生物と気象（Climate in Biosphere）20 : 99-104, 2020

会員の声

「次世代の学会のあり方」に関する若手・中堅会員の意見松田

怜 * **・平田竜一 * ***・安武大輔 * ****,,,

 ** 東京大学 大学院農学生命科学研究科 
地球環境研究センター
 *** 国立環境研究所
**** 九州大学 大学院農学研究院* 日本農業気象学会 次世代活性化理事

1. はじめに
日本農業気象学会の会員数は 636 名であり，うち正会員，
学生・ポスドク会員，およびシルバー会員を合わせた個
人会員数は 491 名である（2019 年 12 月 31 日時点，2020年度総会資料）。この個人会員数は，2007 年から 2017 年の約 10 年間で 30% 以上も減少した（北野，2018）。また，個人会員の約 50% は 50 歳以上であり，40 歳未満の会員
数は 20% 以下と極端に少ない（北野，2018）。このことから，若手・中堅会員の学会運営の負担増加，さらには将来の学会の活性低下が懸念される状況にある。北野雅治前会
長は「学会の『未来可能性』を担保する多様な取り組みが喫緊の課題」，平野高司現会長は「10 年後あるいは 15 年
後の本会の姿を想定し，組織と運営体制の持続可能性を検討するとともに，必要に応じた改革を進めたい」と，それぞれ述べている（北野，2018；平野，2019）。
このような状況を改善するために，会員数の増加を目指した取組みが重要であることはいうまでもない。しかし，
農業気象学に限らず国内の多くの学術分野で若手研究者数が減少している中で，当学会が会員数，特に若手会員数を短期間のうちの大幅に増加させることは困難であるともい
わざるを得ない。会員数増加のための長期的な取組みと並行して，当学会が来たるべき「会員数激減時代」を生き延
びていくため，学会運営を合理化・効率化するような取組みも必要と考える。
2017 年度に会長指名理事として「若手活性化理事」が設けられ，平田竜一，飯泉仁之直（農研機構 農業環境変動研究センター），松田 怜の 3 名が任命された。2017～2018 年度の 1 期目の活動では，「農業気象サマースクール
2018『超』スマート農業への農業気象学の挑戦」の開催（平田ら，2019），および学会 75 周年記念出版「Adaptation to
Climate Change in Agriculture - Research and Practices」の編集（Iizumi et al., 2019；飯泉ら，2019）を行った。これらは，農業気象学の魅力を，学生を中心とする若手研究者，あるいは関連・近接分野の研究者に伝える効果があり，会員数増加に寄与すると期待される取組みである（実際に，サマースクール参加者が学会に入会するという成功例もあった）。
2019～2020 年度に「次世代活性化理事」と名前を変えた2 期目では，平田と松田が再任され，評議員に選出された飯泉に代わり安武大輔が新たに任命された。2019 年に第 2回のサマースクールを開催し，引き続き「活性化」に取りhttp : //agrmet.jp/wordpress/wp-content/uploads/2020-H-3.pdf
2020 年 6 月 1 日 受付
Copyright 2020, The Society of Agricultural Meteorology of Japan

組む一方で，今期は学会運営の合理化・効率化に資する活動も進める計画である。
本稿では，そのような次世代活性化理事の活動の一環として，若手・中堅会員を対象として実施した「次世代の学会のあり方」に関する意見収集の結果を紹介する。なお，
当初は次のような活動計画を持っていた。まず，本稿で紹介する意見収集を実施し，その結果をふまえて，2020 年
全国大会において若手の会との共催で「農業気象学会はこれからの会員数激減時代をどう生き残るのか？」と題したセッションを開催する予定であった。そこでは，学生を含む若手会員を主な対象として，学会に所属するメリットや，
10 年後に学会がより活性化あるいは効率化しているために必要なこと，そのために今始めるべき行動などを議論する予定であった。さらに，会員のみならず，全国大会に参加経験のある非会員や退会した元会員をも対象とした一斉アンケートを実施する計画もあった。しかし，新型コロナ
ウイルス感染症拡大防止のため，2020 年全国大会が中止となり，計画変更を余儀なくされた。そこでこの際，あらゆる世代の会員間での議論の呼び水とするため，本来であれば全国大会の若手の会セッションで報告する予定であった意見収集の結果を，収集対象の若手・中堅会員各氏の了解を得て，本稿で報告するものである。

