新型コロナ・ウィルス感染症（COVID-19）パンデミック下における【本ガイドラインの趣旨】

すでに COVID-19 の感染拡⼤が⽣じている国々の報告によれば、COVID-19
が⼈々の⽣活にもたらす影響は甚⼤であり、その規模は予測の範疇を超えている状態にあります。精神衛⽣上の影響についても、その甚⼤さは指摘されており、既に COVID-19 影響下の精神サービスにかかわる医療機関からは、⼤災害や戦争による⼼的ストレスに匹敵するレベルであるという報告もあります（2020）。これは、私達が⼼理療法⽀援の対象としている⼦どもたちも例外ではなく、むしろ平時から傷つきやすさや⽣きていく上での様々な困難を抱える彼らにとって、COVID-19 はともすると更なるトラウマ体験となりうる深刻な影
響をもたらしかねません。私達はそれを深刻に捉え、臨床活動に制限がかかるな
かでも、⽀援対象である⼦どもとその家族をサポートするために、最善を尽くす
必要があります。
本ガイドラインは、⼦どもと家族の⼼理臨床に携わる専⾨家が、ともすれば思考停⽌に陥り兼ねない危機的な状況下にあって、⼦どもたちの⼼の健康のために何ができるか、あるいはできないかを考え続け、必要な判断をしていくことをサポートするために作成されています。
「都市封鎖（ロックダウン）」という形で政府が明確な指⽰を出している国とは異なり、⽇本の場合は「緊急事態宣⾔」というあいまいな形で政府が私たちに対応を促しています。同時に、多くの⼼理臨
床家は、所属機関や上司の指⽰に従うことを強く求められる環境下にあり、それぞれのクライエントに則して⾃分で考えていくことが難しい傾向もあります。
このような厳しい状況において、⼀⼈⼀⼈のクライエントにできるだけ役に⽴つ⽅策を臨床家が考えていく⼀助として、本ガイドラインがその指針として役
⽴つことを願っています。それぞれが所属されている機関の⽅針に照らし、⾃分⾃⾝の臨床判断を⾏っていく際に活⽤していただけると幸いです。
この刻々と変わる未曽有の事態では、このガイドラインも現実の状況と経験の蓄積に合わせて更新し、必要な修正を随時⾏っていきます。

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まとめ
本ガイドラインは、⼦どもと家族の⼼理臨床家が、COVID-19 パン
デミック状況の中で、クライエントのために最善の選択を考えるときの指針を提供することを⽬的としています。

