【原著】

大学入試研究ジャーナル第 30 号，118-124，2020．

配点の複数パターン化は志願動向に変化をもたらすか――高校の進路指導現場へのインタビュー調査より――
竹内 正興（鹿児島大学）
本研究は，国立大学一般入試前期日程において，配点の複数パターンの設定が安定的な志願者数の確保に効果をもたらす可能性について，高校の進路指導現場に対するインタビュー調査から検討することを目的とする。配点の複数パターンの設定は，先行実施大学の分析からは安定的な志願者数を確保する施策として有効であることが示されていたが，インタビュー調査の結果，高校の進路指導現場でも，センター試験の結果に関わらず，志望大学に予定通り出願できる等の理由から肯定的に捉える割合が高いことがわかった。ただし，肯定的に捉える判断基準として，合格の可能性が高まるのかどうかがあると考えられ，指導する生徒たちの学力レベルや志望大学群等によって，各高校にもたらすメリットは一律ではないことが示唆された。
キーワード：配点の複数パターン，志願者確保，一般前期日程 ，進路指導
1 はじめに
1.1 目的
本研究は，国立大学一般入試前期日程において，配点の複数パターンの設定が安定的な志願者数の確保に効果をもたらす可能性について，高校の進路指導現場に対するインタビュー調査から検討することを目的とする。
1.2 問題の所在
国立大学の募集人員で，最も多いのが平成 31 年度入試の場合，全体の 67.1％を占める一般前期日程である ( 文部科学省 ,2018)。その一般前期日程の選抜は，1989 年度に分離・分割方式が導入されて以降，約 30 年に渡って基本的に共通テストの得点と，各大学の個別試験の合計得点によって合否が決定される仕組みとなっている。しかし，実際には，出願校決定における大学入試センター試験自己採点の影響は大きい（高木 ,2013:56）や，工学部のケースとして，入学者の半数以上が大学入試センター試験の結果に基づいて出願校を決定している ( 高地 ,2014:10)，( 鳥取大学 ,2004) などの指摘からは，自己採点結果に基づく事後出願方式である共通テストの受験結果が出願校の選定を左右してきたことが窺える。また，共通テストと各大学の個別試験の配点比率を見た場合，各大学の個別試験よりも共通テストの方が高い募集単位が前期日程で約 75％，後期日程で 80％以上と圧倒的に多い ( 竹内 ,2014:37) ことも，共通テストの自己採点による出願校の選定の影響力を大きくしていることとして考えられるだろう。

鈴木 (2009) は自己採点による選抜機能を自己選抜と呼び，「自己選抜によって低得点者による志願断念を決意させ，志願者と大学とを円滑に接続する上で欠かすことのできない重要な役割を果たしている」と現在の共通試験制度のメリットとして指摘している。
また，内田ほか (2018) も「受験者の私的な自己採点結果の利用は，マクロに捉えた場合には，受験者を分散配置する社会的なフィルタとしても機能している可能性がある」と現制度の肯定的な面として捉えている。一方，肥田野 (1990) は，「大学・学部別の出願者の共通テストの成績が均質化するという，いわゆる輪切り現象と大学間の序列化が顕在化した批判が起こった」という否定的な側面を指摘している。
表 1 は 2015 ～ 2019 年度入試までの国立大学一般
前期日程の志願者数・志願倍率の推移である。志願倍率は過去 5 年間とも 3.0 ～ 3.1 倍となっており，国立大学全体における志願状況は安定していることがわかる。
表 1 国立大学一般前期日程 志願者数・志願倍率推移（2015 ～ 2019 年度入試）

一方，志願状況を各大学や学部・学科等の単位で捉えた場合，例えば，全国の国立大学一般前期日程－ 118 －

配点の複数パターン化は志願動向に変化をもたらすかの志願者数 (2016 ～ 2018 年度入試，および，2017～ 2019 年度入試 ) において，揺り戻しが発生した大学数とその割合を見ると，60％以上の国立大学が，志願者数が増加した翌年度は減少，または，志願者数が減少した翌年度は増加していることが確認できる ( 表 2)。また，20％以上の国立大学が 100 人以上の規模での揺り戻しを起こしていることがわかる。
表 2 国立大学一般前期日程の志願者数で揺り戻しが発生した大学数とその割合

