第３章

基本寸法

第２部第３章 基本寸法等
３．１ 主要寸法の基本的な考え方
・本設計標準で採用している主要寸法及びその意味は次の通りである。
寸法

意味

80cm

車椅子で通過できる寸法

90cm

車椅子で通過しやすい寸法
通路を車椅子で通行できる寸法

120cm

通路を車椅子で通行しやすい寸法
人が横向きになれば車椅子使用者とすれ違える寸法
杖使用者が円滑に通過できる寸法

140cm

車椅子使用者が転回（180度方向転換）できる寸法
杖使用者が円滑に上下できる階段幅の寸法

150cm

車椅子使用者が回転できる寸法
人と車椅子使用者がすれ違える寸法

180cm

車椅子使用者が回転しやすい寸法
車椅子使用者同士がすれ違える寸法

2－285

３．２

車椅子使用者の寸法（１）車椅子の寸法①

手動車椅子・JIS規格（日本産業規格）では手動車椅子の種類、性能、構造、寸法及び形状、外観、試験方法等が標準化されている。
・手動車椅子は、主としてその外観及び用途によって、自走用と介助用に分類されている。
自走用には、標準形、室内形、座位変換形、スポーツ形、パワーアシスト形、特殊形があり、介助用には標準形、室内形、座位変換形、浴用形、パワーアシスト形、特殊形がある。
・JIS規格では、座面高さの規定がないが、介助用車椅子では、自力移動を助けるために座面高さが低くなっているものがあるため、設計の際には配慮を要する。
・以下に、JIS T 9201（手動車椅子）より基本的な寸法を抜粋して示す。

■■

自走用標準型車椅子の例（JIS T 9201の車椅子寸法図をもとに作成）②

JIS T 9201（手動車椅子）
における手動車椅子の寸法（単位：mm）
部位
寸法値b）
全長（L0）
1200以下全幅（W0）
700以下
ﾌｯﾄｻﾎﾟｰﾄ高（H7）50以上
全高（H0）a）
1200以下ａ）ヘッドサポートを外した時ｂ）リクライニング機構及び／又はティルト機構を装備する車椅子は、標準状態の寸法とする。

電動車椅子
・JIS規格では電動車椅子の種類、構造、寸法及び角度、外観、試験方法等が標準化されている。
・電動車椅子は、主としてその外観及び用途によって、自操用と介助用に分類されている。
・以下に、JIS T 9203（電動車椅子）より基本的な寸法を抜粋して示す。

■

電動車椅子（自操用標準型）の例（JIS T 9203の自操用標準型車椅子の図をもとに作成）

2－286

■

JIS T 9203（電動車椅子）
における電動車椅子の最大寸法（単位：mm）
区分
最大寸法a）
全長（L0）
1200
全幅（W0）
700b）
全高（H0）
1200ａ）リクライニング機構、リフト機構及びティルト機構を装備する電動車椅子は、標準状態の寸法とする。
ｂ）ヘッドサポート取外し時。
ただし、バックミラーを持
つ場合、その高さは1090mm
とする。

３．２

③

車椅子使用者の寸法

座位変換型の（電動）車椅子・座位変換型の（電動）車椅子は、リクライニング機構や身体支持部のティルト機構等を有する車椅子で、座位姿勢の保持が困難な方等が楽な姿勢を保持しやすくするために多く使用されている。
・リクライニング機構とは、車椅子のバックサポート（背もたれ）やレッグサポート角度が調節できる機構、ティルト機構とは、車椅子のシート（座面）との角度が固定された
まま、シート及びバックサポートの傾斜を一体的に調整できる機構である。
・これらの機構を用いてバックサポートを後方へ傾斜させ、レッグサポートを挙上する場合の当該車椅子の全長は、JISに示される全長120ｃｍに比べて大きくなる。

■

モデル例

■介助用ティルト＆リクライニング式の手動車椅子の例
バックサポート（背もたれ）

シート（座面）フット・レッグサポート

全長：120cm以下
リクライニング機構・ティルト機構
使用時の全長の例：約145～165cm程度（寸法はあくまで例であり、これより大きなものもある）■

座位変換型の電動車椅子が360度回転できる最低寸法：直径180ｃｍ（電動車椅子が360度回転できる最低寸法：直径約160～180ｃｍ）【直径180cmの内接円の根拠】

