保健医療科学

2017Vol.66 No.5 p.502－511

特集：地域の情報アクセシビリティ向上を目指して―「意思疎通が困難な人々」への支援―＜総説＞
意思疎通が困難な者への障害種別ごとに求められる支援手法に関する文献レビュー佐藤洋子
防衛医科大学校防衛医学研究センター医療工学研究部門

A review of the support methods for persons with
communication difficulties by type of disability
Yoko Sato
Division of Biomedical Engineering, National Defense Medical Research Institute
抄録
目的：障害者総合支援法の理念となる障害者基本計画では障害者の意思表示やコミュニケーションを支援し情報アクセシビリティを向上することが示されている．コミュニケーションに障害をもつ人が，その人の残存能力に応じて意思を伝える方法をAAC（Augmentative and Alternative Communication；
拡大代替コミュニケーション）といい，情報アクセシビリティが整備された環境づくりを進めるために障害種別ごとのAAC手法の体系的な分類が求められている．本稿では学術論文を中心に障害種別ごとに求められる支援手法に関する文献レビューを報告する．
方法：学術論文の検索は国内医学文献データベース医中誌ウェブ等を用い，AAC関連検索語による検索式を用いて検索した．得られた文献からタイトル・要約・本文内容に基づき適切な文献を選択し，対象障害ごとのAACを抽出した．対象障害は視覚障害，聴覚障害，盲ろう，発達障害（自閉症を含む），
知的障害，高次脳機能障害（失語症），ALSなど総合支援法の対象となっている難病，その他とした．
結果：最終的に98件の文献が得られた．視覚障害（ 7 件，7.1％）では視覚機能の補強，聴覚情報および触覚情報への変換という観点から，聴覚障害（ 7 件，7.1％）では聴覚機能の補強，視覚情報および触覚情報への変換という観点からAACを分類した．発達障害（10件，10.2％），知的障害（ 7 件，7.1％），高次脳機能障害（11件，11.2％）についてはそれぞれにおける意思疎通の困難さの特徴に応じ，視覚情報や聴覚情報への変換，およびそれらの併用という観点で分類した．重度身体障害を引き起こす難病（46件，46.9％）におけるAACでは運動機能の補強という観点，および症状の進行に応じた分類を行った．
考察：障害種別ごとに必要とされるAAC分類を行ったところ，障害種別を超えたAACの応用の可能性が明らかとなった．本来，AACは障害の名称によって分類されるものではなく，意思疎通が困難な原因やその程度に合わせて提供されることが望ましく，情報アクセシビリティの向上や環境づくりを目指すうえでは，今後はこのような観点からAACアプローチに関する研究が進むことが期待される．
キーワード：障害者，意思疎通支援，AAC，コミュニケーションエイド

連絡先：佐藤洋子〒359-8513 埼玉県所沢市並木3-2
3-2 Namiki, Tokorozawa, Saitama 359-8513, Japan.
Tel: 04-2995-1618
E-mail: ysato@ndmc.ac.jp［平成29年 8 月21日受理］

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意思疎通が困難な者への障害種別ごとに求められる 支援手法に関する文献レビュー
Abstract
Objectives: The basic plan for persons with disabilities , which details the philosophy underlying theComprehensive Support Law for Persons with Disabilities, has emphasized the necessity of supporting
the intentional communication of persons with disabilities and improving their information accessibility.
Augmentative and Alternative Communication (AAC) refers to the communication methods used tosupplement or replace speech or writing for those with impairments in the production or comprehensionof spoken or written language. Systematic classification of the AAC methods for each type of disability isnecessary to promote the creation of an environment with sufficient information accessibility. In this study,
a literature review was performed on the AAC methods required for each type of disability.
Methods: A search for academic papers was conducted using a search formula based on AAC-related searchterms on the ICHUSHI Web of the Japanese Medical Literature Database, etc. The identified articles werescreened by title, abstract, and text, and the AAC methods used were classified for each type of disability.
The types of disability considered included vision disorders, hearing disorders, blindness, developmental
disorders (including autism), intellectual disorders, higher cerebral dysfunction (e.g., aphasia), intractablediseases resulting in severe physical disability such as ALS , and others.
Results: Ninety-eight articles were included. For vision disorders (seven articles, 7.1%), AAC methods
were classified into augmentation of visual function and conversion to auditory and tactile information.
Similarly, for hearing disorders (seven articles, 7.1%), AAC methods were classified as the augmentationof auditory function and conversion to visual and tactile information. As for developmental disorders (10articles, 10.2%), intellectual disorders (11 articles, 11.2%), and higher cerebral dysfunction (seven articles,7.1%), the AAC methods were classified as conversion to visual or auditory information in accordancewith the characteristics of the communication difficulty. Finally, AAC methods for intractable diseases
causing severe physical disability (46 articles, 46.9%) were classified as reinforcement of motor function
corresponding to the progression of symptoms.
Conclusions: AAC methods were classified according to the disability for which they were used, which
helped clarify how AAC can be applied regardless of the type of disability. However, AAC methods
should ideally not be classified according to the type of disability, but rather by the cause and degree ofcommunication difficulty. From now on, it is hoped that AAC research will proceed with this point of viewto promote the creation of an environment with sufficient information accessibility.
keywords: People with disability, communication support, AAC, communication aid(accepted for publication, 21st August 2017)

