【コラム】「超高齢社会・日本のエイジズムについて考える」
経済研究所 特任研究員 國分 圭介

1. 高齢化した社会では高齢者が差別され難い
今回は、エイジズム、すなわち年齢を理由とした差別を扱った研究を紹介しながら、この原因と対策を考えてみたい。まず、これまでに人口統計学的な手法で行われた研究が明らかにしたことは大別して２つあり、一つは、高齢化の「速度」が速いほどエイジズムが強まるというものである。これが正しければ、高齢化が急速に進む日本ではエイジズムが許容され易いはずだ。しかし、研究が明らかにしたことのもう一つは、高齢者の「割合」が高まるほどエイジズムが弱まるというものである（Hövermann and Messner、2023）。これら一見すると相矛盾する結果は、負担感が急激に高まると高齢者への不満が大きくなるが、皆が高齢者ばかりの社会では怒りの矛先の向かうあてがなく、かえって不満が高まり難いことを意味する。日本は高齢化の速度も高齢者の割合も高く（世界最高水準）、両者が綱引きをすることでエイジズムは強くも弱くもなり難いのだ。
このことを踏まえれば、日本のエイジズムの将来を予測することも不可能ではない。まず、内閣府（2024）の予測によれば、高齢化率（65 歳以上の全人口に占める比率）は今後も上昇し、2020 年の 28.6％から 2070 年の 38.7％へと上昇する。一方、高齢化速度（直近 10 年間の高齢化率の変化）は、実は既に 2010 年代でピークアウトしていて、今後は大きく低下することが予想されている。そのため、エイジズムは、今後、高齢化速度の低下に引きずられるようにして年を経るごとに弱まるはずである（図１）。ただし、団塊ジュニア世代が高齢者入りをする 2040 年代に高齢化速度が一時的に高まるので、お荷物感がぶり返し、再び（？）
、高齢者への過激な攻撃的論調が一部で復活する可能性がある 1。
しかし、このような人口要因だけでは必ずしも各国間のエイジズムの違いを説明できないという問題がある。近年のエイジズム研究は、人口要因に加えて文化の影響を扱うように進化している。Hövermann and Messner（2023）は、「ハングリー精神」を強く持つ人ほど、高齢者を社会のお荷物と感じる程度が大きいことを示している。これは、お金や成功に執着する人ほど、高齢者を支えるための社会的負担の増加と分け前の低下に敏感なためである。
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経済学者・成田悠輔氏は、2021 年 12 月のインターネットテレビ番組出演の際に、少子高齢化問題などに絡めて高齢者に「集団自決」を求めるかのような発言をし、その後物議を醸した。

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同様に、Ng and Lim-Soh（2021）は、業績や成功、地位への執着の強さを表す「男性らしさ」とエイジズムが相関することを示している。これは、競争を重んじ、強者や成功者を高く評価する社会が、その対極にある高齢者を弱者と決めつけ易いためである。

図１：高齢化率、高齢化速度、エイジズムの推移と予測
注）筆者推計・作成。高齢化率と高齢化速度の単位は％で、内閣府（2024）から引用・算出。
エイジズムの 2010 年の値は Inglehart ら（2014）に収録の「Older people are a burden onsociety」（Strongly disagree から Strongly agree までの 4 択）の回答を１～４点に換算して算出。他の年のエイジズムは、United Nations（2024）および World Bank（2024）に収録の 59 ヵ国分の人口データを用いてエイジズムを予測する回帰式を導出し推計することで得た。エイジズムの推計には、回答者の当事者意識を極力排除するために 60 歳未満の回答データを用いた。
しかし、こうしたメンタリティが直ちにエイジズムに結びつくわけではない。拙稿は、World Values Survey Wave 6 に収録された 55 か国 40,869 人のデータを用いた階層的重回帰分析により、利他性や、家族との信頼関係、競争への信頼が高い人ほど、たとえ高齢者に対するステレオタイプ（社会の固定的な評価）や、ハングリー精神、男尊女卑の考え方などがあったとしてもエイジズムに至り難いことを示した（Kokubun、2024）。家族との信頼関係がエイジズムを防ぐのは、年齢的に多様なメンバーから構成される家族が、世代の異なる人の考え方を理解するためのファシリテーターとしての役割を担うためである（McPherson ら、2001)。一方、競争への信頼がエイジズムを防ぐのは、社会階層間の流動性が増し、ハングリー精神のはけ口が得られることで、「高齢者は既得権益で甘い汁を吸っている人たち」というようなネガティブな評価の生成を妨げるためである。

