ISSN 0917‑3684
Hokkaido University Library Bulletin No.128 Ｍａｒ.2008

Yuin

はじめに

北海道大学附属図書館報

電子ジャーナルについて

教員・院生・学生の皆さんは，図書館や研究1990年代から欧米を中心に学術雑誌の内容を室へ足を運ぶことなく自分のコンピュータから電子化し，オンラインで読んだり，論文をダウ必要な論文を利用できる電子ジャーナルの便利ンロードしたりすることができる電子ジャーナ

さはよくご存知のことと思います。

ルの出版が盛んになり，1990年代後半から急速北海道大学でも平成15年度から全学的に電子に普及し始めました。

ジャーナルの導入を進め，約14,000タイトル以電子ジャーナルには，出版社が提供するもの上を電子ジャーナルとして利用できます。これと出版社が刊行した雑誌を購入して電子ジャーは，国内でも有数の電子ジャーナルの利用環境ナルだけを提供するものと大きく 2 種類に分かです。

れます。後者の電子ジャーナルを提供する業者

1楡

蔭（北大図書館報）

は「アグリゲータ」と呼ばれています。アグリ

このような学術雑誌を巡る状況は，北海道大ゲータの場合，多数の電子ジャーナルの本文の学でも例外ではありませんでした。

利用が提供されていますが，最新の 1 年間分は平成 8 （1996）年度は北海道大学全体で印刷利用できないなどの制限がある雑誌が多くあり体の外国雑誌をのべ約5,500タイトル購入し契ます。

約額は約 2 億5,600万円でした。平成 9 （1997）

前者の例として，エルゼビア（Elsevier）社，年度には，タイトル数はのべ約6,500タイトル

ワイリー（Wiley）社，シュプリンガー（Springer）に増加する一方，契約額はタイトル数の増加率社，ネイチャー（Nature）社などがあげられまを上回る約 3 億9,500万円に増加しました。更す。後者のアグリゲータの例として，エブスコに，平成10（1998）年度はタイトル数が約（EBSCO）社，プロクエスト（ProQuest） 社な6,400と若干減ったにも関わらず契約額は約 5どがあげられます。

億1,500万円と急激に増加し，それまで購入し電子ジャーナルの契約も印刷体と同様に個々ていた雑誌を維持できなくなったため，外国雑の雑誌ごとの個別契約が基本です。しかし，大誌の契約数は平成 9 年度をピークに減少しまし

手の出版社では，複数の雑誌を集めたパッケーた（グラフ 1 参照）。

ジ契約を提供しているものもあります。このパ

このような状況に対応するために，平成11ッケージ契約のうち，その出版社が提供してい（1999）年度には「外国雑誌問題検討懇話会」

るほとんど全ての電子ジャーナルのタイトルをにて外国雑誌の重複調整，共同購入，電子ジャ利用できる契約もあります。この契約のことをーナルの導入等が検討され，平成12（2000）年「全タイトルアクセス契約」と呼ぶこともあり度には「資料整備に関する懇話会理系部会・医ます。

系部会合同会議」にて電子ジャーナルの共同購

初期のころは，印刷体を購入すると無料でオ入が検討され，実施に至りました。これらの検ンライン版を利用できる形態が中心でした。最討を背景に平成13（2001）年度に「学術研究コ

近は，①オンライン版のみ，②印刷体のみ，③ンテンツの整備に関する検討小委員会」が設置

印刷体＋オンライン，といった三種類の契約形され，この小委員会で「北海道大学における学態を用意している出版社が多くなってきました。

術研究コンテンツの整備について」が提言されまた，オンラインのパッケージ契約をすると印ました。この提言は，平成14年 3 月に図書館委刷体を割引価格で提供する出版社も出てきてい員会で承認され，この提言の中の基本方針は現ます。