Φ180㎝以上

電動車いす安全普及協会（会員企業4社）に協力を頂き、2020年4月時点の主要な自操用ジョイステ
ィク型電動車椅子（簡易型、標準型、座位変換型）の製品仕様に係る最小回転半径について調査を行った。その結果、電動車椅子が360度回転寸法（直径）は車椅子の種類にもよるが、おおよそ直径160～180cmの間で円が内接するスペースが必要となることが得られた。
このうち、特に座位変換型の電動車椅子が360度回転できる最低寸法としておおよそ直径180㎝の円が内接するスペースが必要となる結果を考慮して設定したものである。

2－287

３．２

車椅子使用者の寸法（２）人間工学的寸法
・車椅子使用者の人間工学的寸法は、以下の通りである。
■

目線の高さ

留意点：車椅子使用者の目線の高さ
・建築設計資料集成―人間 p.64（日本建築学会/平成15年/発行：丸善株式会社）では、車椅子使用者の眼高は、男性：115cm、女性：105cmとされている。

■

手の届く範囲出典：ハンディキャップ者配慮の設計手引き/日本建築学会設計計画パンフレット26/昭和59年/発行：彰国社

2－288

３．２

車椅子使用者の寸法（３）車椅子使用者の基本動作寸法
・車椅子使用者にとって最小限必要な動作空間は、以下の通りである。
①

手動車椅子の最小動作空間■

180°回転（車輪中央を中心）■

最小の回転円②

電動車椅子の最小動作空間■

360°回転（車軸中央を中心）■

直角路の通過（屋外用）■90°回転（車軸中央を中心）■

直角路の通過■■180°回転（車軸中央を中心）

方向転換

出典：ハンディキャップ者配慮の設計手引き/日本建築学会設計計画パンフレット26/昭和59年/発行：彰国社

2－289

３．３

杖使用者の寸法（１）杖使用者の基本動作寸法①

人間工学的寸法
・杖使用者の人間工学的寸法は、以下の通りである。
・松葉杖使用者の歩行時の幅は、90～120cm程度
・杖を片手で使用した際の歩行時の幅は、70～90cm程度
・低いところに手が届かない。（しゃがむことができない）■

人間工学的寸法②

計画上必要な動作空間
・杖使用者にとって最小限必要な動作空間は、以下の通りである。

■

二本杖使用者の階段の昇降

二本杖の軌跡（昇り）二本杖の軌跡（降り）

出典：ハンディキャップ者配慮の設計手引き/日本建築学会設計計画パンフレット26/昭和59年/発行：彰国社

2－290

３．４

視覚障害者誘導用ブロック等の敷設について（１）突起の形状・寸法及びその配列
・視覚障害者誘導用ブロック等は、視覚障害者の屋内外での移動を支援するものとして、
道路・公共施設・駅等に敷設され広く普及しているが、その色、材質等については多様である。
・JIS規格では、視覚障害者誘導用ブロック等の突起の形状・寸法及びその配列が標準化されており、以下に、JIS T 9251（高齢者・障害者配慮設計指針－視覚障害者誘導用ブロ
ック等の突起の形状・寸法及びその配列）より基本的な寸法等を抜粋して示す。
①

適用範囲
・この規格は，視覚障害者誘導用ブロック等（以下、ブロック等という。）の突起の形状、寸法及びその配列について規定する。

②

点状突起の形状・寸法及びその配列
・点状ブロック等を構成する点状突起は、想定する主な歩行方向に対して平行に配列する（図参照）。点状突起の下図は25（5×5）点を下限とし、点状突起を配列するブロック
等の大きさに応じて増やす。
・なお、ブロック最外縁の点状突起の中心とブロック端部との距離は、s/2寸法より、5.0mmを超えない範囲で大きくしてもよい。

■

点状突起の配列及び寸法（JIS T 9251の図をもとに作成）

記号
d1
d2
s
h

寸法
12.0
d1+10.0
55.0～60.0a)
5.0

単位:mm
許容差
＋1.5
0
＋1.0

1 ： 想定する主な歩行方向
d1 ：点状突起の上面半径
d2 ：点状突起の基底部の直径
s ：隣接する点状突起の中心間の距離
h ：点状突起の高さ
b ：有効幅p ：有効奥行き
注a) ブロック等の大きさに応じて、この範囲内の寸法を一つ選定して製造する。

