『ジェンダー研究』執筆要項■ 原稿提出にあたって投稿規定に従い、投稿フォームより送信すること。

１．本文について１－１．記述の原則
１）原稿は A4 サイズ、縦置き、40 字×30 行（横書き）で設定する。
２）文字サイズは 10.5 ポイントとする。
３）和文の句読点は、「,」「.」を使用せず、必ず「、」「。
」を用いる。
４）和文中に欧文文字や算用数字を用いる場合は、半角文字を使用する（２０１７年ではなく 2017年）。頭文字による略語も同様。

１－２．記号使用に関する原則
１）カッコ記号『 』

和文の書名や雑誌名には、二重カギカッコをつける。

なし

欧文の書名や雑誌名は、○○○和文の論文名には、カギカッコをつける。

「 」
本文中で短い引用をする場合にも、カギカッコを用いる（３―１参照）。
“ ”

欧文の論文名には、半角の“ ”を用いる。“ ”のなかにさらに引用符が使われる場合には、半角の‘ ’を用いる。

＜ ＞ある概念を強調したいとき、＜ ＞を用いてもよい。

（ ）文章中に挿入するかたちで注釈を入れるとき、全角の（ ）を用いる。この代わりに、――（2 倍ダッシュ）を用いてもよい。―（全角ダッシュひとつ）は用いない。ただし、日本語に欧文の原語を注釈書きするときには、（ ）を用いなければならない。

〔 〕

引用に際して、引用文中に補足説明を入れる必要があるとき、全角の〔 〕を用いる。また、聞き取り資料などを提示するさいに、補足説明をする必要がある場合にも用いることができる。

“ ”

引用文以外のひとまとまりの表現を示す場合、“ ”を用いることができる。

２）その他の記号ー

長音を示すときには、全角の「ー」を用いる。
「―」（全角ダッシュ）や「－」全角ハイフンを使わないように注意する。

――

2 倍ダッシュは、副題の前につける。また、文章中に挿入するかたちで注釈を入れるときに（ ）の代わりに用いることもできる。

-1-

－

対応するふたつの用語を結びつけるときに、全角ハイフンを用いる。「差別－被差別」や「普遍－特殊」など。

……

3 点リーダふたつは、引用文における省略を示すときや、また、聞き取り資料の不明や余韻を表現するために用いる。ただし、原文のなかで既にこの｢……｣が使われて紛らわしい場合は、引用の省略を指示するために（中略）としてもよい。
なお、１字分だけの「…」や「・・・」（ナカグロの連打）等で代用しない。

‐

ハイフンは単語を結びつける場合に用いるほか、数字と数字をつなぐ際に用いる。年代（1988-2000）や頁数（305-442）など。

―

英文の文章中に割り込むかたちで注釈を入れる場合は、「―」（全角ダッシュ）を用いことができる。

「・」や「／」や強調点の使用については、基本的に執筆者の用法に任せるが、上記の用法に照らして、校正を加えることがある。

１－３．引用について
１）短い引用
本文中で短い引用をする場合は、「」でくくる。その際、引用する文章中に「」が使われている場合には、そのカッコは『 』にかえる。
２）長い引用
三行以上にまたがる長い引用は、本文との間に前後一行ずつあけ、文頭を三字下げて記す。
《例》

すでに、2001 年の国連人権委員会に対するクマラスワミ最終報告（E/CN.4/2001/73 January 23, 2001）
においては、「法廷」のこころみが以下のように報告された（96 頁）。
（1 行あける）

2000 年 12 月、女性たちのグループが『日本軍制奴隷制を裁く女性国際戦犯法廷（2000 年東京法廷）』と開催し、日本政府が日本の「慰安婦」制度の被害者に賠償を拒否しつづけていること、およびその実行者に対し続けている不処罰を強調した。南北朝鮮、フィリピン、インドネ
シア、東ティモール、中国、オランダに住む「慰安婦」に関する証拠は、詳細に収集され、今や最終的に記録として利用できるようにされた。
（中略）この法廷の裁判官の判断は、日本政府の法的責任、および犯罪の実行者を処罰する手続きを設置する必要性を繰り返した。しかしながら、日本政府はこの法廷に代表を送らなかった。
（1 行あける）