在も継続して生きています。「学術研究コンテンツ」とは，研究を進めるために必要な電子ジャーナルと文献データベースを指します。以下

経緯
電子ジャーナルの導入が進展した背景には，にこの提言で提示されています基本方針を示し電子ジャーナルの出版が盛んになったこととはます。

別に，1990年代後半からの特に欧米の学術雑誌価格の高騰があります。この世界的に大きな問「電子ジャーナル導入の基本方針」

題となった学術雑誌価格の高騰は，大学など研・電子ジャーナルは全学的観点により導入を図究機関で必要な雑誌の購読を中止せざるを得る。

ないため「シリアルズ・クライシス（Serials・現在購入している学術雑誌を中心として，本Crisis）」と呼ばれました。

学の研究者，学生が可能な限り多くの学術研2No.128（2008. 3 ）究コンテンツにアクセスできる環境を整備す

雑誌契約額は2005年まではピーク時の1999年のる。

金額以下で推移しています（グラフ 1 ）。

・電子ジャーナルの購入経費は，共通経費化す

このことから，2005年までは雑誌契約額を増る。

加させること無く，学内で利用できる雑誌数を・電子ジャーナルに対応する印刷体については，増やすことができたと言えると思います。しか印刷体を必要とする部局経費により整備する。

し，2006年の雑誌契約額は1999年に匹敵するほ・電子ジャーナルの導入にあたっては，全国的，どに増加し，遂に2007年にはこれまでのピーク国際的活動と連携する。

を更新してしまいました。

その後，平成14（2002）年度に図書館委員会

利用状況
グラフ 2 は，全タイトルアクセス（パッケーの下に学術研究コンテンツ小委員会が設置されジ契約）契約をしている主な出版社 6 社の平成現在に至っています。
電子ジャーナルの導入について財源の問題は18年（2006年）のアクセス数（論文をダウンロ

大きな課題の一つです。電子ジャーナルは印刷ード，表示した件数）を本学での購入実績のあ体と異なり北海道大学全体で契約しますと学内るタイトルと無いタイトルに分けて集計したもの誰もが利用できますので，北海道大学では電のです。

子ジャーナルの購入に必要な経費を各部局に分やはり購読実績のある雑誌の利用が中心です

担をお願いして共通経費としました。電子ジャが，購読実績のない雑誌の利用も約 2 割から 3ーナル導入の対象誌は平成14年度の時点で電子割，平均すると約 2 割を占めていますので，一ジャーナルを利用できるものとする方針を立て，定程度の利用があることがわかります。

この方針に基づいた運用を平成15（2003）年度から開始しました。

利用環境

平成16（2004）年度の法人化に当たって，各北海道大学では，OPAC（蔵書検索システム）部局の経費から共通経費への振替をしなくてもと電子ジャーナルのリストから利用できる電子済むように共通経費分の金額を特定経費としてジャーナルを探すことができます。OPACからも附属図書館へ配分する方法に変更となりました。

利用できる電子ジャーナルを検索できることは，この方法は現在も継続しています。

北海道大学の大きな特徴です。
ただし，OPACに登録しましたデータも年数が現状経過してきますと，雑誌の出版社の変更や，出タイトル数版社の方針の変更などがあり，登録されている

北海道大学で購入している電子ジャーナルの内容と利用できる電子ジャーナルの巻号などのタイトル数は，重複を含めないで約14,000タイ条件に食い違いが発生してきました。特にパットルです（2007年度：グラフ 1 ）。

ケージ契約している雑誌については，契約する「経緯」でも説明しましたが，1997年をピー電子ジャーナルが多くなってきていることもあクとして契約している印刷体の雑誌数は，減少

り，OPACへの反映が追いつかず，必ずしも実情を続けていますが，電子ジャーナルを導入するを反映していないケースもありました。

ことで学内から利用できるタイトル数は大幅にこのような状況に対応するために，平成19年増加しました。一方，電子ジャーナルを含めた1 月から「リンクリゾルバ」というシステムを3楡蔭（北大図書館報）導入しました。このシステムには北海道大学でバでは，契約しているデータベースだけでなく，購入している電子ジャーナルの情報が登録されサーチエンジンのGoogle Scholarの検索結果かています。パッケージ契約の内容に変更があっらもリンクするよう設定しています。

た場合，リンクリゾルバのベンダがデータを修図書館情報システムが更新されます平成20年

正しますので，個々の大学でメンテナンスをし3 月からは，リンクリゾルバのデータを元になくても修正結果が反映されます。また，無料OPACの情報を更新することを予定しています。の電子ジャーナルについては，作業量の問題かこれによって利用条件に変更があった電子ジャらOPACへ登録していませんでしたが，リンクリーナル情報のOPACへの反映がよりスムーズになゾルバには登録されていますので利用できる電る予定です。

