（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和5年7月31日 ※1（前回公表年月日：令和4年9月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

東海医療科学専門学校

平成19年3月16日

籔本恭明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人セムイ学園
分野

平成4年4月1日

所在地
450-0003〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅南2丁目7番2号（電話） 052-551-1233(法人本部)

野村斉史

認定課程名

医療

450-0003〒（住所） 愛知県名古屋市中村区名駅南2丁目7番2号（電話） 052-588-2977

医療専門課程

認定学科名

専門士

高度専門士

理学療法科

平成20年文部科学省
告示第11号-

学科の目的

本学科は教育基本法の精神に則り、学校教育法に従い、医療に関する職業教育を実践し、社会に貢献しうる有能な理学療法士を養成することを目的とする

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限

昼夜

3

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

3120

1320

780

990

0

30

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

240人

206人

0人

9人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

長期休み■学年始：4月1日■夏 季：8月5日～8月27日■冬 季：12月26日～1月13日■学年末：3月31日

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
ウォーニング該当者や履修状況に問題がみられる学生への指導は随時担任より行われ、改善ない場合は役職者による面談も行っている。

・進学者数：
・未定
：
（令和

51人

卒業・進級
条件

・卒業認定基準
各学科とも規定の修業年限以上在学し、各学科学則別表(別表)の授業科目を履修し卒業試験を受験した者は、卒業判定会議において、卒業試験の合格と全ての授業科目の単位の修得が確認され、卒業の可否が判定されれば、校長がこれを決定する。
・進級の認定基準
各学年時に行われた全ての授業科目を履修した者は進級判定会議の議を経て、校長がこれを決定する。

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

ボランティア活動
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和４年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）

66
66
58
87.8

人
人
人
％

87.9

％

資格・検定名種別

理学療法士国家試験受験資格

②

受験者数
61人

合格者数
60人

主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか
記載する。
※３

①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄0人
8人（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

0

4 年度卒業者に関する令和5年5月16日時点の情報）■中途退学者

42人

成績評価■就職指導内容
キャリア講習だけでなく各学生の希望分野への支援を全教員で行っている。
■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

総教員数

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
成績は、授業科目担当の教員が試験を行い、その成果及び受講状況などを総合して評価する｡評価点基準：優:80点以
上、良:70～80点未満 、可:60～70点未満、不可(不合格):60点
未満■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）
病院、診療所等

就職等の
状況※２

兼任教員数

■中退率

14 名

6％

令和4年4月1日時点において、在学者217名（令和4年4月1日入学者を含む）
令和5年3月31日時点において、在学者203名（令和5年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
進路変更、学力不足、意欲低下等■中退防止・中退者支援のための取組
学生相談を行い、教学部と連携して問題を抱える学生の早期発見とフォロー方策を取っている。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

ひとり親家庭奨学金：学園が定める所得基準未満を対象に、入学後、在学年度ごと10万円の支給（給付型）。利子補給奨学金：教育ローン利用者で、学園が定める所得基準未満を対象に納入された学費に対する利子を奨学金として支給（給付型）、上限年6万円、金利上限3.5％■専門実践教育訓練給付：
非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

0■民間の評価機関等から第三者評価：

第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
一般社団法人 リハビリテーション教育評価機構
評価団体：
当該学科の
ホームページ https://www.tokai-med.ac.jp/physiotherapy/
ＵＲＬ有
令和4年3月31日認定

期間 令和４年4月1日～令和９年3月31日

（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状
況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成
果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
職業に必要な実践的かつ専門的な能力及び臨床現場において即戦力となる能力を育成するため、病院、福祉施設、業界団体
等との密接な連携を通じ、実践的な専門教育の確保に組織的に取り組み、病院等からの要望、意見を活用し、学校が主体的に教育課程を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会はセムイ学園運営指針において校長レベルの委員会に位置付けられている。教育課程の編成は先ず、学科教員の起案により学科会議で協議した結果を教育編成員会で審議し校長が決裁する。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年6月1日現在

名 前
籔本 恭明
大竹 有二
田中 敏彦
中村 新一
三輪 文昭
梁川 美子
奥地 伸城
辻 智之
角本 裕之進
近藤 英隆
若月 康次
鬼頭 宏
小林 二成
大内田 潤子
高山 久志
檜垣 道隆
伊原 正
皆川 和也
伊井 友昭
池野 倫弘
永田 英貴
稲垣 毅
奥川 慎二
石川 益郎
西堀 敦則
高木 健吾
鈴木 俊夫
高橋 知己
知久 能之

