学校（教師）は総合型地域スポーツクラブをどうみているのか―新たなスポーツ政策と相対する学校の「揺らぎ」に焦点化して―
谷

口

勇

一

How Conscious are School (teacher)s of Comprehensive Community
Sports Clubs in Japan?
－ : Focusing on Modifying the Standpoint of Schools Opposed to a New Sports Policy－

TANIGUCHI, Yuichi

大分大学教育福祉科学部研究紀要 第 35 巻第 2 号
2013 年 10 月 別刷
Reprinted From
THE RESEARCH BULLETIN OF THE FACULTY OFEDUCATION AND WELFARE SCIENCE,OITA UNIVERSITY
Vol. 35, No. 2，October 2013
OITA, JAPAN大分大学教育福祉科学部研究紀要（Res. Bull. Fac. Educ.＆Welf. Sci., Oita Univ.）

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学校（教師）は総合型地域スポーツクラブをどうみているのか―新たなスポーツ政策と相対する学校の「揺らぎ」に焦点化して―
谷

【要

旨】

口

勇

一＊

わが国のスポーツ振興は，総合型地域スポーツクラブ育成を中心として展開されている。学校，企業を中心としてきたこれまでのスポー
ツ振興の形態は限界を迎え，代わって，地域を中心としたスポーツ振興が叫
ばれ始めている。以上のような，地域を中心としたスポーツ振興の動向の中で，学校部活動の存続形態も過渡期を迎えようとしている。すなわち，教師と生徒のみで実施されてきた学校部活動の運営形態は，地域住民との積極的な関係づくりが期待され始めている。
そこで本研究では，すでに，学校部活動と総合型地域スポーツクラブの関係を構築してきた先駆的な事例をもとに，両者の関係構築をめぐる課題と可能性について検討した。当該事例からみえてきた課題と可能性は以下に集約できる。①学校外地域とのスポーツ交流を促進するためには，積極的な交流意
欲を有する教師の存在が不可欠であること，②しかしながら，学校全体としての交流意欲の高まりをみることは大変困難であること，③学校部活動と総合型地域スポーツクラブの関係構築にあたっては，学校単位ではなく，教育制度全般の見直しの中で検討されることが必要であること，等である。
【キーワード】学校（教師）

Ⅰ

総合型地域スポーツクラブ

「揺らぎ」

はじめに

１ 問題関心2010 年に「スポーツ立国戦略―スポーツコミュニティ・ニッポン」が発表された。重点戦略の一つである「ライフステージに応じたスポーツ機会の創造」においては，「新しい公共」を担う総合型地域スポーツクラブ（以下，総合型クラブ）をはじめとしたコミュニティスポーツク
ラブの推進が掲げられ，スポーツによる学校と学校外（地域）間連携の充実発展が視野に入れられている注 1）。
スポーツによる学校と学校外（地域）間の連携または融合の必要性については，これまでに

平成 25 年 5 月 31 日受理＊たにぐち・ゆういち

大分大学教育福祉科学部福祉科学教育講座（スポーツ社会学研究室）

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口

も特に運動部活動（以下，部活動）の運営形態をめぐる議論が為されてきた（谷口，1995；和田，1996；依田ほか，1997；大竹・上田，2001）。しかしながら，多くの研究者ならびに学校関係者が，部活動運営形態をめぐる学校と学校外（地域）の関係構築について議論してきたにも関わらず，部活動運営に関する抜本的な変革および新たな制度整備が為されるには至っていない。
以上の部活動を取りまく経緯に鑑みたとき，スポーツによる学校と学校外（地域）の連携関係に焦点化した研究の視座は，以下に置かれるべきなのではなかろうか。すなわち，「何故に部活動と地域スポーツ活動は積極的な連携関係を構築できないのか」という，いわば学校（教師）に潜む部活動を取りまく意識構造および学校外（地域）のスポーツ事情に対する認識程度の掌握が肝要となろう。この点に関しては，西沢ほか（2007）による中学校部活動顧問教師の部活動改革等に対する意識の把握を試みた研究，また，中澤（2008，2011a）による公立中学校における部活動の地域社会への移行動向を事例的に取り扱った研究（中澤，2008），運動部活動に積極的にかかわり続ける教師の指導上の困難に対する意味づけを社会学的に言及した研究（中澤，2011a）に，新たな研究の方向性と可能性を看取できるものの，いずれの研究も，学校と学校外（地域）のスポーツ活動が脆弱な関係性に留まってきた要因の言及には至っていな
い。
そもそも，なぜ部活動は学校外（地域）との関係構築を迫られることになったのか。そのことは，明治期以降，青少年のスポーツ活動を一手に引き受けてきた部活動が，時代，社会の変化とともにさまざまな歪みを生じてきたことに起因する。松尾（2008）は，今日の部活動が抱えている困難な状況を以下のように説明する。すなわち，第 1 には，急激に進む少子化による部員の減少，少子化による教員数の削減とそれにともなう教員の急激な高齢化の進行などの人
口統計的な困難，第 2 には，専門的指導者の確保の難しさと教員の学校の異動にともなう運動
部継続の問題といった指導者の供給システム上の困難，第 3 には，学習指導要領の改訂にともなう部活動の教育上の位置づけの曖昧化などにみられる法的・規程的正統性からみた困難，であると論じている。すなわち，部活動は元来，学校教育の一環として位置付けられてきたにもかかわらず，各種の困難―運営上の諸課題の出現も相まって，学校のみでの運営に対する限界が社会的に認識され始め，学校外（地域）との関係構築の必要性が叫ばれるに至ったと理解すべきである。
学校教育の一環としての部活動論については，例えば，菊（2009）は，「歴史的に部活は，学校同士の対抗意識を高揚させることによって学校内の共同性や連帯感を高めていく教育的手段として，その競い合いの前提となる活動として位置づけられた」と論じている。また，中澤（2011b）は，「日本のジュニアスポーツの中心が学校運動部活動であり続けたのは，民主主義的な教育を実現するため，平等主義的な教育を実現するため，管理主義教育を実現するために，スポーツが必要とされてきた」とし，教育とは一見すると無関係に思われるスポーツが学校の中で行われてきた背景について論じている。
以上の先行知見に鑑みたとき，上述した本研究の問題関心―「何故に部活動と地域スポーツ
活動は積極的な連携関係を構築できないのか」には，つぎのような回答が準備できよう。すな
わち，「部活動はあくまでも学校教育活動であるとする学校（教師）の意識に拠るところが大きい」からである。しかしながら，部活動を取りまく状況は大きな変化を見せ始めている。上述
した「スポーツ立国戦略」（2010）をはじめとしたわが国の新たなスポーツ政策においては，

