西海区水産研究所主要研究成果集
第 ２ ０ 号
（平成27年度）

平成28年3月
国立研究開発法人 水産総合研究センター

西 海 区 水 産 研 究 所

はしがき

独立行政法人水産総合研究センター西海区水産研究所は、平成 27 年度から国立研究開発法人
水産総合研究センター西海区水産研究所に名称を改め、「研究成果の最大化」を目標に日々研究業務を推進しております。

当研究所では、沖縄周辺を含む東シナ海及びその接続海域に生息する水産生物の持続的な利用のための資源管理、資源生態、関連する海洋環境・生物環境等、及び増養殖に関する研究開発を行っています。また、有明海・八代海等においては水産生物の増養殖や漁場環境等に関する様々な研究開発を行い、得られた成果は学術論文や報告書、プレスリリース、テレビ、あるいは水産総合研究センターの広報誌やホームページなどで紹介しています。

当研究所では平成 10 年度より上記の調査研究成果を迅速かつコンパクトな形で広報することを目的とし、「西海区水産研究所主要研究成果集」を発刊してきました。その編集は時代とともに変化してきましたが、平成 18 年度からは、研究者が行ってきた調査研究活動を可能な限り報告することを心掛け、さらに調査研究成果の早期普及と漁業関係者への啓発を推進する観点から、当該年度に実施した研究課題を当所のホームページ上で的確に提供するように努めています。しかし、近年は知的財産の問題もあり、研究成果の一部は本成果集に掲載できないものもあります。
平成 27 年度は 22 課題の研究課題について取りまとめを行い、今後も研究成果の最大化を目指し、国民目線で分かりやすい内容で研究成果を広報・普及していく所存です。

この成果集が水産関係者をはじめとして、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、さらに当所の研究活動に対するご理解を深めていただく一助となることを期待しています。

平成 28 年 3 月

国立研究開発法人 水産総合研究センター

西海区水産研究所 所長 與世田 兼三

目 次
１．魚類標本の収集管理及び利活用の促進・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4
業務推進部
２．東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討
国際資源評価調査事業：東シナ海と日本海の漁業資源・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
資源海洋部、国際水産資源研究所
３．九州南西〜西方海域における海洋構造が水産資源に与える影響の把握・・・・・・・・・・・・・・ 6
資源海洋部
４．大型海水水槽と小型計量魚群探知機による東シナ海底魚類活魚のターゲットストレングス測定・・・ 7
資源海洋部、資源生産部、北海道大学
５．我が国の底びき網漁業を俯瞰するデータインベントリの作成（西海ブロック）
・・・・・・・・・・・8
資源海洋部
６．夏季の東シナ海・対馬海峡域のカタクチイワシの餌料環境・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
資源海洋部、日本海区水産研究所
７．漁業者活動による磯焼け対策の効果検証～稚イセエビの生息数は増加したか？～ ・・・・・・・・ 10
資源生産部
８．ブリの 10 月採卵に成功～周年採卵への足掛かり～・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11
資源生産部、長崎大学
９．赤潮に強いブリをつくるための技術開発 ～赤潮への抵抗性を数値化する～ ・・・・・・・・・・ 12
資源生産部、増養殖研究所
10．クエの資源動向の把握 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13
資源生産部
11．四季藻場衰退域におけるアカハタの食性解明 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14
資源生産部

12．広域赤潮等の情報収集・公表システムの開発 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15
有明海･八代海漁場環境研究センター、資源海洋部、瀬戸内海区水産研究所、
株式会社サイエンスアンドテクノロジー、いであ株式会社、株式会社アイコック
13．有明海における貧酸素水塊による漁業被害防止対策
有明海における貧酸素水塊モニタリングの高度化 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16
有明海・八代海漁場環境研究センター
14．塩分センサーによる測定値に懸濁物質が及ぼす影響に関する検討 ・・・・・・・・・・・・・・・ 17
有明海・八代海漁場環境研究センター、佐賀大学
15．アミノ酸窒素安定同位体比に基づくアゲマキガイの栄養段階の推定 ・・・・・・・・・・・・・・ 18
有明海・八代海漁場環境研究センター
16．クロマグロ受精卵消毒に使用する電解海水がふ化に及ぼす影響 ・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
まぐろ増養殖研究センター
17．クロマグロ親魚への麻酔投与技術 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20
まぐろ増養殖研究センター
18．サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源・生態特性の解明 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 21
亜熱帯研究センター
19．サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 22
亜熱帯研究センター
20．スジアラ養殖における適正な飼育密度と給餌回数の検討 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 23
亜熱帯研究センター
21．高塩分海水を用いたスジアラ稚魚の鰾形成の判別手法の開発に向けて ・・・・・・・・・・・・・ 24
亜熱帯研究センター
22．スジアラ受精卵の発生段階における物理的刺激がふ化率に及ぼす影響 ・・・・・・・・・・・・・ 25
亜熱帯研究センター

課 題 名 ： 魚類標本の収集管理及び利活用の促進

担当者名

業務推進部 標本管理室 星野浩一

［目的］
水産総合研究センターの調査等で採集された各種標本は、水産研究の貴重な資産であり、これらを体系的に収集管理するとともに、標本、データ等の利活用を図ることが求められている。西海区水産研究所では、東シナ海の底曳調査等で採集された魚類の標本コレクションを保有している。本課題では、このコレクションに魚類標本を登録管理してデータベース化を行って水産資源・海洋環境・生物多様性等の解析用及び教育用資料として水産総合研
究センター内外での利活用を図るとともに、標本の DNA サンプルを収集し、種判別の鑑定基準及び遺伝的解析等に役立てることを目的とする。
［成果の概要］1．標本の採集・登録・DNA 採取：東シナ海沿岸域の魚類を中心に標本を収集した。その結果、本年度は標本約400 個体、並びに標本に由来する DNA 用組織片 219 個体分及びデジタル写真（生鮮時）198 個体分を登録した。
現在までの登録総数は、標本が 33,903 個体、DNA 用組織片が 4,643 個体、デジタル写真が 3,664 個体であり、データの一部は西海区水産研究所ホームページで公開している。
2．魚類図鑑「インド洋南西部公海海山域の魚類」を、開発調査センター並びに国立科学博物館及び高知大学と共同で作成した。西海区水産研究所では、開発調査センターが平成22 年度及び 24～25 年度にインド洋南西部の海
山域の漁場（図 1; 水深 117～988m）で行ったトロール調査で採集した魚類標本を標本コレクションに登録保存した。図鑑作成には、これら魚類標本の観察に基づく詳細な形態データと生鮮時に撮影した写真を用いた。掲載された魚種は 3 未記載種を含む 13 目 33 科 46 種である（図 2）。このうち 12 種に新たに和名を提唱した。
A

E

B
F
C

図 1．調査対象海域
GDH

図 2．おもな掲載魚種 A：アマイロギンザメ（新称）、B：カラスザメ属の 1 種、C：フサアンコウ属の 1 種、D：ツノマトウダイ、E：タイセイヨウユメカサゴ（新称）、F：ミナミクサカリツボダイ（新称）、G：オビレタチ、H：ヨリトフグ［成果の活用］
・標本が充実することにより、水産総合研究センター内外の研究者に、より多くの研究材料と情報が提供可能となる。
・平成 27 年度は、標本及びそれに由来する DNA 用組織片、画像の利用実績が合計 18 件あった。
・「インド洋南西部公海海山域の魚類」は、漁業者、市場関係者、資源研究者のためのフィールドガイドとしての活用が期待される。調査海域は、国際条約である南インド洋漁業協定（SIOFA）で漁業資源管理が行われており、資源管理の基礎資料として意義がある。これまで和名がなかった魚種に新称を提唱したことで、我が国の漁獲統計や貿易統計を扱う現場に貢献すると考えられる。

課 題 名 ： 東シナ海における小型浮魚類を対象とした複数魚種の総合的管理方策の検討
国際資源評価調査事業：東シナ海と日本海の漁業資源
担当者名

資源海洋部 資源管理グループ 福若雅章、依田真里、黒田啓行、安田十也、古市 生
国際水産資源研究所 くろまぐろ資源部 くろまぐろ生物グループ 大下 誠二［目的］
東シナ海において、小型浮魚類はまき網漁業等で漁獲され、社会経済的に見ても極めて重要な漁業資源である。一般に小型浮魚類は寿命が短く加入変動が大きいとされるため、その資源管理は困難である上に、東シナ海では外国船（中国・韓国等）による漁獲量の不確実性などがあり、資源管理がさらに困難を極めている。本課題では、
現在の標準的手法以外の資源評価手法に関する検討を行い、東シナ海の小型浮魚類に適した資源評価手法を開発する。
［成果の概要］日中共同研究で実施している東シナ海のマサバの系群分析の日本側の研究結果を取りまとめ、最近の文献のレビュー結果と合わせて、東シナ海で漁獲されるマサバは単一の系群からなり日中両国は同一の系群を利用していることがわかった。
1．東シナ海におけるまき網漁場のマサバの系群に関する日本側研究東シナ海南部から対馬海峡にかけての大中型まき網漁業の漁場で漁獲されたマサバの形態分析を行った結果、この海域には形態が異なる複数群が混ざりあって分布する可能性があることがわかった。しかし、ミトコンドリア
DNA の D-Loop 領域やマイクロサテライト DNA などの遺伝子マーカーを用いた集団解析によると、漁獲地点間の遺伝的変異の割合は低く、単一の遺伝的集団に属することがわかった。
2．最近の東シナ海を中心とする海域におけるマサバ系群に関する文献レビュー2007 年以降、東シナ海を中心とする海域におけるマサバの分子遺伝学的な系群解析に関する研究論文が多く出版された（表）。それらの論文では、東シナ海を中心とするマサバ集団はその分布域の端（渤海・黄海、海南島南部沖、日本の太平洋側）にやや遺伝的に分化が進んだ集団が認められた。
日本の大中型まき網漁船が広く東シナ海を漁場として利用していた 1970～1990 年代のマサバの漁場位置を調べところ、東シナ海南部から対馬海峡にかけて連続的に漁場が形成され、その漁場の重心は季節に伴い南北移動を行っていた（Yasuda et al. 2014）。東シナ海でさば類の仔魚の分布を調べた結果から、マサバ仔魚は東シナ海
南部の台湾北方海域で多く採集され、この海域が主な産卵場であることが判明している（Sassa and Tsukamoto
2010）。台湾北方で産卵されたマサバ卵の粒子追跡シミュレーションを行うと、仔魚は発育しながら九州北西海域に輸送された（Li et al. 2014）。
3．研究結果の総合
以上の結果を総合すると、東シナ海に生息するマサバは遺伝的にもはっきりとした分化は認められず、発育初期においても漁獲対象サイズにおいても東シナ海を広く回遊しており、単一の系群であると見做すことができるものと考えられた（図）。