所
属
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校 作業療法科
東海医療科学専門学校 臨床工学科
東海医療科学専門学校
東海医療科学専門学校 臨床工学科
東海医療科学専門学校 理学療法科
東海医療科学専門学校 理学療法科
東海医療科学専門学校 作業療法科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 柔道整復科
東海医療科学専門学校 言語聴覚科
東海医療科学専門学校 言語聴覚科

任期

R4.8.1～R6.7.31
R4.9.1～R6.8.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R4.9.1～R6.8.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R5.4.1～ R7.3.31
R5.6.1～ R7.5.31
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
R3.10.1～ R5.9.30
東海医療科学専門学校 社会福祉科（昼間課程） R4.9.1～R6.8.31
東海医療科学専門学校 社会福祉科（昼間課程） R4.9.1～R6.8.31
R3.9.1～R5.8.31
鈴鹿医療科学大学
独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院 R5.5.1～R7.4.30
R5.5.1～R7.4.30
医療法人有心会 大幸砂田橋クリニック
R4.5.1～R6.4.30
公益社団法人愛知県理学療法士会
日本赤十字社愛知医療センター 名古屋第二病院 R5.4.1～R7.3.31
R3.10.1～R5.9.30
一般社団法人愛知県作業療法士会
社会福祉法人杏嶺会 一宮医療療育センター R4.9.1～R6.8.31
R5.6.1～R7.5.31
公益社団法人愛知県柔道整復師会
R4.9.1～R6.8.31
高見接骨院
R5.5.1～R7.4.30
社会福祉法人聖霊会 聖霊病院
R3.9.1～R5.8.31
一般社団法人日本口腔ケア学会
R4.9.1～R6.8.31
一般社団法人愛知県社会福祉士会
R4.9.1～R6.8.31
社会福祉法人さつき福祉会

種別

①
③
③
①
③
①
③
①
②
③
②
①
③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （5月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年5月21日 17：00～18：15
第２回 令和4年10月8日 17：00～18：15（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

低学力者対策について、入学後に「基礎力リサーチ」を実施し、学力、意欲等に不安のある学生には授業とは別に補習（ベーシッ
クスタディプログラム）を実施している。
また、面談を細目に行い、将来の職業イメージを植えつける授業も行っている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
厚生労働省の定める臨床実習施設の要件にあった施設・病院であって、実習の受け入れ実績のある施設や、病院・企業から当該病院・企業に所属する臨床経験５年以上の理学療法関連実務者を講師として派遣し、校内の教室、設備等を活用した指導などの協力を得られる施設を選定している。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

病院等の講師が事前に担当教員と打ち合わせを行い、実習の内容、学修成果の達成度評価指標等について定める。病院等の講師の臨床的な視点で授業を展開する。授業終了後に担当教員と意見交換をし、他の授業との関連性や学生理解度などを確認し、生徒の学習状況によっては学習支援をする。実習終了時には講師による生徒の学修結果の評価を踏まえ担当教員が成績評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

体表解剖演習理学療法の臨床現場において検査・評価ならびに治療を的確に行うために、身体の各部位における重要な骨指標 医療法人福友会 八田なみき病院
や筋肉、靱帯などを正確に触診できるようにする。

義肢装具演習リハビリ現場で用いられている義肢・装具について，各名
称・構造などの基礎的な事柄から学ぶとともに、義肢装具有限会社 ワールドブレースの原理と生体力学に基づいた適合技術や練習方法を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

学園が定める教員研修規程に基づき、理学療法士の医療現場の最新の知識及び技術・技能の修得と生徒に対する指導力の向上を方針とし、企業等との連携により、組織的な研修を行っている。
また、教員の専門知識、技術の向上のために理学療法、リハビリテーションに関する学会や理学療法士会等の研修会への参加を促している。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 姿勢制御の理論と実践への応用