つまり，国立大学の志願状況をマクロに捉えた場合，
鈴木 (2009) や内田ほか (2018) の指摘にあるように，自己採点制度によって受験生が自己選抜を行い分散配置することによって１段階選抜による不合格者数を減少させるメリットがあることが考えられる。しかし，各大学・学部等別にミクロの単位で捉えると，前年度に志願者数が増加した，または減少した大学・学部等は自己採点結果に基づき予備校各社が算出する合格判定ライン等によって志願者の揺り戻しによる志願者変動という経営的視点から見た場合のリスクを抱えていることが考えられる。先﨑 (2010) は，自己採点結果後の出願行動おける受験生を取り巻く環境について，予備校の強い影響力が介在していることを次のように述べている。
予備校に共通する特徴は，共通一次試験に対応した数十万規模の模擬試験の実施と，そこから得られた情報と共通一次本試験の自己採点結果の収集・分析とによって大学の合格判定の精度を向上させようとしたことにある。受験生，保護者，高校はもとより大学にとっても，こうした予備校のデータが入試戦略上不可欠な存在となるまでに至ったことは，その是非はともかく，もはや否定できない。
2 一般前期日程における配点の複数パターンの事例
では，現在の自己採点結果に基づく事後出願方式において予備校が算出する合格判定ラインに対する影響度を縮小し，志願者数の揺り戻し幅を抑え安定化を図る方法としてどのような施策が考えられるだろうか。
本稿では，竹内 (2014) の国立大学の一般入試において共通テストの配点が高い募集単位が多いという調査結果を踏まえた上で，2 次配点比率が高いことが，志願倍率を高めていた ( 岩本・星 ,2000:21) という指摘に対する一般化の可能性に着目した。具体的には，
一般前期日程において，現在の一募集単位を，共通テストの配点が個別試験よりも大きいパターンと個別試験の配点が共通テストよりも大きいパターンの複数パターンを設定することで，現在の自己採点後の出願という画一化した選抜スケジュールに対して，受験生の出願に際しての裁量を拡大し，志願者数の安定的な確保に効果をもたらす可能性を検討する。
表 3 は，平成 31 年度入試における国立大学の一般前期日程で，センター試験重視型と個別試験重視型の複数配点パターンを設定している主な募集単位である。また，これらの募集単位について，募集単位を分けているのかどうかと受験生が配点パターンを選択できるのかどうかという二つの観点から募集方法を整理・分類したのが表 4 である。
このうち山口大学では，理学部数理科学科前期日程において５つの配点パターンから受験生が個別試験後に選択できる入試方式を採用している。林 (2016)
は配点の自己申告制について，「志願者は満足のいく実施状況等の公表資料が入手できなくとも，センター試験に失敗しても挽回可能性が高いというメリットが恐らく上回っているのであろう」と述べ，志願者にとってメリットが大きい入試方式であるとしている。また，個別試験の配点重視型の配点を選択し合格する受験生が例年 2 割程度いることや，配点の複数パターンを導入している学科は 4 倍以上の倍率を揺り戻しなく維持できている一方で，配点の複数パターンを導入していない学科は，実質倍率が 2 倍を切る年度もあることを指摘した上で，配点の自己申告制は志願者確保という点で十分機能を果たしていると評価している。
一方，富山大学では，工学部前期日程と理学部の一部の学科の前期日程において，センター試験重視型と個別試験重視型の 2 種類の配点パターンを設け，それぞれの方式で募集している。船橋 (2018) は，複数の配点パターンの設定が志願者数を増加させる施策として有効であることを指摘している。
このように，先行実施大学の分析からは配点の複数パターンの設定は一般前期日程の志願者数の増加につながる施策として評価されていることがわかる。

