混沌とする国際社会で、今こそ求められる「日本の強み」―国際関係理論からのアプローチ―
萬田義和
１．序論
インド太平 洋 地域 は「 複雑性 」を内包している 1 。換言す るな ら、 当地 域は「対 立 」と「共存」が混在している。一方で、米中の熾烈な覇権競争が加速している。他方で、米中のコモディティ市場における相互依存関係が深化している。我が国は、この複雑な環境下、すなわち「対立」と「共存」の狭間で、複層的な政策が求められている。
インド太平洋地域の「複雑性」は、当地域の見通しを立てづらくさせている。しかし、本稿は、この「複雑性」がかえって我が国の「強み」になると主張する。なぜなら、「複雑性」がリスクの計算可能性・制御可能性についての抑止対象国（中国）の見方を複雑化させ、抑止失敗の蓋然性を下げるからである。
本稿は以下のとおり議論を展開する。第 2 節で本稿のアプローチを説明する。第 3節で抑止論の先行研究を紹介する。第 4 節で国際関係理論の観点から具体策を提示する。第 5 節で本稿の結論をまとめる。
２．アプローチ
本節は、本稿のアプローチである、目的、主題、および前提を説明する。
本稿の目的は、「混沌とする国際社会で、今こそ求められる『日本の強み』」を国際関係理論（IR Theory）の観点から明らかにすることである。国際関係理論の観点から論じる利点は 2 つある。まず、直感に頼らずロジカルな政策提言ができる。次に、体系的かつバランスよく論点を整理できる。
本稿の主題は、「対中政策」である。「対中政策」は最も重要な論点で、論じられるべきテーマである。なぜなら、中国が国際システム上、最も大きなパワーシフトを引き起こしているからである。また、我が国が米中対立の最前線に位置するからである。
本稿は、以下 2 つを前提として論じる。第 1 に、我が国の大戦略上の目的は、「現状維持（status-quo）」である。第 2 に、対中政策は（「連鎖反応モデル」ではなく）「抑止モデル」を採用する。「抑止モデル」は、「相手国が現状変更を望んでいるとの1日本を取り巻く安全保障環境の現状分析として、次の論考が参考になる。神保謙「インド太平洋の地政学・地経学」神保謙・廣瀬陽子編『流動する世界秩序とグローバルガバナンス』慶應義塾大学出版、2023 年、141-154 頁。
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前提で、強硬策の重要性を強調するモデル」である 2 。「抑止モデル」で考えるべき理由は、中国 が西 太 平洋で の海 洋進出を強めてきたからであ る 3 。 それ では 、中 国の 現状打破行動をどのように抑止するべきだろうか。本稿は、その解を「抑止論」の先行研究から演繹的に導出する。
３．先行研究本節は、「 抑止論」の先 行研究の紹介に加えて、その主張 に基づく抑止 策を提示 する。
「抑止論」の先駆的な先行研究として、ジョージ（Alexander George）とスモーク（Ri chard Smoke ）の共著『アメリカ外交政策における抑止―理論と実践』を紹介する 4 。抑止論 は「 抑 止の『 成功』を証明しづらい」とい う 実証面で の難点を 抱えている。そこで、ジョージらは、抑止の「失敗」に着目する。そして、抑止の失敗において、2 つの重要な条件があると主張する。第 1 の重要な条件は、「抑止国のコミットメントについての抑止対象国の見方」である。第 2 の重要な条件は、「リスクの計算可能性・制御可能性についての抑止対象国の見方」である。ジョージらは、後者こそが最も重要な条件であると指摘する。
彼らの先行研究 に依拠す るな ら、「リスクの計算可能性・ 制 御可能性 について の抑止対象国（中国）の見方」を複雑にさせる政策が肝要となる。抑止対象国の認識を複雑にさせることで 、抑止失 敗の 蓋然性を下げられる。そこ で、「複雑性 」を認識 させる具体策をリアリズムとリベラリズムの両面から提案する。
４．具体策の提示
本節は、リアリ ズムとリ ベラ リズムの両面から、「複雑性 」を 認識させ る具体策 をそれぞれ指 摘する 5 。 数 あるイ ズムの中からリアリズムとリ ベ ラリズム に注 目す るの2他方で、「連鎖反応モ デル」は、「相手国が現状維持を望んでいるとの前提で、安心供与の重要性を強調するモデル」である。Robert Jervis, Perception and Misperception in International Politics (Princeton University Press, 1976).
3 「抑止モデル」で考えるべき理由は、次の論考が参考になる。Kazuhiko Noguchi,“Bringing Realism Back In: Explaining China's Strategic Behavior in the Asia-Pacific,” Asia-Pacific review 18, no. 2 (December 2011): 60-85.
4 Alexander L. George and Richard Smoke, Deterrence in American Foreign
Policy: Theory and Practice , (New York: Columbia University Press, 1974).
5 本節の記述は、次の論考、著作を参考にしている。野口和彦「構造的リアリズムと米中安全保障競争」永田伸吾・伊藤隆太編『インド太平洋をめぐる国際関係―理論研究から地域・事例研究まで』芙蓉書房、2024 年、51-88 頁; 植木（川勝）千可子・本2