2－291

３．４

③

視覚障害者誘導用ブロック等の敷設について

線状突起の配列及び寸法
・線状ブロック等を構成する線状突起は、示そうとする歩行方向に向けて配列する（図参照）。線状突起の本数は、4本を下限とし、線状突起を配列するブロック等の大きさに応じて増やす。
・線状突起の間に滞水のおそれがある場合は、30.0mm以下の排水用の隙間（隣接する線状突起の上面端の間隔）を設ける1)。
注1) 視覚に障害のある歩行者にとって、線状突起はなるべく途切れず継続したものがたど（辿）りやすい。また、排水用の隙間は、どの列も同じ間隔で設けることが望ましい。

■

線状突起の配列及び寸法（JIS T 9251の図をもとに作成）

記号
b1
b2
s
h
l1
l2

寸法
17.0
b1+10.0
75.0
5.0
270.0以上
l1+10.0

1 ：示そうとする歩行方向
b1 ：線状突起の上面幅
b2 ：線状突起の基底部の幅
s ：近接する線状突起の中心間の距離
l1 ：線状突起の上面の長さ

2－292

単位:mm
許容差
＋1.50
0
＋1.0

2 ：排水用の隙間（線状突起の上面間）
b3 ：有効幅
h ：線状突起の高さ
l2 ：線状突起の基底部の長さ

３．５

便房内操作部の器具配置の概要

・JIS規格では、便房内操作部の形状、色、配置及び器具の配置が標準化されており、以下に、JIS S 0026（高齢者・障害者配慮設計指針－高齢者・障害者配慮設計指針－公共ト
イレにおける便房内操作部の形状、色、配置及び器具の配置）より、操作部の形状・色及びコントラスト、操作部及び紙巻き器の配置について抜粋して示す。
①■

操作部の形状
便器洗浄ボタンの形状は、丸形（〇）とする。呼出しボタンの形状は、便器洗浄ボタンと区別しやすい形状[例えば、四角形（□）又は三角形（△）]とする。操作部は、指だけでなく手の平又は甲でも押しやすい大きさとし、その一例を図1及び図2に示す。
図1 便器洗浄ボタンの例（単位：mm）■

図2 便器洗浄ボタンの例（単位：mm）

約25～50

約25～50

約25
～50

ha)
注a)

ha)

ボタンの高さは、目の不自由な人が触覚で認知しやすいように、ボタン部を周辺面より突起させる
ことが望ましい。

②

操作部の色及びコントラスト
操作部の色及びその周辺色とのコントラストは次による。
注記

ここでいう周辺とは、操作部が取り付いている壁面ではなく、器具のボタン部以外をいう。

a)ボタンの色 操作部の色は、相互に識別しやすい色の組み合わせとする。JIS S
0033（高齢者・障害者配慮設計指針―視覚表示物―年齢を考慮した基本色領域に基づく色の組合せ方法）に規定する“非常に識別性の高い色の組合せ”から選定することが望ましい。例えば、便器洗浄ボタンの色を無彩色又は寒色系とし、呼出しボタンの色を暖色系とすることが望ましい。
b)ボタン色と周辺色とのコントラスト 操作部は、ボタンの色と周辺色とのコン
トラストを確保する。また、弱視の人及び加齢による黄色変化視界の高齢者も判別しやすいよう、JIS S 0031（高齢者・障害者配慮設計指針−視覚表示物− 色
光の年代別輝度コントラストの求め方）を参照し、明度差及び輝度比にも留意する。
③

操作部及び紙巻き器の配置
・操作部及び紙巻器の配置は、次による。
a)操作部及び紙巻器は、便器座位、立位などの姿勢の違いを含めて多くの利用者が操作可能で、かつ、視覚障害者にも認知しやすい配置とする。
b)操作部及び紙巻器は、腰掛便器の左右どちらかの壁面にまとめて設置する。
c)便器洗浄ボタンは、紙巻器の上方に設置し、呼出しボタンは、便器洗浄ボタンと同じ高さで腰掛便器後方に設置する。
d)操作部及び紙巻器は、表1の条件を満たす位置に設置する。

