パインブリッジ・
グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料

愛称： 未来インフラ

追加型投信／内外／資産複合

ここがポイント！

1 デジタルエコノミー時代に不可欠なテクノロジー・インフラに関連する株式やREITが主要投資対象
2 爆発的に拡大するデータ量や物流量の恩恵を受ける投資コンセプト
3 個人から企業までがユーザーとなり、当たり前の様にテクノロジー・インフラを活用する新時代の到来※当ファンドにおけるテクノロジー・インフラとは、データセンター、eコマース関連（物流）施設、通信タワー等とします。
テクノロジー・インフラがライフスタイルに関わっています① データセンター② eコマース関連施設③ 通信タワー

大量のデータを保管し、高速に処理するサーバーやネットワーク機器を設置・運用する施設多種多様な商品を、高頻度で配送するための高効率な物流施設

あらゆるものをインターネットにつなぐ
電波を送受信する基地局などを設置

従来型の単純な倉庫ではなく、ロボット
等多くの先進機器を配し、急拡大する
eコマースに対応

IoTやモバイル端末の普及を背景とする無線通信の大容量化・高速化に対応

多くの企業は、自社ではなく、先進的なデータセンターを活用して、サーバーやネットワークを利用

Morningstar Award “Fund of the Year 2020”
オルタナティブ型 部門 優秀ファンド賞受賞
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門
別に総合的に優秀であるとモーニングスター※（現︓ウエルスアドバイザー）が判断したものです。オルタナティブ型 部門
は、2020年12月末において当該部門に属するファンド540本の中から選考されました。
Morningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※（現︓ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社※（現︓ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar，Inc．
に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の⼦会社であるウエルスアドバイザー株式会社で⾏っております。

パインブリッジ

テクノロジー・インフラの特設サイト公開中。左記QRコードから是非ご覧ください。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数
値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

1/8

月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料
愛称：

追加型投信／内外／資産複合
1 パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式を主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。（※テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指します。）
2 マザーファンドの運用にあたっては、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（CenterSquare Investment Management LLC）に運用に関する権限の一部を委託します。
3 実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
4 年１回（12月15日、休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。
※ 資金動向・市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

基準価額
前月末基準価額（月間騰落額）18,651 円
19,052 円(-401 円)

純資産総額
マザーファンド組入比率
為替ﾍｯｼﾞ比率269 億円
99.9%
-

(円)

（億円）

20,000500

18,000400

16,000

300
200
100

10,0008,000
2018/012018/12

純資産総額（右目盛）

2019/122020/11

基準価額（左目盛）

2021/102022/102023/0902024/08

分配金再投資基準価額（左目盛）

●

過去1ヵ月
過去3ヵ月
過去6ヵ月
過去1年
過去3年
過去5年
設定来

14,00012,000

信託設定日
信託期間
● 決算日
●

2018年1月10日
2048年12月30日まで
12月15日（休業日の場合は翌営業日）
ファンド

-2.1%
1.8%
3.6%
7.7%
9.7%
51.1%
86.5%

※「基準価額」は信託報酬控除後のものです。信託報酬率は後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。
※「分配金再投資基準価額」は、過去に支払われた分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
※収益率は「分配金再投資基準価額」より算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。
※収益率は年率換算を行っていません。

2023/12/15
2022/12/15
2021/12/15
2020/12/15
2019/12/16
2018/12/17
-

0円
0円
0円
0円
0円
0円
-

設定来合計

0円

※分配金は、1万口あたり。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

月間騰落額
有価証券要因
為替要因
信託報酬等
分配金

-401円
407円
-781円
-27円
0円

※騰落額要因分析は、委託会社独自の見解に基づいて試算した概算値であり、傾向を説明するための参考値です。
※各数値は四捨五入しているため、月間騰落額とは一致しない
場合があります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
2/8

月次レポート 2024年8月30日 現在

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料

愛称： 未来インフラ

追加型投信／内外／資産複合
組入状況
ポートフォリオ特性値
銘柄数
平均配当利回り

資産構成
57 銘柄
3.0 %

国別構成比
アメリカ
オーストラリア
日本
イギリス
スペイン
シンガポール
イタリア
カナダ
その他
合計

有価証券組入比率
短期資金等

98.8 %
1.2 %

通貨別構成比
66.4%
7.3%
5.5%
4.9%
4.4%
3.3%
2.9%
1.5%
3.8%
100.0%

種別構成比

米ドル
ユーロ
ｵｰｽﾄﾗﾘｱ･ﾄﾞﾙ
日本円
英ポンド
シンガポール・ドル
カナダ・ドル香港ドル
その他
合計

テーマ別構成比

業種別構成比eｺﾏｰｽ関連施設
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰ
通信ﾀﾜｰ
ITﾃﾅﾝﾄﾋﾞﾙ
研究機関向けﾋﾞﾙ

37.2%
25.0%
22.3%
9.7%
6.0%

その他
合計

0.0%
100.0%

工業用REIT
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰREIT
通信ﾀﾜｰREIT
ｵﾌｨｽREIT
総合電気通信ｻｰﾋﾞｽ
ﾍﾙｽｹｱREIT
不動産運営会社
集合住宅用REIT
その他
合計