子ジャーナルのリストに加えることができまし

また，北海道大学には札幌，函館キャンパスた。その結果，無料の電子ジャーナルを含めて以外にも各地に多くの研究施設があります。こ

約40,000件以上の電子ジャーナルへのリンクをれらの施設の研究者も等しく電子ジャーナルを提供できるようになりました。

利用できるよう電子ジャーナル専用のプロキシ

リンクリゾルバの「リンク」とは，論文の論ーサービスを附属図書館では提供しています。

文名，掲載されている雑誌名，巻，号，ページなどの情報（書誌情報）とフルテキスト（論文選定についての本文）とのリンクを指し，「リゾルバ」とは特定経費で購入している電子ジャーナルは，このリンクを解決するもの，という意味です。

学術研究コンテンツ小委員会で選定しています。

オンラインでフルテキストを利用できるものに

ここでは，部局から新規購入の希望のあった電限らず，OPACへのリンクなど，データベースの子ジャーナルの選定や電子ジャーナルにかかる検索結果からできるだけ少ない手間で論文を入経費を抑制するために利用度の低い電子ジャー手するための手段を提示するシステムです。

ナルの見直しなどについて審議します。

検索結果に表示されるアイコン

特定経費で購入している電子ジャーナルにつをクリックしますと，リンクリゾルバの検索結いては，例年 4 月から 5 月にかけて部局に新規果の画面が表示されます。このシステムには北及び中止希望の照会を行っています。新規に購

海道大学で利用できる電子ジャーナルの情報が，入を希望される場合は，このときに希望を出しHUSCAPも含めて登録されていますので，必要なていただくようお願いします。

論文が電子ジャーナルで利用できる場合は，フルテキストへのリンクが表示されます。北海道

電子ジャーナルをめぐる状況

大学で利用できる電子ジャーナルが無い場合は，平成12年から国立大学図書館協会のもとに電OPACやWebcat（国立情報学研究所が提供してい子ジャーナルタスクフォースが設置されました。

ます国内の大学図書館などの図書・雑誌の所蔵タスクフォースは国立大学図書館協会の加盟館を検索できるシステム）へのリンクが表示されを代表して加盟館が「より有利な条件」で電子ます。検索語は自動的に入力されていますので，ジャーナル導入を図れるよう出版社等と交渉をリンクをクリックするだけで所蔵しているかど重ねています。
このタスクフォースの努力により，それまでうかを調べることができます。
このような検索結果からフルテキストへのリ

毎年10％以上価格が上昇していた雑誌も年間 5ンクの機能は従来からありましたが，大手のデ％ぐらいまで価格上昇の上限を設定したり， 3ータベースに限られていました。リンクリゾル

年間は原価を据え置いたりなど個々の大学が個4No.128（2008. 3 ）別に契約をするよりも有利な条件のコンソーシアム契約を締結できています。
図書館界全体の活動としては，前号の楡蔭でもご紹介しましたHUSCAPのように，各大学や研究機関で機関リポジトリを構築する活動も始まっています。このような活動が広まっていくと出版社にも何らかの影響を与えられると思います。電子ジャーナルの環境整備にはこのような活動との連携も今後必要になってくると思います。
おわりに附属図書館では電子ジャーナル環境の整備を進めていますが，新しく刊行される電子ジャーナルも多いため，新規導入の要望も多く寄せられます。また，最新の電子ジャーナルの利用だ
けでなくバックナンバー（バックファイル）の導入希望や図書を電子化した電子ブックの新規導入の要望もあります。利用環境においても，自宅など学外からの電子ジャーナルの利用やリンクリゾルバの電子ジャーナルリストへの要望などを多くの方からいただいています。年度の切り替え時には一時的に電子ジャーナルが利用できなくなることも未だに発生しており申し訳ないかぎりです。電子ジャーナルの全学的な導入から5年が経過しましたが，電子化された資料をめぐる課題はまだまだ山積みとなっています。今後も経費の抑制とバランスを取りながら少しずつでも電子ジャーナルの環境整備につとめることが課題です。