2－293

３．５

便房内操作部の器具配置の概要

e)操作部及び紙巻器と同一壁面上に手すり、温水洗浄便座リモコン、手洗器などの器具を併設する場合には、各器具の使用・操作を相互に妨げないように配置する。
f)操作部及び紙巻器と同一壁面上に、手すり、温水洗浄便座リモコン、手洗器などの器具の併設又は紙巻器、腰掛便器横壁面の形状などによって、表1の配置及び設置寸法によらない場合であっても、c) の位置関係は、満たすものとする。
g)呼出しボタンは、利用者が転倒した姿勢で容易に操作できる位置にも設置することが望ましい。
■

表1 操作部及び紙巻器の配置及び設置寸法（単位：mm）

便器洗浄ボタン
呼出しボタン

紙巻器

基点（便座上面先端）
腰掛便器

器具の種類
紙巻器
便器洗浄ボタン
呼出しボタン

便座上面先端（基点）からの水平距離

X1：便器前方へ

便座上面先端（基点）からの垂直距離Y1：便器上方へ
約 150～400

約 0～100

Y2：便器上方へ
X2：便器後方へ

約 400～550

約 100～200

2－294

二つの器具間距離－

Y3：約 100～200（紙巻器との垂直距離）
X3：約 200～300（便器洗浄ボタンとの水平距離）

３．６

段差解消機関連告示
段差解消機（鉛直型）

段差解消機（斜行型）

●図、
写真

●関連規
格・関
連法規

１．ISO／TC178国際標準

ISO9386-1〔2000〕

２．平成12年建設省告示 第1413号第一第九号（構ISO9386-2〔2000〕

２．平成12年建設省告示 第1413号第一第九号（構

造方法）

造方法）

第1415号第五（積載荷重）

第1415号第五（積載荷重）

第1423号第六（制動装置）

●構造安
全基準
等

１．ISO／TC178国際標準

等第1423号第六（制動装置）

等

上記2の告示より
定格速度15ｍ/分以下、かつ、かご床面積2.25㎡以下
上記２の告示より
車椅子に座ったまま使用する一人乗りのエレベーター（かご内の人がエレベーターの昇降の操作を行うことができないタイプ）
・出入口の部分を除いて、高さ65cm以上の丈夫な壁又は囲いを設けていること。ただし、昇降路の側壁その他のものに挟まれるおそれのない部分に面するかごの部分で、かごの床から７cm（出入口の幅が80cm以下の場合にあっては、６cm）以上の立ち上がりを設け、かつ、
高さ65cm以上の丈夫な手すりを設けた部分にあってはこの限りではない。
それ以外のエレベーター
・出入口の部分を除いて、高さ１m以上の丈夫な壁又は囲いを設けていること。ただし、昇降路の側壁その他のものに挟まれるおそれのない部分に面するかごの部分で、かごの床から高さ15cm以上の立ち上がりを設け、かつ、高さ１m以上の丈夫な手すりを設けた部分にあってはこの限りではない。
積載量 ①かごの床面積が１㎡以下で住戸内に設置されるもののうち、車椅子に座ったまま使用ができないもの→900Ｎ（約90kg）②かごの床面積が1㎡以下で住戸内に設置されるもの（①を除く）→床面積1㎡につき1800Ｎ（約180kg）として計算した数値で、かつ1300Ｎ（約130kg）以上の数値③かごの床面積が2㎡以下のもの（①及び②を除く）→1800Ｎ（約180kg）④かごの床面積が2㎡を超え2.25㎡以下のもの→2400Ｎ（約240kg）
昇降路 ・高さ1.8ｍの壁・囲い、出入口は戸又は可動手摺を設ける。ただし、かごの底と当該壁若
しくは囲いまたは床との間に、人または物が挟まれる恐れがある場合、かごの下にスカー
トガード等を設けるか、または強く挟まれたときにかごの昇降を停止する装置を設ける場
合を除く。
・出入口の床敷居とかご床先端との隙間は４㎝以下
安全装置