I．諸言
1．障害者総合支援法における意思疎通支援
平成25年 4 月に施行された，障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（以下，「障害者総合支援法」という）では，障害者と障害のない人の意
思疎通を支援する者の派遣や養成等を行う制度として「意思疎通支援」が規定されている．これは従来の障害者自立支援法における「手話通訳等を行う者の派遣と養成する制度」に代わるものであり，聴覚障害者への支援
のみならず，視覚障害者や盲ろう者，知的障害や発達障
害をもつ人，さらには重度の身体障害者など，様々な障害を対象にしている．
また，障害者総合支援法の理念となる障害者基本計画の「基本的な考え方」の中において，情報アクセシビ
リティに関して，「障害者が円滑に情報を取得・利用し，意思表示やコミュニケーションを行うことができるように，情報通信における情報アクセシビリティの向上，情報提供の充実，意思疎通支援の充実など，情報の利用におけるアクセシビリティの向上を推進する」と述べられている．意思疎通支援の充実の方針としては，同基本計画の中で，情報やコミュニケーションに関する支援機器の開発の促進とその周知，給付および利用の支援等を行うと述べられている．これらの取り組みは，大災害時においてさまざまな感覚器障害を有するすべての災害時情報弱者に対する災害時ユニバーサル避難掲示板の開発にもつながることとなる[1,2]．
2．Augmentative and Alternative Communication（AAC）
ア メ リ カ の 言 語 聴 覚 士 職 能 団 体 で あ るAmerican
Speech Language Hearing Association（ASHA)は， 話 す，聞く，読む，書く，身振り，手振りなどのコミュニケーショ
ンに障害をもつ人の残存能力に応じて意思を伝える方法
をAAC（Augmentative and Alternative Communication；
拡大代替コミュニケーション）と定義している[3]．日J. Natl. Inst. Public Health, 66 (5) : 2017

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本語では補助代替コミュニケーション，あるいは拡大代
替コミュニケーションと訳されるが，略語であるAACが使われることが多い．AACの目的は言語・非言語の手段を問わず，個人が残存能力をすべて活用しコミュニケー
ションを成立させることである．AACは道具を使わない
非エイドコミュニケーション技法と道具を用いるエイド
コミュニケーション技法に大別され，後者は，さらに電源や電子機器を用いないローテクエイドと電子機器を活用したハイテクエイドに分けられる．近年，電子機器技術の発展や普及に伴い，AACの手法も変化してきている[4]．
3．本稿の目的
意思疎通に困難を抱える人々の自立と社会参加を支援するための情報アクセシビリティが整備された環境づくりを進めるためには，障害種別ごとの支援手法を体系的に整理することが求められる．そこで本稿では，学術論文を中心に障害種別ごとに報告されている支援手法（AAC）に関する文献レビューを報告する．