連携企業等： 山形理学療法士協会

期間：2023年1月29日（日）対象： 日本理学療法士協会会員など

内容

オンラインにて中枢神経系に患者における評価、治療についての講義

研修名：

呼吸リハビリテーションにおける評価と治療期間：2023年2月11日（土）内容

オンラインにて最新の呼吸リハビリテーションについての講義

研修名：

園部俊晴の臨床コース

期間：2022年4月1日（金）～2023年3月31日（金）連携企業等： 北海道理学療法士会
対象： 日本理学療法士協会会員など
連携企業等： UGITA PLUS
対象： web会員

サブスクリプションにて毎週金曜日に配信される運動器疾患について講義
内容②指導力の修得・向上のための研修等
職域別ワークショップ「教育」
連携企業等： 愛知県理学療法士会
研修名：
愛知県内の理学療法士養成校
2023年2月25日（土）対象： の教員など
期間：
内容

日々変化している社会が求める理学療法士について、講義とグループワークを通して理解を深める（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 腰痛治療の最前線、疼痛除去テストの実際

連携企業等： 運動と医学の出版社/UGOITA

期間：

2023年5月26日 (金) 09:00 - 6月25日 (日) 23:55

対象： PT.OT.ST.柔整

内容

腰痛治療の臨床思考、治療方針と病態理解の3つの水準、疼痛除去テストとモーターコントロール不良の評価

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 学習科学に基づいた教育活動の実践

連携企業等： 日本理学療法教育学会
対象： 理学療法士

期間：12月9日（土）10日（日）内容

学習科学を基にした多職種連携教育を教育実践につなげるための実験心理学に基づいた効果的な学習法などを学ぶ

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
自己評価の客観性を高めるとともに、教職員と学校関係者が学校運営の現状と課題について共通理解を持ち協力することによって、教育活動その他学校運営の改善が適切に行われるようにすることを目的として学校関係者評価を実施することを基本方針とする。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

1.教育理念（建学の精神）・目的・目標、育成人材像等が明文化されているか。職業教育機関として専修学校教育に必要とされる考え方や指針、内容等が盛り込まれているか
2.社会や関連業界のニーズを踏まえた将来構想を描いているか（２）学校運営

1.運営方針は教育理念等に沿ったものになっているか
2.事業計画を作成し、執行しているか
3.運営組織や意思決定機関は効率的なものになっているか
4.教員及び職員の能力評価・能力向上に向けた取組みを行っているか
5.人事・給与に関する制度を確立しているか
6.情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動

1.育理念、教育目的および育成人材像に沿った教育課程を編成・実施してい るか
2.各学科の教育目標、育成人材像に向けて、体系的なカリキュラム作成などの取組がなされているか
3.成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか
4.資格・免許取得のための指導体制があるか
5.（基礎的・汎用的能力（ ① 人間関係形成・社会形成能力、② 自己理
解・自己管理能力、 ③ 課題対応能力、④ キャリアプランニング能力）を身につけるための取組が実施されているか（４）学修成果・教育成果

1.各学科の教育目標、育成人材像に向けてその達成への取り組みと評価がされているか
2.就職率の向上が図られているか
3.資格・免許取得率の向上が図られているか
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集

1.学生に対する修学支援に関する支援組織体制を整備し、学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるように図っているか
2.就職・進学指導に関する支援体制は整備され、有効に機能しているか
3.学生相談に関する体制は整備されているか
4.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。学生の健康を担う組織体制はあるか。生活環境支援体制を整備しているか
5.退学率の低減が図られているか
6.保証人との連携体制を構築しているか
7.卒業生の動向を把握しているか。社会人のニーズを踏まえた教育環境を整備しているか1.施設、設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
2.校外の実習について十分な教育体制を整備しているか
3.防災・安全管理に関する体制を整備しているか。防災訓練等を実施しているか
1.学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集および入学者選抜を行っているか。社会人入学生、留学生、障がい者等、多様な学生の受入れについて方針を明確にしているか
2.入学選考は、適正かつ公平な基準に基づき行われているか
3.学納金は妥当なものとなっているかか