2－295

３．７

段差解消機関連告示

●構造安
全基準
等

・昇降行程が１ｍを越える場合、戸または手摺が閉じていなければ昇降させられない装置
・かごを動力で折りたたむものは、かごの開閉は鍵によるものとし、人等を挟んだ時はかごの開閉を制止する装置。かご上に人等がある時は開閉できない装置
・かごが着脱式のものは、かごがレールに確実に取り付けられていなければ昇降させられない装置
・過積載時は警報を発し、かつ運転できない装置又は鍵を用いなければ、かごの昇降ができない装置（住戸内のみ昇降するものを除く）
制動装置
・動力が切れた場合、かごの降下を自動的に制止する装置
・主索または鎖が緩んだ場合、動力を自動的に切る装置
・主索または鎖が切れた場合、かごの降下を自動的に制止する装置
・終点スイッチ、ファイナルリミットスイッチ、油圧駆動のものにあっては、プランジャーストッパーを設ける。
・昇降路低部緩衝装置
・乗降口及びかご内においてかごの昇降を停止させる装置
・かごを油圧により動かす装置にあっては、
イ）プランジャーのシリンダーからの離脱防止装置ロ）電動機の空転防止装置
ハ）かご上運転する場合、頂部安全距離1.2ｍを確保し、頂部安全距離以上のかごの上昇を自動制御する装置

2－296

３．６

段差解消機関連告示

いす式階段昇降機
●図、
写真

●関連規
格・関
連法規

１．ISO／TC178国際標準

ISO9386-2〔2000〕

２．平成12年建設省告示第1413号第一第十号（構造方法）
第1415号第五（積載荷重）
第1423号第七（制動装置）

●構造
安全
基準等

上記２の告示より

等

定格速度９ｍ/分

以下

上記２の告示より
いす・定員１名、積載荷重900Ｎ（約90kg）

安全装置
・昇降はボタン等により行い、ボタンを押している間だけ昇降できるものであること
・人等が階段または床との間に挟まれた場合、かごの昇降を停止する装置
・いすからの転落防止用シートベルト
制動装置・操作をやめた場合、操縦器が停止させる状態に自動的に復する装置
・主索または鎖が緩んだ場合、動力を自動的に切る装置
・動力が切れたときに惰性による原動機の回転を制止する装置
・主索または鎖が切れた場合、かごの降下を自動的に制止する装置
・かご又はつり合おもりが昇降路の底部に衝突するのを自動的に防止し、制御する装置（終点スイッチ、ファイナルリミットスイッチ）

2－297

３．７

案内用図記号・JIS規格では、言葉によらない表現による”案内”に用いる図記号が標準化されており、
以下に、JIS Z 8210（案内用図記号）より、案内用図記号の分類等を抜粋して示す。
・駐車施設、エレベーター、エスカレーター、便所、洗面所、乳幼児用設備については、
第２部第２章を参照。
・その他、案内用図記号（JIS Z8210）については、
https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/barrierfree/sosei_barrierfree_tk_000145.htm
lを参照■

案内用図記号の分類（出典日本産業規格JIS Z 8210）

公共・一般施設図記号

施設などの案内用図記号

安全などの案内用図記号■

不特定多数の人々が利用する施設，サービスなどを表す図
記号
交通施設図記号
交通に関わる施設，サービスなどを表す図記号
商業施設図記号
商業に関わる施設，サービスなどを表す図記号
観光・文化・スポーツ施 観光・文化・スポーツに関わる施設，サービスなどを表す
設図記号
図記号
安全図記号
安全確保のための防火，危険，誘導設備及び場所を表す図記号
禁止図記号
一般の行動において禁止事項を表す図記号
注意図記号
一般の行動において注意事項を表す図記号
指示図記号
一般の行動において指示事項を表す図記号
災害種別一般図記号
災害の種類を表す図記号
洪水・堤防案内図記号
洪水及び堤防案内を表す図記号

案内用図記号

公共・一般施設（抜粋、（出典日本産業規格JIS Z 8210）

・案内

Information

・スロープ

Slope

・階段

Stairs・カームダウン・クールダウン
Calm down, cool down

周りから独立して，気持ちを落ち着かせることができる小空間を表示。

・ベビーカーPrams/Strollers

2－298

３．８

国際シンボルマークの形状及び使用・国際シンボルマークは、英語のInternational Symbol of Accessを日本語とした呼称である。障害者が利用できる建築物であることを明確に示す世界共通のシンボルマークである。シンボルマークの形状は下図のとおりである。
・なお、本図は2002年3月、JIS Z 8210（案内用図記号）に、身障者用設備（2010年以降は「障害のある人が使える設備」）：障害のある人が利用できる建築物及び施設であることを表示する図記号として標準化された。
・日本において国際シンボルマークは、財団法人日本障害者リハビリテーション協会が使用管理を行っている。