は、両者がアメリカや日本の安全保障における戦略的思考の土台になっているからである 6 。
まず、リアリズムの観点から、「適正なバランシング（appropriate balancing）」があげられる。「適正なバランシング」は、「台頭する国家のパワーに対抗する、期待される合理 的戦略 」で ある 7 。 台頭する国家は 、相対的なパ ワ ーバラン スを考え な がら、現状打破のチャンスを見極める。パワーバランスが自国有利に傾くと、現状打破のインセンティブは高くなる。逆に、パワーバランスが拮抗する、ないし自国不利に傾くと、現状打破のインセンティブは低くなる。そのため、パワーバランスを安定させる「適正なバラ ンシング 」が 重要となる。「適正なバラン シ ング」の 重要性は 、プレス（Daryl Press）の主張から支持できる。プレスは、ドイツがチェコスロバキア、ポーランドの侵攻を計画する際、フランス、イギリスとのパワーバランスに着目していたと論じ る 8 。す なわ ち 、ド イツは相対的なパワーバラン スを 考え ながら、 現状打破のチャンスを窺 っていた ので ある。以上から、「適正なバ ラン シング」 の重要性 を裏付けられる。
ただし、「適正なバランシング」が示す「適正」とは何だろうか。本稿は、「攻者 3倍の法則」から、抑止対象国（中国）の 1／3 程度の軍事力を整えるのが「適正」であると主張する。「攻者 3 倍の法則」は、「攻撃側は防御側に対し、3 倍の軍事力が必要である」との軍事理論である 9 。今や、地域レベルでの 1：1 の「勢力均衡（balance of power）」を達成するのは困難である。なぜなら、パワーバランスが中国に大きく傾いているからである。我が国は、国内資源に限度がある以上、日米同盟の強化、すなわち外的バランシングをもって「適正なバランシング」を図るべきである。
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次に、リベラリズムの観点から、補助的な役割として 「経済相互依存の維持」があげられる。「相互依存」は、「国家間ないし異なる国のアクター間の相互影響に規定さ

田美樹編『北東アジアの「永い平和」―なぜ戦争は回避されたのか』勁草書房、201
2 年。
6 宮岡勲『入門講義7 Randall L.