（８）教育の内部質保証システム（９）財務（１０）社会貢献・地域貢献

1.法令、専修学校設置基準等を遵守し、適正な学校運営を行なっているか
2.個人情報に関する規程を整備し、個人情報に対する対応を取っているか
3.自己評価、学校関係者評価の実施体制を整備しているか
4.各学科の教育目標、育成人材像に向けて自己点検・評価活動の実施体制を確立して改革・改善のためのシステムが構築されているか
5.教育活動に関する情報公開を積極的に行っているか
1.学校の中長期的な財務基盤は安定しているといえるか
2.予算及び収支計画は有効かつ妥当か。予算及び収支計画に基づき、適正に執行管理を行っているか
3.財務について会計監査が適正におこなわれているか
4.私立学校法に基づく財務情報公開体制を整備し、適切に運用しているか
1.学校の教育資源や施設を利用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生のボランティア活動を奨励・支援しているか（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況＜教育活動＞
国家試験対策として1年生から意識付けを行うことは重要である。模擬試験だけでなく各教科の定期試験の中でも細かく
分野毎のデータベースを作っていく事で早い段階から苦手分野の把握及び対策をとることで全体的な学力の底上げになる。各学科において試験のデータベース化を進めていけると良いとの意見に基づき、下記のとおり取組んでいる。
・入学時から国家試験に向けた意識付けや対策プログラムの充実を図っている、
・試験結果のデータベース化は、一部の学科で先行して実施している。そのノウハウを取り入れて徐々に学校全体に広がりつつあり、今後も推奨していく。
＜学生支援＞
卒後支援について、理想としてはホームカミングや勉強会を行うことで、学校と臨床現場との連携をより深めることに期待したい。国試再試験や学生時代に同級との交流が少なかった学生については、卒後一年程度はフォローして頂くことが望ましいとの意見に対し、意見に基づき、下記のとおり取組んでいく。
・これまで学科ごとに卒後研修を行っていたが、昨年度学校全体の同窓会を設立した。
今後は学校同窓会として卒後研修等の企画立案を予定している。その中で学科内のみならず学科間の交流や情報交換の場を広げていくこととする。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年5月1日現在

名 前

所

属

任期

齋藤友久

医療法人仁聖会 碧南クリニック

R3.9.1～R6.8.31

林屋裕二

医療法人聡彩会 あつたモール総合クリニック R3.9.1～R6.8.31

山田賢太郎

医療法人愛誠会 ゆりクリニック名古屋東

R3.9.1～R6.8.31

熊澤輝人

公益社団法人愛知県理学療法士会

R3.9.1～R6.8.31

冨田彰

医療法人羊蹄会 ようてい健康増進クリニック R3.9.1～R6.8.31

内山貴博

医療法人並木会 並木病院

R3.9.1～R6.8.31

加納崇希

わかたデイサービス

R3.9.1～R6.8.31

知久能之

社会福祉法人さつき福祉会

R5.4.1～R7.3.31

種別
卒業生父
兄
卒業生父
兄
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tokai-med.ac.jp/kagaku/disclosure/
公表時期：
令和5年6月30日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本学の教育活動や学校運営の状況に関する情報提供として、学校自己点検評価及び学校関係者評価の結果及び今 後の改善方策等を公表・説明を行い、企業等との協力体制を整え、連携を推進する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
1.学校の教育方針、特色 2.学校の沿革、歴史 3.校長名、所在地、連絡先（２）各学科等の教育
1.入学者に関する受け入れ方針、収容定員 2.カリキュラム 3.国家資格資格取得の実績（３）教職員
1.教職員数（４）キャリア教育・実践的職業教育
1.就職支援等への取組支援 2.臨床実習の取組状況（５）様々な教育活動・教育環境
1.学校行事への取組状況 2.課外活動（６）学生の生活支援
1.学生支援への取組状況(学生相談)（７）学生納付金・修学支援
1.学生納付金の取扱 2.学内・学外奨学金制度（８）学校の財務
1.事業活動収支計算書（９）学校評価
1.学校自己評価・学校関係者評価の結果（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.tokai-med.ac.jp/kagaku/disclosure/
公表時期：
令和5年7月31日

授業科目等の概要（医療専門課程理学療法科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○

情報科学

コンピュータの原理や歴史、インターネッ
トの仕組み、コンピュータセキュリティといった情報に関する科学・技術的事項の習得を目指す。

1
30 2 ○
前

○

○

2 ○

心理学

心理学の全体像を概観すると同時に、心理1
学理論のうち、基本的で重要と思われるも
30 2 ○
前のを中心に学ぶことを目的とする。

○

○

3 ○

英語

日常生活に必要な水準の身体、医療に関す 1
30 2 ○
る英語を学習する。
前

○

○

4 ○

必要なコミュニケーションスキルを身につコミュニケー け、医療専門職として質の担保された理学 1
30 2 ○
ション論
療法の提供ができるための素地を身につけ 前
る。