＜国際シンボルマークの使用に関する新決議＞
1978年1月22日、フィリピンのバギオで開かれた国際リハビリテーション協会総会で採択される。総会は、国際シンボルマークの使用を管理するため、次の方針を定めた。
国際シンボルマークは、常に総会で定められたデザインと比率を守って使用しなければならない。またシンボルマークを複製する場合は、この決議に従わなければならない。シンボ
ルマークの色は、他の色を使わなければならない特別な理由がない限り、国際道路標識法（
International Road Sign Conventions）に従って、濃い青の地に白を使用することとする。
図柄は、顔を右に向けた形にしなければならない。ただし、方向を示す目的がある場合は、図柄全体を左向きにしてもよい。
国際シンボルマークのデザインを変えたり、書き加えたりしてはならない。ただし、シンボルマークそのものの形を否めない限りは、方向や対象を明らかに示すために、ほかの図柄や文字を併用してもよい。
国際シンボルマークは、車椅子使用者など移動能力が限定されている全ての者が利用できる建築物・施設を明確に表示するため、またはそこへの道順を示すためにのみ使用できる。
障害者が利用できる建物・施設の基準は、各国で責任を持つ機関が決定する。基準を決定する際は、国連障害者生活環境専門家会議（United Nations Expert Group Meeting on Barrier- free Design）が1974年に定めた最低基準に従わなければならない。

2－299

３．８

国際シンボルマークの形状及び使用

国際シンボルマークを複製することは禁止する。ただし、これを普及させ、その目的を広く知ってもらうため出版物その他のメディアに転載することは許可する。出版物などに転載する場合は、その出版物などの内容が障害者に直接関わりある場合を除いては、このマーク
が「国際シンボルマーク」であることを明記しなければならない。
国際シンボルマークを商業目的で使用することは禁止する。例えば、広告、商標、レター
ヘッド、障害者のための商品、障害者自身が作った商品などにこのマークを使用してはならない。ただし商業目的の建物・施設が障害者に利用できることを表示する場合は、このマークを使用してもよい。
国際リハビリテーション協会の加盟団体は、この決議に定められた方針に従って、各国で国際シンボルマークを法的に保護し、その使用を管理することができる。各国の加盟団体は、シンボルマークの管理を他の適切な機関に委任してもよい。加盟団体がない国では、国際リハビリテーション協会が文書によって認可した機関が、シンボルマークを管理することができる。
国際シンボルマークの使用指針は以下に表示されている。
http://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/resource/other/z00014/z0001401.html

2－300

３．９

床の滑り

・床の材料及び仕上げは床の使用環境を考慮した上で、高齢者、障害者等が安全かつ円滑に利用できるものとする。
1（１）履物着用の場合の滑り
（4）

18

①

評価指標
・床の滑りの指標として、JISA 1454（高分子系張り床材試
験方法）に定める床材の滑り性試験によって測定される滑り抵抗係数（C.S.R）を用いる。

15

19

2

17
3

20

6
13

5
12

16
1：メインスイッチ
2：定速モータ
3：減速機
4：ワイヤ巻き取り器
5：スタートスイッチ
6：ストップスイッチ
7：移動用車輪
8：重錘

14

11
10

8

7

21 9 22
9：鋼製すべり片台座
17：ワイヤ
10：すべり片台座受け
18：ガイドレール昇降器
11：ユニバーサルジョイント
19：引張角度調整器
12：初期荷重調整器
20：滑車
13：荷重変換器
21：すべり片
14：ガイドレール
22：測定対象床
15：引張荷重速度調整器
16：固定脚JIS A 1454に準拠している滑り試験機の例②

評価方法
・床の材料・仕上げは、当該部位の使用条件を勘案した上で、表－１の滑り抵抗係数の推奨値（案）を参考にして適切な材料・仕上げとすることが望ましい。
留意点：滑り抵抗係数の推奨値（案）・（社）日本建築学会材料施工委員会内外装工事運営委員会 床工事WG『床の性能評価方法の概要と性能の推奨値（案）』（2008年6月）では、履物着用・素足・斜路及び、階段（踏面と段鼻をあわせた評価）・杖の滑り等について推奨値（案）を示している。