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加えて、拙稿は、家族以外の人との信頼関係がかえってエイジズムを助長するという厄介な傾向を導き出している（Kokubun、2024）。これは、人づきあいは、家族とは異なり年齢の近い者同士のことが多く、異なる年齢層に対するネガティブな集団心理が形成され易いためである（Swift ら、2017）。一見すると逆説的だが、文化的或いは人種的に近い者同士の団結がよそ者に対する排斥を促す現象を指す「負のソーシャルキャピタル」（Portes、2009）を想起させるものである。ただ、高齢化の進んだ社会ではつきあう相手の年齢層もまた多様化されるので、他国に比べると日本のコミュニティはステレオタイプに対して幾分強靭であり、人々との交流が高まること（家族以外の人との信頼関係）は必ずしもエイジズムを高める要因となっていない。反面、競争への信頼は、日本では他国に見られるほどにはエイジズムの抑止につながらない。これは、日本では、高齢化の速さに社会構造の変化が追いつかず、そのことで、人々が、公正な競争によっても世代間の差は埋まらないと認識している（「若者は自由な競争で優劣が決まるが、高齢者は年功序列の遺産に守られて別世界で安住している」などの意識に繋がり易い）ことによるものと考えられる（Kokubun、2024）。このように、家族や人間関係、市場のあり方もまた、高齢化の影響を受けて変容しながら、エイジズムを抑止したり、助長したりしている。

2. 日本人の生真面目さが高齢者の元気を削ぐ
筆者の過去 2 回のコラム[1] [2]で言及した組織心理学者のホフステードは、全部で 6 つの文化尺度を設定している。既に取り上げた権力格差と個人主義、男性らしさと不確実性の回避のほかに、「長期志向か短期志向か」と「人生の楽しみ方」がある（図２）。「長期志向か短期志向か」は、世界を、先を見据えて投資する長期志向の社会と、今すぐ結果を求める短期志向の社会に分ける。一方、「人生の楽しみ方」は、世界を、充足的な社会と抑制的な社会に分ける。充足的な社会は、人生を味わい楽しむことに関わる人間の欲求を自由に満たそうとする社会であり、抑制的な社会は、厳しい規範によって欲求の充足を抑え、制限しようとする社会である。
上で紹介した Ng and Lim-Soh（2021）は、男性らしさに加えて、長期志向の社会ほどエイジズムが強まり易いことを示している。これは、長期的視点に立てば、高齢者に投資するよりも若者に投資するほうが大きなリターンを期待できるためである。一方、筆者の知る限り、充足度とエイジズムの直接的な関係を扱った研究はまだ無い。しかし、いくつかの研究は、充足的な社会（抑制的ではない社会）ほど死亡率が低く、平均寿命が長いことを示している（Gamlath、2017；Hofstede ら、2010）。この原因については、充足的な社会の人々は幸福であることを肯定的に捉え、スポーツや音楽などのレジャーが活発で、笑顔が多く、そのため、心血管疾患などのストレス関連疾患による死亡が起こり難いためであると考えられている（ただし、充足的な社会では、ファーストフードやソフトドリンクをより多く消費し、肥満になる傾向があるため、注意）。その他、充足的な社会ほど、国富などの経済指標3や、出生率などの人間開発指標が高い傾向にあることも確認されている。
とりわけ脳機能の衰えた高齢者にとって、小さいことを気にしなくて済む社会は生き易いはずだ。先行研究もまた、規律や禁欲を尊び高齢者を守るはずの儒教国でエイジズムが強いという逆説的な結果を示している（Hövermann and Messner、2023）。従って、充足的な社会では高齢者が元気でイキイキとしているので、抑制的な社会に比べてエイジズムが起こり難いと考えられる。試みに、データが揃う 35 ヵ国の国別の社会の充足度とエイジズムの相関係数を算出したところ、負で中程度の大きさであった（r = -0.273）。日本は、男性らしさが 78 か国中第２位、長期志向が 96 か国中第３位と高く、充足度が 97 か国中第 53 位と低い。従って、日本人の仕事中心主義的で倹約的・禁欲的な価値観が、高齢者を弱らせ、一部でエイジズムを生む働きをしていたとしても不思議ではない。もっとも、こうした文化を今の高齢者がつくり、或いは守ってきたことを考えれば、全くもって皮肉なことである。