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総合型クラブを中心としたスポーツ環境整備指針が盛り込まれ，部活動もその重要な「改革」
対象として位置付けられている。黒須（2006）は，「総合型クラブは中学校区程度の範囲を基盤に育てることが推奨されているが，これは中学校の部活動改革とセットで考えていくことを意味している」とした上で，「運動部活動がこのままの状態で存続することはかなり難しくなっており，これからの学校運動部のあり方を考えた場合，緩やかに活動主体を学校から学校を含めた地域社会に移していくことが望ましい」と論じている。
「スポーツ立国戦略」（2010）以降の，「スポーツ基本法」（2011），「スポーツ基本計画」（2012）
といった，わが国のスポーツ政策動向においては，黒須（2006）の論じている部活動改革を射程に据えた総合型クラブ育成構想が継承・強化されている。このようなスポーツ振興を取りま
く状況において，部活動に直接的に関与する学校（教師）には，いかなる葛藤やジレンマ（「揺らぎ」）が生じているのか。そこに本研究の主眼は置かれることとなる。事実，学校（教師）の総合型クラブに対する理解度および連携に向けた意識については，徳永・山下（2005）の質問
紙調査以降，同様の趣旨で実施された中西ほか（2008），谷口・甲斐（2011）らの研究結果か
ら，総合型クラブに対する認知度の高まり傾向こそ確認するものの，総合型クラブとの積極的な連携関係にもとづく部活動運営への期待感については曖昧な状態で推移している。

２ 研究目的総合型クラブは，1995 年に文部科学省（旧・文部省）が実施した「総合型地域スポーツクラ
ブ育成モデル事情」に端を発し，2000 年に出された「スポーツ振興基本計画」（文部科学省・旧文部省）を契機として，全国的に育成が図られ始めた。2011 年現在の総合型クラブ数は全国
で 3,241 注 2）とされている。しかしながら，総合型クラブと学校（部活動）間の活発な関係性の構築事例は少なく注 3），当該事例に関する先行研究としては，愛知県半田市における事例（夏秋，2003），奈良県奈良市の事例（高村・高橋，2006）を看取するに留まる注 4）。
以上のような部活動と総合型クラブ間の関係性が「進行しない」状況のなかで，2005 年より「（地域の）クラブと学校運動部活動が一体となり，『子どもを中心』に据えた地域スポーツ文化活動の構築」（森，2011：括弧内は筆者，以下同様）に取り組んだ総合型クラブ事例が大分
県大分市に存在する。当該事例クラブは NPO 法人七瀬の里 N クラブ（以下，N クラブ）である。
N クラブと部活動の関係性構築にあたっては，2005 年当時，当該クラブ範域内の中学校（以下，N 中学校）保健体育教師であった A 氏の動向に拠るところが大きい。A 氏は 2004 年から
ほぼ 1 年を掛け，教職員の意志を統一する目的から職員会議にて「部活動と N クラブの連携」
を説明・説得し，PTA 総会において，総合型クラブとの連携関係を基軸とした「N 中学校部活
動運営計画」の承認を取り付けている。N 中学校の生徒の 100％，教職員の大部分が N クラブの会員となり，主に土・日・祝祭日の部活動を N クラブの活動として位置付けた。しかしながら，2009 年に起きた N クラブスタッフによる指導中の事故が発端となり，それ以降，部活動と N クラブの関係はほぼ消滅している（詳細は後述）。
本研究では，部活動と総合型クラブ間の連携関係が一旦は構築されたにもかかわらず，結果
的に「失敗事例」とも看取できる状態に至った上述の事例をもとに，以下の点について議論を深める。すなわち，1）当該地域における部活動と総合型クラブの関係構築過程に関する理解，
2）部活動と総合型クラブの関係消滅をめぐる意味性の理解，である。以上の議論を踏まえ，

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学校（教師）の部活動を取りまく意識構造と総合型クラブ観の今日的様相について言及してみ
たい。