表―１ 履物着用の場合の滑り 日本建築学会※の推奨値（案）
床の種類
単位空間等
敷地内の通路、建築物の出入口、屋内の通路、階段の踏履物を履いて面・踊場、便所・洗面所の床
動作する床、
傾斜路（傾斜角：θ）
路面
客室の床
■

推奨値（案）
C.S.R=0.4以上
C.S.R－sinθ=0.4以上
C.S.R=0.3以上（※（社）日本建築学会材料施工委員会内外装工事運営委員会 床工事WG『床の性能評価方法の概要と性能の推奨値（案）』（2008年6月））（２）

素足の場合の滑り（※ここでは大量の水や石鹸水などがかかる床を想定）①

評価指標
・床の滑りの指標として、JIS A 1509-12（陶磁器質タイル試験方法－第12部：耐滑り性試験方法）に定める耐滑り性試験方法によって測定される素足の場合の滑り抵抗値（C.S.R・B）を用いる。

②

評価方法
・床の材料・仕上げは、当該部位の使用条件を勘案した上で、表－２の滑り抵抗値の推奨値（案）を参考にして適切な材料・仕上げとすることが望ましい。

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３．９

床の滑り
留意点：床の材料・仕上げ選択時の留意点
・材料・仕上げのC.S.R値等を確認するときには、床の使用条件（下足（靴、運動靴、サンダル等）・上足（靴下・スリッパ等）・素足）や、雨掛かり、ほこり・水分・油の有無等）を考慮し、試験時の滑り片、試験片の表面状態を確認することが望ましい。
・階段の滑りには、踏面だけでなく段鼻の滑りも大きく影響するため、滑りにくい段鼻材を選ぶことが望ましい。
・特に高齢者等にとっては、床を滑りにくくしすぎると、つまずき等の原因となることがあることについても留意することが望ましい。
・滑りに配慮した材料・仕上げを用いることとあわせて、水溜まり等ができないよう、水はけ（水勾配の確保や床下地の不陸調整）にも留意することが望ましい。
・床の滑りは、歩行や清掃等に伴う摩耗により、竣工時の状況から変化することに留意して、床材料や防滑保護材を選択することが望ましい。

留意点：大量の水や石鹸水などがかかる床以外における素足の場合の滑り
・一般に、素足で歩く可能性はあるが大量の水や石鹸水などがかからない床では、素足より靴下の方が滑りやすい場合が多いことから、すべり片を靴下としたC.S.R値で安全側に評価できる可能性が高い。

表－２ 素足の場合の滑り 日本建築学会※の推奨値（案）
床の種類
単位空間等
素足で動作し浴室（大浴場）、プールサイドシャワー室・更衣室の床
大量の水や石鹸水などが客室の浴室・シャワー室の床かかる床■推奨値（案）
C.S.R・B=0.7以上
C.S.R・B =0.6以上（※（社）日本建築学会材料施工委員会内外装工事運営委員会 床工事WG『床の性能評価方法の概要と性能の推奨値（案）』（2008年6月））（３）滑りの差・突然滑り抵抗が変化すると滑ったりつまずいたりする危険が大きいため、同一の床において、滑り抵抗に大きな差がある材料の複合使用は避けることが望ましい。
留意点：視覚障害者誘導用ブロック等の材料
・金属製の視覚障害者誘導用ブロックは、雨滴によりスリップしやすいので、敷地内の通路や建築物の出入り口等に使用する際には十分配慮することが望ましい。
・グレーチングやマンホール蓋も、雨滴によりスリップしやすいので、敷地内の通路や建築物の出入口等に使用する際には、滑りに配慮されたものを使用する等、十分配慮することが望ましい。

留意点：建築物の利用時における適切な床の滑りの維持・確保
・床の滑りは、歩行や清掃等に伴う摩耗により、竣工時の状況から変化することに留意して、メンテナンスを行うことが望ましい。
・建築物の床を改修する場合においても、滑り抵抗係数が各推奨値（案）を満足する材料、仕上げを採用することが望ましい。

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