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表 3 平成 31 年度一般前期日程で配点の複数パターンを設定している主な募集単位と選抜内容

表 4 配点の複数パターン 募集方法の分類

また，表 3 からは理工学部系統，その中でも特に理学部での実施例が多いことが確認できる。では，大学側から見た場合，志願者数を安定的に確保する施策として効果があると考えられる配点の複数パターンの設定に対して，受験生を指導する高校の進路指導現場は，配点の複数パターンの設定を肯定的に捉えているのだろうか。また，肯定的に捉えていたとした場合，どの学部・学科等の受験生にとってメリットがあると考えているのだろうか。加えて，表 4 の分類から見た場合，どの募集方法が望ましいと考えているのだろうか。これらの点を問いとして設定し，受験生－ 120 －

配点の複数パターン化は志願動向に変化をもたらすかを指導する高校の進路指導への半構造インタビュー調査から検討する。
2 調査概要
2.1 調査時期・対象・方法
本研究では第１章で設定した問いを解明するため，2018 年度入試において国立大学一般前期日程で合格者を輩出した高校の進路指導担当教員への半構造化インタビュー調査 (2018 年 12 月～ 2019 年 3 月 )を分析対象として取り上げる( 表 5)。高校教員を調査・分析の対象としたのは，進路決定に影響した人として高校教員の割合が高い調査が複数あること ( 経済産業省，2016；ベネッセ教育総合研究所，2015) に依拠している。また，本研究のインタビュー調査の対象地域は，国立大学志向が強い地域の一つである九州・沖縄地区の高校とした１）。
表 5 調査対象高校の属性 ｎ＝ 20

等を志望する受験生にメリットがあると考えるのか，また，表 4 の分類例を見てもらいながら，どの募集方法が望ましいと考えるのかについて意見を伺った。
3 結果と考察
3.1 配点の複数化に対しての賛否とその理由
調査対象校 20 校のうち，賛成が 11 校，反対が 2 校，どちらともいえないが 7 校となり，賛成という意見が過半数を占めた。まず，賛成の理由として最も多かったのが，「個別試験重視型の配点があることによって，センター試験で多少失敗しても，センター試験前に志望していた大学・学部等にそのまま出願できる (K1～ K3，K5，K8，K10，K12 ～ K14，K16 ～ K18)」であった。また，「出願の選択肢が増える (K5)」や，「国立大学の入試が，センター試験が失敗したら終わり，というところから脱却できるのでは (K13)」，「理系は数学、理科、文系は国語、英語がそれぞれ強いが５教科の学力がそろわない受験生にとってチャンスが増える (K18)」などの理由が見られた。
一方，賛成としながらも高校の進学状況によって異なるのではという指摘もあった。下記はＫ 10 の高校の先生からのコメントである。

高校の進学レベルによって賛否が分かれると考える。本校のような難関国立大志望者が多い高校は，センター試験対策よりも個別試験対策を中心に指導しており，かつ，センター試験の点数によって志望校を変更する生徒が少ないため，センター試験重視型の国立大学で個別試験重視の配点パターンができることは非常にありがたい。一方，センター試験対策を中心に行っている高校にとっては，個別重視の配点パターンができることで，今までであれば，センター試験で逃げ切れていた生徒が不合格になるケースが出てくることが考えられるので不安に感じる面があるのではないか。
次に，反対の理由である。下記は，反対の立場を取る２校の先生方のコメントである。

2.2 質問項目
インタビュー調査では，国立大学一般前期日程における配点の複数化に対しての賛否とその理由，賛成，すなわち肯定的に捉えていた場合，どの学部・学科本校の学力レベルだとセンター試験対策までで一杯一杯で個別試験対策まで手がまわらない。そのため，できるだけセンター試験の配点が高い逃げ切り型の方が出願しやすい（K6）。
予備校が算出するデータから合否を読むことが難しくなり，記述力のない生徒への出願指導が難しくな－ 121 －