安全保障論』第 2 版、慶應義塾大学出版、2023 年、2 頁。

Schweller, “Unanswered Threats: A Neoclassical Realist Theoryof Underbalancing,” International Security 29, no. 2 (Fall 2004): 167.
8 Daryl D. Press, Calculating Credibility: How Leaders Assess Military Threats (New York: Cornell University Press, 2005).
9 「攻者 3 倍の法則」について、詳しくは次が参考になる。John J. Mearsheimer,“Numbers, Strategy, and the European Balance,” International Security 12,no. 4 (Spring 1988): 54-89; 他方で、次の批判的な見解も見られる。植木千可子『平和のための戦争論―集団的自衛権は何をもたらすのか？』筑摩書房、2015 年、 115117 頁。
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れる状況」と定義される 1 0 。台頭する国家は、現状打破行動の前、「合理的」に侵攻のリスクを計算する。そこで、相互依存関係がもたらす利益と現状打破により失われる損失の予見が絡むと、現状打破のリスク計算が難しくなる。そのため、抑止の手段として「経済相互依 存の継続 」が 重要となる。「経済相互依存 の 継続」の 重要性は 、以下 2 つの研究から支持できる。第 1 に、ゴールドスミス（Benjamin Goldsmith）
は、アジアにおける民主的平和は経済相互依存によるところが大きいと主張する 1 1 。
第 2 に、ヘーゲルら（Håvard Hegre, et al.）は、貿易が破滅的な紛争を減らし、平和の蓋然性を高めてきたと主張する 1 2 。
他方で、「 経済相互依存 と平和」の議論に批判的な研究も 見られる。た とえば、 コープランド（Dale C. Copeland）は、相互依存が進んでいる場合でも、市場や天然資源へのアクセスを遮断される恐怖から、戦争のリスクは高まると主張する 1 3 。また、レヴィ（Jack Levy）とマリガン（William Mulligan）は、相互依存が平和につながるかどうかは複雑な問題で、先行条件に左右されると主張する 1 4 。すなわち、「経済相互依存と平和」 の因果メ カニ ズムには欠点が指摘できる 。以上から、「 経済相 互 依存の継続」は、限定的な役割に留まると考えられる。我が国は、対中市場の管理をしながら、対中相互依存を維持するべきである。
５．結論
本 稿 の結 論 は 以 下 の と お り で あ る 。 我 が 国 は 、抑 止 失 敗 の 蓋 然 性 を 下 げ る た め 、「リスクの計算可能性・制御可能性についての抑止対象国（中国）の見方」を複雑化させる政策が必要 となる。 具体 策として、「適正なバランシ ン グ」と、 補助的な 役割として「経済相互依存の維持」があげられる。前者のため対米同盟の強化、後者のため対中市場の管理が求められる。我が国は、対米同盟と対中市場の狭間で、ベクトルが違う政策を同時 並行で進 める 複層的な政策を採るべきで ある。したが って、「混 沌とする国際社会で 、今こそ 求め られる『日本の強み』」は、 米中 両国との 緊密な関 係

1 0 Robert O. Keohane and Joseph S. Nye Jr.,ed. (New York: Longman, 2001).

Power and Interdependence , 3rd

1 1 Benjamin E. Goldsmith, “A Liberal Peace in Asia?,”

Journal of Peace Rese-arch 44, no. 1 (January 2007): 5-27.
1 2 Håvard Hegre, John R Oneal, and Bruce Russett, “Trade Does Promote Pe-ace: New Simultaneous Estimates of the Reciprocal Effects of the Trade andConflict,” Journal of Peace Research 47, no. 6, (November 2010): 763-774.
1 3 Dale C. Copeland, Economic Interdependence and War , (Princeton: Princeton University Press 2014).
1 4 Jack S. Levy and William Mulligan, Systemic Effects of Economic Interdependence and the Militarization of Diplomacy: 1914 and Beyond, Journal ofStrategic Studies , 46, no. 5, (February 2023): 894-920.
4性である。両国との関係性を梃子にして、インド太平洋地域の平和に寄与するべきである。
なお、本稿の提言には 2 つの欠点があげられる。第 1 に、意外性と独創性に乏しいことである。第 2 に、抽象度が高いことである。しかし、これらの欠点にもかかわらず、本稿の提言は有益である。なぜなら、提言がエビデンスに基づき、反証可能性が担保されているからである。

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