Ⅱ

方

法

１ 分析枠組み本研究において取り上げる部活動と総合型クラブの関係性をはじめとした，学校に関係する各種の「変革」が意図された動向にあたっては，教員特有の「反応」が存在している可能性を考慮すべきであろう。
久冨（2008：188）は，教育現場における「諸改革」の実践時における成否を「その仕事の直接的で主要な担い手が教師たちである以上，それはこの人（教師）たちの仕事が効果的にそこに生きるかどうかということに重なっている」とし，新たな教育現場における教師存在をめぐる正当性の担保が重要であると述べている。また，佐藤（1997：98-99）は，教員の仕事の特徴を「再帰性」「不確実性」「無境界性」であるとした上で，学校内の業務に留まらず，学校外との活発な関係性を意味する「無境界性」について，「無境界性は，恒常的な多忙を引き起こ
すだけでなく，（中略）その結果として教師の職業生活は色あせた無力感と無感動に浸り，ニヒ
リズムとシニシズムが漂うものになる」との意識が教師に抱かれ続けていることの問題性を指摘する。
久冨と佐藤の見解に拠れば，総合型クラブとの関係性に相対することとなった学校（主に部活動顧問教師）には，（顧問）教師としての「立場」をめぐる正当性のゆくえが不透明であることに伴う動揺・葛藤，さらには，学校外（地域）との新たな関係性の出現による更なる多忙感への不安，等の各種意識が存在している可能性が高いと推察できよう。
本研究においては，以上の学校（教師）をめぐる今日的状況―動揺・葛藤，不安感の萌芽といった状態を「揺らぎ」と解釈し，その諸相と意味を検討することにより，今日的な学校（教師）の総合型クラブ観を把握する。
尾崎（1999：18-19）は，「『ゆらぎ』は，まず物事の基礎，システム，あるいは人の判断，感情などが動揺し，迷い，葛藤する事態である」とした上で，「『ゆらぎ』を変化・成長・再生の契機と捉える見方も存在する。（中略）『ゆらぎ』は，多面的な見方，複層的な視野，新たな発見，システムや人の変化・成長を導く契機でもある」と述べる。また，谷口（2010：199）
は，尾崎の「ゆらぎ」論に依拠しつつ，総合型クラブ育成が実践されている地域におけるフィールドワークから以下のような「揺らぎ」概念を構築している。すなわち，「揺らぎ」とは，「個
人間，あるいは集団間で生起する価値や態度，役割の恒常的な変動現象」であり，「不安定性の常態化の中から，新たな価値観や枠組みを創出する発展的循環ループの構造」にあると捉えている。換言すれば，各種の社会事象をめぐり生じる「揺らぎ」は，既成・既存の価値観，規範，枠組みをめぐる動揺状態に他ならず，動揺状態の常態化の中から，新たな価値観，規範，枠組みが創出される可能性を秘めた社会的（人間的）な営為の一つとして理解できよう。
以上に鑑みたとき，今日の部活動に関与する（顧問）教師の多くは，これまでの学校のみの運営形態から積極的な学校外（地域）との関係構築―特に総合型クラブとの関係をめぐって―を期待され始めたことに伴い，「揺らぎ」が生じている可能性が高いといえよう。
2000 年に文部科学省（旧・文部省）から出されたスポーツ振興基本計画において，総合型ク

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ラブ育成の方針が掲げられて以降，主に都道府県教育委員会は，いわゆる地域スポーツ場面における総合型クラブ育成を推進する一方，教員の経年研修会の中で，総合型クラブに関する情報提供と「啓発」（部活動との連携関係，教員の総合型クラブへの関与等）を意図した講義内容を設定し始めている注 5）。また，本研究で取り上げる事例のように，部活動と総合型クラブの積
極的な関係構築を指向する動きが少数ながらもみられ始めたことも相まって，（顧問）教師および学校は，多少なりとも，総合型クラブの存在を「気にせざるをえない」状況を迎えているものと予想できる。
本研究では，「揺らぎ」の発生プロセスを以下のように仮説的に概念化し，インタビュー（会話）データの解釈および考察時の枠組みとして用いる。すなわち，「既存の価値観，態度，役割意識に対する動揺，迷い，葛藤の発生と相対化」＜フェーズ 1＞→「新たな価値観，態度，役割意識への気付きと変容」＜フェーズ 2＞→「新たな行動枠組み，制度変更への模索」＜フェーズ 3＞→「新たな動揺，迷い，葛藤の発生」＜フェーズ 4＞である。
なお，本研究における「揺らぎ」の視座は，後述する 3 名の学校関係者の意識動向に置かれることとなる。すなわち，本研究では，学校外（地域）との関係構築に関与することとなった
学校（教師）の「揺らぎ」の様態を把握しつつ，学校外（地域）のスポーツ活動との関係性に対する学校（教師）の深層的意識に迫りたい。

２ 調査および分析方法
本研究においては， N クラブに関与してきた学校関係者 3 名に対する半構造化面接法によるインタビュー調査を実施した。
インタビューの対象者は，N クラブ設立の中心的役割を担った A 氏（52 歳・男性，教員歴26 年），総合型クラブとの連携関係を明確にした「N 中学校部活動運営計画」（2005 年）策定
時の学校長である B 氏（62 歳・男性，現在は無職），そして，2009 年に発生した事故当時，N
中学校の教頭であり，現在は同校の学校長である C 氏（57 歳・男性・教員歴 35 年）の 3 名である 注 6）。
A 氏に対するインタビューは，2011 年 8 月から 2012 年 2 月にかけて計 5 回にわたり N ク
ラブ事務局にて実施され，各回約 60 分程度を要した。B 氏へのインタビューは 2012 年 2 月
27 日に飲食店にて約 60 分間（B 氏はすでに定年退職している関係上），C 氏については 2012
年 2 月 25 日に N 中学校校長室にて約 60 分間実施した。インタビュー内容は対象者の承諾を得た後，IC レコーダーに録音し，テープおこしを施した。なお，会話データの分析・解釈手続きにあたっては，グラウンデッド・セオリー・アプローチ手法（木下，2003）を援用した。
また，以降のインタビュー（会話）データの解釈および考察にあたっては，2010 年に九州内の全中学校ならびに高等学校の部活動顧問教師を対象として実施された質問紙調査結果を適宜援用する。
当該調査研究は，2010 年 2 月 15 日から 3 月 1 日の期間，九州各県の全中学校（1566 校）
ならびに全高等学校（657 校）の部活動顧問教師を対象として郵送法により実施された。調査
協力の得られた学校数は，中学校 611 校（部数 3773 部，回収率 39.0％），高等学校 252 校（部
数 2016 部，回収率 38.4％）であった。なお，本研究においては，インタビュー対象者の基本的属性を考慮し，大分県内の中学校部活動顧問教師データのみの分析結果を援用する（n=487，
回収率 51.7％）。質問紙データの分析にあたっては，PASW Statistics 18 for Windows を用い