表．近年のマサバ系群に関する分子遺伝学的研究結果

図．東シナ海を中心とするマサバ系群の概念図［成果の活用］
日中両国は東シナ海において同一のマサバ系群を利用していたことから、今後は両国共同で同系群の資源評
価・管理を行う必要があることがわかった。今後も西水研は、水産庁を通して、中国側の水産資源学者に資源評価に関する共同研究を働きかけ、本種の持続的な資源管理に向けた方策を検討する予定である。

課 題 名 ： 九州南西〜西方海域における海洋構造が水産資源に与える影響の把握

担当者名

資源海洋部 資源生態グループ 青沼佳方、佐々千由紀、高橋素光、酒井 猛、川内陽平
海洋環境グループ 山田東也、長谷川徹、北島 聡、清本容子、西内 耕、種子田 雄［目的］
主要魚種の生態情報と海洋環境情報を収集解析し、九州南西～西方海域における海洋物理環境と高次生産過程をつなぐ要因を把握することにより、加入量変動要因の解明に取り組む。本年度は主に魚類仔稚魚の分布生態などの生物要因の解析を行い、生態情報とこれまでの結果を比較・解析することにより、生物相を規定する海洋環境を明らかにすることを目的とした。
［成果の概要］2001〜2015 年において毎年 4 月に東シナ海陸棚縁辺域で実施されたニューストンネット曳網にて採集された試料を用いて、ブリ仔魚（標準体長8 mm未満）の水平分布、生息環境及び個体数密度の経年変化を調べた。また、これらと海洋環境との相関を検討した。
1. 海洋環境の経年変化：過去 15 年間で調査海域の水温は、経年的に有意な減少傾向が見られたが（p<0.05）、塩分とクロロフィル a 濃度には有意な差は見られなかった（p>0.05）。一方、水温とクロロフィル a 濃度の間には有意な負の相関が認められた（r2=0.552, p<0.05）。
2. 個体数密度と出現頻度：2009 年以降ブリ仔魚の個体数密度及び出現頻度は増加傾向であった（図 1）。仔魚の個体
数密度と親魚量・加入量の間に、それぞれ正の相関が認められた。また、北部海域（北緯 29 度 30 分以北）では仔魚の個体数密度の経年変動の傾向は不明瞭であったが（変動係数=45％）、南部海域（北緯 29 度 30 分以南）では 2010 年
以降平均密度が大きく増加しており、変動係数も 92％とかなり高い値であった（図 2）。
3. 仔魚の個体数密度と海洋環境：ブリ仔魚が出現する海域の平均水温は南部海域の方がおよそ 1℃高かった（図 3）。
仔魚の個体数密度と海洋環境（水温、塩分濃度、クロロフィル a 濃度）の相関性を検討したところ、いずれにおいても有意な関係は認められなかった。これらは北部海域、南部海域に分けても有意な関係は認められなかった。

図 1．ブリ仔魚の個体数密度と出現頻度

図 2．仔魚の個体数密度と出現頻度
上：北部海域 下：南部海域
図 3．ブリ仔魚の分布水温
左：北部海域 右：南部海域［成果の活用］
ブリ仔魚の個体数密度・出現頻度とブリ加入量・産卵親魚量の間に正の相関があることが判明した。一方、仔魚の個体数密度の多寡と水温、塩分濃度、クロロフィル a 濃度などの海洋環境の間に有意な関係が認められないことから、本種仔魚の分布様式は餌料環境や輸送過程など他の要因が関与している可能性が示唆された。これらの結果はブリの加入量変動の要因を解明する上で重要な情報となる。

課 題 名 ： 大型海水水槽と小型計量魚群探知機による東シナ海底魚類活魚のターゲットストレングス測定

担当者名

資源海洋部 資源生態グループ 川内陽平、酒井 猛
資源生産部 藻類・沿岸資源管理グループ 中川雅弘
北海道大学 北方生物圏フィールド科学センター 宮下和士

［目的］
計量魚群探知機（以下、計量魚探）による東シナ海産底魚類の現存量推定手法開発のために、ターゲットスト
レングス（TS: 魚 1 個体あたりの音の反射強度）は重要な値となる。TS は、個体数推定に必要不可欠なことに加え、魚種や体長により値が異なる特性を用いて計量魚探上での魚種判別指標としても用いることができる。他方、TS は最終的にフィールドデータに適用することから、正確さに加え、自然状態に近い値を得ることが求められる。本研究では、屋内の大型海水実験水槽を用いて計量魚探を利用することで、コントロールされた環境下における供試魚の遊泳軌跡と TS 値の測定実験方法を構築し、実際のデータ収集を試みることを目的とした。
［成果の概要］1. 研究の円滑化のため、北海道大学北方生物圏フィールド科学センターと共同研究契約を締結した。
2. 調査船調査（熊本県立苓洋高等学校実習船熊本丸による着底トロール）と活魚店からの購入により、東シナ海の重要底魚類を活魚として入手した。西水研の屋外水槽で馴致したのち、実験設備のある函館市国際水産・海洋総合研究センターへ空輸した。輸送した活魚は、TS 測定実験開始まで同センターで飼育した。実験には、マアジ 3 個体、キダイ 2個体、マダイ 1 個体及びカイワリ 1 個体を供した。
3. 上記センター内の 300 トン大型海水実験水槽（図 1）内に周波数 38 及び 120 kHz の計量魚探（ソニック社製）を設置し、魚探較正を行った。その後、供試魚を水槽内に投入して、TS 及び超音波ビーム内での 3 次元位置を計測した。なお、実験に係る計量魚探の配置、水槽の加工方法など TS 測定方法の詳細については音響学的な特性を考慮し、北大の共同研究者と協議して設備の準備を行った。
4. 測定の結果、各魚種で魚体の音響反応（図 2）を得ることができた。また、マアジで TS が強く、キダイで比較的弱いといったように、魚種によって音響反射の強さが異なるという特徴も観察された。TS 値と同時に、超音波ビーム内における供試魚の遊泳軌跡の 3 次元座標（図 3）も計測し、各点の座標の違いから遊泳姿勢角（水平面に対する進行方向の角度）を算出した。今後は、より測定個体数を増やし、遊泳姿勢角の分布を求める予定である。それを確率密度関数として各角度の TS を重み付けすることで、フィールドデータにおける個体数推定や魚種判別に適用可能な平均的な TS を算出することができると考えられる。
5. 魚は進行方向に対して水平に体を向けない場合がある。4. で得られた遊泳姿勢角は進行方向の角度を表すため、
進行方向に対する上下への魚体の傾きである「迎角」により補正を行った。実験では、回流水槽に供試魚を遊泳させ（図4）、魚体の様子をビデオカメラにより撮影することで迎角を測定した。以上の測定手法により、計量魚探による現存量推定に必要な基礎的なデータの一端を集積することができたと考えられる。
番

TS (dB)

軌跡 号

‐35
1m

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13

4.0

水深 (m)

2m

深度

3m
‐56

4m

4.6
5m

図 1．300 トン大型海水実験水槽

)

0.6

(m

水槽の底

奥

行

6m

14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25

7m
‐80

図 2．TS エコーグラム例
深度 4〜4.5 m 付近にある反応の茶〜青色は、測定された魚体の魚体の TS 値を示す。

‐0.6

‐0.6

0.6

幅 (m)

図 3．超音波ビーム内における遊泳軌跡の 3 次元座標例 図内の点は、計量魚探による超音波パルスの送信周期ごとに得られた魚体の位置を示す。

図 4．回流水槽による遊泳実験の様子［成果の活用］
本課題では、自然遊泳状態における TS 及び遊泳姿勢角を得るための実験・解析方法を構築し、実際に東シナ海産の底魚類を用いた測定を行った。今後標本数を増やし、実験系や解析方法をさらに改善して TS データを収集すること
により、計量魚探による現存量推定手法開発に寄与することが期待される。