II．方法
学術論文の検索は国内医学文献データベース医中誌
ウェブを使用した．シソーラス機能を参照し，検索式「（（（障害者用コミュニケーションエイド/AL））or（補助代替コミュニケーション/AL or 補助・代替コミュニ
ケーション/AL or 拡大代替コミュニケーション/AL or 拡
大・代替コミュニケーション/AL or "Augmentative andAlternative Communication"/AL）and（AB=Y and PT=原著論文，解説，総説，図説，Q&A，講義，会議録除く））
and（（FT=Y））」を用いて検索し，2017年 6 月14日時点
で該当した文献から，タイトル・要約・本文に基づき選考した．抽出された支援手法を検索語とした再検索も行った．また，Googleの検索システムにおいて上記と同様の検索用語で調査した．得られた文献からタイトル・要約・本文内容に基づき適切な文献を選択し，対象障害ごとのAACを抽出した．対象障害は視覚障害，聴覚障害，
盲ろう，発達障害（自閉症を含む），知的障害，高次脳機能障害（失語症），ALSなど総合支援法の対象となっている難病，その他とした．

III．結果1．論文の選考
医中誌ウェブを用いた検索で得られた158件の論文からタ イトル・要約・ 本文内容に基づ き 文 献 を 選 択
し，再検索およびGoogle検索システムで抽出した文献など併せ98件を抽出した．対象障害と各文献件数は視覚障害 7 件（7.1％），聴覚障害 7 件（7.1％），盲ろう 4 件（4.1％），発達障害（自閉症を含む）10件（10.2％），知的障害 7 件（7.1％），高次脳機能障害（失語症）11件

504（11.2％），ALSなど総合支援法の対象となっている難病46件（46.9％），その他 6 件（6.1％）となった．
2．障害種別ごとの意思疎通支援手法
1）視覚障害
視覚機能は視力に加え，視野，色覚，光覚（暗順応，明順応），眼球運動等の諸機能から成っており，これらの機能のうち一つあるいは複数機能が低下，不全した状
態を視覚障害という[5]．
視覚障害者の意思疎通支援においては，視覚機能の補助・改良，聴覚情報や触覚情報への変換が求められる．
前者に関しては大活字図書，拡大読書器，めがねなどが挙げられる．視覚障害者による携帯電話の拡大機能，音声機能，白黒反転機能などの活用実態に関する報告もあり[6]，同様の機能を有したスマートフォンやタブレッ
ト用の視覚障害者用のアプリケーション（スマホアプリ）[7]が多く開発されている．触覚情報への変換手法
である点字は公共機関などでも広く利活用されており，PC上の文字情報を変換する点字ディスプレイなども普及している．健常者が点字文書を作成するシステムの開発[8]も進められている．点字情報を電波などを用いて体表センサで伝達する体表点字[9]は指先以外の触覚の活用や遠隔情報の獲得が可能になる．聴覚情報への変換についてはDAISY（デイジー）図書[10]と呼ばれるデジ
タル図書の国際標準規格があり，音声以外の情報を盛り込んだマルチメディアDAISY図書[10]も活用されている．
スクリーンリーダーなどのPC操作における音声出力関連ソフトウェア[11]や，読み上げ機能や撮影した写真を識別する機能などをもつスマホアプリ[7]も公開されている．
2）聴覚障害聴覚障害とは，一般的には音が耳介から外耳道を経て大脳の第一次聴覚野に至るまでの経路のどこかに障害があることをいう[5]．障害の部位によって聞こえ方も異なる．聴覚障害者の意思疎通支援では，主に聴覚機能の補助・改良や，視覚情報および触覚情報への変換が求められる．聴覚機能の補助としては補聴器や補聴援助システムである磁気ループ（ヒアリングループ）[12]がある．
骨伝導を用いた音声伝達技術として乳様突起，耳珠，歯[13]などを用いた報告がされている．視覚情報への変換
で最も一般的なのはサインシステムである．サインシス
テムとは身振りやジェスチャーのうち，発信者と受信者間のルールによって成立するものと位置付けられており代表的なものが手話や指文字である[14]．また，短時間で的確に，より多くの情報を伝えるための工夫として発話内容を即時要約して画面上に示すパソコンノートテイ
ク（パソコン要約筆記）の活用が進んでおり，要約筆記用のソフトウェアが無料配布されている（「IPtalk®」）[15-17]．音声情報を触覚情報へ変換して提示するタクタ
イルエイド[18]や，視覚障害でも利用が検討されている