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内容
はじめに

p.2

1. COVID-19 感染拡⼤に伴う臨床活動の制限と対応

p.4

2. 対⾯の臨床活動の停⽌、⾮対⾯臨床活動への移⾏検討時のリスクアセスメン
トおよびリスクマネージメント

p.13

3. オンラインによる臨床介⼊の導⼊

p.16

4. COVID−19 下での被虐待経験を抱えた⼦どもへの⽀援

p.19

5. COVID-19 下での発達障害を抱えた⼦どもへの⽀援

p.20

6. 親への⽀援

p.21＜資料＞ オンライン⾯接の有効性

p.22――――――――――

はじめに
新型コロナウィルスの感染拡⼤による⽣命への不安、⾏動の制限や環境変化によるストレス、経済的基盤へのダメージなど、私たち⾃⾝が⽇常⽣活の安全安⼼を脅かされる状況の中にいます。これは今まで経験したことのない事態です。
こうした状況の中で、シビアな現実や事実との接触を保ちながら考え続けることが重要であることは明らかですが、難しいことでもあります。緊張や不安、⼼⾝の不調だけでなく、否認に代表される防衛機制が容易に私たちの⼼の中に起
こってきます。諸説ありますが、おおむねこのパンデミックが終息するのは早くて来年春、あるいはそれ以上に⻑引く可能性もあるというのが多くの専⾨家の2指摘するところです。個々のケースについて、局⾯局⾯での短期的な対応だけではなく、より⻑期的な⾒通しのもとでの介⼊の指針を持つことも⼤切です。
このような⻑期的スパンの⾒通しを持ち、正体不明の不安を私たち⾃⾝が抱え考える続けるためには、同僚やスーパーバイザーとの話し合いは必要不可⽋です。ピア・サポートの場を活⽤することも役に⽴ちます。刻々と変わる状況の中、
私たち⾃⾝が安全安⼼を確保し、⾃⾝の不安や⼒量を⾒定めていくことが必要です。⾃分⾃⾝の⼼との対話、同僚やスーパーバイザーとの対話を通じてなされる私たち⾃⾝のワークは、⼦どもと家族への援助を安全にマネージメントするための要となります。
このような状況下で、⽇本で臨床活動をしている私たちは、ともすれば職場の上司や政府の意向や社会や「まわり」の動きに同調することを優先し、私たちが臨床責任を負っている⼦どもや家族にとって、与えられた状況の中で最善の⽅
法はなんなのかを⼗分に考えることなく⾏動してしまう傾向があるように思います。もちろん、それぞれの職場のやり⽅や判断と折り合いをつけていくことも⼤切ですし、なによりも私たち臨床家⾃⾝の健康を守り、専⾨家としての⼒量の範囲内で⾏動していくように努めることも重要でしょう。
本ガイドラインが、私たち⼦どもと家族の臨床家がこの状況下において、担当する⼦どもと家族のために、より⻑期的でバランスのとれた⾒地から⾃分⾃⾝の臨床判断を⾏う際の指針として役⽴つことを願います。

まとめ・パンデミックはアップダウンを繰り返しながら、1 年以上続くと想定し、⻑期的な⾒通しで介⼊の⽅策を考えること。
・臨床家が互いに⽀えあえる同僚やスーパーバイザー、ピアグルー
プとの対話を⼤切にすること。

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１． COVID-19 感染拡⼤に伴う臨床活動の制限と対応
WHO の報告によれば、COVID-19 は無症状でも感染の可能性がある伝染病と報告されています。少数であっても感染が認められている地域では、
COVID-19 の症状がなくとも、クライエントだけでなく、セラピスト自らも感染源になる可能性があります。特に心理療法は、５０分間親密なセッティング
で行うため、COVID-19 の感染予防において特に注意を払う必要のある濃厚接触にあたります。したがって、感染状況に合わせて、レベル１以上の対策を行っていくことをおすすめします。
今後おそらく１年余りの間、COVID-19 の感染拡大の状況は継続し、その都度緊急事態宣言が発出されたり、解除されたりしていくなかで終息に向かうものと思われます。そうした政府や地方自治体の示す方針とは別に私たちは臨床判断を行う必要があります。こうした判断を行う場合、それぞれのケースの事情をよく考え、担当する子どもや親の考えを聞きながら話し合って進めていくことが必須でしょう。以下はそうした作業の指針として利用していただきたいと
思います。

まとめ
・セラピスト⾃⾝が感染源になるリスクにも配慮すること
・感染拡⼤状況に応じて対応を変えていくことA) 臨床活動の制限と停⽌の判断のための指針
レベル１)

衛⽣活動の推進／クライエントへの啓蒙活動

このレベルの制限は、通常の臨床を⾏うことを前提に導⼊していきます。導⼊の際には、メールあるいは電話でクライエントの養育者に導⼊の説明を⾏い、同意を得た上で、クライエント本⼈への説明と同意の確認を⾏うという⼿順が⼀つのあり⽅として考えられます。具体的には、通常の臨床を⾏う際に次のような⾏動が必要だと考えられます。

