マンスリー・レポート

ＳＭＴＡＭダウ・ジョーンズ インデックスファンド
当初設定日
作成基準日

追加型投信／海外／株式／インデックス型

基準価額の推移

2009年4月30日
2024年8月30日

基準価額、純資産総額
1,800
1,650
1,500
1,350
1,200
1,050
900
750
600
450
300
150
0

120,000
110,000

100,000
90,00080,00070,00060,00050,00040,00030,00020,00010,0000
2009/4：：2013/2

2016/12

純資産総額（億円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛

2020/10

当月末

前月末比

基準価額

94,237 円- 3,432 円

純資産総額

1,472.65 億円- 43.24 億円

期間別騰落率2024/8

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛
ベンチマーク：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。
※ ベンチマークは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（配当込み、円ベース）です。当初設定日を10,000として指数化しています。

ファンド

ベンチマーク差

1ヵ月-3.51%-3.43%-0.08%

3ヵ月

0.40%

0.63%

-0.23%

6ヵ月

2.43%

2.96%

-0.53%

1年

18.40%

19.61%-1.21%

3年

58.82%

63.56%-4.73%

設定来844.80%980.58%-135.78%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均とは、S&P Dow Jones Indicesが米国を代表する優良30銘柄を選出し、指数化したものです。1896年に12種平均株価として誕生し、現在では米国株式の値動きを示す代表的な株価指数として知られ、日本では「ダウ平均」、「NYダウ」、「ダウ工業株30種」などと呼ばれています。「配当込み」指数は、配当収益を考慮して算出した指数です。
®
｢Dow Jones Industrial Average JPY （TTM） Index 」（「ダウ・ジョーンズ工業株価平均（円ベース）」）は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones®
®
Indices LLC（以下「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが当社に付与されています。Standard & Poor's 及びS&P は、S&P Globalの一部®
®
®
門であるStandard & Poor's Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標で、DJIA 、The Dow 、Dow Jones 及びDow Jones Industrial Averageは
Dow Jones Trademark Holdings LLC（以下「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P又はそれぞれの関連会社によって支援、保証、販
売、又は販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Dow Jones
Industrial Averageの誤り、欠落、又は中断に対して一切の責任も負いません。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

60

円

2022年4月
0

2023年4月
円

0

2024年4月円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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2009年4月30日
2024年8月30日

資産の状況※ 当ページの数値はマザーファンドベースです。

資産内容

組入上位10業種

株式
株式先物取引短期金融資産等
合計

業種
金融サービス
1
2 ソフトウェア・サービス
3 資本財
4 医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
5 ヘルスケア機器・サービス
6 一般消費財・サービス流通・小売り
7 消費者サービス
8 テクノロジー・ハードウェアおよび機器
9 保険
10 銀行

96.37%
3.65%-0.02%
100.00%※ 対純資産総額比です。

比率16.00%
13.31%
13.24%
9.38%
9.06%
8.26%
4.41%
4.29%
3.47%
3.40%

※ 対純資産総額比です。
※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

組入銘柄
銘柄名
1 ユナイテッドヘルス・グループ
2 ゴールドマン・サックス・グループ
3 マイクロソフト
4 ホーム・デポ
5 キャタピラー
6 アムジェン
7 マクドナルド
8 ビザ
9 アメリカン・エキスプレス
10 セールスフォース
11 アップル12 トラベラーズ
13 JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー
14 ハネウェルインターナショナル
15 ＩＢＭ
16 ボーイング
17 アマゾン・ドット・コム
18 プロクター・アンド・ギャンブル
19 ジョンソン・エンド・ジョンソン
20 シェブロン
21 ３Ｍ
22 メルク23 ウォルト・ディズニー
24 ナイキ25 ウォルマート
26 コカ・コーラ
27 ダウ・インク
28 シスコシステムズ
29 ベライゾン・コミュニケーションズ
30 インテル

業種
ヘルスケア機器・サービス
金融サービス
ソフトウェア・サービス
一般消費財・サービス流通・小売り
資本財
医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
消費者サービス
金融サービス
金融サービス
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
保険
銀行
資本財
ソフトウェア・サービス
資本財
一般消費財・サービス流通・小売り
家庭用品・パーソナル用品
医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
エネルギー
資本財
医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
メディア・娯楽
耐久消費財・アパレル
生活必需品流通・小売り
食品・飲料・タバコ素材
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
電気通信サービス
半導体・半導体製造装置※ 対純資産総額比です。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