68.1%
9.5%
7.3%
5.5%
4.9%
2.6%
1.5%
0.4%
0.2%
100.0%

32.4%
20.0%
14.0%
6.6%
6.4%
6.0%
2.7%
2.7%
9.2%
100.0%

不動産投資信託株式
合計

85.3 %
14.7 %
100.0 %

※データはマザーファンドの状況です。
※ポートフォリオ特性値は、短期資金等を除いて算出しています。
※利回り計算は、委託会社の見解に基づいて行っています。
※テーマはセンタースクエアの分類に基づいています。
※各構成比は、作成基準日時点の組入有価証券評価額に対する比率です。また、四捨五入して表示しているため、合計が100%にならない場合があります。

組入上位銘柄
銘柄名
ｴｸｲﾆｸｽ
ﾃﾞｼﾞﾀﾙ･ﾘｱﾙﾃｨｰ･ﾄﾗｽﾄ

国
アメリカ
アメリカ

テーマ
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰ
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰ

業種
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰREIT
ﾃﾞｰﾀｾﾝﾀｰREIT

組入比率
9.5%
8.9%

ﾌﾟﾛﾛｼﾞｽ
ｱﾒﾘｶﾝ･ﾀﾜｰ
SBAｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ

アメリカ
アメリカ
アメリカ

eｺﾏｰｽ関連施設
通信ﾀﾜｰ
通信ﾀﾜｰ

工業用REIT
通信ﾀﾜｰREIT
通信ﾀﾜｰREIT

7.5%
7.3%
6.2%

スペイン
オーストラリアアメリカ

通信ﾀﾜｰ
eｺﾏｰｽ関連施設
eｺﾏｰｽ関連施設

総合電気通信ｻｰﾋﾞｽ
工業用REIT
工業用REIT

3.9%
3.3%
3.0%

アメリカ
アメリカ

ITﾃﾅﾝﾄﾋﾞﾙ
研究機関向けﾋﾞﾙ

集合住宅用REIT
ﾍﾙｽｹｱREIT

2.7%
2.6%

ｾﾙﾈｯｸｽ･ﾃﾚｺﾑ
グッドマン･グループ
ﾌｧｰｽﾄ･ｲﾝﾀﾞｽﾄﾘｱﾙ･ﾘｱﾙﾃｨｰ･ﾄﾗｽﾄ
ｴｸｲﾃｨ･ﾚｼﾞﾃﾞﾝｼｬﾙ
ベンタス※組入上位銘柄の構成比率は、作成基準日時点の組入有価証券評価額に対する比率です。
※業種は、GICS分類に基づいて表示しています。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
3/8

月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料
愛称：

追加型投信／内外／資産複合＜市場環境＞
当月の米国 REIT 市場は、FRB（米連邦準備制度理事会）による 9 月の利下げ観測の高まりを受けて投資家のリスク選好姿勢が強まったことなどから上昇しました。
為替市場は大幅な円高米ドル安となりました。米国利下げへの市場の期待が高まる中、下旬には FRB が早期利下げの必要性を示唆し、日米金利差が縮小したことが主な背景となりました。
＜運用報告＞
当月の地域別パフォーマンスは、メキシコを除くすべての地域でプラス寄与となりました。中でも、米国、ヨーロッパが大きくプラス寄与となりました。テーマ別では、全てのセクターがプラス寄与となりました。中でも、データセンターや通信タワーセクターなどが大きくプラス寄与となりました。
＜今後の見通し＞FRB が間もなく金融緩和に踏み切る意向を示しています。金融引き締めとそれに伴う金利上昇が過去 3 年ほど続きましたが、REIT をはじめとする利回りに敏感な投資対象を取り巻く環境は大幅に改善していると考えます。REIT 市場は、金融緩和と金利低下の恩恵を直接的・間接的に受けると考えられます。また、ファンダメンタルズが悪化した場合でも、ディフェンシブ・セクター、耐久性のあるキャッシュフロー、
REIT の高配当利回りを求める一般投資家からの買いで、ファンダメンタルズの弱さは相殺されると予想しています。
このような環境下、当ファンドは、引き続き、日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラに関連する REIT および株式を実質的な主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指します。

※運用コメントは、運用指図権を委託しているセンタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシーの運用コメントに基づき、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社が作成したものです。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
4/8