○

5 ○

統計学

臨床現場で定量的な分析に用いられるデー
1
タの統計処理の基礎の他、サンプル同士の30 2 ○
前比較を行う検定を学ぶ。

○

6 ○

保健体育

さまざまな運動を通して運動の楽しさを味
わい、体力の向上を目指し、生涯にわたっ 1
30 2て豊かなスポーツライフを継続する能力を 通
育成する。

7 ○

レクリエーション時における身体活動の変
レクリエー
1化、機能回復の仕組みについて理解を深め
30 2 ○
ション論
前
る。

○

8 ○

社会学

リハビリ業務で様々な世代・背景の人々と1接していくなかで、その人々の人生の社会
30 2 ○
前的な背景を深く理解できるようにする。

○

○

解剖学Ⅰ

医療を目指す者にとって必要な人体の構造(解剖学)を、肉眼レベルから微細な組織レ 1
60 4 ○
ベルまでの高度な知識を学び、人体の構造 通を３次元で理解できるように学ぶ。

○

○

○

○

○

○ ○

9 ○

10 ○

11 ○

すべての学習の前提となる人体構造の基本的概念・事項を習得し、人体の全体像をつ 1
解剖学Ⅱ
60 4 ○
かむ。医師として臨床経験のある者がその 前経験を活かし授業を行う。
講義にて筋・骨・神経等をイメージし、その後、実技において生体の体表より、これ 1
体表解剖演習60 2 △ 〇らを3次元的に視察、触察することを目的と 後
する。

○

〇

○

○

○

○

12 ○

生理学Ⅰ

基本的な人体各部の正常な生理学的機能をマスターし、それらの各機能に深く関連す 1
60 4 ○
る多くの疾患や症例またそれに対する治療 前等についても解説する。

13 ○

生理学Ⅱ

人体の構造を深く学ぶ科目である解剖学と1
深くリンクし、人体の正常な機能を根本か
60 4 ○
後ら深く学ぶ科目である。

○

14 ○

運動学演習Ⅰ

人間の身体運動に関する基礎的な知識を理 1
60 2 △ 〇
解する。
後

○

〇

○

〇

○

○

○

○

15 ○

16 ○

17 ○

臨床場面における対象者の姿勢や動作時の異常を捉える力を養う。他人の姿勢やADL動
2運動学演習Ⅱ 作を観察・分析することにより、その特徴
30 1 △ 〇後や要因の仮説を立てて考察できるようになる
リハビリテーションの対象者は多岐にわたるため、各期における発達学的な特徴や課 1
人間発達学
30 2 ○
題、主な疾患とリハビリテーションについ 前て学習する。
筋骨格系については十分に熟知する必要がある。また筋電図についても学習し実際に 1
解剖演習
30 1
○
測定することで、各運動での骨格筋の収縮 前様式の違いを理解する。

○

○

○

18 ○

公衆衛生学

医学系における基礎、臨床的専門について
1の門についての総合的な講義、および過去
30 2 ○
前の国家試験の解説。

○

○

19 ○

病理学

病理学は組織・臓器に普遍的に生じる基本1
病変を論じる総論と臓器別の病変を論じる
30 2 ○
後各論に分けられる。

○

○

20 ○

薬理学

薬理学の基礎を学び、臨床薬理学を考え、
2
薬物の各論で各臓器作用する医薬品を勉学
30 2 ○
後
する。

○

○

21 ○

内科学

理学療法士の国家試験では，出題数は少な 1
30 2 ○
いものの，狭く深い内容が問われている。 後

○

○

22 ○

神経内科学

「運動麻痺」など疾患が作り出す精神障害
2を理解した上で、次に個々の疾患を原因論
30 2 ○
前的に分類・整理して理解する

○

○

23 ○

整形外科学

整形外科疾患について理解を深め、チーム
2
医療としてﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝを担う理学療法士の30 2 ○
後実践に寄与すること