2. 意見収集の方法
対象者は当学会の若手・中堅会員（20～40 歳代）とした。
学生は含まれない。この対象に絞った主な理由は，1）「次世代」として想定するおよそ 10 年後の学会運営を中心的に担う年代であるため，2）本部や支部で学会運営に関わる会員も多く，学会サービスを提供する運営側と，サービスを受ける会員側の，両方の視点からの意見を聞けるため，
3）平野会長も「次世代の担い手である 40 代以下の会員の意見を積極的に聞き，持続可能な組織と運営体制について検討していきたい」と述べている（平野，2019）ため，である。
所属支部，所属機関の種類（大学，研究所など），専門分野，
年代，性別などのバランスを可能な限り考慮して，次世代活性化理事が 24 名の対象者を選定した。この 24 名の中には本稿の著者である次世代活性化理事 3 名も含まれている。事前に回答の可否を尋ねたところ，全員が回答可能であるとの返答であった。この意見収集では対象人数を絞って個人の具体的な意見を聞くことを意図していたので，必ずしも若手・中堅の全会員の意見を反映するものではない
ことに留意されたい。
依頼文では，「1. はじめに」で記述したものと同様の背－ 99 －

会員の声

1）次の各項目に関して，日本農業気象学会が 10 年後にどのようにあるべきか，そのためにこれから改善すべき事項，およびこれまでになしてきた（と思われる）改善点（必ずしも全項目についてお答えいただく
必要はございません。また，運営する側としてのご意見，一会員としてのご意見，どちらでも結構です。）
a. 出版・編集（Journal of Agricultural Meteorology，生物と気象）
b. 全国大会（ISAM 含む）
c. 支部活動・運営
d. 学会賞（学術賞，普及賞，功績賞，貢献賞，論文賞，奨励賞）
e. 会費，学会の財政f. 役員（会長，副会長，支部長，理事，評議員，監査）の選出，意思決定機関（理事会，総会等）のあり方
g. 当学会と学協会連合体（日本農学会，農業工学会等）との関わり
h. 学会の形態（他学会との合併等）
i. 若手会員への会員サービス，若手会員増加のための方法
j. 公設（都道府県）試験研究機関所属の会員へのサービス
2）1）の項目以外で，10 年後に学会がより活性化あるいは効率化しているために検討すべき事項とその内容
3）1），2）をふまえた上で，2020 年全国大会若手の会セッションで特に議論すべき内容，および一斉アンケー
トで訊くべき項目
4）その他に，次世代の学会のあり方全般について，あるいは次世代活性化理事の進めている取組みへのご意
見がございましたら，ご自由に記述をお願いいたします。
図 1．若手・中堅会員を対象とした意見収集の設問項目。読みやすさのため，文意を変えない範囲で一部の文言を修正した。

景および問題意識を簡潔に説明し，若手の会セッションと一斉アンケートの活動計画も紹介した後に，図 1 に示す設問項目により「次世代の学会のあり方」に関して意見を求めた。2019 年 9 月 12 日に依頼文をメールで送信し，同年10 月 11 日の締め切りまでに 23 名から回答を得た。

