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特 集 COPD の身体活動性をめぐるサイエンス

Topics 5
呼吸リハビリテーションと身体活動性―身体活動性の向上・維持に関する現況と課題―
植木純

要旨：呼吸リハビリテーションは慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の呼吸困難を軽減，運動耐容能，健康関連 QOL を改善させ，これらの効果は薬物療法に上乗せで得ることができる．運動療法は呼吸リハビリテーションの中核となるが，運動療法で得られた効果が，COPD患者の日常生活における身体活動性の向上に必ずしも結びつかない．
これは薬物療法においても同様である．さまざまな取り組みが行われているが，real-time フィードバックが有用とされ，歩数計は身体活動性の向上に関するモチベーションを向上させる．呼吸コンディ
ショニングは COPD の呼吸困難や肺過膨張，歩行時の SpO2 の低下を軽減させる効果が示唆されており，この指導の強化が身体活動性を向上させる可能性がある．生活習慣を変える行動変容が身体活動性の向上に最も有用であり，今後，COPD を対象とした最適な Behavioral Modification Intervention の開発に関して，さらに研究を展開していく必要がある．
キーワード：身体活動性，慢性閉塞性肺疾患，呼吸リハビリテーション，セルフマネジメント教育，行動変容，アプリケーションソフトウェア
Physical activity, COPD, Pulmonary rehabilitation,Self-management education, Behavioral modification,
Application software

連絡先：植木 純〒279‑0023 千葉県浦安市高洲 2‑5‑1
順天堂大学大学院医療看護学研究科臨床病態学分野呼吸器系（E-mail: junueki@juntendo.ac.jp）

特集

COPD の身体活動性をめぐるサイエンス

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長時間作用性気管支拡張薬と身体活動性

はじめに身体活動性が慢性閉塞性肺疾患（COPD）の疾患進行や予後に影響することが明らかにされ，身体活動性の向長時間作用性気管支拡張薬は，気流閉塞を改善させ，上・維持は呼吸リハビリテーションの達成目標，さらに労作時の動的肺過膨張を軽減，運動耐容能を改善させは COPD の診断と治療のガイドラインにおける管理目る．歩行時や日常生活動作時の息切れが軽減され，健康標の一つとして新たに位置づけられた．一方で，呼吸リ関連 QOL が改善する．身体活動性の改善も期待され，ハビリテーションや長時間作用性気管支拡張薬による薬少数例の報告や後ろ向き試験の報告では身体活動性の改物療法等の介入で得られた運動耐容能の改善は，必ずし善効果が示されているものの，規模の大きい無作為化対も身体活動性の向上につながらない場合がある．

照試験では身体活動性の向上効果は示されていない2）．

本稿では，COPD を対象とした身体活動性の向上・維持に関する現況や新しい取り組みについて解説する．

長時間作用性β2 刺激薬であるインダカテロール（indacaterol）を用いた検討では（n＝90），介入群で有意に運動耐容能が改善，運動負荷後および安静時の inspiratory

COPD の身体活動性に影響を与える因子

capacity（IC）が増加したが，活動量計（actigraphy）を用いた評価では，両群間の身体活動量，活動時間に有意差はなかった3）．長時間作用性抗コリン薬であるチオトロピウム（tiotropium）の検討（n＝457）では，Behav-身体活動（physical activity）とは，安静にしている状

ioral Modiﬁcation Intervention（行動変容への介入）と態よりも多くのエネルギーを消費する，すべての動作をして，毎月 20 分の身体活動に関する動機づけ面談，前月指す．それは，日常生活における労働，家事，通勤・通の活動量モニターデータに基づくアクションプランの提学等の「生活活動」と，体力（スポーツ競技に関連する示，DVD 教材による介入が両群に加えられた4）．介入群

体力と健康に関連する体力を含む）の維持・向上を目的

で有意にトラフ・ピーク FEV1，FVC などの呼吸機能がとし，計画的・継続的に実施される「運動」の 2 つに分改善したが，活動量計（SenseWear Armband）によるけられる ．日常生活活動には生物学的，行動学的，遺伝

身体活動量の評価では，対照群との有意差を認めなかっ的，社会的，環境や文化，ポリシーなど多彩な因子が影た．今後，吸入療法のアドヒアランス向上への指導も含響する．表 1 は今までに報告された，COPD の身体活動めた最適な Behavioral Modiﬁcation Intervention のツー性に影響を与える因子である ．身体活動性との関連性