課 題 名 ： 我が国の底びき網漁業を俯瞰するデータインベントリの作成（西海ブロック）

担当者名

資源海洋部 資源生態グループ 川内陽平、青沼佳方、酒井 猛［目的］
国際的な資源管理や生態系管理が求められる中、我が国全体の底びき網漁業の現状や変遷を把握することは重要である。しかし、現状では各海域（ブロック）で漁業データのフォーマット、整備状況、対象魚種などが異なっており、網羅的に把握することが困難である。そこで、各海域の沖合底びき網（沖底）及び以西底びき網（以西）のデータを統一フォーマットで集約し、全国の底びき網漁業の実態を網羅的に補完可能なデータベースを作成した。また、作成したデータベースの漁獲努力量や漁獲量を GIS（地理情報システム）でマッピングし、それらの特徴や変遷から我が国の沖底・以西の現状について把握することを目的とした。
［成果の概要］1. 本年度は、昨年度からのデータベースの整理を継続するとともに、漁業データに記載された魚種名や銘柄情報を整理したうえで（西水研は日本海西部と東シナ海中心）、他ブロック担当者との協力のもと、我が国全域の魚種別漁獲量データベースを作成し、昨年度の漁獲努力量・総漁獲量データベースと統合した。これらのデータ
は.Rdata 形式で保存され、海域、年情報などで検索をかけることにより、容易に各情報へアクセスできる状態となっている（図 1）。また、データベースの使用方法や魚種名・銘柄情報のコード変換方法などの情報についても、マニュアルとして整備した。
2. 上記のデータベースの解析結果をもとに、生態系に対する底びき網の影響評価に関して先進的な研究を行う米ワシントン大学の研究者を訪問し、我が国の漁業やデータの状況の紹介と、欧米での取り組みの詳細についての聞き取りを行った。特に、トロール網がどのくらいの海域に影響を与えているか（trawl footprint）の評価手法については、実習も交えて教示を受けた。その結果、漁業データを利用する際にはその時空間解像度が重要で、それが粗いと footprint が過大推定されやすいことがわかった。
3. これらの成果について、各海域の漁業や国際協定に関する周辺情報もレビューし、沖底・以西の変遷と現状について、他ブロック担当者と協力してとりまとめた。我が国において、漁獲努力量と漁獲量は減少傾向、操業範
囲は縮小傾向の海域が多い状況であった。その要因として、資源量の減少に加え、国際協定や減船に伴う操業海域の変化に伴う影響を強く受けていることが示唆された。一方、我が国において欧米のような trawl footprint の評価を行う場合、現状では漁業データの解像度の粗さから正確な評価ができない可能性が高いことが推察された。
このことから、今後は標本船などにより、trawl footprint や生態系への影響評価を試みるための詳細な操業情報を収集する試みが肝要と考えられた。

図 1．底びき網データベース（.Rdata）の構造
Fresco：資源評価情報システム。水研センター及び水産試験場の持つ漁獲・海洋情報がデータベースにより管理されている。
［成果の活用］
本課題及び関連する諸課題では、我が国全域における沖底・以西の漁業データをデータベースとしてとりまと
めるとともに、それを用いたマッピングなどから沖底・以西漁業の状況を分析した。これらの情報は、資源評価
や漁海況予測等で漁場を把握するために活用することも可能であることに加え、今後、生態系に対する影響評価
に関する研究を発展させていく上で、重要な基礎資料になることが期待される。

課 題 名 ： 夏季の東シナ海・対馬海峡域のカタクチイワシの餌料環境
資源海洋部 海洋環境グループ 北島 聡、長谷川徹、清本容子 資源生態グループ 高橋素光

担当者名

資源管理グループ 黒田啓行
日本海区水産研究所 資源環境部 生物生産グループ 森本晴之

［目的］
カタクチイワシはしばしばオンケア科カイアシ類を主要な餌とするが、その理由は不明であった。近年、
日本海中部沿岸域のカタクチイワシがオタマボヤ科の尾虫類（以下、尾虫類と略記）の本体や廃棄した食餌装置（ハウス）（図 1）を活発に食べており、その際、廃棄ハウスに群れる性質をもつオンケア科カイアシ類が一緒に食べられていることが明らかになったが、この事象が他海域でも同様に起きているかどうかは不明な点が多い。そこで本研究では、東シナ海・対馬海峡域でも日本海と同様の事象の発生の有無を確認することを目的として、同海域で採集されたカタクチイワシの胃内容物と餌料環境について、尾虫類に着目して調査を行った。
［成果の概要］1．2009～2014 年の8～9 月に東シナ海及び対馬海峡で採集したカタクチイワシの胃内容物（被鱗体長90～142 mm, n=37）を観察した。その結果、全ての試料から尾虫類の包巣原基（尾虫類本体に付着しており、尾虫類本体を食べた指標となる）やハウスとみられる物質が確認され、東シナ海・対馬海峡域においてもカタクチイワシ成魚が尾虫類やその廃棄ハウスを摂食していることが明らかになった（図2）。尾虫類以外ではオンケア科カイアシ類が主要な餌生物であり、個体数ベースでは尾虫類を除く全餌生物の67 ± 35%（平均±標
準偏差）
を占めた。
一方、
本科カイアシ類が調査点の全動物プランクトン個体数に占める割合はわずか18 ± 8%であった。
2．2013 年7 月及び10 月に九州西方海域で、2014 年9 月に対馬海峡域で撮影した曳航式プランクトンレ
コーダーの画像を解析したところ、全ての観測時に廃棄ハウス様のデトリタスに付着しているオンケア科カイアシ類が確認され、本科カイアシ類が東シナ海でも尾虫類の廃棄ハウスに依存した分布様式をもつことを示唆している。従って、東シナ海・対馬海峡域においても本科カイアシ類はオタマボヤ科尾虫類の廃棄ハウ
スに群れるために、環境中には少ないにも関わらず、カタクチイワシの胃内からは多数出現すると考えられた。

図 1．オタマボヤ科尾虫類（O）とそのハウス（食餌装置）（H） オタマボヤ科尾虫類は微小な粒子を餌とするため、自身の周囲に粘質なハウスを展開する。1 日に数回～十数回古いハウスを脱ぎ捨て、新たに作り直す。

図 2．メチレンブルーで染色したカタクチイワシの胃内容物 上図のように尾虫類の廃棄ハウス・
包巣原基（染色時に赤紫色を呈する）が多数認められた。

［成果の活用］
調査時期はカタクチイワシの産卵期にあたり、カタクチイワシの再生産に尾虫類の果たす役割は大きいと考えられる。今後は尾虫類自身の餌としての役割も考慮しつつ、資源生物学的な研究を進める必要がある。

課 題 名 ： 漁業者活動による磯焼け対策の効果検証～稚イセエビの生息数は増加したか？～

担当者名

資源生産部 藻類・沿岸資源管理グループ 吉村 拓、清本節夫、門田 立［目的］
漁業者活動による磯焼け対策が全国的に進められており、再生された藻場の漁業に対する貢献度を具体的に示すことが求められている。稚イセエビの成育場は藻場であるため、その再生により稚イセエビの生息数が増加するものと予測されることから、本研究ではこの仮説の検証を目的とした。
［成果の概要］大分県佐伯市の名護屋湾では水産庁事業（環境・生態系保全活動支援事業、及び水産多面的機能発揮対策事業）のバックアップを受けた磯焼け対策が 2009 年から漁業者自らによって進められてきた。その結果、ウニ類（主にムラサキウニ、ガンガゼ、ナガウニ）の除去と大型褐藻類の母藻（ヨレモクモドキ、クロメ、ノコギリモク等）の投入を主とした対策が功を奏し、クロメを中心とする四季藻場が徐々に拡大している。この磯焼け対策域において、2010～2015 年の期間に夏と秋の潜水調査を実施した結果、以下の知見が得られた。
1．磯焼け対策を講じた初期（2012 年以前）には浅瀬にヨレモクモドキ（ホンダワラ類）の群落が形成されたが、この群落中では稚イセエビがほとんど観察されず、イセエビ成育場としての機能は低いと考えられた。本種は春に数 mまで伸張するものの、稚イセエビが沖合から来遊してくる夏～秋にはごく短い状態が続くこと、また、生育水深がごく浅瀬に限られることが、稚イセエビの加入に結びつかない要因と考えられた。
2．その後、2013 年からクロメが広がり始め（図 1）、同年 10 月に稚イセエビが初めて観察された。その後、2015 年までにクロメ場の範囲が拡大して平均被度も上昇した。稚イセエビの分布密度は 2013～2015 年にかけてクロメ被度と同調的に上昇した（図 2）。
3．当該域から約 1km 離れた水域でも 2014 年からクロメの再生が進み、2015 年までの 2 年間において同様に稚イセエビの分布密度の上昇が認められた。

図 1．磯焼け対策域の水中景観
上：2010 年 9 月
下：2015 年 11 月

図 2．磯焼け対策域における稚イセエビ（写真）の密度（発見尾数/時間）とクロメ被度（％））の年変化
クロメ被度は 100m 定置ライン上の 10m 毎に置いた 1×
1m 枠内の景観被度平均値［成果の活用］
稚イセエビは藻場の量的変化に対する反応が敏感であると考えられ、磯焼け対策の効果を評価する上での指標生物となり得る。稚イセエビの生息に適した海底基質のある場所で磯焼け対策を施すことで、将来的にはイセエビ
資源の持続的な利用への貢献が期待できる。稚イセエビの生息に適する条件としては、水深 2～3 m 以深で元々海藻の生えていた水深範囲、海底の岩礁基盤が凹凸に富む、岩表面には小さな孔が豊富であることがあげられ、これらの知見は他水域でも参考になる成果である。

課 題 名 ： ブリの 10 月採卵に成功～周年採卵への足掛かり～

担当者名

資源生産部 魚介類生産グループ 堀田卓朗、吉田一範、野田 勉、水落裕貴、中条太郎、
藤浪祐一郎
長崎大学環東シナ海環境資源研究センター 征矢野清、泉田大介［目的］
養成したブリ親魚の通常の産卵期は 4～5 月だが、環境制御による成熟促進技術の進展により 11 月下旬～12
月上旬の通常よりも早い時期に採卵することが可能となっている。この卵を用いて種苗生産された人工種苗は、同時期の天然種苗よりも遥かに大きく、その分だけ早く出荷サイズに到達し、夏の赤潮発生時期以前に出荷ができるなど、養殖経営においては大きなメリットがあることが実証されている。養殖現場からは更に早い時期（10 月）に採卵・生産された人工種苗が要望されているが、従来の環境制御方法では11月以前に採卵することはできなかった。
この原因として、ブリは産卵から次回の産卵までに一定の成熟期間が必要であり、通常期（5 月）に産卵した親魚を
同年の 10 月に再成熟させるのは困難と考えられた。そこで、本研究では 10 月に採卵する技術の開発を目的とし、通常の産卵期よりも早く産卵を終了させた親魚を用いて成熟誘導並びに実際の採卵試験を行った。