3. 意見の概要と紹介
全設問項目について特に字数制限を設けず自由記述としたところ，回答は全文で 30 ページ近くの分量となった。
紙幅の都合上，本稿には全文を掲載できないため，ここでは著者が取りまとめた意見の概要と，抜粋した意見の一部を紹介する。したがって本稿は，どうしても著者の視点によるバイアスがかかることが避けられない。そこ
で，編集委員会ならびにホームページ担当理事の協力と回答者の許可を得て，学会ウェブサイトの会員限定のページ（http://agrmet.jp/survey_response/）で意見の全文を公開することとした。アクセスのためのパスワードは，本稿が出版される 2020 年 7 月下旬頃に会員宛メーリングリストで通知される予定である。また，元の回答では支部名や他学会の名称が明記された箇所があったが，ここでは匿名に修正
した。
3.1 出
 版・編集（Journal of Agricultural Meteorology，生物と気象）
英 文 誌 Journal of Agricultural Meteorology（ 以 後，JAM）にインパクトファクター（以後，IF）が付与されたことは概ね肯定的に評価されており，今後この値を維持すべき，もしくはさらに高水準を目指すべきとの意見が多かった（9 名）。また，JAM の編集について，編集委員会のオンラ
イン化，シニア会員の編集への参加，掲載料割引による査読者の安定的な確保など，効率化や若手の負担軽減に関する具体策の提案があった。このうち編集委員会のオンライン化については，英文誌編集委員会の一部オンライン化な
ど，すでに取組みがなされているものもある。
JAM と和文誌「生物と気象」の学会誌 2 誌について，
紙媒体での発行を見直し，電子ジャーナルのみの発行，あるいは希望者にのみ紙媒体で送付すればよいのではないかという意見が多かった（8 名）。その分の経費を他の使途に使うことで，さらなる業務の効率化を図るべきとの意見もみられた。
3.2 全国大会（ISAM 含む）
全国大会については，従来どおり毎年開催すべきとの意見があった（4 名）。同時に，全国大会運営の簡略化・効率化が必要との意見もあった（5 名）。具体的には，「支部を母体として全国大会を開催するという現状の認
識はなくすべきである」「紙媒体のプログラムなどの発行をやめて経費を削減するとともに，大会委員の負担を減らす方向を議論すべきだと思います」といった意見が寄せられた。大阪府立大学で開催予定であった 2020 年全国大会では，紙媒体の講演要旨を作成せ－ 100 －