月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料
愛称：

追加型投信／内外／資産複合

リスクおよび留意点
当ファンドは、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）
テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、当ファンドの内
容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。
当ファンドが有する主なリスク要因は、以下の通りです。
■価格変動リスク
当ファンドの実質的な主要投資対象であるREITおよび株式の価格は、一般に、経済・社会情勢、企業業績、発行体の信用状況、経営・財務状況ならびに市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘柄の価格の下落は、当ファンドの基準価額を下落させる要因となります。
■為替変動リスク
当ファンドは外貨建のREITおよび株式を実質的な主要投資対象とし、原則として為替ヘッジを行わないため為替変動リスクを伴います。
外国為替相場は、金利変動、政治・経済情勢、需給その他の様々な要因により変動します。この影響を受けて外貨建資産の価格が変動し、基準価額が下落することがあります。一般に、円安は基準価額の上昇要因に、円高は基準価額の下落要因となります。
■信用リスク
組入有価証券等の発行体の財務状況の悪化等の理由による価格の下落、配当の支払不能または倒産等の影響を受け、基準価額が下落することがあります。
■流動性リスク
組入有価証券等を売買しようとする場合に、市場の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。この影響を受け、基準価額が下落することがあります。
■REIT固有の投資リスク
・REITの投資対象が主に賃貸不動産であり、景気動向や不動産市況等が保有不動産の入居率、賃貸料等に影響し、REITの収益に影響を与え資産価値の下落をもたらすことがあります。
・金利変動による相対価値の変化および不動産価値の変化ならびに不動産開発にかかる資金調達コストの変化等の影響を受けます。
・不動産等にかかる法制度（税制、建築規制等）の変更が不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
・テロ活動・自然災害等による不測の事態が発生し、不動産価値および賃貸収入等の低下をもたらした場合には、その影響を受けます。
■特定の業種・テーマへの集中投資リスク
当ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※その他の留意点
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
・ファミリーファンド方式で運用されるため、マザーファンドを共有する他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動があり、その結果、
マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
・収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。
したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
5/8

月次レポート 2024年8月30日 現在
販売用資料
愛称：

追加型投信／内外／資産複合●信託設定日
●信託期間
●購入単位
●購入価額
●換金価額
●換金代金
●申込締切時間●申込受付中止日
●換金制限
●繰上償還
●収益分配
●課税関係

お申込みメモ2018年1月10日（水）2048年12月30日（水）まで販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額 （※基準価額は1万口当たりで表示しています。）
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
原則として毎営業日の午後3時までに販売会社が受付けた購入および換金のお申込みを当日受付分とします。
ニューヨーク証券取引所の休業日、またはニューヨークの銀行休業日のいずれかと同じ日付の場合
信託財産の資産管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
受益権の総口数が20億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
年1回、収益分配方針に基づいて分配を行います。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
お客さまには以下の費用をご負担いただきます。
投資信託には､ご購入・ご換金時に直接ご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
■購入時に直接ご負担いただく費用
購入時手数料：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85%（税抜3.5%）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
■換金時に直接ご負担いただく費用
換金時手数料：かかりません。
信託財産留保額：かかりません。
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。
その他費用・手数料：•有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）•当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限ります。）には消費税等相当額が含まれます。
※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
●委託会社：●受託会社：●マザーファンドの投資顧問会社：●販売会社：

委託会社、その他関係法人
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会／ 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
6/8

パインブリッジ・
グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料

愛称： 未来インフラ

追加型投信／内外／資産複合
販売会社情報 （五十音順）
一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号〇

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第6号〇

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号〇

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関東海財務局長（登金）第29号*北伊勢上野信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関東海財務局長（登金）第34号

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○*岐阜信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関東海財務局長（登金）第35号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第11号○

四国アライアンス証券
株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長(金商) 第21号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第232号*白河信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関

東北財務局長（登金）第36号

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○*多摩信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関関東財務局長（登金）第169号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第114号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第121号○

西日本シティTT証券
株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

金融商品取引業者名

株式会社愛知銀行
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社）

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券）

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社）

大垣西濃信用金庫*大垣西濃信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

北伊勢上野信用金庫

岐阜信用金庫しののめ信用金庫*しののめ信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

白河信用金庫

多摩信用金庫

〇

○

○

○

○

○
○

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数
値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

7/8

パインブリッジ・
グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド

販売用資料

愛称： 未来インフラ

追加型投信／内外／資産複合

販売会社情報 （五十音順）
一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第203号*広島信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関中国財務局長（登金）第44号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長(金商) 第152号○

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第24号○*碧海信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関東海財務局長（登金）第66号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○○(委託金融商品取引業者
北洋証券株式会社)

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者

北海道財務局長(金商)第1号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

登録金融機関三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行
株式会社

金融商品取引業者名
株式会社八十二銀行(委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社)

飯能信用金庫*飯能信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

広島信用金庫福岡ひびき信用金庫*福岡ひびき信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

碧海信用金庫株式会社北洋銀行

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○
○

○

○

○

○

○

○

関東財務局長（登金）第5号○○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○*大和信用金庫は信金中央金庫の取次販売会社です。

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第88号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネットバンキング専用）

株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪ
モルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレード専用）

大和信用金庫

○

○

○

○

○

○

投資信託に関する留意点◇投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）等は販売会社の本・支店等にご用意しています。◇投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◇投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◇投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護
機構の保護の対象ではありません。◇証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◇投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◇ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

お問い合わせは・・・パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
https://www.pinebridge.co.jp/

TEL：03-5208-5858（営業日の9：00～17：00）■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数
値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。

8/8