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体表点字[9]も提案されている．
3）盲ろう
盲ろうは視覚と聴覚の重複障害者のことであり，その程度に応じて，全盲ろう（まったく見えず，聞こえない），盲難聴（まったく見えず，聞こえにくい），弱視ろう（見えにくく，聞こえない），弱視難聴（見えにくく，
聞こえにくい）の 4 種類に大別される[5]．視覚あるいは聴覚が残存している場合は視覚障害者・聴覚障害者における支援手法が適用されるが，そうでない場合は，触覚情報を中心に嗅覚・味覚など他の感覚を活用することとなる．話し手が手話を表し盲ろう者がその手に触れる，
あるいは話し手が盲ろう者の手指を持って手話の単語に形作って伝える触手話[19]が一般的であるが，音声情報
を触覚刺激に変換して提示するタクタイルエイド[18]の活用や冷感刺激による手のひら書き装置[20]の開発研究も報告されている．指点字[14]は読み手の左右 3 本ずつの指（人差し指・中指・薬指）を点字タイプライターの 6 つのキーに見立てて点字を打つ方法で，盲ろう者とのコミュニケーションに活用されるが，指点字を習得していない健常者に発話内容を打点する方法を教示する支援システムの開発も行われている[21]．文字放送番組の電子文字情報に対応した，点字 6 点を 6 本の指に分散し指腹に提示する 6 指分散点字方式[22]も提唱されている．
4）発達障害（LD，ADHD，PDD）
発達障害は先天的な脳機能障害が原因であり，学習面，行動面やコミュニケーション能力において著しい困難を示し，知的障害を併発する場合もある．発育期に発見されることが多く，一生にわたって継続する障害といわれている[23]．
全般的な知的発達の遅れがないものの，特定の科目や学習に著しい困難を示すものを学習障害（Learning
Disability, LD）という．不注意・多動性・衝動性という 3 つの症状の全て，もしくはいずれかがあり，かつ知
的障害や自閉症が認められない発達障害のことを注意欠如（欠陥）
・多動性障害（attention deficit hyperactivity
disorder，ADHD）という．社会性やコミュニケーショ
ン能力の獲得などの発達遅滞を生じるものを広汎性発達
障 害（pervasive developmental disorders, PDD） と い う．
LD, ADHD, PDDの定義は重なりあうこともある．PDDには自閉症，アスペルガー症候群などが分類され，知的障害を併発する症例もある．
発達障害の意思疎通支援では，対象者の認知過程を理解し，情報や情報伝達方法を得意な処理過程に置き換えることが重要である．例えば「聞く」ことにつまずきを示す場合は視覚情報への変換，「書く」「読む」ことに困難を生じる場合は聴覚情報への変換がそれぞれ有効となる．自閉症は一般的に聴覚認知に比べ視覚認知が優れているという特性があるといわれている．「あるもの」をそれとは「別のあるもの」で表す場合に「別のあるもの」のことを「シンボル」というが，それが絵や画像など視覚的なものを視覚シンボルという．いくつか規格化されたものがあり，使用目的に応じて選択したシンボル
を絵カード，コミュニケーションボード，コミュニケー
ションブック，スケジュールボードなどの形で活用する．
また，スイッチやボタンを押すと音声が出力される機能をもつ会話補助装置VOCA（Voice output communicationaid）やVOCA機能を備えたソフトウェアやアプリは視覚シンボルと組み合わせて使用される．発達障害（広汎性発達障害）において，視覚シンボルとしてPCS（Picture
Communication Symbols）を用いたコミュニケーション
ブック，VOCAの活用が報告されている[24]．発達に応じて画面上のスイッチの数や大きさ，配置を変えられるようにしたVOCA（汎用VOCA・VCAN/1A™）の利用はコミュニケーション機能や構音・発話機能の獲得によい
結果をもたらすことも報告されている[25]．
音声言語の獲得・利用に困難を示す自閉症児に対するAACの利用がいくつか報告されており，視覚認知優位特性をいかしたアプローチとしてスケジュールボード
を用いて行動障害の減少を試みた症例が報告されている[26]．視覚シンボルに関する報告では，絵カード交換
式コミュニケーションシステムPECS（Picture Exchange
Communication System）[27]と い わ れ る， 機 能 的 な コ
ミュニケーション行動を比較的短期間で獲得することを目的として開発されたトレーニングシステムが自発的なコミュニケーション行動の獲得に有効であるとされている[28,29]．PECSの副次的効果としてアイコンタクトや発声・発語の促進効果も報告されている[30]．PECS以
外の視覚シンボルとして国内で開発されたDrops（TheDynamic and Resizable Open Picture Symbols）がある[31]．
特別支援教育の教員によって作成された視覚支援のための1600語を超えるシンボルでこれまでのシンボルのデザイン経験を活かしたシンプルでわかりやすいデザインで，
大きなサイズに印刷しても見やすい高解像度データとして提供される．VOCA機能を付したアプリ「ドロップトー
ク™」，絵カード作成ソフト「ドロップカード™」，コミュ
ニケーションボード作成ソフト「ドロップボード™」などが活用されている[31]．
上記のようなAACの活用に加え，発達障害者とのコ
ミュニケーションでは環境調整，感情や文脈の読み違い，
理解の不十分さ・不適切さに関しての，人的な支援が必要不可欠である[32]．
5）知的障害知的障害は認知や言語などに関わる知的能力や，他人との意思交換，日常生活や社会生活での適応能力に制約があり，それが発達期に現れるものである．知能指数の度合いによって重度，中度，軽度に分けられる．知的障害者の意思疎通支援では，文字よりもシンボルなどの表
象記号のほうが意思表示が容易といわれており，これに聴覚情報を併せることが効果的であるとされている．まJ. Natl. Inst. Public Health, 66 (5) : 2017