生物と気象（Climate in Biosphere）20, 2020

ず PDF ファイルのみとするなどの簡略化が図られており，一部の意見と合致する形式であったといえる。他方，下記のような慎重な意見もあった。
「学会員の興味・効率への特化と，外部からの新規引き入れにはトレードオフの部分がある。合理化や削ぎ落としは十分に議論すべき」
ISAM については，全国大会とは対照的に，廃止すべきとの意見が多く（9 名），継続すべきとの意見は少数（2 名）であった。中には，「ISAM は廃止し，OS の中に英語で行うセッションがあるという程度にしてはどうか」との具体的な提案もあったが，これも 2020 年全国大会で予定されていた形式と類似している。
3.3 支部活動・運営
当学会には現在地域別に 7 つの支部があり，学会本部としての活動のみならず，支部ごとに大会や出版物の発行な
どの活動が行われている。このような支部活動については，全国一律の支部制度の廃止・支部の解散（7 名）や，支部活動の大幅な見直し・簡略化（5 名）など，回答者の半数から変革を求める意見が出された。廃止・解散の意見の例
では，「学会本部自体が今後 10 年間生き残れるかどうかは極めて不透明である。本部の維持に資源を集約すべきである」「私の所属する支部は，会員数が少なく，毎年，最低限で，ほぼ同じメンツでやっていますが，参加して良かったと思う以上に，徒労感の方がはるかに大きいです」「積極的に支部活動をやめるべきとはいえないが，すでに形骸化している感があるため，解散する支部があるのは致し方ないと思う」などがあった。また，大幅な見直し・簡略化の意見の例では，「人員不足や各会員の日常業務が増えている中で，支部会を継続するための役員の負担が多大であり，支部大会の継続的な開催に疑問を持つ役員も増えている」「地域連絡会くらいの活動でいいのではないか。毎年の大がかりな支部大会は持続可能ではないと思われる」「毎年の支部大会準備は，運営側にとっては作業量やプレッシャーに負担を感じます。もう少し支部大会を割り切って，簡易な発表の場になることを期待しています」などがあった。いずれも，支部の運営に何らかの形で携わる会員からの意見と推察される。他方，現状維持（条件付きを含む）を求める意見もあったが，必ずしも多くはな
かった（3 名）。その中には，「支部の会員減などによって負担が大きい場合は廃止し，再開の機運が盛り上がった際は全国大会で再開の是非を問えばよいかと思います」
といった，柔軟な対応を求めるものもあった。
3.4 学会賞（学術賞，普及賞，功績賞，貢献賞，論文賞，奨励賞）
学会賞各賞については，現状維持，賞の新設，賞の削減，受賞者数の抑制など，さまざまな意見・提案があった。新設については，「若手の受賞機会を増やす意味で，奨励賞とは別に学生向けの賞を新たに設けて，奨励賞は博士取得後数年～10年程度以内の若手研究者向けに限定して差別化してはど
うか」「賞を，シニア対象，中堅対象（40 代），若手対象（30 代），
学生対象（20 代）に分けてはどうか」といった提案が見られた。他方，削減・受賞者数抑制については，「若手・中堅会員数に対して賞の数が多すぎる印象を受けている。賞は稀少だから意味がある」
といった意見があった。
また，受賞要件を見直すべき（学会誌への論文掲載を主たる要件とすべきでない）との意見が複数あった。具体的には，「JAM への執筆が条件となっているが，それはなくした方がいい（論文賞以外）」「学術賞については，農業気象学会誌を主な対象成果とする制限は外したほうが良いです。この縛りのせいで，優秀な学会員を評価できていないのではないかと思いました」「奨励賞は，他の学会のように，上限を 40 歳とし，本学会誌への論文掲載の有無に関わらず outstanding な若手会員を表彰する制度に変更してほしい」
といったものである。
3.5 会費，学会の財政
一般会員の会費については，妥当，値下げすべき，値上げもやむなしなど，多様な意見があり，一定の傾向は認められなかった。学生会員や若手会員の会費については，値下げしても良いのではないかとの意見が複数あった（4名）。学生会員の会費については，2019 年度に 4,000 円から 2,000 円に値下げされたところであるが，さらに安く，
1,000 円（もしくはそれ以下）にすべきとの意見があった（3名）。
3.6 役員（会長，副会長，支部長，理事，評議員，監査）の選出，意思決定機関（理事会，総会等）のあり方
民主的，公平な運営がなされているというポジティブな意見が複数あった（5 名）。反面，学会の規模に対して役員の数が多すぎるとの意見（3 名）や，役員の負担を軽減すべきとの意見（4 名）もあった。負担軽減の具体策として，会議の回数削減やオンライン化の提案があった。昨今の急速なテレワークの普及状況を考えると，例えば各種会議のオンライン化のハードルは極めて低くなったといえるであろう。
また，選挙に伴う事務負担を軽減すべきとの意見があった（4 名）。選挙は支部単位で行われているため，支部運営の簡略化にも関連する事項である。軽減策として，「シンプルに会長（と副会長）を会員の直接投票で決め，後は全て会長指名でもよいのではないか」「選挙の実施や理事会の開催は，電子的な方法を採用するなどもっと省力化する余地がある」などの提案があった。

