ラベル理論から見る主節現象
文主語・場所句と C/T の併合
谷川 晋一
1. はじめに
本稿は、非名詞句が主語位置 (SPEC-T) を占めると分析されてきた英語の主節現象を、Chomsky (2013, 2015)のラベル理論 (POP, POP+の枠組み) の観点から再検討する。主節現象の中でも、(1a, b) に例示する文主語(Sentential Subject、以下 SS) と場所句倒置 (Locative Inversion、以下 LI) に焦点を当てる。
(1) a. That John is honest is clear.
b. Under the bed lie two cats.
ラベル理論では、(2) に示す Labeling Requirement (以下、LR) が想定されている。
(2) Labeling Requirement: All syntactic objects that reach the interfaces must be labeled.
Tanigawa (2018, 2019) は、LR は厳密に遵守されなければならないという前提に立ち、SS と LI を分析しているが、LR は遵守されなくともよいという提案が Obata (2016), Blümel and Goto (2020) 等によってなされている。
本稿は、Tanigawa (2018, 2019) と異なり、LR は厳密に遵守されなくともよいという前提を採用し、ラベル理論に準じて、当該構文に新しい分析を提示する。そして、この分析を用いて、当該構文の主節現象性と動詞の一致に関する特異性をどのように導くことができるかについて議論を行う。なお、紙面の都合上、本稿は、LI に絞った分析と議論を行う。SS の分析と議論は割愛するが、LI とほぼ同様のものが SS にも当てはまる。

2. 分析
本稿は、Epstein, Kitahara and Seely (2016), Otsuka (2017) が提案する主要部の外的対併合 (External Pair-Mergeof Heads) を援用し、LI の派生では、C と T が外的対併合されると主張する。そして、Otsuka (2017) に従って、当該外的対併合は、T が非可視的となる C(-T) を形成する場合と、C が非可視的となる T(-C) を形成する場合があり、LI (1b) は、(3a) と (3b) の 2 つの派生を持つと主張する。1(3) a. [α PP C[uφ](-T) lie two cats[φ][uCase] tPP ]{α PP, C(-T)P}b. [α PP T(-C[uφ]) lie two cats[φ][uCase] tPP ]{α PP, T(-C)P}(3a) では、PP が C(-T)P と内的併合している。C(-T) では、C は可視的であるため、それが持つ φ 素性 [uφ] も可視的である。この場合、[uφ] は、動詞後の DP が持つ [φ] と長距離 agreement を行う。2 その一方で、(3b)では、PP が T(-C)P と内的併合している。T(-C) では、C が非可視的であるため、それが持つ [uφ] も非可視的である。結果として、この派生では、φ 素性の agreement が生じない。3
これら 2 つの派生に共通するのは、PP が C(-T)P もしくは T(-C)P と agreement を起こすことはないという点である。PP と当該要素間で素性の agreement が生じないため、α にラベルが付与されないというのが、上記の分析の特徴的な点である。