図２：長期志向と充足度の国際比較
注）Hofstede ら（2010）に収録の Table 7.1、Table 8.1 から筆者作成。
は先進 7 か国（G7）、は新興４か国（BRICs）。

以上見たように、日本は、高齢化速度が速く、また生真面目な国民性が災いしてエイジズムが強まり易い土壌を持つものの、右も左も高齢者ばかりという世界に類を見ない高齢化率の高さに助けられて、高齢者は差別を受け難い。しかし、差別を受けないことは、高齢者の生き方が充実していることと同じではない。高齢者にとって真に暮らし易い社会をつくるには、人生を楽しめるように日本人の価値観の転換を図る必要がある。間違っても、規律を守りましょう、欲望を抑えましょうなどと高齢者が喜びそうなことを言えば、皮肉なことに高齢者にとってますます暮らし難い世の中になるので、くれぐれも注意したい。

4参考文献内閣府（2024）令和５年版高齢社会白書（全体版）、内閣府。
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2023/zenbun/05pdf_index.html（アクセス日：2024 年 6 月 1 日）
Gamlath, S. （2017）. Human development and national culture: A multivariate exploration.
Social Indicators Research, 133, 907-930. https://doi.org/10.1007/s11205-016-1396-0
Hofstede, G., Hofstede, G. J., and Minkov, M. （2010）. Cultures and Organizations: Softwareof the Mind. Revised and expanded 3rd edition, New York: McGraw-Hill.
Hövermann, A., & Messner, S. F. （2023）. Explaining when older persons are perceived asa burden: A cross-national analysis of ageism. International Journal of Comparative
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Inglehart, R., Haerpfer, C., Moreno, A., Welzel, C., Kizilova, K., Diez-Medrano, J., Lagos,M., Norris, P., Ponarin, E., & Puranen, B. et al. (eds.). (2014). World Values Survey:
Round Six - Country-Pooled Datafile Version, Madrid: JD Systems Institute.
https://www.worldvaluessurvey.org/WVSDocumentationWV6.jsp（アクセス日：2024 年 5 月 9 日）
Kokubun, K. （2024）. Factors and moderators of ageism: An analysis using data from 55
countries in the World Values Survey Wave 6, arXiv:2406.06952.
http://arxiv.org/abs/2406.06952
McPherson, M., Smith-Lovin, L., & Cook, J. M. （2001）. Birds of a feather: Homophily insocial networks. Annual Review of Sociology, 27(1), 415-444.
https://doi.org/10.1146/annurev.soc.27.1.415
Ng, R., & Lim-Soh, J. W. （2021）. Ageism linked to culture, not demographics: Evidence
from an 8-billion-word corpus across 20 countries. The Journals of Gerontology: Series
B, 76(9), 1791-1798. https://doi.org/10.1093/geronb/gbaa181
Portes, A. (2009). Social capital: Its origins and applications in modern sociology.
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Swift, H. J., Abrams, D., Lamont, R. A., & Drury, L. （2017）. The risks of ageism model:
How ageism and negative attitudes toward age can be a barrier to active aging. Social
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United Nations. （2024）. World Population Prospects 2022, United Nations.
https://population.un.org/wpp/ （アクセス日：2024 年 5 月 9 日）
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