－ 101 －

会員の声

3.7 当学会と学協会連合体（日本農学会，農業工学会等）との関わり
現状どおりでよい，もしくは関連学会等とより活発に交流すべきという意見がほとんどであり，現在の関わり方に問題を指摘する意見はなかった。
3.8 学会の形態（他学会との合併等）
他学会との合併については，賛成・容認（7 名），反対・消極的（5 名），現時点では保留など，大きく意見が分かれた。合併賛成・容認の意見の中には，当学会の隣接分野の学会名を挙げた具体的な提案も複数みられた。他方，反対・消極的な意見としては，「財政的，事務的な理由で他学会と合併することは，考
えづらい」「切れる雑用をすべて切った形で，簡素に農業気象学会
単体で維持して良いのではと思います」
といったものがあった。また，その他の意見として，「会員数が少なくなったので他学会と合併しようというのは合併の理由としては合理的ではない」との意見もあった。
3.9 若手会員への会員サービス，若手会員増加のための方法
多様な意見が寄せられた。多くの回答者が長文で意見を述べた項目の 1 つである。全体をまとめることは難しく，
ごく一部の意見しか紹介できないため，できれば全回答を学会ウェブサイトの会員限定ページで読んでほしい。
「4,000 人程度の会員がいる A 学会と比べると，若手を引きつけるキラキラ感（一般社会での話題性，会員の活躍ぶり（メディア出演，超有名雑誌への論文掲載），
大会に行けば何かしら面白い話が聞ける期待感）が，根本的に足りないと感じるため，これからも急激な若手会員増加は求められないと考えます。これまで通り
関連研究室単位で入会を勧めることが最も効率が高いと感じます」「新しく制度やサービスを追加することは，現在・未来の学会運営を担う中堅研究者の研究時間を奪うことになり，引いては学会の活力低下につながると考えます。
何かを始めるのなら，何かを終わらせてからにするべ
きかと思います」「若手は，研究に熱意を持っている人が多いと思いますので，研究面で有効なサービスがあれば増えると思いました。例えば，支部会（雑用）を廃止して研究部会を充実させるなどが一つかと思います」「若手会員へのサービスは，奨励賞以外は現状でも他学会に比べて劣っているとは思わないので，間口（年会費）の広さを維持しつつ，現学会員の限られたエフォー
トは学会活動の『中身』に割くのが学会単体としての役割として重要ではないか」「例えば学生・ポスドク非会員の全国大会の参加費を，
入会費 +（学生・ポスドク）会員参加費と同額にする
方法などが考えられると思います。ただ本質的な対策としては，改めて若い会員にとっての『学会員になるメリット』を作り，啓蒙することだと思います」「私もそうですが，農業気象学会はサブの学会です。メ

インは B 学会なので，農業気象に来ると研究内容がよく分からないことも多いです。サブの学会としての位置づけでもいいので，会員数を増やすことが必要かと思います。そのためには，農業気象学会の正会員も関連するサブの学会の会員になって学会に参加し，他の学会の頭の柔らかい若手・中堅の研究者に農業気象学会に入ってもらえるよう勧誘する取り組みも必要かと思います」
3.10 公設（都道府県）試験研究機関所属の会員へのサービス
近年の会員数減少に関連して，国や都道府県の研究機関に所属する会員数の落ち込みが顕著であると指摘されている（北野，2018）。ここでは特に都道府県の公設試験研究
機関の研究者へのサービスについて意見を聞いたところ，当事者から以下のような回答があった。
「人事異動や年度末業務の関係で大会に参加できなくな
ることもあり得ると思いますので，可能であれば大会要旨集の PDF 等を拝見できるようにしていただければ非常にありがたく存じます」「可能であれば，次年度の大会候補地を夏頃までに情報提供していただければ，逼迫した財政の中であっても出張旅費の予算を立てやすくなり，参加しやすくなる
ような気がします」「公設試の方々も最近の天候不順で栽培が上手くいかず，
頭を悩ませています。最近の研究発表はモデルを作ることが目的になっており，生産性を考慮していない研究発表が多いように感じています。私を含め現場の公設試の方々はとっつきにくい内容に思えます」
これらの中には現状でも対応できる部分があるように思われる。また，会費に関する意見としては，「当センター（著者補足：公設試験研究機関）では，学会参加費は出張旅費とともに支給されますが，会費については自己負担となっています。そのため，会費については，例えば，勤務開始 3 年以内や 30 歳以下等の若手研究員であれば，ポスドク価格を適用する等の経済的な優遇措置があれば，若手研究員も入会しやすいのではないかと思いました」
といった意見もあった。
3.11 上記の他に，10 年後に学会がより活性化あるいは効率化しているために検討すべき事項とその内容
この項目についても，多くの意見が寄せられた。例えば，
農業気象学という学問分野の活性化に関する意見では，「今後 10 年で重要性を増すと見込まれる研究テーマは何か？その研究テーマは農業気象学の分野だけで進めることができるか？協業が必要とすれば，どういった研究分野か？」「学会の会員数は減少傾向であるが，社会情勢からすると，温暖化，気象変動等，農業気象への国民の関心や要望は高いと思う。今のところ目に見えた貢献，成果，
活動がないためか，会員数の減少傾向は続いているよ
うだが，学問として必要であり，このような社会的要
望を汲んだ取り組みを進めていけば，会員数も増える－ 102 －