１－４．見出し
本文中の見出しは以下の順でランクを統一する。
I.
１.
１）a）
また，見出し中の副題は２倍ダッシュ「――」でつなげる。

-2-１－５．論者の氏名の表記
本文中で論者に言及する場合、初出時にはフルネームで記載する。二度目からは姓だけでよい。ただし、同姓の論者が複数いる場合には、二度目以降もフルネーム表記とする。また、外国名の論者に言及する場合、カタカナ表記の後（ ）内にアルファベット表記をいれる。
《例》

アンソニー・スミス（Anthony Smith）によれば……。

１－６．図・表について
図・表は順に番号を打ち、本文中に挿入箇所を指示する。図表は本文とは別に添付し，挿入箇所を原稿の右の余白部分に指示する。
１）図表タイトルおよび説明等は、以下の順とする。
① 図の場合、図版の下に、図の注、図の説明、出典、その下に図タイトル② 表の場合、表タイトルの下に、表本体、表の注、説明、出典
２）図表番号は「図１」、「表１」のように示し、それぞれ通し番号とする。
３）出典は、版権等の関係から、オリジナルの場合を除き必ず明記する。必要に応じて、原著者または著作権所有者から使用許可を得ておく。

２．注について２－１．本文中の注
本文中の注記は、word 脚注機能を用いて、該当ページに脚注をつける。脚注の数字は半角数字の 1、2とする。ひとつの注が複数行にまたがる場合も改行を入れずそのまま続けて入力する。
《例》（□は全角スペースを示す

以下同様）

1□本研究は、日韓両国で行った伝統的生命保険会社及び労働組合、外資系生命保険会社、伝統的生命保険会社における女性営業従事者、生保労連へのインタビューと文献・資料調査から行われる。

２－２．本文中の文献注
１）文献注の表記の原則・（ ）には、（著者名 出版年）を記載する。著者名と出版年の間には半角スペースを入れる。
・文献注の著者名は姓だけを記載する。ただし、一つの論文のなかで参照する文献に同姓の著者が複数いる場合には、文献注の著者名は，漢字表記であれば氏名すべて、アルファベット表記であれば、ファミリーネーム、イニシャルとする。
・文脈上必要と思われる場合にのみ引用ページ数を入れる。出版年のあとに半角コロンと半角スペー
スでつなぎ、始まりのページ数、半角ハイフン、終わりのページ数を記入する。終わりのページ数が始まりのページ数と同じ桁において同じ数値の場合には、異なる数値の桁のみを記す。なお、文献リストにおいて、初ページと終ページを記載する必要のある場合にも、この方式による。
《例》

-3-

つまり貧困層の生産者から豊かな人間が商品を買うことが必要であるとカルナリは主張している（Karnani 2006 :1-19）。
２）同一著者の複数の文献を参照した場合・各文献の出版年のあいだは、半角カンマと半角スペースでつなぐ。異なる著者の複数の文献を参照した場合、文献と文献のあいだは、半角セミコロンと半角スペースでつなぐ。
《例》（舘 1996, 1998）（Elson and Cagatay 2000; 足立 2011）３）共著の場合・邦文の文献の場合は著者名をナカグロでつなぎ、英語の文献の場合は著者名を and でつなぐ。
《例》（浅田・島田 1998）（Elson and Person 1981）
・共著者が 3 名以上の場合は、ファーストオーサーのみ記載し、「ほか」「et al.」を付ける。
《例》（斎藤ほか 2014）（Walby et al. 2007）
４）同一著者の同じ出版年の文献が複数ある場合・出版年の後に a, b,…と小文字のアルファベットを順につけて区別する。
《例》（長田 2010a）（長田 2010b）
５）訳書の場合（Goffman 1961=1984）のように（原著者名 原書の出版年=訳書 の出版年）のかたちで記載する。
（Goffman 1961=1984: 78）と記載すれば，78 というページ数は訳本のページ数を示すことになる。
訳書があっても，原書のほうを参照した場合には、（Goffman 1961）とのみ記載する。
（Goffman 1961:78）と書けば、78 は、原書のページ数を示している。原書と訳書双方のページ数を示したい場合には、（Goffman 1961: 78=1984: 86）と表記する。
６）文献注は論文末尾の参考文献と連動させる。
２－３．電子化された資料の文献注