［成果の概要］12 月下旬に海上生簀で飼育された親魚を陸上水槽に収容し、2 月上旬まで表1に示す条件下（電照により明期を
14 時間とした長日処理と飼育水温の加温）で飼育を行った。12 月の時点では成熟が進行していなかったが、その後の成熟誘導処理により成熟が促進され、2 月上旬には成熟が終了した状態となっていることを確認した。この親魚群に対して、飼育環境を表 2 に示す条件下（明期の時間を徐々に短縮する短日化処理と自然水温）での飼育に移行させた結果、雌親魚の生殖腺の発達は進行しない、すなわち、雌の再成熟は抑制された。
その後、8 月に再び長日及び水温 18℃による成熟誘導処理を行った結果、全ての雌個体において成熟が促進されたことを確認した（写真１）。10 月には第 3 次卵黄球期に達したと判断され、最終成熟を促すホルモンを注射した
結果、受精卵 198 万粒を得ることに成功した。
以上の結果から、目的とする採卵時期から一定期間を遡って親魚の産卵を完了させ、その後に短日化処理で成熟を抑制し、次の採卵予定日にあわせて長日処理と水温制御を行うという一連の環境条件の操作により、10 月の採卵が可能であることが実証された。また、必要に応じて 10 月よりも早い時期に採卵できる可能性も示唆された。

表 1．成熟促進のための飼育環境条件
日長

水温

期間

長日
（14L10D）

22℃

12 月下旬～2 月上旬

表 2．成熟抑制のための飼育環境条件
日長

水温

期間

短日化

自然水温

2 月上旬～8 月下旬
写真 1．10 月に成熟したブリの卵巣［成果の活用］
養殖業者からは、市場への通年出荷に対応するために人工種苗の安定供給技術の開発が求められている。本
試験で得られた結果は、ブリの成熟をコントロールする技術として最終的には周年採卵への足掛かりとなるデータ
であり、本技術の確立と普及により、養殖経営の更なる効率化に寄与できるものと考えられる。

課 題 名 ： 赤潮に強いブリをつくるための技術開発 ～赤潮への抵抗性を数値化する～

担当者名

資源生産部 魚介類生産グループ 吉田一範、堀田卓朗、野田 勉、水落裕貴、中条太郎、
藤浪祐一郎
増養殖研究所 育種研究センター 基盤グループ 尾崎照遵、荒木和男［目的］
赤潮の発生は養殖されている魚介類の大量死を招くことから、生産者にとって大きな脅威である。西海区水産研究所ではその被害軽減対策の一つとして、赤潮生物に抵抗性を示すブリ家系（品種）の作出に向けた研究を行っている。
育種による家系（品種）作出のためには、「目的とする形質が遺伝すること」が必須条件である。ブリについては、
赤潮の原因プランクトンである Chattonella antiqua（以下単にシャトネラ）に抵抗性の高い個体の存在は飼育現場で経験的に知られているが、それが遺伝的形質かどうかは確認されていない。この点を明らかにするためには、シャトネラへの抵抗性を「強さ」と定義した上で数値化し、交配によってその強さが遺伝することを確認する必要がある。
本研究では赤潮に強い家系（品種）の作出に必要となる、シャトネラへの「強さ」を数値化する方法の確立を目的として実験を行った。
［成果の概要］全長 50～60mm のブリ人工種苗 200 尾を 200L 水槽及び 500L パンライト水槽（実水量 200L、水温 23℃）に収容した。この水槽に培養したシャトネラを入れてブリの「強さ」を調べる曝露試験を無換水条件で 5 回（計 12 水槽）
行い、水槽サイズ、シャトネラ密度、ハンドリングなどの諸条件について検討を行った（写真 1）。その結果、同じ家系
内でも個体によって死亡時間が異なること（図 1）及び家系間で平均死亡時間に違いがあること（図 2）が明らかになった。この方法により、シャトネラに対するブリの「強さ」を数値化できることが判明した。今後、この方法で遺伝的形質を評価することで、赤潮に強いブリの家系（品種）の作出に向けた取り組みが可能になると考えられた。

写真 1．シャトネラ曝露試験

図 1. 曝露試験結果の事例（A 家系）

図 2. シャトネラ曝露試験の家系ごとの平均死亡時間［成果の活用］
家系（品種）の作出に必要となる形質評価方法に目処が立ったことから、今後、シャトネラ赤潮抵抗性が遺伝的形質かどうかを判別することが可能となる。
シャトネラ赤潮抵抗性が遺伝的形質であれば、ブリ完全養殖技術とシャトネラ曝露試験法を用いて、持続的なブリ養殖業に安定的に貢献できる家系（品種）の作出が期待される。

課 題 名 ： クエの資源動向の把握

担当者名

資源生産部 藻類・沿岸資源管理グループ 中川雅弘

［目的］
沿岸漁業の重要な対象種であるクエ資源を持続的に利用するため、従来の調査で得られたパラメータ（成長、成熟、自然死亡係数）を用いて、現状の資源量等を推定するとともに、資源管理方策の提言に資することを目的とした。
［成果の概要］得られた漁獲データは、成長データを用いて年齢別に区分するとともに、自然死亡係数を用いて、資源量（図 1）と漁獲係数を推定した（図 2）。加入尾数及び親魚量から再生産成功率を推定して、資源を中・長期的に維持する漁獲係数（図 2 の点線）を推定した。その結果、2001～2005 年までの漁獲係数が 0.04～0.08 に対して、2006 年以
降は 1.15～1.17 となり、急激に増加した。また、現状の漁獲係数は、資源量を維持する漁獲係数（図 2 の点線）より高い値を示しており、このままの漁獲圧を続けると資源が減少することが予測結果から得られた。近年の資源量の低下は漁獲係数の増加が一つの要因であることが推測された。これらの結果を西海ブロック水産業関係研究開発推進会議傘下の「ハタ類資源解析研究会」で紹介するとともに、本種の資源管理方策の一つである漁獲係数の引き下げの目標値となる数値が 0.14 であることを提言した。現状のクエ漁業は、価格が低い産卵期（5～6 月）について
も漁業が行われているため、本種資源を持続的な利活用を図る上でも、この時期の漁業制限を導入するなどの統一的なルールづくりを早急に実施する必要があると考えられた。

図 1．クエの年齢別資源量の推移

図 2．コホート解析により推定された漁獲係数の推移（コホート解析：年齢別漁獲尾数と自然死亡係数を用いて、年齢別漁獲係数と資源尾数を推定する方法）［成果の活用］
本種は漁獲統計に記載されていない魚種であるが、資源解析に必要なパラメータを収集・整理するとともに、魚市場及び漁協等が保有する漁獲データを用いることにより、資源量推定が可能であることが示された。漁獲統計に記載されていないような資源量の少ない他の魚種についても、同様の手順・方法を用いて資源解析を行うことにより、持続的な水産資源の利活用に資することが期待される。

課 題 名 ： 四季藻場衰退域におけるアカハタの食性解明

担当者名

資源生産部 藻類・沿岸資源管理グループ 門田 立、清本節夫、中川雅弘、吉村 拓［目的］
長崎市の沿岸域では四季藻場（一定の場所に周年形成される藻場）が衰退し、イセエビやアワビ等の在来の磯根資源は減少傾向が続いている。一方で、これまで確認例の少なかったアカハタ等の南方系ハタ科魚類は増加傾向が指摘されている。ハタ科魚類は魚食性もしくは肉食性（甲殻類）食性で大きく成長するため、在来の磯根資源に対する捕食者としての影響を危惧する声が聞かれる一方で、新たな資源として期待する漁業者も多い。そこで、四季藻場衰退域におけるアカハタ等の食性を解明することで、他の水産資源に及ぼす影響評価や本種の持続的利用を考えるための基礎的知見を得ることを目的とした。
［成果の概要］1．四季藻場が衰退している長崎市野母町及び三重町の地先においてアカハタを採集し（図 1a）、計 58 個体の胃内容物を解析した。解析では、餌生物の出現頻度、個体数及び重量を計数・計量し、餌重要度指数（IRI）*を算出した。
2．長崎沿岸の四季藻場衰退域で得たアカハタ（全長 157～389mm）は、魚類、甲殻類及び頭足類を主な餌としていることが明らかとなった。魚類ではアカササノハベラやクツワハゼ等の岩礁性魚類に加え（図 1b）、カタクチイワシ
等の浮魚類が確認された（図 1c）。甲殻類ではサラサエビやトガリオウギガニ等の様々な種が確認された（図 1d）。
3．IRI は全長 234mm 以下の小型個体では甲殻類が高く、それ以上の中型及び大型個体では魚類が高くなる傾向が認められ（図 2）、アカハタでは成長とともに主な餌生物が甲殻類から魚類へと変化するものと考えられた。
4．在来の磯根資源であるキジハタやカサゴでは甲殻類を主な餌生物とし、成長とともに魚類も食べることから、本種が利用する餌生物はこれら在来の磯魚と類似する可能性が考えられる。

a アカハタb アカササノハベラ

c カタクチイワシ

d サラサエビ図 1. アカハタ（a）と胃内容物（b, c, d）

図 2. 餌重要度指数［成果の活用］
本研究により、近年、長崎沿岸で漁獲量が増えているアカハタに関する食性が明らかとなった。この成果は、アカハタの増加が既存の磯根資源に及ぼす影響の評価やアカハタの適切な資源管理に資するための基礎情報になる。今回の結果では、在来の資源生物を直接捕食している事例はほとんど見られなかったが、検体数を増やすなど更なる検討の余地は残るだろう。
*IRI = (%N+%W)×％F％N:アカハタ胃内容物中のある餌生物の出現個体数/全ての餌生物の出現個体数×100％W:アカハタ胃内容物中のある餌生物の重量/全ての餌生物の重量×100％F:ある餌生物を補食していていたアカハタの個体数/解析したすべてのアカハタの個体数×100