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た。

Ⅲ

部活動と総合型クラブの関係構築過程

１ 地域におけるスポーツ経験知―A 氏にみる「揺らぎ」
N クラブの所在地は，2004 年に大分市と合併した人口約 5000 人の旧野津原町（現，大分市
野津原町）である。当該地域には小学校が 3 校あり，中学校は N 中学校 1 校のみである。当該地域における中学生世代のスポーツ活動は部活動が一手に担ってきたが，教職員の高齢化や少子化による生徒数の減少などに伴い，2005 年当時の部活動数は 7 つ（男子 3，女子 4）であった。一方，小学生世代のスポーツ活動は，スポーツ少年団活動を中心として多種目にわたり展
開されている。その理由は，小学生世代においては，中学校区の枠を越えたクラブ活動形態が展開されており，他の中学校区からの参加がみられることによる。すなわち，当該地地域においては，活発に展開されている小学生のスポーツ活動状況に比して，中学生のスポーツ活動環
境の脆弱化が進行してきたのである。
2003 年当時，N 中学校の保健体育教師であった A 氏は，上述した N 中学校の部活動状況を踏まえ，総合型クラブ育成に取り組むこととなる。当時の思いを A 氏はつぎのように述べる。
「N 中学校（勤務）の前から総合型クラブについては研究しよったことがあってね。新聞で成岩スポーツクラブ（愛知県半田市）のことを見たことがあったの。先生の転勤等の問題の中で，子どもにとってのスポーツ環境の問題点はたえず考えていたな。なおかつ，野津原は少子化もあって，数多くの部活動ができない。小学生のうちはやれている
のに，中学校になったらあきらめざるを得ないという子どもたちをみるとつらくてね。
地域でスポーツが盛んな状態を整える必要性を感じていたわけです」（A 氏）
上述のコメントからは，A 氏自身のなかでの部活動と総合型クラブの関係性をめぐる「揺らぎ」がすでに生じていたことを看取できよう。総合型クラブ育成当時の A 氏の「揺らぎ」の状
態は，「新たな価値観，態度，役割意識への気づきと変容」＜フェーズ 2＞にあったと理解できる。
ではなぜ，A 氏は「揺らぎ」を発生させ得たのか。その理由の一つには，A 氏自身が野津原町の出身者であることが関係している。
「僕は，小学校までは野球をやっちょった。でも中学校にあがったら，野球部がない。
しかたがないからサッカー部に入ったね。その後高校に進学してからは野球部に入るの。
まわりは中学時代，野球部でならしたやつばかり。でも，僕は中学校でサッカーやってたけど，小学校時代の野球の指導者がときどき教えてくれていた。おまえは高校に行ったら野球するんやろち。硬式野球の基礎を教えてもらっていたの。だからかな，子ども（中学生）のスポーツは，学校だけでは不十分だという思いがそもそもあったのだと思うね」（A 氏）A 氏自身の少年時代に獲得した学校外（地域）での良好な【地域におけるスポーツ経験知】と地域（地元）の事情を熟知していることが，A 氏における「揺らぎ」創出の一要因であるといえよう。
また，A 氏の教職までのキャリアパターンも，A 氏自身の「揺らぎ」創出の一要因である可能性をみる。 A 氏は高校卒業後，自動車部品関係の企業に就職している。就職後は地域の草野

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球チームに参加し活動していた。その後，ある出来事を契機として教職を志すこととなる。
「草野球のチームが地元の中学校の野球部に胸を貸してやるという機会があってね，試合したの。そしたら，中学の監督さんがどうにも許せなくなってね。先生かよ，あいつはってね。それに，自分の中でも教師という職業に魅力を感じていたんだろうな。その後仕事辞めて，なんとか大学受験に通って，なんとか教員試験合格していまに至っている」（A 氏）学校運動部のジレンマと今後のスポーツクラブとの共存可能性について論じた作野（2011：63-75）は，「教員には学校と地域の架橋となるようなコーディネート（調整）能力が要求されることになるだろう。またこれこそが，新しい時代に求められる教員の専門職性といえる」と主張する。作野の主張に拠るならば，A 氏にみられるような，学校外（地域）との関係構築を意図した動向を起こしうる教師としての職能と彼ら（教師）をめぐるキャリアパターンの関連性に着目する価値は小さくないと思われる。この点については今後の検討課題の一つとしたい。
なお，教員以外の職業経験を有する教師をめぐる教職上の各種意識に着目した研究に関しては，
教育心理学領域における原田（2007）の報告を看取するに留まっている。

２ 学校外（地域）資源への安易な期待
A 氏の総合型クラブへの関与は，部活動顧問教師という学校側の立場からではなく，むしろ地域のスポーツ関係者の立場から始まっている。A 氏は，N 中学校勤務前年の 2002 年から旧
野津原町（現在の大分市）の体育指導委員に就任している（現在もスポーツ推進委員として活動中）。2003 年当時，県教育委員会からの当該地域における総合型クラブ育成の要請を受けた
当時の町教育長は，町教育委員会の担当課と体育指導委員に対して，総合型クラブ育成に関する打診・相談を行っている。A 氏は教育長からの打診・相談を受け，「他の体育指導委員を介入」（A 氏）し，自らが設立準備委員会の中心役割を担うこととなる。
当時の設立準備委員会における動向を A 氏は以下のように述べている。
「まずは，地域で活動しているスポーツ団体を一つにまとめていくことをやっていこう。
その流れの中で学校の部活動が入っていないのは理屈的におかしいという議論になって，僕が教員だから学校に話してみようということになったんです」（A 氏）
その後，A 氏は 2004 年の 1 月から頻繁に職員会議にて部活動と総合型クラブの関係構築の
意味と効果（メリット）を説明している。職員会議における主な提案内容としては，「生徒全員に N クラブの会員になってもらう」「部活動イコール N クラブ」「土・日・祝祭日の部活動はN クラブとする」「先生方も土・日・祝祭日の活動については，N クラブの指導者として関わってもらう」といったものであり，約 1 年後には，PTA 総会において，総合型クラブとの連携関係を基軸とした「N 中学校部活動運営計画」の承認を取り付けた。
職員会議，PTA 総会における教職員，保護者の反応を A 氏に訊ねたところ，以下のような回答が得られた。
「先生たちにとっては，好都合だと感じた人が多かったはず。特に女性の先生は『渡りに船』といった感じだったみたい。基本的に真剣に部活動指導をする人が少なかったのも事実ね。PTA 総会ではパワーポイントつかって一生懸命説明したね。でもね，みなさん正直「よーわからん」っち感じやったね。あのひと（先生）がするんやったらまあいいじゃろっちね。そういうことになりますねよ，僕は当時地域で活動していることが多