生物と気象（Climate in Biosphere）20, 2020のではないか」「研究技術を学べる機会を増やすことが活性化につながると考えています。例えば，データ解析手法やモデル実行などをテーマにして定期的に勉強会を開催することを検討してはどうでしょうか？」といったものがあった。また，特に若手会員の増加策として，「夏に開催されている若手の会（サマースクール）は，セ
ミナーで産官学の垣根を越えた知見を学ぶことができるだけでなく，若手同士で交流できる点が良いと思う」「サマースクールの取組みも費用対効果は分かりません
が，確実にプラスの取組みと思います。去年の九州大学でのミニエクスカーションも良い取組みと思います」
といった，サマースクールなどへの肯定的意見や，「10 年後の学生会員対象者は，現在 12 歳くらいの中学生でしょうか。その 12 歳が農業気象学会に入ってもよ
いと思うようになるためのアクションがあるとよいと思いました」「若い学生さんたちの学会発表が大きく増えることで学会全体が活性化すると思います」
といった意見もあった。他方，学会運営の合理化・効率化
や学会の意義に関して，「『学会に入る＝雑用が増える』というイメージがある限
り，他分野から学会員を獲得することはできないと思います」「学会において運営の作業をどれほど減らせるかという一点のみに注力して改革を行うべきです。一般に，会員減少傾向にある学会は，どの学会も賞の数を増やしたり，イベントを増やしたり，特に若手の役員を増やしたり，現場に近い機関へのサービスを増やしたりして，学会の会員数の維持を目指します。しかしながら，そのどれもが，運営の作業量を増加させるものになり，疲弊につながります」「あらゆる手続き，事務，会議（理事会，編集委員会）のオンライン化・脱 email 化。形式より中身重視で」「私自身，所属していない他学会に論文投稿や大会参加をして恩恵を受けていることを申し訳なく思っています。しかし，農業気象学会に限らず，学会に所属する
メリットが少ない（ほぼない）です」など厳しい意見もあった。
3.12 2020 年全国大会若手の会セッションで特に議論すべき内容，および一斉アンケートで訊くべき項目
両者に関連する項目として「他学会との合併・統合」が挙げられた。若手の会セッションでは，特に「支部のあり方・存在意義」や「学会の効率化，学会が活動としてすべきこととすべきでないこと」を議論してほしいという声があった。一斉アンケートでの質問項目については，「研究者・アカデミアの魅力」，「なぜ研究者になったのかの経緯」
といった提案があった。
3.13 その他，次世代の学会のあり方全般について，あるいは次世代活性化理事の進めている取組みへの意見
多様な意見があった。以下に一部を抜粋する。

