１．東日本大震災教訓活用研究

図１「震災教訓文献データベース」のトップ画面

図２

大槌町町方地区カメラ 1 の観測結果

左：2014 年 8 月 14 日 14 時

右：2016 年 1 月 21 日 14 時i

２．地震・津波被害予測研究

地震
動

図３

南海トラフの地震による地震動（上段）及び津波（下段）による 10 年超過確率 1%の全壊棟数の分布。地震調査研究推進本部の南海トラフの震源モデルに基づき地震動及び津波の建物被津波害のリスクカーブを作成し、超過確率と被害の関係を示した。

尾鷲高知
尾鷲市付

高知市付

近拡大図

猿投北断層

1,000

1,000

6.00E+02

6.00E+02

5.00E+02

5.00E+02
100

飛島村

2.00E+02

猿投-高浜断層帯

3.00E+02
2.00E+02

10

1.00E+02

10

1.00E+02

0.00E+00

0.00E+00
0

養老-桑名四日市断層帯

pSv(cm/s)

3.00E+02

100

4.00E+02pSv(cm/s)

4.00E+02

名古屋大学

1020304050607080

010.1

110102030

4050607080

名古6.00E+02

0.1

10

6.00E+02
5.00E+02

5.00E+02

100

100

4.00E+02

pSv(cm/s)

4.00E+02

破壊開始点

1Period(s)
1,000

1,000

3.00E+02
2.00E+02pSv(cm/s)

伊勢湾断層帯主部北部＋白子-野間断層

3.00E+02
2.00E+02

10

10

1.00E+02

1.00E+02

0.00E+00

0.00E+00
0102030405060

7080

010.1

11020304050

60708010Period(s)図４1Period(s)

10.1

1

10Period(s)中京地域の地盤構造モデルと周辺の活断層（左）と活断層の地震による名古屋大学・飛島村地点での地震動（右）。グリーン関数の相反定理を利用した計算方法により、震源による地震動の違いを効率的に調べることが可能となった。
ii

３．防災・減災対策研究

第 5 回東海地域研究会

第 6 回東海 地域研究会の見学会

第 5 回関西地域研究会

第 6 回関 西地域研究会

第 5 回四国地域研究会

第 5 回九 州地域研究会

シンポジ ウム「南 海トラ フ 地震被害軽減のための研究戦略と課題」

図５

減災エンス塾「寺田寅彦先生の地球科学観に学ぶ」(高校生の部)

地域研究会、啓発・啓蒙活動の様子
iii

４．災害対応・復旧復興研究

図６

大規模災害による影響を事前に想定するために必要な地域特性の評価手法を改良した。

図７

名古屋市復興イメージトレーニングの様子。復興シナリオ構築手法を開発する一環として、名古屋市が職員対象に開催した復興イメージトレーニングの企画に協力した。

図８

短期・中期・長期的施策と都市施策実施の費用の関係。地震・津波に強い都市づくりの基本的な考え方を整理し、都市施策実施の費用（コスト）に制約がある場合には、中長期的な施策に取り組むことにより、短期的な施策の実施対象を削減しうることを示した。
iv

５．防災・災害情報発信研究②③成果
1,2-1,2-2

図９

サブ④

①

防災・災害情報発信研究の平成27年度実施内容

平成 27 年度は、プラットフォームの実装について検討した。データの収集・整備、利活用システム開発を引き続き実施し、防災教育の社会実装実験を始めた。リアルタイム伝送システム開発を継続して実施した。RC・人材育成では、行動を促す知識構造の解明を進めた。
①サブテーマ１、２－１、２－２の研究成果を含む情報をプラットフォームへ実装開始し、メタデータの仕様検討を行った。以下の②から④の１－e内研究成果(図の左1.)と、１－c地域研究会(図の右上2.)と連携し、意見・要望を反映した構造へと改良した。
② 防災・災害関連データの収集・整備および、利活用システム開発の開始と人材育成・教育のための調査を行った。試作中の教訓アーカイブシステムに新たなデータの追加を行った。高校生や児童を対象としたワークショップや教材開発を実施した。
③ 自動震源決定システムの設計を行った。自動読み取り等の解析に影響を及ぼさないように観測点でのゼロレベルのシフトを除くフィルターを作成する必要が見出された。
④ 住民の防災知識構造と社会構造に関する量的調査を行った。「仕事」を持つ「若い」人を「巻き込む」・「呼び込む」ことが一般性を持つ課題であること、ただし、地域の文化や伝統から解決に向けた指向や働きかける対象者に違いがあることなどが見出された。
v