ルや手法を開発し，薬物療法と併用することが有用となの強さはそれぞれの因子によって異なるが，これらの因る可能性が示唆される．

1）

2）

子を把握したうえで身体活動性向上，維持への介入を行う必要がある．労作時の息切れは COPD の身体活動性を低下させる．増悪は軽症であっても身体活動性を低下させ，増悪による入院は身体活動性を大きく低下させ

呼吸リハビリテーションと身体活動性る．呼吸機能障害が進行すると身体活動性は低下する
が，FEV1 と身体活動性の相関関係は比較的弱く，静的呼吸リハビリテーションは COPD 患者の呼吸困難，不な呼吸機能検査結果から身体活動性を正確に予測するこ安と抑うつを軽減させ，運動耐容能，健康関連 QOL をとは難しい．6 分間歩行距離と身体活動性には中等度の改善させる．同時に入院日数と入院回数を減少させ，長関連性があるが，歩行距離から身体活動性を予測する場

時間作用性気管支拡張薬の効果を向上させる．患者教育

合の信頼性は限られることが報告されている ．抑うつにおける Behavioral Modiﬁcation Intervention を強化しと身体活動性の低下は報告によって異なり，一定の見解て運動療法を実施することにより，身体活動性を向上さが得られていない．日本には四季があり，気候などの環せる最適な介入方法になると考えられるが，今までに身境因子も身体活動性を変化させる．

体活動性を評価項目に入れた 10 の呼吸リハビリテー

2）

ションの検討において，身体活動性の向上が得られた研38

Topics 5

日呼吸誌

4（1），2015

図 1 歩数計と身体活動性の向上．
（Bravata ら6）より引用）

表1

COPD の身体活動性に影響を与える因子

1．呼吸機能（FEV1，拡散能力，動的肺過膨張）
2．運動能力［6 分間歩行距離，peak work rate（漸増負荷試験），
身体活動量（活動量計）］
3．自己効力感
4．社会人口学的要因や環境（民族性，社会経済的地位，就労状
況，教育レベル，地域環境，気候，標高など）
5．増悪
6．併存症（左心機能不全，メタボリック症候群，大腿四頭筋筋力・筋量低下，不安・抑うつ）
7．全身性炎症
8．健康状態9．自覚症状（労作時の息切れ，疲労）

表 2 呼吸リハビリテーションにおけるコンディショニ
ングの考え方1．身体的な介入
2．メンタル面の介入・モチベーションの向上
・アドヒアランスの向上
・運動に対する不安感の軽減 など
3．薬物療法による介入
・呼吸機能の改善（定期服用，適切な吸入手技）
・必要例における運動療法前の SABA 吸入 など
SABA：short acting beta2-agonist（短時間作用性β2 刺激薬）．
（文献7）より引用）（Watz ら2）より改変）

究は 4 検討にとどまっている2）5）．身体活動性の向上が得の目標設定セッション等の Behavioral Modification In-

られなかった 6 検討では運動能力の改善，健康関連 QOL

tervention が加えられ，呼吸リハビリテーション単独介の改善は得られていた．呼吸リハビリテーションで改善入群と比較して有意な活動性の改善が得られた．日誌のした運動耐容能をどのように日々の活動性向上につなげ

記載は認知行動療法的な効果が得られ，医療者-患者間のるか，今後，さらに検討する必要がある2）5）．さらに，どコミュニケーションツールとしても活用できる．一般的の程度の身体活動性の向上が臨床的に有意義なのか，に COPD 患者が使用する日誌では，息切れの記載ではボ

minimal clinically important diﬀerence（MCID）の検討

ルグ CR10 スケールが用いられることが多く4），歩数計にも含めて明らかにしていく必要がある．

よる歩数も記載されることが多い．

身体活動性を向上させるツールとして，歩数計による呼吸リハビリテーションにおけるコンディショニング

real-time のフィードバックが有用であることが報告されが，身体活動性の向上，維持につながる可能性がある．ている．図 1 は糖尿病，COPD などのさまざまな疾患患