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る。この場合，個別試験で逆転されるのではという不安要素が大きくなる。学校としては，特に，県外の大学への出願者については出来る限り合格率を高めた
いため，データから合否が読みやすい方がありがたい（K11）。

否が読みにくくなるため反対だが，受験する生徒の立場になると，最後まで合格の可能性を信じて高いモチベーションで勉強できるので賛成である。ただし，その場合でも配点のパターンは合否が辛うじて読める2 パターン程度に留めてほしい (K18)。

2 校のコメントの共通点として挙げられているのは，個別試験で記述力に不安がある受験生が逆転されることへの懸念であった。

一方，指導する教員側の経験年数によって賛否が異なるという下記のコメントが見られた。

一方，どちらともいえないと回答した理由について
は，メリット，デメリットがそれぞれあるため，一概に賛成，または反対の意見が示せないという下記のコメントが見られた。

記述力がある生徒や，絶対にこの大学しか受験しないと決めている生徒にとっては合格のチャンスが拡大するのでメリットがある。一方，センター試験対策まででしかできずに記述力がない生徒にとっては不利になるのでデメリットが大きい。要するに，生徒個々の学力レベルによってメリットになるか，デメリットになるのかが異なり，全体的な見地から賛成，反対の立場を示すことは難しい (K7)。
メリットとしては，センター試験で失敗しても志望変更をせずに，個別逆転を狙ってそのまま出願できることである。一方，デメリットとしては，第１志望でない生徒の，出願変更先としての指導が難しくなる。というのも，予備校のデータだけでは読みにくくなるので合格の押さえとしては生徒に勧めにくくなるからである (K9)。
募集枠の設定によって賛否が異なる。募集枠がもともと少なくない学部等で個別試験重視型の配点の募集人員が全体の 1 ～ 2 割程度であれば個別逆転狙いの受験者の合格可能性が高まるため賛成できる。
一方で，個別重視型の募集人員の割合が高くなることには反対である。理由は，センター試験，個別試験とも毎年度難易度や標準偏差が異なるため，ギャンブル性（不確実性）が高まってしまうためである(K16)。
また，指導する教員側と受験する生徒側の立場によって賛否が分かれるという下記のコメントが見られた。

指導する教員側としては，配点の複数パターンは合現在，大量退職の時期に差し掛かっており，ベテラン教員が減少している。この中で，進路指導の経験が豊富な教員であれば，予備校の判定は参考程度に留めて各生徒の成績伸張度や個別試験内容との相性などの状況に応じて指導するため，配点の複数パターン化は歓迎である。一方，進路指導の経験が浅い教員の場合，予備校の判定ありきで指導してしまうケースが多いため，配点を複数パターン化しても，予備校が複数パターンのそれぞれの配点での判定を出さない限り，従来の出願指導と変わらないことが考えられる (K4）。
3.2 ど
 の学部・学科等を志望する受験生にメリットがあると考えるのか
次に，配点の複数パターンの設定がどの学部・学科等を志望する受験生にメリットがあると考えるのかについては，「特に難易度が高くセンター試験の配点が高い傾向にある医・歯・薬・獣医学部で個別試験重視の配点があるとありがたい (K2)」という意見が見られた。一方で，入試科目から見た下記の指摘がK16 の高校の先生からあった。