１）ウェブページからの引用は著者名（ある場合）、URL と閲覧日付を記入する。
《例》『平成 21 年人口動態統計月報年計（概数）の概況』平成 22 年 6 月発表、2010 年
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai09/index.html（2016 年 5 月 26 日取得）

-4-３．参考文献について
３－１．参考文献記述の原則
１）参考文献は論文末尾に示す。文献は著者のアルファベット順に記載する。
２）すべての文献は、著者または編者（共著や共編者の場合は筆頭者）の姓を文頭に出して並べる。
３）文献ごとに、2 行目以降は全角で 3 スペースあける（ぶら下げ）。ひとつの書誌情報が複数行にまたがる場合も、改行等を入れず、続けて入力する。
４）同一論者の複数文献を記載する場合、2 作目以降の表示は著者名の代わりに「――――.」4 倍ダッシュ＋ピリオドを用いる。このとき、出版年の早いものから順に記載する。

３－２．邦文文献記載の記述について
１）邦文文献の記載に関する原則は、以下のとおり。
【書籍】

著者名，出版年，『書名』出版社名.
《例》

石井クンツ昌子，2013，『「育メン」現象の社会学――育児・子育て参加への希望を叶えるために』
ミネルヴァ書房.
【書籍論文】

著者名，出版年，「論文名」編者名＋編『書名』出版社.
《例》

大沢真理，1995，「労働のジェンダー化」井上俊ほか編『岩波講座現代社会学 11 ジェンダーの社会学』岩波書店.
【雑誌論文】

著者名，出版年，「論文名」『雑誌名』x 号：pp. xx-xx.
《例》

舘かおる，1988，「ジェンダー概念の検討」『ジェンダー研究』（お茶の水女子大学ジェンダーセンター）第 1 号：pp. 81-97.
【大学紀要・研究機関紀要】

誌名の後に機関名を表記する《例》

宮内篤，2013，「証券化商品のリスク管理と金融危機」『生活社会科学研究』（お茶の水女子大学生活社会科学研究会）第 20 号：pp1-35.
２）翻訳文献の記載に関する原則は以下のとおり。外国人名の表記においては、姓名間のカンマは省略しない。なお、論文等の規則は上記に準じる。
【訳書】

著者名，出版年，書名，出版社.（訳者名＋訳，出版年，『書名』出版社）.
《例》

Gary, Stanly, Becker, 1964, Human capital: A theoretical and empirical analysis, with special reference toeducation, Columbia University Press.（佐野陽子訳，1976，『人的資本:教育を中心とした理論的・経験的分析』東洋経済新報社）.
-5-３）共著の文献の記載に関する原則は以下のとおり。なお、論文等の規則は上記に準じる。
・共著者の氏名はナカグロでつなぐ。ただし、カタカタ書きの外国人名を含む場合には、ナカグロに代えて、全角のスラッシュを用いる。
《例》

舩橋惠子・堤マサエ，1992，『母性の社会学』サイエンス社.
金子勝／デウィット・アンドリュー，2008，『世界金融危機』岩波ブックレット No. 740.
・科学研究費の調査報告書については，研究代表者のほかに研究分担者がいる場合、研究代表者名の後に「編」を付ける。研究実施の年度の表記は統一する。科学研究費によるもの以外の調査報告書の記載についても、これに準ずる。
《例》

石井クンツ昌子編，2013,『情報社会における育児期の親の IT 利用と家族関係：日米比較から』
2010-2012 年度科学研究費補助金研究成果報告書（研究課題番号：22300246），お茶の水女子大学.
・政府刊行物および地方自治体などによる刊行物の場合で、編集元と発行元が同一のときは，発行元の記載を省略してよい。
《例》