コンディショニングは運動療法を効率的に行えるよう，者や健常者を対象とするシステマティックレビューから身体の状態を整え，運動へのアドヒアランスを高めるたの引用である6）．解析に含まれている de Blok らの COPDめの介入と位置づけられている7）．手技には，呼吸法，リの検討では，症例数が 21 例と少数ではあるが，介入群でラクセーション，胸郭可動域練習，ストレッチング，排は運動療法に加えて歩数計の使用，日誌の記載，4 回の痰法などがある．これらの手技のエビデンスレベルは運活動的なライフスタイルに関するカウンセリング，歩数動療法よりも低いが，我が国では臨床上の有用性の高さ

特集

表3

COPD の身体活動性をめぐるサイエンス39

表 4 COPD セルフマネジメント教育のツール

セルフマネジメント教育の主な介入形態

1．包括的呼吸リハビリテーションにおける教育セッション
2．地域における呼吸教室
3．セルフマネジメント教育プログラム①少人数グループ，個別でのプログラム② PC や情報端末機器を用いたプログラム
4．HOT，HMV 導入プログラムにおける教育セッション
5．HOT，HMV 患者への療養指導
6．ディジーズマネジメントプログラム
7．インテグレイテッド・ケアプログラム
8．テレナーシング
9．日誌を用いた指導
10．訪問介護，訪問リハビリテーションにおける指導1．第 1 世代
ポスター，小冊子
2．第 2 世代
教材（書籍），日誌，動画（ビデオ，DVD），電子書籍（e-BOOK）
3．第 3 世代
非双方向性のアプリケーションソフトウェア（症状，歩数，＊，情報端末用アプリケーションソ
SpO2 などのモニタリング）
フトウェア，電子教材（動画等の組み入れ，Web 配信など），
e ラーニング
4．第 4 世代
個別化された双方向性のアプリケーションソフトウェア
テレナーシングなどの介入により双方向性となる．

＊

HOT：在宅酸素療法，HMV：在宅人工呼吸療法．
（植木9）より引用）

から，呼吸リハビリテーションの必須の構成要素と考え動へのアドヒアランスを高めるものでなければならなられている．呼吸パターンの修正や胸郭を中心とした柔い．行動科学，行動心理学に基づく介入には，行動変容

軟性を改善させるストレッチングは，COPD の肺過膨張の変化ステージの評価に基づく各ステージに応じた指を改善させる効果が示唆されている．口すぼめ呼吸や呼導，自己効力を高める 6 ステップメソッドなど，さまざ吸同調歩行は，歩行中の息切れを軽減させ，低酸素血症

まな手法がある．自己効力理論に基づく介入は，糖尿病の出現を予防する．パルスオキシメータを使用して酸素など，他の領域でも活用されている手法の一つである．

飽和度が改善することを確認させながら行うと，real-効果的に行動を変容させていくには，長期目標のみならtime のフィードバックとなる．表 2 に呼吸リハビリテー

ず，達成しやすい短期的な目標設定をすること，日常生

7）

ションにおけるコンディショニングの考え方を示した ．

活のなかで実行した内容は日誌などを用いてセルフモニ

多くの COPD 患者は，運動や日常生活活動が呼吸困難をタリングを行い，行動を評価することが有用である．医

増悪させることへの不安感や恐怖感を抱いている．前記

療者の共に考える姿勢である「協力的態度」や少しでもの身体的な介入に加えて，不安感，恐怖感の解消は，コ

変容がみられたら褒めることすなわち「賞賛」は，COPD

ンディショニングの一環として運動療法開始早期に取り患者の自信の強化につながる9）．動機づけ面談の手法も組む必要がある ．

有用性が示唆されている．

7）

身体活動性の向上はセルフマネジメント教育の重要な

Behavioral Modification
Intervention とセルフマネジメント教育

達成目標の一つであり，セルフマネジメント教育を展開するためのさまざまなツールが開発されつつある（表4）．ツールはポスターなどによる啓発のツールから電子ツールなど，4 つの世代に分けて考えることができる．
欧州では COPD の身体活動性に関する概念的枠組みのCOPD のセルフマネジメント教育はさまざまな形態で構築や身体活動性の評価，介入に関わる電子ツールやア行われる（表 3）8）．呼吸リハビリテーションにおける包プリケーションソフトウェアの開発など，大規模なプロ括的プログラムの一環として実施される場合が多いが，ジェクトである PROactive が進行している．著者らもセルフマネジメント教育を主体に介入する手法もある．

