議論は結論に至らなかったため、引き続き検討したい。ただし、水曜 4・5 講時に全学規模の研修や会議が開催されることが多く、FD 活動のために十分な時間を確保するのが難しいことが問題である。

評価項目
6

(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
参照資料

・専任教員の状況
・その他参照した資料（ALCS 満足度調査）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)「専任教員の状況」によると、2021 年度において、史学科専任教員 12 人の職位の内訳は、講師 0人、准教授 4 人、教授 8 人となっており、教授の人数が本学の基準である 60%より若干多くなっている。年齢については、30 歳代が 0 人、40 歳代が 4 人、50 歳代が 5 人、60 歳代が 3 人となっており、やや高めとなっている。教員の性別は、女性 3 名に対して男性が 9 名であり、男性に偏っている。
(イ)当学科では、教員の新規採用にあたっては、基本的には前任者の担当科目を継承するうえで相応しい人物、つまり当学科の学位プログラムに基づく教育課程における授業担当者として相応しい人物であることを重視してきた。その成果の積み重ねにより、当学科では教育課程に即した教員組織を維持できている。
【成果が上がっている点】(ア)2020 年度には 2018 年度に死去した 60 歳代男性の教授の後任として 40 歳代の男性を准教授として採用したため、職位及び年齢構成の偏りが是正された。
(イ)史学科では学位プログラムに沿った教育課程に基づく教員組織を維持してきたため、おおむね「教育課程編成・実施の方針」に即した授業を提供できている。このことは、ALCS 満足度調査の授業の質に関する設問で、1 回生の 85.2%、3 回生の 89.9%が肯定的な回答をしていることによっても裏付けられる。
【課題となっている点】(ア)教育課程に基づく教員採用という方針を貫徹しようとすると、おのずと採用候補となる人物は限られてしまい、教員組織編成における職位・年齢・性別の偏りを短期間で解消することは難しい。したがって、この課題の解決には中長期的な取り組みが必要である。2022・2023 年度の 2 年間に 3 名の男性教授が定年を迎えることになるため、まずはその後任教員の採用について、上記の偏りの是正を意識
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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

史学科して取り組むこととする。
(イ)当学科では、今後も教育課程に基づく教員組織編成を重視した採用人事を進めていこうと考えている。当学科では 2023 年度に 2 名の教授が定年を迎えるが、そのうち 1 名は長年にわたって博物館学芸員課程運営の中心的な役割を担ってきた。ところが、その教員が退職した後の同課程の運営体制の方針が未だ示されていない。したがって、現時点では、上記教授の後任採用に際して、博物館学芸員課程の運営についてどの程度配慮すべきかが不明であり、採用方針が立てづらい状況にある。今後、博物館学芸員課程の運営について本学の方針が表明された後、その方針への対応を考慮しつつ採用方針を検討していくこととする。

評価項目
7参照資料

教育活動予算において実施している活動は、その目的に対してどのような成果をあげているか。
・教育活動予算の執行状況
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

史学科では 2021 年度に 16 件の教育活動を対象とする予算を確保し、各担当者が計画にもとづいて執行した。当学科では、各科目担当者が、授業内容に関連する施設や史跡の見学を当予算で実施することによって、教室での学修事項をより実感をもって体験させる取り組みが多い。ただし、新型コロナウィルス感染拡大の影響で、学外での活動のうち 6 件が中止となった。他方、教材作成、学生共同研究室の運営、学生研究室用図書購入など 10 件は、おおむね計画通りに実施できた。
【成果が上がっている点】

教材作成は複数年にわたり継続されており、当学科の学位プログラムに基づく教育をより充実させる成果があったことは、これまでと同様である。また、学生共同研究室運営経費については、2021 年度は新型コロナウィルス感染対策による入構制限が解かれ共同研究室の利用者数が前年度より回復したた
め、学生の学修活動の補助などに有意義に活用できた。また、学生用図書のラーニングコモンズへの配架も順調に進み、かなり多くの参考図書などが手軽に参照できるようになった。引き続きこれらの教育活動を継続していきたい。
【課題となっている点】

史学科の教育活動の一つの特徴である学外での見学は、交通費の上限が低く抑えられているため見学地が近隣に限定され、授業内容に相応しい見学地を選定することが難しい。所与の条件でできる限り有意義な活動を実践するよう努めるのはもちろんだが、もう少し利用しやすい予算になるとさらに活用が進むと思われる。

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担当部局史学科

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）について
教員編成組織の点においては、男性教員比率が 75％となっていることから、教員公募に際しては、同等の業績や能力を有すると判断される場合、女性を積極的に採用することを考慮していく必要があるだろう。
また、FD 活動に関してここでは学科内での取り組みに限定した検証となっているが、今回の点検対象の期間内において、史学科と国文学科とのは当時の主任を中心とし、各学科の教員も交えた意見交換会を実施したという経験がある。未だ学部改組に向けての見通しは定かではないが、引き続き学科の枠を超えた教員の交流会や学科合同企画の創出に向けた取り組みを図ってもらいたい。

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