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た意思決定支援も併せて必要となることが多い．コミュ
ニケーションエイドを利用している子ども・青年へのイ
ンタビュー調査[33]ではAACに求めることとして「操作のしやすさ」および「自己像に合ったデザイン」が挙げられている．
知的障害特別支援学校におけるAACの利用実態調査[34]では，絵カード，写真カード，視覚シンボル（PIC,PCSなど）， 絵 カ ー ド 作 成 ソ フ ト（
「ボードメーカー ™
（PCS）
」
）
，コミュニケーションボード・ブック，身振り，サインシステム（マカトンサイン，オリジナル身振りサイン），VOCA（「ビッグマック™」，「トーキングエ
イド®」）などの利用が報告されている．マカトンサイ
ンとはサインシステムの一つである．
「言葉による会話」に加えて「手話のような動作によるサイン（マカトンサ
イン）」と「線画によるマークやシンボル（マカトン線
画）」のどちらかあるいはその両方でコミュニケーショ
ンをとる方法をマカトン法といい，言語や精神発達に遅れのある人の対話のためにイギリスで考案された．マカ
トンサインは実際の手話より動作が簡略化され単語も少ない．知的障害者，自閉症者やダウン症者などの障害を持つ人にも多く利用される[35,36]．
言語・コミュニケーション訓練におけるコミュニケー
ションボード・ブックの効果も報告されているが[37]，
子供の場合は成長や発達に合わせてコミュニケーション
ブックとVOCAを併用し，記号を身振り→写真→絵記号→文字と段階的に変化させることが効果的であるといわれている[25]．マカトンサイン[38]やドロップス[31]などの視覚シンボルとVOCAを併用することによる，コミュ
ニケーションスキルの獲得効果も報告されている．複数のスイッチを備えるVOCAでは各スイッチの弁別能力や認知能力が必要となるため，このような能力に遅れがみられる場合は 1 メッセージの再生装置VOCA（「トーキングシンボル™」）を利用することで要求手段が表出しやすくなる[39]．発達に応じて画面上のスイッチの数や大きさ，配置を変えられるようにしたVOCA（汎用
VOCA・VCAN/1A™）の利用によってコミュニケーショ
ンの幅が広がり構音・発話機能獲得によい結果が得られることが報告されている[25]．また，音声にテキストおよび画像をシンクロ（同期）させることができるマルチ
メディアDAISY図書[10]は，視覚障害者だけではなく知的障害児，学習障害児，精神障害者に対しても有効と言われている．
6）高次脳機能障害（失語症）
失語症とは高次脳機能障害の 1 種であり，脳血管障害で引き起こされる言語機能中枢損傷によっていったん獲得された言語機能（聞く，話す，読む，書く）に障害を生じる状態である．言語の理解と表出において困難を生じるため言葉以外のコミュニケーション手段が必要となる．失語症の症状は損傷部位によってさまざまであるが，運動性失語症では頭に思い浮かべたことを言葉にする過506程での障害が起こるため聴覚情報の併用が重要といえる．
また，感覚性失語症では複雑で長い文章の理解が困難になるといわれており視覚情報を併用する支援が必要となるであろう．
これまで失語症のAACとして報告されているのは指さし[40,41]，ジェスチャー [40-44]，身振り[41]，マカトン
サイン，描記[41,42]，書字[40,41]，文字カード[41]，絵カード[41]，コミュニケーションノート[42-44]，コミュ
ニケーションボード，視覚シンボル（The Sounds andSymbolsシ ン ボ ル[43],PIC[43],PCS[45]）， 手 段 転 換 カ ード[44]，VOCA[42]，失語症用アプリ（TalkTablet™[46]，Wemogee™[47]，喚語屋言兵衛（かんごやごんべえ）™[48]，指伝話®[49]）などがある．失語症者のための要
約筆記通訳技術に関する研究もおこなわれている[50]．
7）筋萎縮性側索硬化症（ALS）など総合支援法の対象となっている難病
ALSは運動ニューロンが進行性に変性する疾患で，重篤な筋肉の萎縮と筋力低下が起こるため，発症早期に会話や書字によるコミュニケーションの発信が困難となる．
残存運動機能に応じた代替手段が重要なのはもちろんだが，ルールの理解力，使用練習の必要性，設定や道具の必要性など，それぞれの手段の特性に応じた選択が求められる[51,52]．また進行性疾患であるため，残存機能が縮小していくことも見据えた対応が必要である[53-56]．
呼吸筋症状や球麻痺症状によって構音障害が生じた場
合はVOCAが活用されるようになる．VOCAは入力した文字を音声に変換する装置で，専用装置[57-60]だけでな
く近年ではスマートフォンやタブレット用のアプリケー
ションの利用が報告されている[58]．出力音声を利用者
本人の声で行う音声合成技術も報告されている[61]．残存運動機能が限られてくると読唇[62]，口文字法，不透
明文字盤[57]，透明文字盤[57,58,62-64]などが利用され，利用者の好みや利用状況などに合わせて改良適用されている[65]．
症状が重度になると意思伝達装置が有効となる．意思伝達装置は随意シグナルを電気的信号変換することで意思伝達を可能にするが，随意シグナル源として，四肢・下顎・眼瞼・頭部操作などの随意運動，呼気・吸気，筋電図（EMG），視線，眼電図（EOG）[66-68]，脳波，脳血流量が利用されている[69]．
「伝の心（でんのしん）®」[54,58,63,64,70]や「レッツチャット®」[60,62,70]は様々な入力装置（センサー・スイッチ）に対応している．頭部操作によりパソコン入力を行うものも報告されている[59]．研究段階のものとしては，眼球運動のう
ち随意性瞬目によるスイッチ操作の検討[71]，EOGとEMGの両方を用いた検討[72]が報告されている．全身の運動機能が極度に低下し，筋活動による機器操作が困難になった場合や完全閉じ込め状態（Totally Locked-in
State; TLS）になった場合には脳波[59,73-75]や脳血流[59]など生体現象を利用した意思伝達装置（Brain Machine