課 題 名 ： 広域赤潮等の情報収集・公表システムの開発

担当者名

有明海･八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 樽谷賢治、岡村和麿、徳永貴久
資源海洋部 木元克則
瀬戸内海区水産研究所 環境保全研究センター 桑原隆治、鬼塚 剛
株式会社サイエンスアンドテクノロジー 伊東永徳
いであ株式会社 水谷眞智子
株式会社アイコック 前田亜貴子［目的］
九州西岸域や瀬戸内海海域等で頻発している有害赤潮による漁業被害の防止・軽減を図るため、水温、塩分、
栄養塩濃度などの環境条件や有害赤潮の発生状況などの情報を迅速に収集し、公表するシステムの開発が求められている。本課題では、漁業者や行政担当者、試験研究機関等の担当者にとどまらず、広く一般国民に対しても、
自動観測ブイ等によって得られた水温等の情報をリアルタイムで提供するとともに、水質や赤潮プランクトン等に関する情報を迅速に収集し、公表することが可能なシステムを開発することを目的とした。
［成果の概要］1．有害赤潮による漁業被害の軽減を目的として、平成 25 年 6 月より管理・運用してきた「沿岸海域有害赤潮広域分
布情報（現在、沿岸海域水質・赤潮分布情報に改称）」について、関連する情報提供サイトと統合し、平成 27 年 6 月にポータルサイト「沿岸海域水質・赤潮観測情報（http://akashiwo.jp/）」（図 1）を新たに開設し、運用を開始した。
2．九州西岸域や瀬戸内海海域で取得されている水温等の連続観測データ（関係機関より提供）を図示し、リアルタ
イムで情報提供を行った。また、水温の連続観測データなどをもとに、1～2 週間後までの水温を予測し、水温予報
として情報提供した。
3．「沿岸海域水質・赤潮分布情報」システムを継続して管理・運用し、関係県や漁業協同組合などからデータの提供を受けることで、九州沿岸域や瀬戸内海西部海域における水質や有害赤潮等の分布情報を迅速に収集し、公表した（図 2）。また、関係機関からの要望等を反映し、本システムの改良・改善に取り組んだ。
なお、本課題は、水産庁委託 赤潮・貧酸素水塊対策推進事業（九州海域での有害赤潮･貧酸素水塊発生機構解明と予察･被害防止等技術開発）で実施した。

図 1．新たに開設したポータルサイト「沿岸海域
水質・赤潮観測情報」

図 2．「沿岸海域水質・赤潮分布情報」で収集・公表された有害赤潮原因プランクトンの一種カレニア・
ミキモトイの細胞密度の分布（八代海、2015 年 8 月
19 日）［成果の活用］
本システムを活用することにより、水質や赤潮プランクトン等の分布状況が迅速かつ正確に把握できることから、現場の漁業者の赤潮対策等への貢献が期待される。また、本システムはデータベースとしての機能も備えていることから、蓄積された観測データの解析を進めることにより、将来的には有害赤潮の発生機構の解明等に資することが期待される。

課 題 名 ： 有明海における貧酸素水塊による漁業被害防止対策
有明海における貧酸素水塊モニタリングの高度化
有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 岡村和麿、樽谷賢治、徳永貴久、
中野 善

担当者名

［目的］
近年、有明海奥部では夏季に貧酸素水塊が頻発し、二枚貝類の大量死を引き起こしている。また、底層部における貧酸素水塊の形成は、海底泥からの栄養塩の溶出を促進するため、赤潮の発生及び大規模化を引き起こす要因となる。湾奥部で発生した赤潮は、気象・海象条件により、有明海全体、ひいては八代海や橘湾などの隣接海域に輸送され、被害の拡大を及ぼすことが危惧される。そこで本課題では、有明海の環境データを継続的に収集し、各環境測定項目の間の関連性を検討することにより、貧酸素水塊及び赤潮の発生機構を解明し、その動態予測シ
ステムを構築することを目的とした。
［成果の概要］夏季の有明海奥部に設けた各定点（図 1）において、貧酸素水塊及び赤潮の時系列観測を実施した。貧酸素水塊については、筑後川の出水及び海象から、その形成と消滅の短期的な予測を的確に行うことができた。また、有明海全域で大規模に発生したシャットネラ赤潮の形成及び消滅過程を、従来の定期観測（図 2）に加え、自動観測
ブイにより捉えることにも成功した。以下にそれぞれの概要を列記する。
1.貧酸素水塊の消長の短期的な予測(1) 貧酸素水塊の形成①筑後川の出水後の成層形成により、小潮期に浅海域で貧酸素水塊が断続的に形成。
②浅海域の貧酸素水塊が中潮期に沖合に輸送され、貧酸素水塊が広域化。
(2) 貧酸素水塊の解消①台風・低気圧等の強風により水塊が撹拌され、一時的に溶存酸素濃度が回復。
②季節風（北寄りの風）の連吹により、貧酸素水塊が消滅（解消）。
2.シャットネラ赤潮の消長(1) シャットネラ赤潮の形成①筑後川の出水とその後の好天（全天日射量≧20MJ/m2/d）の継続による珪藻赤潮の発生。
②珪藻赤潮による表層栄養塩の枯渇と珪藻赤潮の衰退、高日射量及び台風による水塊混合後の水温上昇によるシャットネラの出現（8 月上旬に初認）。
③低塩分水による栄養塩供給、台風等による水塊混合後の水温上昇、小潮期の水塊の安定化による大増殖。
(2) シャットネラ赤潮の消滅①大潮期の潮流混合による水塊の不安定化。鉛直混合による底層からの栄養塩供給と珪藻の増殖。
②季節変化による水塊混合と水温低下（増殖条件の悪化）。

St. T2
St. T13

St. P6
St. SA

St. P1

St. SB

St. SC
St. B3

図 1．有明海奥部における観測点
図 2．夏季の測点 P6 における水温、塩分、ｸﾛﾛﾌｨﾙ蛍光の経時変化
測点 P6、P1 に自動観測ブイが定期観測によって得られた珪藻とｼｬｯﾄﾈﾗの細胞数、及び佐賀設置され、水質の鉛直連続観測
市の全天日射量（気象庁）を併記した。赤枠は赤潮状態を示す。
を実施。
［成果の活用］
従来の定期観測によって得られる断片的な情報に、連続的に得られる自動観測ブイからの情報を加えて解析を行うことにより、今後、より詳細な赤潮・貧酸素の発生機構の解明及び発生予測が可能となるものと期待される。

課 題 名 ： 塩分センサーによる測定値に懸濁物質が及ぼす影響に関する検討

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 徳永貴久
佐賀大学低平地沿岸海域研究センター 速水祐一

［目的］
沿岸域における実用塩分（以下、塩分）は、河川水や海水の影響を調べる上で重要な水質項目である。しかしこ
れまで、高濃度の懸濁物質の存在が塩分センサーでの塩分測定値に影響を及ぼすことはほとんど知られていなかった。そこで本研究では、有明海における浮泥モニタリング手法の最適化を目的として、塩分センサー値が懸濁物質の影響を受けることを客観的に検証した。また、懸濁物の種類を変えた場合の塩分測定値の低下度を比較することにより、その原因の推定を試みた。
［成果の概要］1．ろ過海水に粘土（モンモリロナイト又はカオリナイト）を加え、多項目水質計による塩分測定値がどの程度低下するかを調べた（図 1）。その結果、懸濁物質濃度を増加させると塩分センサー値は直線的に減少した（図 2）。よって、懸濁物質の影響は淡水域よりも塩分が高い海域の方がより大きいと推察された（図 3）。
2．イオン吸着能力の高いモンモリロナイトを加えた場合の方が、イオン吸着能力の低いカオリナイトを用いた場合よりも、塩分測定値がより低い値を示した（図 3）。このことから、懸濁物質の種類によって塩分測定値への影響度が異なるものと推察された。
27.7

24.5
y=-0.0356x+27.58
27.6 (r=0.999)
24.4

塩分

27.5

24.3

27.4

24.2

27.3

y=-0.0245+19.83(r=0.970)

19.7
19.6

24.1

27.2

図 1．懸濁物（粘土）添加試験の概要図

19.9
y=-0.0328x+24.44(r=0.992)
19.8

27.1

24.0

27.0

23.9

26.9
0 3

19.5
19.4

19.3
23.8
6 9 12 15 18
0
0 3 6 9 12 15 18
懸濁物質濃度(g/L)

3 6

9 12 15 18

図 2．懸濁物濃度と CTD による塩分測定値との関係を示すデータ例（直線は回帰直線、r は相関係数、Bar は標準偏差をそれぞれ表す）

回帰直線の勾配
(L/g)

0.00

y=-0.00071x+0.0001(r=0.947)