「日本農業気象学会の良いところは，手頃なサイズ感ではないでしょうか？運営している方も，大会参加する方も，みな顔がわかって，業者にあまりお金を払わな
いでも，自分たちだけでそれなりにやっていける。しかも SCI 雑誌を発行し，若手向け学会賞も多く，コストパフォーマンスはそれなりに高いので，現状の仕組みを維持しつつ，かける労力を減らしていく方向が望ましいかと思います」「なし崩し的に学会が消滅するよりは手続きを踏んで縮小していく方が遥かに望ましい方向です。やった方が良いことは年々，増えていきますが，全てには対応できません。やった方が良い程度のことであれば，放置しておいて，将来やらないことを決めること，今やっていて意義が少ないものを廃止することが今は重要です」「過度に学会運営に活動量が割かれることによって，本来の研究の時間が削られることはあってはなりません。
その意味で，『運営の効率化』は学会の活性化のためにある意味最も重要なキーワードなのだと思います。集団の所属メンバーも自身の集団に縛られることがなく研究する方がより健全であり，新たな研究集会が開かれ，それが学会へと発展したりするほうが，科学全体としては健全であるような気がします」「学会員減少や規模縮小はアカデミア全体の問題で，多くの学会が抱えているものだと思います。農業工学，
農学系の学会と問題点を共有するような場を設けても良い気がします」「実際に問題が顕著になるよりも，しかも確実に人の減少は起こることですので，早め早めに対応を，学会全体で考えていくことは重要だと思います」

4. 取りまとめを終えて
4.1 次世代活性化理事からの提案
今回寄せられた意見をみて，学会を取り巻く現状に若手・中堅会員が強い危機感を抱いていることを実感した。
特に，「古き良き時代」から引き継いできた学会運営シス
テムの改革を急務とする声が多く聞かれた。民主的で，世代を超えて自由闊達な議論のできる雰囲気が当学会の魅力の 1 つであるが，そのような良い伝統を残しつつ，次世代に向けた合理的な組織・運営体制の構築が求められているといえよう。
同様の内容が比較的多かった（回答者の 1/3 以上を占めた）意見として，1）JAM の IF の維持・向上，2）学会誌の紙媒体での発行の中止，3）ISAM の廃止，4）全国一律の支部制度の廃止・支部の解散，または支部活動の大幅な見直し・簡略化，の 4 つが挙げられる。1）については，編集理事会・編集委員会の方で献身的な取組みがなされているところであり，今後も継続されるものと思われる。2）～4）については，いずれも一定の合理性と費用対効果があると考える。これらの意見は，若手・中堅という世代特有の考えを反映している面もあるが，10 年後の次世代を見据えた建設的なものであり，今後積極的に検討すべきと考える。3）については，本稿で紹介したとおり，2020 年
全国大会の実行委員会の取組みにも参考になる点があると思われる。4）については，支部活動が構成員の負担にな－ 103 －