5楡蔭（北大図書館報）

グラフ 1

グラフ 2

6

No.128（2008. 3 ）お知らせ北海道大学学術成果コレクション運営方針を制定しました
この運営方針は，附属図書館が取り組んできた北海道大学学術成果コレクション（HUSCAP）構築の活動について，本学に所属する研究者がその成果をHUSCAPで公開することを強く奨励することを骨子としています。

平成19年11月22日
北 海 道 大 学

北海道大学学術成果コレクション運営方針
北海道大学学術成果コレクション（以下「本コレクション」という。）は，本学の教員等が教育や研究活動を通じて生産した論文等の成果物を，電子的な形態で網羅的に収集 ･ 保存し，さらにインターネット等を介して無償で広く公開するシステムであり，国内外の大学や研究所等を中心に急速に普及しつつある「機関リポジトリ（Institutional Repository）」を本学において実現しようとするものである。
世界各国の教育研究機関が機関リポジトリを設立し，しかも急速に拡大している背景は，インターネットのグローバルな普及や学術情報の急激な電子化等を基盤として，教育研究機関が活動成果をネットワークを介して広く公開することで，教育研究機関の活動の説明責任，社会的認知度・評価の向上を図ろうとする意図がある。
さらに教育研究活動の成果を文字どおり社会全体の公共財として位置付け，無償で公開することを通じて社会に還元していこうとするオープン･アクセスの考え方が広まってきたことも大きな要因となっている。
世界的にこのような動きが加速している中，国内においても，研究者及び教育研究機関による情報発信力の強化が社会的に重要なキーワードとなってきている。
例えば，第 3 期科学技術基本計画において，わが国における研究情報基盤の整備及び科学技術に関する説明責任と情報発信の強化が重要だと，次のような具体的方策を提言している。
・我が国の研究情報の蓄積を資産として国の内外に発信できるよう，論文誌等の電子アーカイブ化支援を進めること・研究者が公的な資金助成の下に研究して得た成果を公開する目的で論文誌等で出版した論文については，一定期間を経た後は，インターネット等により無償で閲覧できるようになることが期待されること・研究機関・研究者等は研究活動を社会・国民に出来る限り開示し，研究内容や成果を社会に対して分かりやすく説明することをその基本的責務と位置付けること。その際，多様な媒体を効果的・効率的に活用すること「現実世界と一体となった普遍的学問の創造としての研究と，基礎研究のみならず応用や実用化を重んじ研究成果の社会還元を重視する」という建学の精神を有する本学が，本コレクションを設立し，この方面において国内の大学をリードしていくことは極めて意義のあることである。
このような状況のなか，平成18年 4 月から附属図書館が運用を開始した本コレクションは，開始後約 1 年を経て，788名の教員等から学術雑誌掲載論文・資料の提供を受けた。また，本学の研究科等が刊行する44タイトルの研究紀要等を電子化し本コレクションから公開している。その結果，収録文献数は21,360件に達し，国内外からの本コレクションへの総アクセスは1,233,312件，現在では 1 ヶ月に約 6 万件（平成19年度平均）を数えるに至っている（平成19年11月22日現在）。
以上の諸情勢と蓄積に鑑み，北海道大学は学術活動の礎としての本コレクションの運営に関し，以下の基本方針を確認する。
1 ．北海道大学は，本学に所属し教育研究活動を行うすべての研究者に，その多様かつ高度な成果を「北海道大学学術成果コレクション運用要項」にしたがって，本コレクションにおいて公開することを強く奨励する。
2 ．北海道大学は，本コレクションの持続的な発展と恒久的な保存に務め，社会貢献の責務を果たすのみならず，オープン・アクセスを通じて成果を享受する者と創出する者との相互作用を促し，その効用が更なる知的発展をもたらすことを企図する。
3 ．北海道大学は，附属図書館が本コレクションを運用する十全な体制を整えるために不断に努力する。