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かったから」（A 氏）
A 氏による総合型クラブの説明が盛んに行われていた学校（教師）の様子を当時の校長（B氏）に訊ねた。
「私自身は大歓迎でした。A 先生の熱意は地域の熱意だと感じました。学校の部活動は生徒にとって大切な活動です。しかし一方で先生方には大変な負担が伴っています。学校は地域との連携で運営されなくてはならない。あのときの N クラブの話しは，まさに学校と地域が一体となれるきっかけだと感じました。先生方の多くも充実した部活動運営，そして子どもたちが満足できる部活動ができると喜ばれていたと思いますよ」（B 氏）
以上のコメントから，当時の N 中学校においては，教師の中に＜フェーズ 1＞の「揺らぎ」にあたる「既存の価値観，態度，役割意識に対する動揺，迷い，葛藤の発生と相対化」が伴い始めたと，ひとまず理解することができよう。
しかしながら，A 氏と B 氏のコメントには，特に教員の反応に関する受けとめ方に若干の差異が生じている。特に A 氏のコメントにみられた「（部活動と N クラブの関係性を）好都合だと感じている人が多かった」「基本的に真剣に部活動指導をする人が少なかった」といった状態
は，当時の N 中学校における教師の意識の中に「部活動は学校内で行われるべきもの」という，部活動を取りまく既存の価値観，態度，役割意識が脆弱な状態であったと理解すべきであろう。
そのことは，「次の年（N クラブ設立の翌年）に来た先生の中には，部活動というのは教員がやるべきなんだというね，だから他の中学校にはなかった総合型クラブと密接な関係にあった
N 中学校の部活動に違和感を持った人も出てきてね」（A 氏）とのコメントに象徴的である。
すなわち，当時の N 中学校においては，学校長による N クラブとの関係構築への肯定的意向もあり，多くの教師たちは，いわば半強制的に「新たな価値観，態度，役割意識への気づきと変容」＜フェーズ 2＞の「揺らぎ」に身を置くこととなったのである。そのことは，N 中学校の教師の中に【学校外（地域）資源への安易な期待】感が抱かれた状態に他ならない。
N 中学校にみられた教師の部活動観については，大分県内の中学校部活動顧問教師の意識（以下，アンケート結果）とほぼ符合している。部活動における問題点を複数回答で訊ねた結果，最も高い数値となった内容は「顧問教師の負担が大きすぎる」44.8％であり，なかでも女性教師の数値が 58.2％と高くなった。また，総合型クラブに対する認知度を有する顧問教師を対象（当該サンプル全体の 44.9％，n=219）とした「部活動と総合型クラブの連携協力関係に対する意識」については，「大変賛成」15.5％，「まあ賛成である」63.1％，「やや反対である」14.8％，「反対である」6.7％となった。
以上の結果から，部活動顧問教師の総合型クラブとの関係構築意向は前向きであると捉えられる。しかしながら，総合型クラブの印象について訊ねたところ注 7），「総合型クラブ関係者には部活動の教育的意味は理解できない」との内容に対して，「そう思わない」10.3％，「あまりそう思わない」45.0％，「ややそう思う」37.3％，「そう思う」7.5％となり，教師の意識は二分している。すなわち，学校（教師）の総合型クラブ観は，N 中学校の事例にみられるように，
まず自らの負担軽減等に起因する期待感が表出されることになる一方で，既存の部活動観―部
活動は学校教育活動の一環―を有する教師存在も相まってか，総合型クラブとの関係構築に前向きであるはずの教師であってもなお，各種の不安感や不信感が想起されている状態にあると把捉できよう。