○

○

24 ○

精神医学

精神医学にいくつかの代表的な疾患につい 2
30 2 ○て理解する。
後

○

○

25 ○

栄養学

「栄養素の種類と働き」、「食事と食1品」、「人生各期と食生活」について修得
30 2 ○
通
します。

○

○

26 ○

救急救命学

1
30 2 ○
後

○

○ ○

27 ○

リハビリテーションの概念を理解し,疾患のリハビリテー 障害像の理解，理学療法士の役割や専門職 1
30 2 ○
ション学
固有の知識・治療・技術,接遇方法・医療用 前語など基本的知識を身につける。

○

○

28 ○

他職種の専門性の理解と職務の関連性や連携の在り方の理解が必須である。基礎的な 2
多職種連携論30 2 ○
理解をした上で、事例や状況にあった多職 前
種連携や協働のあり方を学ぶ。

○

〇

29 ○

社会保障制度 社会保障制度ならびに社会福祉の基礎的事 2
30 2 ○
論
項を学ぶ
後

○

○

30 ○

総合医療学

多職種連携教育に必要な、各医療、福祉職 1
30 2 ○の職域への理解を深める。
後

○

○

31 ○

理学療法概論

資格を取得す るに あた り、 歴史 、法 令制 1
30 2 ○
度、社会性、理学療法士を知る。
前

○

○

32 ○

33 ○

心肺蘇生を主に講義・実技で展開する。

△

筋力低下や関節可動域制限などが、臨床場
面にて良く遭遇する機能障害のひとつであ2
病態概論る。その病態や発生メカニズムにまで掘り
30 2 ○
前下げ、それぞれの機能障害について深く学習する。
文献レビュー方法や文章を書く上での作法（決まり事），統計学的知識を理解し，そ理学療法研究2の知識を使って，実際に文献レビュー課題
30 2 ○
法
後を作成・発表 でき るよ うに なる こと であ
る．

○

○

○

○

○

○

34 ○

理学療法総合 基礎・臨床医学系領域の知識を理解し、確 3
60 2
演習
実なものとする
後35 ○

理学療法士として必要な能力を獲得し、社
理学療法管理 会への対応力やその中でのマネジメント力 2
30 2 ○
学を備えた、質の高い理学療法士となること 後を目的としている．

○

36 ○障害というものをしっかりと把握し、身体
理学療法評価 機能評価だけでなく、社会的な面からもそ 1
60 4 ○
学の障害がどのように生活面と関わっていく 後のかを理解する。

○

○

37 ○

評価は理学療法を実施する上で重要な分野
理学療法評価1である。本講 義で は、 治療 に至 る為 の知
30 1
演習Ⅰ
後
識、評価方法、目的を実践的に理解する。

〇

○

○

38 ○

理学療法評価 MMTの方法論と実際の技術までを習得するこ 2
60 2 △ 〇演習Ⅱとを目的としている．
前

○

○

39 ○

評価は理学療法を実施する上で重要な分野
理学療法評価2である。本講 義で は、 治療 に至 る為 の知
60 2
演習Ⅲ
前
識、評価方法、目的を実践的に理解する。

○

○

○

〇

○

40 ○

運動療法学

運動療法は、 解剖 学や 生理 学、 運動 学と2いった基礎医学や臨床医学の基に確立され
30 2 ○
後た治療法である。

○

○

41 ○

物理療法学

物理療法は様々な生体反応に好影響をもた
1
らし、運動療法と併用・同時施行すること
30 2 ○
後で治療効果を相乗的に高められる。

○

○

42 ○

脳血管障害の病態を勉強し，病態に応じた
脳血管障害理2
各病期における専門的な知識・治療技術の60 2 △ 〇学療法演習
通習得を目的とする．

○

○

43 ○

運動器疾患全般の知識を得る。整形外科医
運動器障害理 の診断、処方を正確に理解する能力を身に 2
90 3 △ 〇学療法演習 付け、問題点を把握し、どのように理学療 前法を行っていけるかを習得する。

○

○

44 ○

呼吸理学療法の基礎を学び，呼吸のメカニ
呼吸器障害理2
ズムを知り，フィジカル・アセスメントや30 2 ○
学療法学
後手技を学ぶ。

○○

45 ○循環器の解剖、心電図、基礎医学、リスク
循環器障害理 管理を学ぶ。また、循環器疾患患者や合併 2
30 2 ○
学療法学症として循環器疾患を有する患者に対して 後の介入方法、リスク管理を学ぶ