COPD 患者にアクションプランの提示や賞賛などを行い患者教育は，行動科学，行動心理学に基づいた学習指導ながらインタラクティブにセルフマネジメント教育を行原理によって行われる ．あくまでも実践的な情報であう iPad 用アプリケーションソフトウェアを開発し，アプるべきで，単に知識や技術の修得のみにとどまらず，感リケーションソフトウェアへの高いアドヒアランスや息染予防や運動療法，身体活動性の向上などの自己管理行

切れの軽減，健康関連 QOL の改善効果を認めている10）．

9）

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日呼吸誌

Topics 54（1），2015

一方で，身体活動性は外出や旅行，イベントなどの社

erate COPD naive to maintenance therapy: a ran-

会参加，趣味の活動やレクリエーションなどにより増加

domised placebo-controlled trial. NPJ Prim Care

させることができる．息切れや不安の軽減により，中断

Respir Med 2014; 24: 14003

していた趣味の活動が再開されることも多く経験され

5）Spruit MA, et al. An oﬃcial American Thoracic So-る．最近では障害者フライングディスクの有用性が報告

ciety/European Respiratory Society statement: key

され注目されている．今後，ディスクを投げるときの呼concepts and advances in pulmonary rehabilitation.

吸法や競技前のウォームアップ，リスクマネジメントなAm J Respir Crit Care Med 2013; 188: e13‑64.

どの指針を示したマニュアルを作成することにより，さらに我が国に広く普及することが期待される．

6）Bravata DM, et al. Using pedometers to increase
physical activity and improve health: a systematicreview. JAMA 2007; 298: 2296‑304.

著者の COI（conﬂicts of interest）開示：本論文発表内容に

7）日本呼吸ケア・リハビリテーション学会，他（編）．
呼吸リハビリテーションマニュアル―運動療法―第関して特に申告なし．

引用文献
1）運動基準・運動指針の改定に関する検討会報告書（平成 25 年 3 月）．2013．www.tokuteikyo.jp/images/
register/news0908̲2.pdf2）Watz H, et al. An oﬃcial European Respiratory Society statement on physical activity in COPD. Eur
Respir J 2014; 44: 1521‑37.

2 版．東京：照林社．2012.
8）日本呼吸ケア・リハビリテーション学会，他（編）．
呼吸リハビリテーションマニュアル―患者教育の考え方と実践―．東京：照林社．2007.
9）植木純．運動療法とセルフマネジメント教育．日

呼吸ケアリハ学誌 2012; 22: 335‑8.
10）植木純．タブレット PC を用いた COPD 患者のセルフマネジメント教育システムの開発と効果的な介3）OʼDonnell DE, et al. Eﬀect of indacaterol on exer-入方法に関する調査研究．第 9 期環境保健調査研究

cise endurance and lung hyperinﬂation in COPD.

発表会発表要旨集．川崎：独立行政法人環境再生保

Respir Med 2011; 105: 1030‑6.

全機構．2014; 259‑86.

4）Troosters T, et al. Tiotropium in patients with mod-Abstract
Pulmonary rehabilitation and physical activity: Current conditions and perspectives of interventions for the enhancement
and maintenance of physical activity in COPD patients
Jun Ueki
Clinical Research Unit of Respiratory Pathophysiology, Juntendo University Graduate School of Health Care and Nursing
Pulmonary rehabilitation is among the essential interventions in the management of individuals with COPD. Pulmonary rehabilitation reduces dyspnea, increases exercise tolerance, and improves the health-related quality of life. Exercise
training is a core component of pulmonary rehabilitation and is believed to provide the most benefits in increasing physical activity in individuals with COPD. However, it is not always successful in translating the benefits of exercise training
into enhanced physical activity. Real-time feedback in regard to using a pedometer is reported to be useful in motivating
physical activity. The conditioning technique that is suggested to reduce the hyperinflation of lungs may also be useful inmotivating activity. The behavioral modification will be the most effective intervention in transferring the gains in exercise capacity to enhanced physical activity. Further research is needed regarding the optimization of behavioral modification intervention in patients with COPD.