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意思疎通が困難な者への障害種別ごとに求められる 支援手法に関する文献レビュー
Interface: BMI）が適用となる[76,77]．脳波利用においては通常，P300様脳波と呼ばれる視覚刺激によるもの
を利用[78,79]するが，聴覚刺激を用いる方法[80-82]，また両方の刺激を利用する方法[83]も検討されている．さらには脳波に加えてEOG,EMGなど多チャンネルの生体電気信号を利用したコミュニケーション機器の開発も検討されている[84]．このほか瞳孔の位置を利用した入力方法[85]や，視線追跡による入力方式[57]を用いた意思伝達装置[57,58,70]も実用化されており，The Eye Writer
プロジェクトなど廉価版の開発も進められている[86]．
患者の残存運動機能に応じた特徴的動作を制御命令入力に利用可能にする検討[87]や，わずかな押力で操作が可能になるような関節運動を出力源とするアナログ出力の小型変異センサの検討[88]も報告されている．発話せず
イメージする，いわゆるサイレントスピーチ時の脳電気活動を計測，信号処理，特徴表出，機械学習を行い，単音を識別する手法も研究されている[89]．また，ALSは高次脳機能低下を伴う例も報告されており，情報の受信に問題が生じ上記に述べるような支援機器が利用できな
い場合は認知機能障害への対応が必要となる[69]．
ALSに限らず，脊髄性筋委縮性症[90,91]や多系統萎縮症[92]での意思伝達装置の利用，シャイ・ドレガー症候群での透明文字盤や口述式文字盤の利用[93]などが報告されている．さらには高位頚髄損傷者や重度障害者に対する舌や下唇を用いたパソコン操作の開発[94,95]や，
パーキンソン病での運動低下性構音障害によるペーシン
グボードの利用[96]が報告されている．
8）そのほかの障害
構音障害のリハビリテーションでは発話明瞭度を高める訓練として発話速度を遅く調節する方法が用いられ，発話速度の調節訓練にはペーシングボードを利用する方法[97]やモーラ指折り方法[97]がある．脳機能が正常で構音器官の異常により発話が困難となっている器質性構
音障害や運動性構音障害に対しては，手指の動きからリ
アルタイムに音声を生成する発話支援方式が提案されている[98,99]．
アテトーゼ型脳性麻痺患児の報告ではYes-Noコミュ
ニケーションおよびPCSを用いた階層化シンボルカード
がコミュニケーション支援に有効であることが示された[100]．またほかの症例報告では，PICから語彙数の多
いPCSへの切り替えやカテゴリー別コミュニケーション
ボードの活用，VOCA（CHATBOX®）の利用も効果的とされている[101]．コミュニケーションボード・ブッ
クの言語・コミュニケーション訓練効果はほかにも報告されている[37]．
このほか，脳幹部梗塞によるコミュニケーション障害
における，眼球運動によるYes-No応答，視線（透明）コ
ミュニケーションボートの利用が報告されている[102]．