-0.01
-0.02
-0.03
-0.04
-0.05
0

y=-0.00125x+0.00075(r=0.963)
モンモリロナイト
カオリナイト48

12 16 20 24 28 32
ろ過海水の塩分図 3．ろ過海水の塩分と回帰直線の傾きとの関係を示すグラフ［成果の活用］
本研究により、懸濁物質の存在が塩分測定値に影響を及ぼすことが明らかとなった。この結果は、現場観測における測定上の留意点を明確化したという点で、関係機関で共有すべき情報であると思われる。一方で今回得られた
結果は、海底面付近での塩分測定値の（見かけ上の）低下が懸濁物質濃度の増加を反映している可能性を示唆するものである。この法則性に着目し、両測定値の関係性をさらに精査することで、将来的には Fluid mud（流動泥：
懸濁物質濃度＝10g/L～400g/L）の形成を数値化することが可能になることも期待される。

課 題 名 ： アミノ酸窒素安定同位体比に基づくアゲマキガイの栄養段階の推定

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 資源培養グループ 山田勝雅

［目的］
かつて有明海は「宝の海」と呼ばれ、わが国でも有数の生産力に富んだ海であった。しかし 1980 年代後半に二枚貝の異常斃死が始まり、その漁獲量はその後年々減少した。こうした背景の下、現在では、有明海で起きた環境
異変の原因を究明するための研究が精力的に進められている。
有明海において、かつてアゲマキガイはかなり豊富に存在していたが、1980 年代後半から他の二枚貝種に先んじて顕著な減少を示し、現在ではほとんど漁獲が行われないまでに資源量が低迷している。しかしながら現在も、本種は水産物として根強い人気があり、その資源の回復が強く望まれている。その一方で、本種の基礎生態（食性、好適な生息環境、捕食圧など）はほとんど明らかになっていないのが現状である。
本研究では、現時点でわずかに生残する有明海のアゲマキガイ個体群の挙動・存在様態に注目し、その基礎生態を解明・整理することを目的とした。さらに、得られた知見を母貝場適地選定並びに合理的なアゲマキガイ資源増
養殖技術の開発に資することを目標とした。本研究の遂行にあたり、佐賀県有明水産振興センター及び熊本県立大学 環境共生学科の皆様には多大なるご協力をいただいた。ここに記して感謝の意を表する。本研究は、科学研究費助成事業「有明海におけるアゲマキガイの資源回復に向けた嚆矢的研究 (15K18731)」の一環として行われた。
［成果の概要］
アゲマキガイの食性を解明するために、佐賀県沿岸の泥干潟で採集されたアゲマキガイのアミノ酸（フェニルアラニン、グ
ルタミン酸）の安定同位体比を測定した。
アミノ酸窒素安定同位体比に注目することで、通常の全窒素
安定同位体比に比べ、精度の高い栄養段階の算出が可能である。例えば、必須アミノ酸の一つであるフェニルアラニンは、その構造中にベンゼン環を含む。しかし、動物は進化の過程
でベンゼン環を合成する酵素を失っている。このため、従属栄
養生物は、必須アミノ酸であるフェニルアラニンを常に餌に求めるしかない。ゆえに、ベンゼン環を持つ必須アミノ酸の起源
は、藻類などの独立栄養生物ということになる。この関係性を利用し、アミノ酸窒素安定同位体比から以下の式を用いて栄養段階を算出することができる (Chikaraishi et al. 2009)。
［栄養段階］＝（δ15NGlu－δ15NPhe－3.4）/7.6 ＋ 1
得られた天然アゲマキガイのアミノ酸窒素安定同位体比から、栄養段階 (TL: trophic level) は 2.58 と推算された（図 1）。一図 1. アゲマキガイのアミノ酸安定同位体
般的に、肉食性魚類及びデトリタス食性のベントスの TL は 3 以上比の測定結果（黄色の☆がその位置を示す。
である。よって本種は、主に泥中の微細藻類（底生珪藻類）を摂餌
図は大河内ら (2012)を一部改変して用いしており、その他の餌料（例えば動物プランクトンの死骸等）を積極た。栄養段階 1-4 は順に、一次生産者（植食的に同化しないものと推察された。
者）、一次消費者、二次消費者及び三次消費
今後は、アゲマキガイ稚貝と同じような環境に生息する捕食者候
者をそれぞれ意味する。）
補と思われる生物 （カニ類、エイ類、巻貝類、魚類等）の採集を行い、その食性について安定同位体比を用いた解析を行う予定である。
［成果の活用］
本研究により、天然アゲマキガイは雑食性ではなく、一次生産者（植物プランクトン）をほぼ専食する二枚貝であると推察された。この知見は、本種の種苗生産に際して効率的な餌料の選択を行う上で、有用な情報を与えるものと期待される。また、現場環境中において、本種がクロロフィルa濃度の高い地域に局在する可能性を示唆するものである。
［引用文献］
 Chikaraishi, Y. et al. : Limnol. Oceanogr. Method. 7: 740 (2009).
 大河内ら: 化学と生物. 50: 430-434 (2012).

課 題 名 ： クロマグロ受精卵消毒に使用する電解海水がふ化に及ぼす影響

担当者名

まぐろ増養殖研究センター 樋口健太郎、小西淳平、高志利宣、田中庸介、鈴木絢子、辻田明子、
澤口小有美、玄 浩一郎、岡 雅一［目的］
ウイルス性神経壊死症（VNN）は、海産魚類の種苗生産過程において甚大な被害をもたらす深刻な疾病である。
一般に、VNN の防疫対策として、電気分解処理した海水（電解海水）を用いた受精卵消毒が行われている。しかし、これまでの知見から電解海水処理が受精卵のふ化に悪影響を及ぼす可能性が示唆されている。本研究では、電解海水を用いたクロマグロ受精卵の効率的な消毒法を開発することを目的に、電解海水処理時のクロマグロ受精
卵の発生段階あるいは残留塩素濃度の違いがふ化に及ぼす影響を調べた。
［成果の概要］試験１．電解海水処理時におけるクロマグロ受精卵の発生段階の違いがふ化に及ぼす影響の検討
処理時の卵発生段階の違いがふ化に及ぼす影響を調べるため、4 細胞期、桑実胚期、嚢胚期、5 体節期、心臓拍動期及びふ化直前のクロマグロ受精卵を用いて、残留塩素濃度 1.0 mg/l（DPD 法で測定）の電解海水で 1 並びに2 分間の処理を行った。その結果、1 分間の処理では、全ての卵発生段階で対照区（0.0 mg/l）と同等の正常ふ化率が得られた。一方、2 分間の処理では、4 細胞期及びふ化直前の受精卵を用いた場合に対照区と比較して正常ふ化率の顕著な低下が認められた（図 1）。以上より、クロマグロ受精卵の残留塩素に対する耐性は桑実胚期（水温24℃で受精 2.5 時間後）から心臓拍動期（同 21.5 時間後）までの受精卵で高いことが明らかとなった。
試験２．電解海水処理時における残留塩素濃度の違いがふ化に及ぼす影響の検討
処理時の残留塩素濃度の違いがふ化に及ぼす影響を調べるため、桑実胚期及び 5 体節期のクロマグロ受精卵を用いて、残留塩素濃度 0.5、1.0 及び 1.5 mg/l で 1 分間の処理を行った。その結果、いずれの卵発生段階でも残留塩素濃度が最も高い 1.5 mg/l 区のみで対照区（0.0 mg/l）と比較して正常ふ化率が有意に低下した。以上より、残留塩素濃度が 1.0 mg/l 以下であれば、クロマグロ受精卵のふ化に悪影響を及ぼさないことが明らかとなった。
以上の研究より、クロマグロ受精卵における電解海水処理は、残留塩素に対する耐性が高い桑実胚期から心臓拍動期の受精卵を用いること、残留塩素濃度 1.0 mg/l の電解海水を用いて 2 分以内で処理することがふ化率の向上に有効であることが明らかとなった。
*P < 0.05 (Dunnett’▨：対照区 ■：処理区*P < 0.05(U-test)

図 1．試験 1 の電解海水処理後の正常ふ化率（処理時間 2 分）

図 2．試験 2 の電解海水処理後の正常ふ化率（A）桑実胚期 （B）5 体節期［成果の活用］
今後、本研究で明らかとなったふ化に悪影響を及ぼさない電解海水処理条件下での VNN 原因ウイルスに対する不活化効果を明らかにする必要がある。この効果を解明できれば、クロマグロ種苗生産現場における有用性の高い
VNN 防疫体制の構築が期待され、将来的には安定かつ持続的なクロマグロ種苗の供給に貢献できる。

課 題 名 ： クロマグロ親魚への麻酔投与技術

担当者名

まぐろ増養殖研究センター 二階堂英城（現：東北水研）、森岡泰三、久門一紀、田中庸介、
橋本博、江場岳史、外山義典、塩澤聡、岡雅一［目的］
海産魚類の養殖業における持続的な発展には、病気に強く成長が良いなど優良な形質を持つ家系を作り出すことが望まれる。このような育種への取り組みには、選別や人工交配等が必須となるが、体重が 300kg 以
上にも達し、高速遊泳するクロマグロを取り扱う場合には、親魚のハンドリングに相当な困難と危険を伴う。クロマグロでは水中での麻酔投与事例が皆無の中、本研究では本種親魚を安全に取り扱うことを可能にするため、水中での麻酔投与による親魚の不動化と麻酔からの蘇生における基盤的技術の開発を目的とした。
［成果の概要］
数種の動物用麻酔薬の効果と用量について、これまでにクロマグロ当歳魚（平均体重 1～4kg）及び 1 歳魚（10kg）を用いて麻酔効果の有効性について検討した結果、麻酔薬として塩酸 Medetomidine 製剤、蘇生薬として塩酸 Atipamezole 製剤が有効であることが判明し、本試験にはこれらの薬剤を供した。麻酔薬の投与には、吹き矢や麻酔銃に装填する動物用の投薬器を本試験で使用した水中銃に装填できるように加工した。加工した投薬器は、水中銃のシャフトの先端に装着（図 1）し、潜水したダイバ－がクロマグロの体側に打ち込んだ。命中するとシャフトから投薬器が外れて魚体に装着され（図 2）、中の薬液が圧縮空気の力で噴出し、魚体内に注入される構造とした。その後、遊泳が緩慢となったクロマグロをダイバ－が専用の担架に誘導（図 3）して水面に移動し（図 4）、担架ごとクレ－ンで吊り上げる方法を採用した（図 5）。蘇生は、担架を海面に戻してダイバ－がクロマグロを水中に放養し、胸鰭と第 2 背鰭を持ちながら介助遊泳して呼吸を助け、蘇生薬を注射して自力遊泳を促す措置を施した（図 6）。
以上の方法を用いて、クロマグロ 3 歳魚（体長 1m、体重 35～50kg）22 尾を対象として試験を実施した結果、15 尾の不動化に成功し、水中麻酔投与の有効性が認められた。しかし、蘇生した翌日まで生残した個体
は 3 尾のみであったことから、蘇生段階に問題点が残された。蘇生技術の向上には、麻酔薬の注射部位の選択による麻酔効果の向上、担架に収容するタイミング、クレ－ンの操縦技術などの熟練による供試魚の外傷軽減技術を改善する必要があるものと考えられた。