以 上7ᬯ‫⬺ޓޓ‬㧔ർᄢ࿑ᦠ㙚ႎ㧕ȇǸǿȫȪȝǸȈȪᡲӳ‫׎‬ᨥ˟ᜭǛ᧏͵ƠǇƠƨ‫ޓ‬ᐔᚑᐕ᦬ᣣ㧔᳓㧕㧘ᣣ㧔ᧁ㧕ߩᣣ㑆ߦࠊߚࠅ㧘ᄢ㒋ᄢቇ㌁᧙ળ㙚ߦߡ࠺ࠫ࠲࡞࡝ࡐࠫ࠻࡝ㅪว࿖㓙ળ⼏㧔&4(+%㧕߇㐿௅ߐࠇ߹ߒߚ‫ޕ‬ਥ௅ߪ&4(㧔࠺ࠫ࠲࡞࡝ࡐࠫ࠻࡝ㅪว㧕ߢ㧘ᄢ㒋ᄢቇ㒝ዻ࿑ᦠ㙚㧘ᄢቇ࿑ᦠ㙚ㄭ⇰ࠗ࠾ࠪࠕ࠹ࠖࡉ㧘4'(14/⎇ⓥࠣ࡞࡯ࡊ㧘࿖┙ᖱႎቇ⎇ⓥᚲߩ౒௅㧘ᢥㇱ⑼ቇ⋭ߩᓟេߦࠃࠅߎߩળ⼏ߪ㐿߆ࠇ߹ߒߚ‫&ޕ‬4(ߣߪ㧘ቇⴚᢥ₂߳ߩࠝ࡯ࡊࡦࠕࠢ࠮ࠬߣ㧘ㄭᐕ࿖ౝߩฦᄢቇ࡮⎇ⓥᯏ㑐ߢᢛ஻߇ߔߔ߻ᯏ㑐࡝ࡐࠫ࠻࡝ߩᝄ⥝ࠍ⋡⊛ߣߒ㧘ᧄቇ㒝ዻ࿑ᦠ㙚߇ਛᔃߣߥߞߡߔߔ߼ߡ޿ࠆᄢቇ㑆ㅪ៤ᵴേߢߔ‫ޕ‬‫ᧄޓ‬ળ⼏ߪㅴ᝞ߔࠆࠝ࡯ࡊࡦࠕࠢ࠮ࠬⅣႺߩਛߢߩᯏ㑐࡝ࡐࠫ࠻࡝ߩ⃻⁁ࠍࠕࠫࠕ࡮਎⇇ߩⷞὐ߆ࠄᬌ⸛ߒ㧘੹ᓟߩ⺖㗴ࠍ౒᦭ߔࠆߎߣࠍ⋡⊛ߣߒߡ㐿௅ߒߚ߽ߩߢߔ‫࡮ࠕࠫࠕޟޕ‬Ⅳᄥᐔᵗ࿾ၞߦ߅ߌࠆࠝ࡯ࡊࡦࠕࠢ࠮ࠬߣᯏ㑐࡝ࡐࠫ࠻࡝‫ޠ‬㧘‫ޟ‬ᜬ⛯น⢻ߥ࡝ࡐࠫ࠻࡝ࠍ⋡ᜰߒߡ‫ޠ‬㧘‫ޟ‬ᯏ㑐࡝ࡐࠫ࠻࡝ࠍផㅴߔࠆᄙ᭽ߥࠗ࠾ࠪࡖ࠴ࡉ‫ߣࡦ࡚ࠪ࠶࠮ߩߟ߁޿ߣޠ‬㧘ᣣᧄߩฦᯏ㑐ߦ߅ߌࠆᯏ㑐࡝ࡐࠫ࠻࡝ߣߘࠇߦ㑐ㅪߔࠆขࠅ⚵ߺࠍႎ๔ߔࠆࡐࠬ࠲࡯࠮࠶࡚ࠪࡦ߇㐿௅ߐࠇ߹ߒߚ‫ޕ‬ෳട⠪ߪࠞ࿖ฬߦ਄ࠅ㧘ᾲᔃߥ⼏⺰߇੤ࠊߐࠇ߹ߒߚ‫ޕ‬‫ޓ‬ᣣ⋡ߩ࠮࠶࡚ࠪࡦߢߪ㧘቟㆐ᷕ᳁㧔ᣣᧄ࡮࿖┙ᖱႎቇ⎇ⓥᚲ㧕㧘࠽࠾࡯࡮࡝࡯᳁㧔㖧࿖࡮᪸⧎ᅚሶᄢቇ㧕㧘㒸శ⪇᳁㧔บḧ࡮࿖┙บḧᄢቇ㧕㧘ࡐ࡯࡜࡮ࠞ࡜ࡦ᳁㧔ࠝ࡯ࠬ࠻࡜࡝ࠕ࡮ࠢࠗ࡯ࡦ࠭࡜
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附属図書館では，文献を効率よく収集する方法，とくに蔵書検索システムやデータベースの使い方を中心に，図書館をより便利に使いこなしていただくためのいろいろな取り組みをしています。ここでは，平成19年度における各種講習会の実施結果を報告いたします。
講習の最後には受講者にアンケートへの協力をお願いしていますが，「今まで知らなかった機能や使い方を教わった」「もっと学習・研究に役立てたい」など概ねよい評価をいただいています。しかし，ときに「わかりにくい」「時間が長い」「時期が遅い」などのご意見もいただいていますので，それらを踏まえ，講習会がさらによいものになるよう改善していきたいと思います。
講習会の予定，開催記録や申し込み方法などは図書館ホームページ「講習会のご案内」に掲載していますのでぜひご覧ください。
（URL：http://www.lib.hokudai.ac.jp/modules/tinyd7/index.php?id=3）
データベースは，より便利になるようどんどん進化していきます。過去に講習会を受けたことのある方も，知らなかった機能，新しい機能を使いこなすためにも改めて受講してみてはいかがでしょうか。
1 . 図書館利用ガイダンス
毎年 4 月上旬に新しく北大に来られた方，新入生，新任教員の方などを対象に実施しています。内容は，図書館館内ツアー，蔵書検索システムの紹介です。平成19年度は 4 月に 3 回開催し，36名の参加がありました。
2 . 情報探索入門
全学教育科目の一般教育演習の一コマを使って「情報探索入門」を実施しています。内容は，図書館の便利な機能を使ってできる情報収集方法として，主に蔵書検索や文献検索の方法を紹介します。
担当教員から希望のあった科目で開催し，授業のテーマに沿って検索例題などを設定しています。 1
年生が対象ですが，後にレポート作成や研究を進めていく上で必要になると思われるデータベースなども紹介しています。
平成19年度は，前期32回，後期10回，合計42回，740名が受講しました。
3 . 文献探索ワークショップ
教職員・大学院生などの申し込みにより実施しています。ゼミ単位でそのテーマに沿って検索例題などを設定し，適当な参考資料や電子ジャーナルを紹介したり，データベースを用いた効率的な文献検索の方法などを演習します。会場は主に附属図書館本館ですが，医学部保健学科や獣医学部などは学部でも実施しました。
平成19年度は延べ18回（内，学部との共催 4 回），511名が受講しました。