2（組入銘柄数：30銘柄）
比率
9.06%
7.81%
6.33%
5.62%
5.39%
5.07%
4.41%
4.20%
3.98%
3.94%
3.52%
3.47%
3.40%
3.18%
3.05%
2.64%
2.64%
2.60%
2.52%
2.26%
2.04%
1.80%
1.38%
1.28%
1.17%
1.10%
0.82%
0.77%
0.63%
0.31%

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市場動向
NYダウは上昇しました。月前半は、軟調な雇用統計などを背景に一時下落する場面もありましたが、その後は小売売上高など底堅い経済指標を受けて過度な景気減速懸念が後退したことなどから反発しました。月後半は、ジャクソンホール会議の講演でパウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げをほぼ明言したことなどが好感されて上昇しました。

ご参考
ＮＹダウと為替の推移（ドル）
44,000（円）
19042,000

NYダウ：左軸

180

40,000米国ドル円：右軸

170

38,000160

36,000150

34,000140

32,000130

30,000120

28,000110

26,000100

24,0002021/8902022/22022/82023/22023/82024/22024/8

出所：Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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ファンドの特色ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）に採用されている米国の主要な株式30銘柄への投資を行い、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（配当込み、円ベース）と連動する投資成果を目指して運用を行います。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
● 投資信託は預貯金と異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● ファンドは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）（配当込み、円ベース）と連動する投資成果を目標として運用を行いますが、ファンドへの入出金、個別銘柄の実質組入比率の違い、売買コストや信託報酬等の影響等から、ファンドの基準価額騰落率と上記
インデックスの騰落率は必ずしも一致しません。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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お申込みメモ購入単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換 金 単 位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換 金 価 額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。
換 金 代 金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金 ・・・ 申込日当日が次の場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
申込受付不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日
換金制

限 ・・・ ファンドの規模及び商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間及び金額の制限を行う場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購 入 ・ 換 金 申 込 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委受 付 の 中 止
託会社は購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、及びすでに受付けた購入・換金のお申込みの取及 び 取 消 し消しを行うことがあります。
信託期

間 ・・・ 無期限（2009年4月30日設定）

繰

上

償

還 ・・・ 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決
収
課

益
税

算
分
関

日 ・・・ 毎年4月20日（休業日の場合は翌営業日）です。
配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場
合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3％(税抜3.0％)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.2％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。
純資産総額に対して年率0.759％（税抜0.69％） を乗じて得た額■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用、マザーファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度、監査費用等を日々、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第347号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル ： 0120-668001 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第1号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社香川銀行 ※1

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者
京銀証券株式会社）

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

京都信用金庫

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第52号○

株式会社きらぼし銀行

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関きらぼしライフデザイン証券株式会社）

関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号○○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第11号○○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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2024年8月30日

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第578号○○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第47号○○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号○

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社千葉興業銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第40号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社栃木銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第57号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第11号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第6号○○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

広島信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第44号○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北都銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第10号○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社北國銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第5号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

株式会社三井住友銀行 ※2

登録金融機関関東財務局長（登金）第54号○

三井住友信託銀行株式会社 ※3

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関きらぼしライフデザイン証券株式会社）※4

関東財務局長（登金）第673号○

株式会社横浜銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

○

○

○
○

○

○

○
○

○

○

○

○

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日
作成基準日

追加型投信／海外／株式／インデックス型：：

2009年4月30日
2024年8月30日

販売会社
加入協会
一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

商号等

登録番号

日本証券業
協会

岡三証券株式会社（加入協会：一般社団法人日本暗号資 金融商品取引業者
産取引業協会）

関東財務局長（金商）第53号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号○

立花証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第110号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第114号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社 ※5

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2883号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

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みずほ証券株式会社 ※6

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第94号

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水戸証券株式会社 ※7

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号○○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○○＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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※1 2021年8月2日以降、新規の買付けを停止しております。
※2 インターネット専用ファンド。現在新規購入は受付しておりません。
※3 2017年1月4日以降、新規の買付けを停止しており、換金のみの受付となります。
（ただし、累積投資コースの分配金再投資は引き続き行われます。）※4 ネット専用のお取り扱いとなります。
※5 インターネット専用ファンド。2018年1月4日以降、新規の買付けを停止しており、換金のみの受付となります。
※6 新規の買付けを停止しており、換金のみの受付となります。
※7 現在新規購入は受付しておりません。
・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

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