学校（教師）は総合型クラブをどうみているのかⅣ

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部活動と総合型クラブの関係消滅をめぐる意味性

１ 学校外（地域）資源に対する不信感
N クラブとの緊密な関係性を構築し始めて 4 年を経過した 2009 年に，「活動」中の事故が発生した。事故の概要を当時の教頭であり，現在，N 中学校長である C 氏のコメントをもとに紹介する。
「私が教頭としてここの学校に居た最後の年でしたね。その頃は，N クラブが部活動を見るという関係でした。うちの教諭も N クラブに加入して，特に土日，休日については
N クラブの指導者という形で指導していくという形でした。（中略）事故が起きたのは日曜日の活動中でした。要するに N クラブの活動中ということになります。（ある生徒が）バレーボールの支柱を入れる時に指の先が挟まった状態になったんですね。幸い大事にはならなかったのですが。そのときの指導者はうちの教諭ではなく，純粋に N クラブの指導者だったんです。日曜日の活動ですから N クラブの活動です。平日ならば部活動ですけど。実は，事故後の指導者の対処がまずかったのです。N クラブの指導者は保護者に対する謝罪もない。保護者は怒り心頭でした。訴訟問題に発展しました。当然といえば当然です。結果的には N クラブ側からの慰謝料支払いということで決着しましたが，弁護士によれば，このような活動中の事故の場合，部活動中の事故とも取れると言われたこともあり，市教委も入って，最終的な決着には 2 年を要しました」（C 氏）。
結果的には，N クラブの責任問題として決着したものの，当該事故は学校（教師）に大きな波紋を招くことになったという。
「そのことを契機に，やはり部活動は『学校の部活動』としてやろうという声が高まりましたね。子どもたちが N クラブの実施している活動に参加するのであれば，部活動とは完全に切り離して参加させ指導を受ける。ただし，N クラブのやっている同じ種目が学校にあれば，それは部活動でやらせようとの結論が職員会議で出ました」（C 氏）
C 氏の述べている職員会議には，すでに A 氏は他校に人事異動しており存在しない。また，
N クラブとの関係性を積極的に肯定していた元校長の B 氏もいない。そのような状況の中で，実質的な部活動と総合型クラブの連携協力関係は終焉を迎えることとなる。この事実を元校長である B 氏に投げかけたところ，以下のようなコメントが得られた。
「ふむ・・・，つまりは部活動と N クラブが『一体』となることを急ぎすぎたのかもしれませんね，いま思えば。学校の校長とか，クラブの事務局長が（関係づくりを）やったんじゃだめなんだね。だからちょっとした事故があったら『これ幸い』という形で教師たちの気持ちが現われたのだと思いますね。『ほらみろ，こうなったじゃろ』ってね。
思い返せば，そういう（連携に対して後ろ向きな）意識の教師がいたような気がします」（B 氏）
以上の会話データからは，学校（教師）における【学校外（地域）資源に対する不信感】なる概念が生成された。
N クラブとの関係が構築され始めた 2005 年当時の N 中学校の教師たちにおいては，半強制的に「新たな価値観，態度，役割意識への気づきと変容」＜フェーズ 2＞の「揺らぎ」の状態に身を置くことになったと上述した。当該事故の発生に伴い出現した職員会議の議論，さらには，C 氏のコメントに鑑みたとき，N 中学校の教師たちにおいては，必ずしも意図せずして「揺

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らぎ」に身を置くことによって，結果的には「揺らぎ」プロセスの逆行，いや，「揺らぎ」自体の消失をみるに至ったと解釈できよう。換言すれば，新たな価値観，規範，枠組みが創出される可能性を秘めた社会的（人間的）な営為としての「揺らぎ」は，「揺らぎ」に接することにな
る対象者の主体的な関与を促すことが肝要であり，そのためのしかけとしくみが不可欠なのである。当該ケースにおいては，N クラブ構想の主導者の一人であった A 氏の不在も少なからず関係しようが，むしろ，N 中学校勤務時の A 氏による学校内でのコンセンサス形成，さらには真の意味での賛同者（協力者）の発掘作業が不足していた観も否めない。
N 中学校の教師たちの「総合型クラブ活動からの撤退」との結論をめぐっては，上述した佐藤（1997：98-99）の主張する「無境界性」をめぐる論議と符合している。すなわち，学校外（地域）との活発な関係性の出現に伴い，N 中学校の教師たちの多くは，更なる多忙感を抱くことになったと推察できよう。また，教員文化の研究者である永井（1977）の見解も N 中学校をめぐる「揺らぎ」解釈に有効となる。永井によれば，「教員文化の根底をなしているのは，『同僚との調和を第一にする』こと」であるとし，学校においては「個々の教員の独創性を生かす余地もまたほとんどなくなるのは当然」であると述べる。部活動の総合型クラブ化を意図した A 氏ならびに B 元校長の不在時に生じた学校における「揺らぎ」の消失は，A 氏ならびに B 元校長との「調和」の必要性がなくなった N 中学校における教員文化に起因する可能性をみるのである。

２ 地域資源としての総合型クラブ存在
部活動との関係性が表面的には消失してしまった N クラブであるが，当該クラブの中学生会
員数はむしろ増加傾向をみている。逆に N 中学校の部活動においては，生徒数の減少も相まって，以前よりも種目数減少の危機が問題となってきた。この現象は，N 中学校の生徒が部活動ではなく N クラブ活動へと移行したケースの出現，さらには N 中学校区以外の中学生が N ク
ラブに加入しはじめたことによる。N クラブでは中学校体育連盟加盟種目ではない硬式野球が活動プログラムとして設定されている。野球をやりたいにも関わらず，N 中学校では実施できない生徒たちは，N クラブにおいて「先を見越し」つつ，他の中学校生徒とともに硬式野球を実施している。
部活動種目ならびに部員の減少傾向を見始めた N 中学校の C 氏（校長）は以下のようなコメントを述べている。
「硬式野球をはじめとして，N クラブの活動が盛んになるほど，子どもたちが学校の部活動に入れない，いや入らないというジレンマが私自身のなかにはあります」（C 氏）
そのような N 中学校の部活動を取りまく状況に対して A 氏は以下のように述べている。
「学校の教員という立場を考えると複雑な気持ちですね。そもそも N クラブの設立にあたっては中学校の部活動を盛んにするという気持ちで取り組んできましたから。いまはN クラブの事務局長という立場が大きい。クラブを経営する為に会員数を増やさなくてはならない。だから硬式野球をはじめ，他の地区（校区）から子どもたちが集まってきたいと思うプログラムを展開するわけですよ。そうすると，N 中学校の部活動は弱くなってしまう・・・。正直もどかしいし，どこかのタイミングで再度 N 中学校との関係をつくらないとわるいと思っています」（A 氏）「総合型クラブ活動からの撤退」に至った N 中学校の部活動と新たな立場で相対することに