会員の声り活動が停滞している支部と，活動が比較的活発な支部とに分離しているため，支部制度の運用を全国一律のものか
らより柔軟なものに変更していくことが望ましいといえる。そのための障害となる，例えば全国大会を各支部が均等に持ち回りで担うシステムなどについては，学会本部と支部との協議の上で改善を図る必要がある。また飯泉（2020）は，関東甲信越支部の運営の簡素化の取組みと今後の課題を述べており，支部運営の効率化と業務量の削減
は，支部のみの努力では限界があり，やはり本部と支部の協働が不可欠であると指摘している。学会組織の変化は一
朝一夕では難しい。どのような組織が望ましいのかについては議論の余地があるが，少なくとも関連する議論を速やかに理事会で開始すべきである。
今回の意見収集によって，これまで必ずしも理事や評議員として学会運営に携わってきたわけではない若手・中堅
会員の率直な声を聞くことができた。先に述べたとおり，
本学会には年齢や立場を問わず意見を言える風土がある。
多様性と持続可能性がリンクすることは SDGs でも示されているとおりである。この機会に，支部ごとに理事を選出する従来の選挙方式を抜本的に見直し，世代やジェンダーのバランスにも配慮した，より多様な意見を反映する学会
運営体制を目指してはどうだろうか。例えば，オンライン
投票システムを採用して学会全体で選挙を実施すれば，上記を実現する選挙方式が可能となるだけではなく，飯泉（2020）が提起した本部役員選挙にかかる支部の負担軽減にも繋がるものと考える。
4.2 当学会の存在意義
学問，特に実学は全ての問題が解決したとき，その役割を終えたと考えることができ，学会が消滅するのは自然なのかもしれない。当学会も会員数が激減し，若手研究者が大幅に減少している現実を見ると，その役割を終えつつあるという見方もできるだろう。しかし，それは本当にそうだろうか？例えば，当学会の推薦により，2018 年には日本学術振興会賞，2019 年には日本学術振興会 育志賞を当学会の会員が受賞している。これらの賞は日本の全ての学
問分野を対象にした賞であり，80 年近い当学会の歴史でもこのような受賞者を輩出することは初めてであった。
地球温暖化の影響が顕在化する中，環境と農業や生物の関係を研究対象とする農業気象学の役割があと 10 年程度で終わるだろうか？現在普及が広まりつつあるスマート農業に当学会が貢献できることはもはやないのだろうか？当学会の学問的役割が近々終わるのであれば現在の体制を続け，学会の維持ができなくなった時点で解散もやむなしであろう。しかし，学問的に解決していない問題が存在し，重要な役割があるにもかかわらず，人口減，博士課程の学生減などの社会的事情によりその学会が消滅するならば，これほど後味の悪いことはない。
筆者らはこれまでの当学会の体制や進め方は間違っていなかったと考える。次世代活性化理事として理事会に参加するようになり，学会が常に真摯に学問に向き合い，極めて民主的に運営されていることを知った。JAM に IF が付与され，全国大会で発表された研究が数多く一流の国際誌に掲載されるようになり，先に述べたような賞の受賞者が生まれるようになったのもこのような風土があるからこそと考える。しかし，会員数が激減する中，現在の体制を維持することが難しいのは今回のアンケートからも明らかである。農業気象学を消滅させず，今後も発展させたいなら
ば，会員数が大幅に減少しても持続可能な体制に変革していく必要があるだろう。
4.3 今後へ向けて
今回は若手・中堅会員の意見を紹介したが，今後はもちろんシニア会員や学生会員などを含めて，学会全体で議論を進めることが必要である。今回意見を聞くことのできなかった多くの若手・中堅会員も，当然それぞれの意見を持っているはずである。本稿，あるいは上述の回答全文を読んだ上で，もし意見やコメントがあれば，次世代活性化
理事宛に送っていただきたい（宛先は会員限定のページに記載されている）。

謝辞

23 名の若手・中堅会員各氏には，意見収集の趣旨にご賛同いただき，大変真摯にご回答下さった。また，当初は公開を前提としない意見収集であったにもかかわらず，今
回このような形で公表することにご同意いただいた。御礼申し上げる。全て貴重なご意見であるにもかかわらず，一部を取り上げて紹介せざるを得なかったことをご容赦いた
だきたい。前若手活性化理事の飯泉仁之直博士には，意見収集の設問項目の設定に際して有益なご意見をいただいた。御礼申し上げる。

引用文献
平野高司, 2019: 会長就任の挨拶. 生物と気象 19, 65.
平田竜一・飯泉仁之直・松田 怜・藤内直道・地子智浩・伊川浩樹, 2019: 農業気象サマースクール 2018『超』スマート農業への農業気象学の挑戦 実施報告. 生物と気象
19, 15-22.
飯泉仁之直, 2020: 関東甲信越支部における支部運営の簡素化. 生物と気象 20, 63-65.
Iizumi T, Hirata R, Matsuda R, 2019: Adaptation to Climate
Change in Agriculture - Research and Practices. Springer
Singapore, Singapore, 228 pp.
飯 泉 仁 之 直・ 平 田 竜 一・ 松 田 怜, 2019: 日 本 農 業 気 象
学 会 75 周 年 記 念 出 版「Adaptation to Climate Change inAgriculture - Research and Practices」の紹介. 生物と気象
19, 87-92.
北野雅治, 2018: 農業気象学会の未来可能性にむけて. 生物と気象 18, 1-2.

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