横浜市，1993，『横浜市史――通史編第 1 巻（上）』３－３．欧文文献記載の記述について
１）欧文文献の記載に関する原則は、以下のとおり。
【書籍】

著者名，出版年，書名，出版地，出版社.
《例》

Enloe, Cynthia, Maneuvers, 2000, The International Politics of Militarizing Women’s Lives, Berkley, Los
Angeles and London, University of California Press.
【書籍論文】

著者名，出版年，“論文名”，In 編著者名. ed. 書名， 出版地， 出版社.
《例》

Soysal, Yasemin, 1996, “Changing Citizenship in Europe: Remarks on Postnational Membership and theNational State”, In David Cesarani and Mary Fulbrook eds., Citizenship, Nationality and Migration inEurope, London and New York, Routledge.
【雑誌論文】

著者名, 出版年,“論文名”, 雑誌名, 巻(号): pp. x-xx.
《例》

Appadurai, Arjun,1990,“Disjuncture and Difference in the Global Cultural Economy”, Public Culture, 2(2):pp.1-24.

-6-２）共著の文献の記載に関する原則は以下のとおり。なお、論文等の規則は上記に準じる。
欧文の文献の場合、共著者の氏名については通常の語順のままとする。なお、著者名をつなぐ場合は and を用いる。共著者が 3 人以上の場合は、著者名はカンマでつなぎ、最後の著者名だけ andでつなぐ。
《例》

Beck, Ulrich, Anthony Giddens and Scott Lash, 1994, Reflexive Modernization: Politics, Tradition andAesthetics in the Modern Social Order. Cambridge: Polity Press.

４．電子化された資料について
４－１．電子化された資料についての原則
１）論文で引用または参照されている電子化された資料についても、すべて、論文末尾の参考文献に記載する。著者のアルファベット順に記載すること。
２）電子化された資料については，紙媒体の場合と同様の書誌情報に加え、その資料を閲覧したさいに用いた媒体の種類を明示する（なお、インターネット利用の場合は URL と取得日を記載）。

４－２．電子書籍記載の書式
著者名，出版年，『タイトル』（紙媒体の刊行年，出版社），電子媒体出版社．
《例》

藤竹暁，『図説 日本のマスメディア（上）新聞・放送・出版』（2005，日本放送出版協会刊），電子書店パピレス．

４－３．電子ジャーナル記載の書式
著者名，出版年，“論文のタイトル” ，雑誌名，巻(号): 論文の初ページ-終ページ，（取得日，URL）．
《例》

Gabb, Jacqui, 2009, “Researching Family Relationships: A Qualitative Mixed Methods Approach”,
Methodological Innovations Online, 4(2): 37-52, (Retrieved January 22, 2010,
http://www.methodologicalinnovations.org/ viewissue.html).
４－４．紙媒体と電子媒体の両方で提供されている雑誌を、電子媒体で利用した場合

著者名、出版年、「論文のタイトル」『雑誌名』巻（号）：論文の初ページ-終ページ,（取得日，URLまたはデータベース名）．
《例》

足立眞理子，2016，「序――新自由主義と社会的再生産のジェンダー分析」『ジェンダー研究』第 20号：2-3，（2017 年 6 月 12 日取得，http://www2.igs.ocha.ac.jp/wp-content/uploads/2017/04/01-1
特集，pdf）.

-7-

４－５．ウェブページなどウェブサイト上に掲載された情報の記載の書式

ウェブページなどウェブサイト上に掲載された文書についても、紙媒体と同じ順序で、同様な文献情報を記載する。さらに、出版年（最終更新年）とともに取得日（アクセス日）を記載する。「タイトル」には、サイト全体のタイトルではなく、ウェブページのタイトルを記載する。
著者名，最終更新年，タイトル，ウェブサイト名，（取得日，URL）．
《例》

お茶の水女子大学ジェンダー研究所，2017, 「設立目的と沿革」，お茶の水女子大学ジェンダー研究所ホームページ，（2017 年 11 月 1 日取得，http://www2.igs.ocha.ac.jp/about-igs/）.

＊注や文献の書式については、上記の原則を参照したうえで、執筆者の専門領域による異同を考慮する場合がある。希望があるときはその旨を申し出る。ただし、論文内での一貫性を保持するよう注意する。

-8-