図 1．水中銃に装着した投薬器

図 2．麻酔薬を注射されたクロマグロ

図 3．担架を使った捕獲作業

図 4．担架ごと水面に移動

図 5．クレ－ンで懸架し魚を不動化図 6．蘇生のための介助遊泳［成果の活用］
本研究成果は、水産庁委託「資源・環境に優しいクロマグロ増養殖技術開発事業のうちクロマグロ養殖最適親魚選抜・確保技術開発事業」において実施されたもので、将来的に本種親魚の選別、性別・成熟度の判定等の他にも選抜育種への応用が強く期待される。ただし、麻酔薬や蘇生薬など動物用麻酔薬を使用する
ため、養殖クロマグロの市場への出荷作業には一切使用できない。

課 題 名 ： サンゴ礁域沿岸漁業資源の資源・生態特性の解明

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯資源管理グループ 名波 敦、田邉智唯、下瀬 環、奥山隼一［目的］
サンゴ礁域における複数の主要種を調査対象とし、成長、産卵生態、漁獲量等の漁業生物学的知見と生態特性を収集する。これらのデータから漁獲制限、禁漁区の設定、成育場保全等を組み合わせたサンゴ礁周辺水域に適した沿岸魚類の資源管理手法の方策を検討する。
［成果の概要］1．主要沿岸魚類の一種であるヒメフエダイについては、現段階では、本種の資源管理は行なわれておらず、資源量と漁獲量は 10 年前の半分程度まで落ち込んでいる。そこで、市場調査のデータを基に資源解析を行い、体長規制を実施した場合の将来予測を行なったところ、1 歳魚と 2 歳魚の漁獲制限が資源量の回復につながることがわかった（図 1）。具体的には、24cm 未満の個体の漁獲制限が有効であると考えられる。
2．ナミハタについては、産卵場保護の効果検証を行なった。地元の漁協と協力して調査を実施した結果、保護の期間は年々延長され、2015 年は 14 日間になった。保護期間中のナミハタの密度を定点調査したところ、産卵日である下弦の月近辺でピークを迎える傾向は 5 年間で一致していた（図 2）。また、保護の期間は 10 日間で十分と考えられた。
3．ブダイ類については、価格形成の決定要因を調べた。一般化線形モデルで解析したところ、「一週間あたりの水揚げ量」と「魚体重量」の影響が大きいことがわかった。この 2 つの要因を調節することで、過剰な供給を抑え、資源の有効利用と価格向上が期待できると考えられた。

図 1．ヒメフエダイの資源量と将来予測

図 2．ナミハタの産卵場保護期間の検証［成果の活用］
本研究課題の成果の利活用によってサンゴ礁性魚類（ハタ類、フエダイ類、ブダイ類等）の資源管理における具体的な管理方策を検討できる。この管理方策を地元の漁協と協力して実証化試験を実施することにより、サンゴ礁性魚類の持続的利用を図ることが可能となり、最終的には水産資源の安定供給に寄与できる。

課 題 名 ： サンゴ礁域における沿岸海洋環境と低次生産の把握

担当者名

亜熱帯研究センター 亜熱帯生態系グループ 亀田卓彦、福岡弘紀、鈴木 豪、山下 洋［目的］
水産業で重要な魚介類の資源変動は海洋環境の影響を受けることが知られている。本研究では、石垣島周辺海域において海洋環境のモニタリングを行い、その季節・経年変動を把握することで、亜熱帯サンゴ礁海域での有用
水産資源の増減の把握や管理に必要な情報を提供することを目的とする。あわせて、サンゴ礁の保全に貢献するためにサンゴの加入やプランクトンの調査も行う。
［成果の概要］
1. サンゴは体内に共生させた褐虫藻の光合成産物を利用していることから、サンゴ礁の形成・維持には光が不可欠である。そこで本課題で測定した水中での光のデータを用いてサンゴの分布可能範囲について検討した。
(1) 現在、石西礁湖においてモニタリング期間中の光の消散係数（光がどの深さまで到達するかの指標。値が小さいほど光は深くまで到達する = 澄んだ水）の平均は 0.12、海水が濁っている時で 0.20 であった。
(2) 枝状ミドリイシ属サンゴの生息には水深 3 m より浅いと光が強すぎ不適であり、海面に到達した光のうち 10%が到達する水深までが生息に適している（Suzuki et al., 2013）。現在の平均消散係数（0.12）が維持された
場合にはサンゴの生息可能範囲は 3～19.2 m、海水が濁った場合（0.20）には 3～11.5 m と推定される。
(3) この数値を石西礁湖の海底地形に当てはめて考えると、現在の消散係数 0.12 が維持された場合は、石西礁
湖の面積の 72%の海底にサンゴが生息可能である。一方、最も濁った時の消散係数 0.20 になると、生息可能
面積が石西礁湖全体の 46%に減少することがわかった（図 1、表 1）。
2. ミドリイシ属サンゴの一斉産卵はサンゴ礁域における一大イベントである。そこで、本課題では 5、6 月のサンゴ産
卵期にサンゴ幼生の加入量に関するモニタリングを継続的に行ってきた。
(1) 2014 年は、浦底湾で 4 万個体/m2 の着生が見られるなど、石垣島周辺では過去 10 年間で最大の加入があったが、2015 年のサンゴ幼生の加入量は平年並みに戻った。一方、サンゴ被度の回復が遅いとされる石西礁
湖内側では、低水準ながら 2 年連続で 100 個体/m2 を超える加入がみられた（図 2）。
(2) 約 100 km 離れた宮古島周辺でも 2013 年からモニタリングを開始した。3 年間の比較では、石垣島と西表島を中心とした八重山地域では概ね似た傾向を示したが、宮古島とはほとんど一致しなかった（図 2）。このことから、八重山地域と宮古島で発生するサンゴ幼生の由来が異なる可能性が示唆された。
石垣島
西表島

図 1． 枝状ミドリイシ属サンゴの分布可能水深
黄: 0～3.0 m，赤: 3.0～11.5 m
緑: 11.5～19.2 m，青: 19.2 m～

図 2．サンゴ加入量のモニタリング結果

表 1. 石西礁湖で推定した枝状ミドリイシ属サンゴの分布可能割合（石西礁湖は水深 19.2 m より浅いと定義）

水深範囲
色 (図1)(m)
0.0 ～ 3.0黄3.0 ～ 11.5
赤11.5 ～ 19.2
緑19.2 ～
青石西礁湖内で占める割合 (%)
2846
26

サンゴの生息
現在
濁った場合
不可
不可
可
可
可
不可
不可
不可

［成果の活用］
本調査の手法により、日本最大級の面積を持つサンゴ礁域である石西礁湖を含む八重山諸島周辺海域での海洋環境の変化を把握できると考えられる。この結果を利用して、サンゴの長期変動や､亜熱帯サンゴ礁海域で漁獲対象となっている水産上有用である魚介類の資源の増減把握に貢献することが出来る。