６．プレート・断層構造研究
図１０

南西諸島南部での低周波地震活動と沈み込み構造(a, b) 南 西 諸 島 南 部 の プ レ ー ト 境 界 で 発 生 す る 低 周波地震活動を検出した。これらの地震活動はプレート境界浅部の津波地震発生域と深部のスロースリップ発生域の間で発生しており、プレート境界全体が固着することなくゆっくりと滑ることを示唆している。
(c, d) 津 波 地 震 発 生 域 で は プ レ ー ト 境 界 か ら の 分 岐断層が存在する。また、流体を示唆する反射波の極性反転がプレート境界の複数の箇所で確認された。

山口

愛媛

高知

トラフ軸

陸側モホ面・ 気象庁一元化震源（M≥2.0）

 深部低周波地震発生域

図１１

H:V=1:2

四国西部で実施した海陸統合地震探査により求められたP波速度構造と陸域自然地震観測結果により求められたレシーバ関数イメージの重ね合わせ。トラフ軸から沈み込むフィリピン海プレートと陸側プレートの境界部およびフィリピン海プレート内のモホ面に相当する層について、探査結果の深部延長とレシーバ関数の良い一致が見られる。黒丸は深部低周波地震の発生域、黒点はM2.0以上の地震の震源位置を表す。
vi

７．海陸津波履歴研究

図１２

富士川河口域西部において実施した地中レーダー探査（右上）。1854 年安政東海地震で隆起した可能性のある蒲原地震山（左上）周辺を対象に実施。得られた反射断面（下）の上図は解釈図、下図は観測図。赤破線が地層のずれと思われる不連続を示す。

図１３

八重山前弧域から採取されたピストンコア試料に挟在するタービダイトの状況と年代測定結果（試料採取位置は右図に示した）。

vii

８．広帯域地震活動研究

図１４

リアルタイム広帯域

水圧観測システムにおける観測データを陸上に中継するための海面ブイの投入作業

図１５2014 年に設置した海底地震計の 2015 年 5 月 7
日 00 時～06 時の波形モニター記録。
2－4Hz のバンドパスフィル
ターを通した上下動記録の波形で、上から順に NK1501～NK1515 まで番号順に並んでおり、横 1 トレースは 1時間分の記録である。記録されているシグナルのほとんどは浅部低周波微動である。2015 年 5 月 6 日に前駆的な活動が確認されており、5 月 7 日 01 時 45 分ごろから活動を本格的に開始した。

viii

９．データ活用予測研究

図１６（左）数値実験のモデル設定（奥田、2016）。（右上）断層面の中心での速度(V)/状態変数(θ)。時間が経つに従い真値に近づき、３回目の SSE 以降はほとんど一致する。
（右下）A、円の内側での B-A、L。SSE が発生して観測誤差が相対的に小さくなる期間には正しい値が推定出来ている。

図１７

M９クラスの地震前の 200 年間に発生した宮城県沖地震の平均繰り返し間隔と、M９クラスの地震後の宮城県沖地震発生までの期間の比。棒グラフがモデルの数（個）、折れ線グラフが累積頻度（%）を示す（Nakata et al.,2016）。

ix

１０．震源モデル構築・シナリオ研究

図１８

史料の精査による明応七年六月十一日の地震についての特徴まとめ。

(a) すべり量０倍
図１９(b) すべり量１倍(c) すべり量２倍

1707 年宝栄地震における、日向灘（N５）セグメントのすべり量に応じた、大分県龍神池周辺の土砂堆積分布。

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