学校（教師）は総合型クラブをどうみているのか

147なった A 氏においては，「揺らぎ」のプロセスにみる「新たな行動枠組み，制度変更への模索」＜フェーズ 3＞もしくは，「新たな動揺，迷い，葛藤の発生」＜フェーズ 4＞の状態にあると推察できる。すなわち，N クラブと N 中学校部活動（教師）間の「揺らぎ」は，再度新たな形で創出される可能性をみるのである。
それでは，一度消失してしまった N 中学校における N クラブとの「揺らぎ」は，いかなる手続きで再度惹起されることになるのか。そのことに関連して A 氏は以下のようなコメントを発している。
「僕自身も教員だから感じていることを言うよ。実際のところ，学校はいまの部活動で何が問題なのか，良い指導，質の高い指導ができているのかわかっていないの。部活動のことを会議で話すことなんかまったくない。学校は生徒の進路指導をはじめ，教科指導のことしか考えていないから。（部活動に関しては）現状のままの方が楽だもの」（A氏）
また，今後の部活動と総合型クラブの関係性については，つぎのような回答が得られた。
「部活動と総合型クラブが連携協力していく場合，重要なのはクラブ側の成熟度の問題
やね。地域に総合型クラブがあってありがたい，あそこと連携したらうちの部活動はぜ
ったい良くなると実感できたら，学校は間違いなく地域との関係を結ぼうとする。学校は総合型クラブを地域にとって大切なものとも思っていないし，学校とは関係ない活動と思っている。教育委員会をはじめとした行政も総合型クラブへの支援を真剣に考えな
いと。教委の指導主事は行政にいるときは『総合型クラブ育成は大切なことです』と言う。でも現場（学校）に戻ったら地域との関係はまったく気にせず部活指導だけに専念してしまう。うちのクラブ（N クラブ）は力をつけないとわるいの。それは N 中学校との関係をまたつくらんとわるいからね」（A 氏）
A 氏の言う「学校は総合型クラブを地域にとって大切なものと思っていない」との意識は，
アンケート結果と符合している。総合型クラブに対する印象を訊ねる質問項目として設定した「総合型クラブはまだ地域のスポーツ拠点になっていない」に対する回答は，「そう思わない」
3.1％，「あまりそう思わない」20.9％，「ややそう思う」35.7％，「そう思う」40.3％であり，7割以上の顧問教師が総合型クラブの地域における今日的な存在意味を感じていないことがわかる。しかしながら，「総合型クラブ関係者からの指導では生徒たちの競技力向上は望めない」との項目に対しては，「そう思わない」23.1％，「あまりそう思わない」64.8％と，9 割近い顧問
教師が肯定的イメージを抱いていることが明らかとなった。
教育現場における「諸改革」の実践時における成否について論じた久冨（2008：188）は，「その仕事の直接的で主要な担い手が教師たちである以上，それはこの人（教師）たちの仕事が効果的にそこに生きるかどうかということに重なっている」と述べる。久冨の主張は，部活
動と総合型クラブの関係性に置換した場合，「部活動指導の主要な担い手が教師である以上，総合型クラブとの関係性の中で教師たちの仕事が効果的にそこに生きるかどうか」となろう。換
言すれば，今日の学校（教師）をめぐる総合型クラブ観は，教師自身が生かされる場としての価値を総合型クラブに対して持ちえていない状態と理解すべきなのであろう。上述した A 氏のコメントとアンケート結果に鑑みれば，学校（教師）においては，【地域資源としての総合型ク
ラブ存在】の意識が醸成されたとき，部活動と総合型クラブをめぐる「揺らぎ」が本格化する
可能性をみることになろう。

谷

148

口

なお，A 氏のコメントにみられた「教委の指導主事は行政にいるときは総合型クラブ育成，
現場（学校）にもどると部活動指導に専念してしまう」状態は，部活動と総合型クラブの関係
性をめぐる「揺らぎ」創出の阻害要因の一部と思われる。この点についても今後の検討課題と
したい。

Ⅴ

結

語

本研究は，部活動と総合型クラブ間の連携関係が一旦は構築されたにもかかわらず，結果的に「失敗」に至った大分県大分市の N クラブを事例として取り上げ，学校関係者に対するイン
タビュー調査をもとに，学校（教師）の部活動を取りまく意識構造と今日的な総合型クラブ観の把握を目的とした。
N クラブの運営に関与する教師 1 名と N 中学校長（元職と現職の 2 名）に対するインタビュ
ー結果から，以下のような知見を見出すに至った。すなわち，学校（教師）は，総合型クラブ
活動に対して「自らの負担軽減を期待」しつつも，「総合型クラブ関係者の教育能力」への不信感と不安感が抱かれていた。そのことは，「活動」中に発生した生徒の事故が契機となり表面化
し，曖昧な状態であったと思われる教師の部活動観を「既存の価値観，態度，役割意識」へと回帰させることになった（「揺らぎ」の消失）。しかしながら，大分県内の中学校部活動顧問教師を対象とした質問紙調査結果をみると，学校（教師）の総合型クラブに対する期待感は「有能な指導者の配置」に見出されており，今後，「地域における総合型クラブの存在意味」が醸成されれば，新たな価値観，規範，枠組みの創出に向けた「揺らぎ」が本格化する可能性を看取した。つまり，学校（教師）の今日的な総合型クラブ観は，教師自身が生かされる場としての価値を総合型クラブに対して見出せていない状態に留まっている可能性が高いのである。
以上，本研究によって得られた知見は，今日的な地域スポーツ政策のトピックである総合型
クラブ動向によって表層化した学校（教師）の「地域（スポーツ）観」に他ならず，部活動と学校外（地域）のスポーツ活動が脆弱な関係性に留まり続けてきた「背景」の一部であるといえよう。しかしながら，学校（教師）の総合型クラブをはじめとした学校外（地域）のスポー
ツ活動に対する脆弱な意識は，「学校」だけで構築されたものではない。A 氏のコメントにみられた「教委の指導主事は行政にいるときは総合型クラブ育成，現場（学校）にもどると部活動指導に専念してしまう」は，学校と学校を取りまく教育行政間にはびこるパラドクスを垣間見ることになろう。すなわち，教師においては，職業的立場に応じた自らの役割遂行が為されることとなる。その際，学校における部活動運営は，参加している子どもたちへの熱心な指導にのみ（社会的な）期待が寄せられ，学校外（地域）とのスポーツによる関係構築への期待は，旧態依然として高まりをみていない。換言すれば，スポーツによる学校と学校外（地域）の関係構築が社会的に求められ始めながらも，教育（スポーツ）行政においては，部活動の歴史的存在経緯に囚われたまま，新たな価値観，枠組みの創出に向けた「揺らぎ」を受け入れようとしていない状態にあると理解すべきであろう。学校（教師）の今日的な総合型クラブ観を検討する作業は，学校を取りまく制度上の課題認識に底通しているのである。以後，教育行政に属する指導主事（教師）をめぐる別視角の「揺らぎ」の様態について検討する必要性を感じざるをえない。
最後に，今後の研究遂行上の課題を述べる。まず，本研究における事例である N 中学校と N