課 題 名 ： スジアラ養殖における適正な飼育密度と給餌回数の検討

担当者名

亜熱帯研究センター 生産技術グループ 小磯雅彦、山口智史、篠田理仁［目的］
スジアラは、熱帯・亜熱帯性のハタ科魚類で、中華圏では 5,000 円/kg 以上の高値で取引される高級魚であり、人工種苗の量産技術も開発されていることから、新たな養殖対象魚種として有力候補である。しかし、商品サイズ（体重 500g 以上）に達するまでに 2 年間以上も要し、この成長速度の遅さが本種の養殖産業化を進める上で、大きな障害になる可能性が高い。このため、本種種苗を効率よく成長させるための技術開発が求められる。そこで、今回は本種の飼育密度と給餌回数が成長に及ぼす影響について、それぞれ検討した。
［成果の概要］1．飼育密度試験では、飼育水量 1kl あたりの飼育密度の違いが飼育魚の体重増加に及ぼす影響を調べた。供試
魚には八重山庁舎で飼育していた 1 歳 4 ヶ月のスジアラ人工種苗（平均体重 107g、平均全長 20.1cm）を用い、飼育密度は 100、150 及び 200 個体/kl の 3 区を設定した。試験水槽には 2kl 角型 FRP 水槽（実水量：1kl）を用い、水温は自然水温（20～31℃）で、海水の注水量は 10kl/日（10 回転/日）とし、餌料はマダイ用の配合飼料（ひめ桜P2～P4：ヒガシマル社製）を 1 日あたり 2 回飽食するまで給餌した。飼育試験は平成 26 年 9 月 1 日から開始し、
平成 27 年 10 月 1 日までの 396 日間実施した。この結果、試験終了時の平均体重は 100、150、及び 200 個体/klの区でそれぞれ 433g、386g 及び 302g となり、飼育密度が低いほど体重が増加した（図１）。なお、100 個体/kl 区に対して、他の区で有意差がみられ始めた時期とその時の総重量は、200 個体/kl 区が平成 26 年 12 月 1 日(92日目)で 37.4kg/kl、150 個体/kl 区が平成 27 年 2 月 6 日（159 日目）で 35.0kg/kl であった（図１）。今回の飼育法
では飼育水量 1kl あたりの総重量を 35kg 以内にすることで、飼育魚を効率よく成長させられると考えられた。
2．給餌試験に関しては、1 週間あたりの給餌回数の違いが飼育魚の体重増加に及ぼす影響を調べた。供試魚には八重山庁舎で飼育していた 1 歳魚のスジアラ人工種苗（平均体重 62g、平均全長 16.0cm）を用いた。試験水槽には 2kl 角型 FRP 水槽（実水量：1kl）を用い、水温は自然水温（25～31℃）、海水の注水量は 20kl/日（20 回転/日）、飼育密度は 200 個体/kl とした。餌料は飼育密度試験と同様の飼料を用いた。給餌回数は、手撒きによる 1 日
1 回飽食給餌を毎日の 7 回、月～金曜日の 5 回、月・水・金曜日の 3 回、月と木曜日の 2 回、及び 2 回/日飽食給
餌を月～金曜日の 10 回行う計 5 試験区を設定した。試験飼育は平成 26 年 7 月 29 日から開始し、11 月 26 日までの 120 日間実施した。この結果、試験終了時の平均体重は 2 回/日飽食給餌で 10 回行った区が 227g と最も大きく、次に 7 回区が 194g、5 回区が 183g、3 回区が 168g となり、2 回区が 129g で最も小さかった（図 2）。今回の飼育法では 1 日あたり 1 回の飽食給餌では毎日給餌しても不足ぎみで、1 日あたり 2 回の飽食給餌を 10 回/週行う
ことで、飼育魚を効率よく成長させられると考えられた。

**

図 1．異なる飼育密度での飼育魚の体重の推移

図 2．異なる給餌回数での飼育魚の体重の推移［成果の活用］
本試験で得られた飼育密度と給餌回数の結果は、今回の飼育条件下での結果であるため、異なる飼育条件下における本種の全養殖サイズに適応したものではない。今後追試を行い、様々な条件下での適正な飼育密度と給餌回数を求める必要がある。これらの成果の活用により、本種の陸上養殖の基本的な飼育手法の確立に貢献する。

課 題 名 ： 高塩分海水を用いたスジアラ稚魚の鰾形成の判別手法の開発に向けて

担当者名

亜熱帯研究センター 生産技術グループ 篠田理仁、山口智史、小磯雅彦［目的］
マダイやブリ及びクエ等の人工種苗の中には、鰾が正常に形成される正常個体（以下、開鰾魚）と、それが形成されない異常個体（以下、未開鰾魚）が認められ、未開鰾魚においては脊椎骨が変形した短躯体等の形態異常魚が高率で出現することが報告されている。養殖では、これらの形態異常魚は見栄えも悪く商品価値が低いことから、できるだけ飼育初期に未開鰾魚を飼育魚の中から取り除く必要がある。この方法としてマダイやブリ等では人工種苗を塩分 7.5％の高塩分海水に収容して、比重差を利用して鰾の有無を判別する手法が開発されているが、スジアラ
ではそのような選別方法は開発されていない。そこで本研究では、本種稚魚の鰾形成の有無の判別手法を開発することを目的に、適正な塩分濃度を検討した（試験 1）。さらに、得られた塩分濃度を用いて実用規模での選別試験を試みた（試験 2）。
［成果の概要］試験 1：試験に供した海水は、30Ｌ円形ポリエチレン水槽を用いて、水温 29℃の紫外線殺菌海水に食塩を溶解させることで塩分濃度を 5、6、7、8、9、10、及び 11％に調整した。その後、麻酔剤（2-フェノキシエタノール）を 300ppmの濃度となるよう添加した中に、スジアラ稚魚（平均全長：56.4±4.8mm）を約 100 尾ずつ収容した。収容した個体
は、水槽表面に浮上する個体群と水槽底に沈降する個体群とに分かれた。両個体は、海水中で魚体の鰾の部分を鋏で切り、魚体から気泡を発する個体を開鰾魚、発しない個体を未開鰾魚とした（図 1）。その結果、浮上個体は塩
分濃度 6％から出現し、出現尾数は塩分濃度の上昇に伴い増加した（図 2）。また、浮上個体中の開鰾魚の割合は塩分濃度 6～9％の範囲では全て 100％であったが、それ以上の濃度では未開鰾魚が混入し、塩分濃度 10％と11％ではそれぞれ 93.8％と 74.1％と低下する傾向を示した。一方、沈降個体中の開鰾魚の割合は、塩分濃度 5％では 6.9％であったが、濃度の上昇に伴いその割合は低下し、塩分濃度 11％で 0％となった。以上のことから、全長 50～60mm のスジアラ稚魚では開鰾魚と未開鰾魚の選別に塩分濃度 9％が有効な濃度と推測された。
試験 2：試験 1 の結果を基に、100L 円形黒色ポリエチレン水槽（80L）を用いて、水温 29℃に調整した高塩分海水区（9％）を設け、麻酔剤（同上）を 300ppm の濃度となるよう添加した。その後スジアラ稚魚（平均全長：59.2±5.6mm）を 432 尾収容し、浮上個体群と沈降個体群に分離させた。分離させた両個体群は、別々の 200L 角
形ポリエチレン容器に収容し、24 時間後の生残状況を確認した後に、図 1 に示す方法で開鰾魚と未開鰾魚を判別した。本選別では、稚魚の分離に要した時間は 30～60 秒であり、浮上個体が 27 尾、沈降個体が 405 尾で、浮上個体は全て開鰾魚であった。試験に供した全個体とも 24 時間後の生残は 100％であった。以上のことから、今回行った高塩分による選別法は、スジアラ稚魚（50~60mm）の開鰾魚と未開鰾魚とを短時間かつ高精度に識別する事が可能であり、生残にも悪影響を及ぼさないことが判明し、両者の判別に有効な手法と考えられた。

図 1．選別における適正塩分の検討

図 2．開鰾魚と未開鰾魚の選別状況［成果の活用］
本選別法を用いることで、スジアラ稚魚における形態異常魚の判別に有効な手法が開発された。このため、今後
スジアラ人工種苗の種苗生産技術をより高度化させるとともに、本選別法を導入する事で本種の健全な種苗の安定的確保につながり、ひいてはスジアラ養殖における生産性の向上と低コスト化に貢献する。

課 題 名 ： スジアラ受精卵の発生段階における物理的刺激がふ化率に及ぼす影響

担当者名

亜熱帯研究センター 生産技術グループ 山口智史、篠田理仁、小磯雅彦［目的］
種苗生産機関では陸上水槽で魚介類を産卵させた場合、産卵水槽から卵を回収し、計数や観察をした後、洗浄してふ化水槽へ収容する作業工程がある。これらの作業工程では卵への過度な物理的刺激を伴うため、発生段階
における卵の発生停止やふ化率の低下が引き起こされることが他の魚類で知られている。そのため、本研究では、発生段階の異なるスジアラの受精卵を用いて過度な物理的刺激がふ化率に及ぼす影響について調べた。
［成果の概要］試験には八重山庁舎で育成したスジアラ親魚から得られた受精卵を供し、試験は 2015 年 4 月、6 月、及び 7 月に合計 3 回行った。本試験では卵割期（A～C）、胞胚期（D～E）、囊胚期（F～G）、胚体期（H～L）の 4 つの発生段階に定義した（図 1）。定義した受精卵の発生段階にあわせて、広口瓶（容量 500mL）に海水と受精卵を入れて50 回上下に激しく振る振盪区、受精卵の水分を取り除き 1 分間空中に干出させる干出区及び物理的刺激を与えない対照区の 3 区を設けた。各区にはそれぞれ 100 粒の受精卵を供するとともに、各操作を施した受精卵は自然水
温下（23～29℃）で管理しふ化率を求めた。
その結果、4 月及び 6 月では卵割期から胞胚期に、7 月では囊胚期に物理的刺激を加えた振盪区及び干出区でふ化率が低く、胚体期では全ての試験区のふ化率が 80%以上と高くなった（図 2）。7 月の囊胚期で 3 区ともふ化率が低くなっていることには、高水温の影響を受けた可能性はあるが、特に、振盪区と干出区の低下が著しいことから囊胚期の受精卵も物理的刺激を加えたことによりふ化率が低下したと考えられる。
以上のことから、卵割期、胞胚期及び嚢胚期の受精卵は、過度な物理的刺激の影響を受けやすくふ化率の低下に繋がりやすいが、一方で、胚体期に達した受精卵は物理的刺激による影響を受け難いことが判明した。また、他の魚種で報告されている知見が本種にも該当するとともに、胚体期前後の発生段階で採卵作業を行うことによりふ化率に悪影響を及しにくいことが明らかとなった。

図 1．スジアラ受精卵の発生段階

図 2．採卵時期の異なる各試験区のふ化率の変化［成果の活用］
この試験結果は、スジアラなどのハタ科魚類を始めとする多くの種苗生産魚種において、受精卵を取り扱う際の物理的な刺激によるふ化率低下を軽減させる方策に貢献する。

（参考文献）： Masuma et al. (1993) Embryonic and Morphological Development of Larval and Juvenile
Coral Trout, Plectropomus leopardus. Japan. J. Ichthyol, 40(3), pp. 333-342.