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・セラピストは、毎セッションごとの⼿洗い／部屋の換気／消毒を⾏う。
アルコールや次亜塩素酸⽔を⽤いて、⾶沫や接触の⽣じる部分（ドアノブや⼿すり、共⽤の機器類、トイレ、ゴミ箱など）を中⼼に清掃を⾏う。
・以上に加えて、プレイセラピーの場合、共⽤のおもちゃ類はセッションごとに消毒すること。個別のおもちゃ類を⽤意する精神分析的⼼理療法とは異なり、基本プレイルーム内にあるおもちゃをすべて共有するタイプのプレイセラピーの場合、パンデミックが終息するまでプレイルームの使⽤は停⽌し、通常のおもちゃのない⾯接室で、⼦どもごとに個別のおもちゃ類を⽤意して⾏うことも必要であろう。その際、事前に⼦どもと親には⼗分な説明が必要である。
・セラピストあるいはクライエントのいずれかに⾵邪症状がある場合はセッシ
ョンをキャンセルする（この状況下ではキャンセル料はとらない）。
・セラピスト、あるいはクライエントに咳／37.5 以上の発熱があった場合、最低１週間の⾃⼰隔離期間を設ける。
・以上の点については、あらかじめ養育者への説明と同意を得て、⼦ども本⼈への説明と同意の確認を⾏う。
・予測される状況、⾒通しを養育者と⼦どもと話し合っておく。例えば、感染状況が改善しない場合、⾃治体の⽅針や家庭の事情で来室が困難になる可能性がある場合について、養育者と⼦どもがどのような思いや希望を持ち、来室をどのような形にするのかを話し合っておく。
レベル２）ケースバイケースによる直接コンタクトを伴う臨床活動の停⽌

このレベルの制限は、特定のクライエントあるいは特定のクライエントの家族が抱える健康状態を考慮して導⼊していきます。例えば、クライエントが１型
糖尿病や重度の喘息等、COVID-19 に感染後、悪化を導く可能性のある慢性疾
患や免疫低下にかかわるコンディションを抱えている場合、そのクライエントへの直接の臨床介⼊は COVID-19 の感染リスクが⾼い時期は停⽌する、等（この場合の対応については、次の B の項で記述）。他⽅、こういったリスクが低い
クライエントに対する介⼊はレベル１）の制限を設けた上で通常通り⾏います。
レベル３）対⾯での臨床活動の停⽌

このレベルの制限は、臨床活動を⾏う地域において COVID-19 の感染が拡⼤しており、対⾯での臨床活動の継続がクライエントおよびセラピスト、そして地

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域の⼈々の COVID-19 感染リスクを⾼める可能性がある場合に導⼊します。その場合、臨床家個⼈、あるいは所属する組織の独⾃の判断で導⼊していく場合と、緊急事態宣⾔等、社会からの要請に答える形で導⼊していく場合が考えられます。前者の場合であれば、クライエント及び家族にメールや電話で事前に説明をし、停⽌前にセッションを設けることで、その影響を少しでも消化していくというプロセスが可能になると思われます。しかし、後者の場合は、準備期間なく突然の導⼊という形をとるため、クライエント及び養育者の受ける影響をどのように受け⽌めていくかを事後に検討していくことが必要だと思われます。
＊４⽉８⽇にすでに７都府県に緊急事態宣⾔が発出されました。これを受け、当該地域では準備がなく臨床活動を停⽌した臨床家も多くおられることと思います。また、4 ⽉ 16 ⽇には緊急事態宣⾔の対象地域は全国に拡⼤され、先の７都府県に新たに６府県を加えた 13 都道府県が特定警戒都道府県と位置付けられている状況です。緊急事態宣⾔は５⽉６⽇までとされており、政府もその時点で解除できるように伝えていますが、諸外国の状況や⽇本の接触の低減状況を鑑みるとこれは楽観的すぎる⾒⽅だとも思われます。むしろ、５⽉の時点で感染拡⼤状況がさらに悪化している場合も想定した⾒通しで今後の⽅針を定めて、クライエントとコンタクトを取っていく必要があるでしょう。
レベル４）通常の臨床活動の回復［この項⽬は今後補充します］

まとめ・パンデミックが終息するまで状況に応じてレベル 1 からレベル 3のいずれかの選択を⾏っていきます。
・レベル１)

衛⽣活動の推進／クライエントへの啓蒙活動：パンデミックが続いている状況
・レベル２）ケースバイケースによる直接コンタクトを伴う臨床活
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動の停⽌：クライアント⾃⾝もしくは家族に基礎疾患がある場合など。
・レベル３）対⾯での臨床活動の停⽌：地域全体に感染の恐れが極めて強くなっている場合。