3. 主節現象性: Root Exocentricity
主節現象性をラベル付けに関連付けた研究として、Blümel and Goto (2020) がある。彼らは、(4) に示す Root
Exocentricity を提案し、主節現象の根は、ラベルが付与されてはならず、外心的な構造となると主張している。
(4) Root Exocentricity: (Unmarked) Root clauses are unlabeled structures.
(Blümel and Goto (2020: 54))(5) a. What did you buy?
b[α XP T(-C) [ DP tT V … ]]α = Root
例えば、残余的動詞第二位となる英語の主節疑問文 (5a) は、典型的な主節現象であるが、(5b) のように、Tが C に内的併合することによって C が非可視的になり、C が持つ Q 素性も非可視的となる。結果的に、{α XP, T(-C)P} では、agreement が生じず、根 α にラベルが付与されない。言い換えると、根 α でのラベルの欠如が当該文の主節現象性を標示することにつながる。
これを踏まえて、本稿が LI に提案した分析 (3a) と (3b) を見ると、いずれの派生でも根 α にラベルが付与されていない。LI は、ごく限られた埋め込み節にしか生起できない主節現象であることがよく知られている。
本稿が提案する分析と Blümel and Goto (2020) の Root Exocentricity に従うと、LI の主節現象性は、根 α でのラベルの欠如に還元されることになる。
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4. 動詞の一致形態に関する特異性
LI では、前置詞句が動詞に先行し、意味上の主語名詞句が動詞の後ろに置かれる特異な語順をとる。これに大きく関係すると考えられるのが、動詞の一致に見られる特異性である。主語名詞句が複数形である場合、(6)に示すように、この主語名詞句が動詞と一致し、複数一致の形態が動詞に現れるという見解が多くの先行研究でとられている。
(6) In the swamp were/*was found two children.
(Bresnan (1994: 95))
しかし、あまり焦点が当てられていないが、同様の環境で単数一致の形態が許容されるという実例や判断がある。(7) は、Bresnan (1994) において、ノンフィクション書籍から引用された実例で、(8a, b) は、Schütze (1997)
において、個人談話の Diane Massam が許容した例として提示されているものである。
(7) About a half an hour later in walks these two guys ...
(Bresnan (1994: 95, fn.31))(8) a. In the garden was/were three men.
b. We’re eating lunch when all of a sudden, into the room walks/walk three men.
(Schütze (1997: 138))
これらの例では、意味上の主語名詞句が複数形であるものの、単数一致の形態が許容されていることがわかる。
また、(8a, b) にあるように、同じ話者でも単数一致と複数一致の両方を許容する場合もあるようである。
本稿では、この一致に関する容認性を検証するために、英語母語話者 6 名に文法性判断調査を行った。結果、6 名中 3 名が、上記の例文について、複数一致に加え、単数一致の形態を許容するという判断が得られた。ここまでの議論をまとめると、LI において、意味上の主語名詞句が複数形である場合、複数一致の形態が標準的だと考えられるが、単数一致の形態を許容する話者もいるということになる。
本稿は、LI に 2 つの一致が認められる事実が上で提案した 2 つの派生構造に還元できると主張する。まず、C(-T) が形成される (3a) の派生では、C 及び [uφ] が可視的であるため、[uφ] は、DP が持つ [φ] と長距離agreement を行う。この場合、DP の φ 特性が動詞に形態的に反映されるわけであるから、DP が複数形である
場合、動詞も複数一致の形態となる。その一方で、T(-C) が形成される (3b) の派生では、C 及び [uφ] が非可視的であるため、φ 素性の agreement は生じない。本稿では、この場合に 3 人称単数の形態が現れるのは、defaultagreement に起因すると仮定しておく。Schütze (1997) 等が主張する「英語において、φ 素性の agreement が欠如する場合、デフォルト形として、3 人称単数形が現れる」という仮定を採用する。多くの母語話者は、C(-T)
が形成される (3a) を選択する一方で、母語話者の中には、T(-C) が形成される (3b) を選択する者もいると捉えることで、LI に 2 つの一致が認められる事実を外的対併合の違いという観点から導くことができる。

主要参考文献Blümel, Andreas and Nobu Goto (2020) “Head Hiding,” NELS 50, 49–58.
Bresnan, Joan (1994) “Locative Inversion and the Architecture of Universal Grammar,” Language 70, 78–96.
Chomsky, Noam (2013) “Problems of Projection,” Lingua 130, 33–49.
Chomsky, Noam (2015) “Problems of Projection: Extensions,” Structures, Strategies and Beyond: Studies in Honour ofAdriana Belletti, ed. by Elisa Di Domenico, Cornelia Hamann and Simona Matteini, 3–16, John Benjamins, Amsterdam.
Epstein, Samuel D., Hisatsugu Kitahara and T. Daniel Seely (2016) “Phase Cancellation by External Pair-Merge of Heads,”
The Linguistic Review 33, 87–102.
Kinjo, Kunio (2018) “Agree by Minimal Search: A Case Study of the Antiagreement Effect,” CLS 52, 327–341.
Obata, Miki (2016) “Unlabeled Syntactic Objects and their Interpretation at the Interfaces,” NELS 46, 63–70.
Otsuka, Tomonori (2017) “On Two Ways of External Pair-Merge,” Proceedings of GLOW in Asia XI, 135–146.
Schütze, Carson (1997) INFL in Child and Adult Language: Agreement, Case and Licensing, Doctoral dissertation, MIT.
Tanigawa, Shin-ichi (2018) “Agreement, Labeling and Sentential Subjects,” English Linguistics 34, 302–330.
Tanigawa, Shin-ichi (2019) “VP-Internal Subjects/Nominatives and the POP Framework,” Paper presented at the 3rd Joint
Conference of Neo-Grammar Circle (NGC) and Fukuoka Linguistic Circle (FLC).

本稿における X(-Y) という表記は、Otsuka (2017) に従い、2 つの主要部 X と Y の併合の結果、Y が非可視的になっていることを表している。非可視的となる主要部を括弧内に入れる表記である。
2
本稿は、Kinjo (2018) の Agreement by Minimal Search を仮定し、ラベル理論でも、Minimal Search によって、長距離 agreement が適用可能であるという立場である。
3[uCase] が削除されずに残ることになるが、DP には、default case が付与されると仮定しておく。
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