○

○

○

〇 ○

○

○

46 ○

47 ○

糖尿病・CKDの概要とその重症度のとらえ
代謝障害理学 方，リスク管 理の 方法 など を説 明し た上 2
30 2 ○
療法学
で，理学療法学的評価法や治療法について 後学ぶ．
小児の発達支援が必要な疾患の原因、全体像、評価について学び、具体的な事例をも発達支援理学 とに理学療法及びその他の介入について提 2
30 2 ○
療法学
示する。また小児期から老人期までのウイ 後
メンズ・メンズヘルスにおける理学療法の理解を深める。

48 ○高齢者の諸問 題を 包括 的な 視点 から とら
老年期理学療 え、機能向上だけでなく、予防の視点も含 2
30 2 ○
法学
めた多角的なアプローチを展開する能力を 前獲得することを目的として行います。

○

49 ○

様々なスポーツ外傷，障害の発生機序と病スポーツ理学 態を概説するとともに，代表的なスポーツ 2
30 1 △ 〇療法演習
傷害に対する理学療法の実際について学習 後
する。

○

50 ○

日常生活活動の定義や範囲といった理学療
日常生活活動 法士に必要な基本知識や日常生活活動に関 1
30 1 △ 〇学演習Ⅰわる，リハビリテーション支援機器の名称 後や使用方法について講義する。

○

〇

51 ○

各疾患における概要や機能障害の特徴を理
日常生活活動2
解し，それに応じた日常生活活動を理解す
30 1 △ 〇学演習Ⅱ
前ることである．

○

○

52 ○

リハビリ現場で用いられている義肢・装具
2
義肢装具演習 について，各名称・構造などの基礎的な事
60 2 △ ○通
柄から学ぶ。

○

○ ○

53 ○

徒手理学療法 さまざまな徒手による基本的手技を学び、 2
60 2 △ 〇演習
各治療法の基本を習得する
通

○

○

〇

〇

54 ○

健常者のスポーツと障がい者のスポーツ、
どちらであろうと関係なく、指導者として
障害スポーツ2の資質が求められる。障がい者スポーツと
30 1 △ 〇演習
前は何か、歴史やその背景などを含めて理解
する。

○

○

55 ○

生活環境学

障害者・高齢者が主体的な生活が送れるための生活環境整備・改善の支援を中心に、 1
30 2 〇
現在の住宅改修の方法、および福祉政策な 後どについて授業展開する。

○

○

56 ○

地域理学療法 理念、制度、実践などを地域福祉システム 2
30 2 ○
学
として歴史的、国際的に理解する。
前

○

○

臨床実習Ⅰ

病院、施設の役割や機能、またその中で働く理学療法士の業務を知ることにより、知1
識習得への動機づけを行うとともに、理学45 1
後療法を学ぶ学生としての基本的態度の獲得を目標とする。

○

○ ○ 〇

臨床実習Ⅱ

理学療法評価・検査について、臨床現場でのより具体的な方法を身に着ける．また検 2135 3
査測定技術のみだけでなく、対象者の全体 後像を把握できるようにする。

○

○ ○ 〇

59 ○

臨床実習Ⅲ

臨床実習指導者のもとで、理学療法の基本的技能の習得と実践を行い、評価・治療 計3
720 16
画・治療の実際の業務を理解する。医療専
通門職として責任ある態度・行動をとり、職業人としての在り方を学ぶ．

○

○ ○ 〇

60 ○

客観的臨床能力試験（OSCE）を実施し、症臨床実習セミ2
例に即した理学療法評価を円滑に実施でき
45 1
ナーⅠ
後
るようになることを目的とする。

○

57 ○

58 ○

61 ○

〇

○

客観的臨床能力試験（OSCE）を実施し、症例に即した理学療法評価を円滑に実施でき
臨床実習セミ るかを判定する。さらに、理学療法評価だ 3
45 1
〇 ○
○
ナーⅡ
けでなく、基 礎理 学療 法、 理学 療法 治療 後学、地域理学療法など臨床実習で培った経験の整合性を高める。
合計
138（3120） 単位（単位時間）
61 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 科目試験及び卒業試験に合格する。
履修方法： 定められたクラスで授業を受け履修する。

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週