Ⅳ．考察
本稿では，障害種別ごとの支援手法について学術論文を中心に報告した．障害種別の文献件数ではALSなどの難病を対象にしたものが約半数を占めており，意思伝達装置の評価や新規開発に関する内容が多く，近年の電子機器技術の発展や普及によるものと考えられた．同様の傾向はほかの障害に対するAACにも広がっており，特にタブレットやスマートフォン用のアプリケーションの開発や活用の報告がいくつかみられたが，文献数は少な
かった．
障害種別ごとに必要とされる手段に応じたAAC分類を行った中で，障害種別を超えて活用されているものがいくつか確認できた．例えば，従来，視覚障害者用の意思疎通支援手法として用いられてきたDAISY図書
は，音声にテキストおよび画像を同期させたマルチメ
ディアDAISY図書として，視覚情報，視覚情報よりも聴覚情報処理に特化しているとされる知的障害児，発達障害児，精神障害者，高次脳機能障害者にも有効と言われている．また，視覚シンボルは発達障害，知的障 害， 高 次 脳 機 能 障 害 のAACと し て 広 く 用 い ら れ ている．要約筆記は聴覚障害者へのAACとしてだけでなく，言語の理解に困難を生じる知的障害や失語症にも有効であることが期待されている．
本来，AACは障害の名称によって分類されるものではなく意思疎通が困難な原因やその程度に合わせて提供されることが望ましい．今後はこのような観点からAACア
プローチに関する研究が進むことで，情報アクセシビリ
ティの向上や環境づくりがより効率的に進むことが期待される．
本研究は平成29 年度厚生労働科学研究費補助金障害者政策総合研究事業（身体・知的等障害分野）「意思疎通が困難な者に対する情報保障の効果的な支援手法に関する研究（研究代表者：橘とも子）」において行われた．

利益相反（Conflicts of Interest：COI）に関する情報開示本報告に関し開示すべき利益相反事項はない．

引用文献
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