数学や理科の記述・論述式問題は他の科目と比較して点数の差がつきやすい印象があるので，数学や理科が個別試験で課されている学部・学科の受験者にメリットがあると感じる。
3.3 望ましいと考える募集方法
最後に，望ましいと考える募集方法について，表 4の分類を参考にご意見を伺ったところ，配点の複数パターンの設定に賛成と回答した高校のうち，募集単位を分けずに大学側で集計が 7 校，募集単位を分けるが 1 校，どちらともいえないが 3 校という結果となった。このうち，7 校が望ましいとした募集単位を分けずに大学側で集計という理由について，募集単位を分けない方がよいとした理由としては，「募集人数は多い方が，実力があれば合格圏内に確実に入れるの－ 122 －配点の複数パターン化は志願動向に変化をもたらすかで分けないほうがありがたい (K14)」，「募集人員はできるだけ多い方が，合否が読みやすく安心感がある(K13)」，「分割募集は募集人員が少なくなり合否が読みにくくなるため反対である (K17)」など，募集人員が多いことが合格の可能性を高める，または，合否が読みやすいという理由が目立った。また，「募集単位を分けると，結局，入試倍率を読みながらどちらの募集単位の方が合格させやすいかという受験戦略の勝負となってしまう (K18)」という受験生の希望を生かす本来のメリットから離れてしまうことを危惧する意見もあった。一方，大学側で集計した方がよいとした理由としては，「集計は受験生の選択ではなく，大学側が行った方が正確な集計によって合否判定の精度が増し公平感が高まるので，大学側が行った方がよい (K14，K16)」というコメントが見られた。

注1）文部科学省 (2017).『平成 29 年度学校基本調査高等教育機関編 16. 出身高校の所在地県別入学者数 2. 国立』，
128-131 より，所在する高校を卒業した者の国立大学への進学率を調べたところ，上位 10 都道府県のうち，九州地区が 5 県を占めていたこと，また，全国平均 15.8％に対して九州・沖縄地区の 8 つの全ての県が全国平均を上回っていたことから九州・沖縄地区の高校をインタビュー調査の対象とした。

参考文献
ベネッセ教育総合研究所 (2015).『高校生活と進路に関する調査ダイジェスト版 2015』＜https://berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=4766＞（2018 年 2 月 7 日）
船橋伸一 (2018).「入試方式分割（前期日程）が受験者に及ぼす影響についての考察」『大学入試研究ジャーナル』，28，3.4 考察
問いの設定とインタビュー調査の結果を踏まえ，配点の複数パターンの設定について受験生側にも大学側にもメリットをもたらす観点から検討したい。
大学側から見た場合，先行実施大学の分析からは，配点の複数パターンの設定は志願者の安定的な確保という観点から有効であることが示されていたが，高校の進路指導現場においても全体的には肯定的に捉えている割合が高く，配点の複数パターン化は，大学側，受験生側双方にメリットをもたらす可能性が示唆された。また，高校の進路指導現場では個別試験の科目に数学や理科がある点がメリットとなるというコメントがあり，個別試験で数学や理科を課すことが多い理系学部のうち一定の募集人員を持つ募集単位で，配点の複数パターンを設定する有効性が示唆された。
ただし，高校の進路指導現場が肯定的に捉えるかどうかの判断基準として，インタビュー調査からたびたび出た合格の可能性が高まるのかどうかがあると考えられ，指導する生徒たちの学力レベルや志望大学群等によって，各高校にもたらすメリットは一律ではないといえる。
以上の点を踏まえると，大学側が，例年志願者数が多い各高校のニーズを調査しながら配点の複数パターンの設定を検討することは，安定的な志願者数確保につながるのと同時に，高校の進路指導現場にも一定のメリットをもたらす施策となることが考えられるだろう。

233-237.
林寛子 (2016).「前期日程の受験者による『配点の自己申告制』の効果と問題点」『大学入試研究ジャーナル』，26，9-14
肥田野直 (1990).「わが国の大学入試研究」『教育心理学年報』
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岩本健良・星敦士 (2000).「大学入試と学校選択−文学部への志願者を引きつけるものは何か？−」『金沢大学文学部論集 行動科学・哲学篇』20，21-38.
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高地秀明 (2014).「入学者の出身県別に見た大学志願行動−
平成 26 年度入学者に対する調査から（教育学部，工学部について）−」『広島大学入学センター年報 第 12 号』1013．
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高木繁 (2013).「センターリサーチと個別試験受験者の成績分布から見た輪切りの実態」『大学入試研究ジャーナル』23，51-56．
竹内正興 (2014).「大学入試構造と不本意入学者のアイデンティティ」佛教大学大学院紀要教育学研究科編，42，35-－ 123 －

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51．
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