学校（教師）は総合型クラブをどうみているのか

149

クラブ間の今後の動向把握を目的とした継続的な調査に取り組みたい。その際，特にインタビ
ュー調査の対象者拡大（例えば，他の教職員や生徒たち等）の必要性を感じている。また，ス
ポーツによる学校と学校外（地域）間の連携関係構築動向にある他の事例を検討し，学校（教師）の部活動を取りまく意識および総合型クラブをはじめとした学校外（地域）のスポーツ活動に対する意識の全体像を描き出したい。
（付記）本研究は，平成 23～25 年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金：基盤研
究Ｃ）「学校と総合型地域スポーツクラブによる「新しい公共」の創出過程に関する研究」（課
題番号 23500740 研究代表者谷口勇一）の一部である。

注1）「スポーツ立国戦略」は 2010 年 8 月 26 日に文部科学省より発表された。学校と学校外（地域）間連携の必要性に言及した箇所としては，「『新しい公共』を担うコミュニティスポーツクラブの推進」中の「地域のスポーツクラブにおいて，地域の課題（学校・地域連携，健康増進，体力向
上，子育て支援など）の活欠も視野に入れて，地域住民が主体的に取り組むスポーツ活動を推進することにより（後略）」などの記述がみられる。
2）文部科学省による平成 23 年度総合型地域スポーツクラブ育成状況（2011 年 7 月 1 日現在）による。なお，クラブ数には「創設済み」とともに，「創設準備中」が含まれている。
3）学校（部活動）と総合型クラブの連携協力関係についてパブリッシュされた事例は以下のようなものが存在する。NPO 法人クラブスポーツバイキングぶんすい（新潟県燕市），NPO 法人つけちスポーツクラブ（岐阜県中津川市），NPO 法人くちくまのクラブ（和歌山県上冨田町），NPO
法人福光スポーツクラブ（富山県南栃市），NPO 法人さばえスポーツクラブ（福井県鯖江市）なである（黒須ほか，2007）。
4）総合型クラブと部活動との関係性については，大橋（2005）の「関係の類型」を試みた研究が存在する。しかしながら，当該研究は，総合型クラブと部活動の関係性をめぐる事例に対する詳細な検討が為されているわけでない。
5）2010 年 2 月から 3 月にかけて，九州内 8 県の教育委員会への電話による調査（聴き取り）を実施した。経年研修をはじめとした教員対象の総合型クラブに関する講義プログラムを導入実施している県は 5 県であった。
6）各調査対象者の年齢ならびに教員歴は，調査実施時のものである。
7）当該質問項目は，総合型クラブに対する印象を訊ねる目的から設定された。設定した項目は，「総合型クラブ関係者には部活動の教育的意味は理解できない」「総合型クラブ関係者には部活動の問
題点の真意はわからない」「生徒たちは総合型クラブと交流しても喜ばない」「総合型クラブは住民がただ単にスポーツを楽しむための活動である」「総合型クラブはまだ地域のスポーツ拠点になっていない」「総合型クラブの考え方は日本ではなじまない」「総合型クラブは行政からの全面的なバックアップを受けており長続きしない」「総合型クラブ関係者からの指導では生徒たちの競技力の向上はのぞめない」「総合型クラブはスポーツクラブというよりも住民交流の場である」「総合型クラブ関係者自体が学校部活動のことをあまり考えていないはず」の 10 項目であり，「そう思う（4）」，「ややそう思う（3）」，「あまりそう思わない（2）」，「そう思わない（1）」の 4 件法にて回答を求めた。

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How Conscious are School (teacher)s of Comprehensive
Community Sports Clubs in Japan?
: Focusing on Modifying the Standpoint of Schools Opposed to a New Sports
PolicyTANIGUCHI,Yuichi
Abstract
A steady advance of sports in Japan has been made through centeringon the promotion of comprehensive community sports clubs. The
traditional type of sports promotion which has centered on schools andenterprises has now almost reached the limit, and what is called for is thepromotionofcommunity

sport.

The

fact

is,

the

continuanceofextracurricular sports activities is now entering a transition period. The
system of school sports clubs which hither to only teachers and students
have joined is now expected to be also joined by community inhabitants.
The author has discussed the problems and possibilities of combining
sports club activities with community sports club activities, reviewing thepioneering examples where school sports clubs and community clubs havebeen successfully combined.
The conclusion is as follows: (1) Teachers are needed who are
aggressively eager to interact with community sports activities. (2)However, it is very difficult to obtain increasing enthusiasm for this kind ofinterchange across schools as a whole. (3) It is necessary to review thewhole educational system, not the system in individual schools, in order tobuild a promising relationship between school sports club activities andcomprehensive community sports club activities.

【Key words】‘social conflict’

School(teachers), Comprehensive community sports club,