14No.128（2008. 3 ）○主な開催学部等
文学部・法学部・経済学部・工学部・医学部保健学科・獣医学部
4 . ライブラリーセミナー
情報サービス課利用支援担当が企画し実施しています。本館 4 階情報検索コーナーでのデータベー
ス検索実習が主な内容です。テーマは時期などを考慮して決定しています。ホームページでのお知らせの他，ポスターやチラシを作成しています。
平成19年度は11回開催，46名の参加がありました。
主なテーマ―国内雑誌論文の探し方
電子ジャーナルの使い方
記事の探し方
各種データベースの使い方
5 .各種データベース講習会北大で契約しているデータベースの提供元に講師を依頼し，実施しています。附属図書館の他，部局等図書館（室）との共催により部局を会場としても開催しています。
平成19年度は29回開催し，409名の参加がありました。
○内容Ovidデータベース講習会（Medline on Ovid，Biological Abstractsほか）（講義・実習）
SciFinder Scholar講習会（初級編）（実習）
Web of Science・EndNote Web・Derwent Innovations Index講習会（講義・実習）
SciFinder Scholar講習会（中上級編）（講義・実習）
Discovery Gate・CrossFire Commander講習会（講義・実習）
LexisNexis Academic講習会（実習）（情報サービス課利用支援担当）

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