B）対⾯臨床活動を停⽌する場合の対応

対⾯臨床活動を停⽌する場合、以下の選択肢を考えていく必要があるでしょう。
こうした選択肢のいずれを選択するかは担当する⼦どもや親の状況や意向をふまえて決めていく必要があります。また、同僚やスーパーバイザーとの話し合いも必須でしょうし、職場や上司の⽅針と付き合わせていく必要もあるでしょう。
（１）対⾯臨床活動の停⽌を伝える⼿段と期間⼿段としては直接会う⽅法の他、オンライン、電話、⼿紙、メールなどの選択があります。できるだけ直接会って伝えることが望ましいですが、緊急事態宣⾔などによりそれが難しい場合、電話やメールという⼿段も仕⽅ないでしょう。オンラインという⽅法もあるでしょう。
期間については、「安全になるまで」という曖昧なものよりも、できるだけ具体的な⽇程を提⽰することが望ましいでしょう。具体的な⽇程を提⽰できないときも、何らかの⼿段で連絡を取る⽇程くらいは提⽰しておいたほうがよいでしょう。
停⽌期間ですが、緊急事態宣⾔などの期間が⼀つの⽬安ではあります。が、政府が⽰している期間でそれが解除されるとは限らないことを想定して「プランB」を考えておく必要があるでしょう。いずれにせよ、しばらくは対⾯セッションの再開が不可能になる可能性を想定して先の⾒通しを⽴てていくことが⼤切でしょう。頻度を下げて親⾯接を⾏う、⼦どもも交えた振り返り⾯接を１か⽉ごとに⾏うなどの選択肢もあります。これらをオンラインで⾏ってもよいかもしれません。
繰り返しますが、基本的には、政府やその地域の⾏政判断の状況をふまえるこ

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とは必要ですが、それに振り回されない、より⻑期的な⾒通しのもとに考えていくことが必要でしょう。まず COVID-19 の感染拡⼤状況は簡単には終息はしな
いでしょう。少なくとも来年の春くらいまでは悪化と軽減の波を繰り返していくことが想定されます。

まとめ
対⾯臨床活動の停⽌期間はできるだけ明確に、具体的に⽰すことが肝要。停⽌期間が⻑期化する可能性も考慮しておく。

（２）対⾯以外の選択肢

対⾯での臨床活動を停⽌する場合、停⽌期間が⻑期にわたる可能性が⾼い状
況で、メール、対⾯以外の⽅法での臨床活動の可能性を模索することも重要です。その場合、セラピストが意識しておく必要があるのは、対⾯以外の臨床介⼊は、基本的にそれまで対⾯の臨床介⼊によって培ってきたクライエントとの接触の維持であり、それに代わるものではないということです。対⾯外の臨床介⼊は、それぞれ固有の臨床介⼊としてのメリット・デメリットがあり、場合によっては、対⾯による臨床介⼊が想定していたクライエントのニーズに応じるもの
ではないかもしれません。既に特定の訓練および経験により対⾯以外での臨床介⼊の技術と経験を積んでいる臨床家は、それに基づく判断により、クライエントのニーズを⾒極め、それに応じていくことが可能になるかもしれませんが、そうではない臨床家は接触の維持以上の効果を期待する⽴場にはないでしょう。
この点は、専⾨家としての限界を⾒極めておくことは⾮常に重要だと思われます。しかし、現況のような危機的状況においては、接触の維持⾃体がなによりも最優先される必要があるクライエントのニーズとなるかもしれませんし、私達はそのニーズに対し、できるだけ臨機応変に応じていく必要があると思われます。これは接触の時間、頻度についても同じであり、対⾯時のセッテイングを画⼀的に維持することがクライエントのニーズに合うとは限りません。例えば、週１回の⼼理療法を⾏っていたクライエントであっても、この危機状況における8

クライエントの⽣活環境、およびニーズによっては、週１回、各回５−１０分程
度の電話による状況の確認が、その時のクライエントのニーズに最も合う臨床
介⼊の形となることもありえます。
以下にあげる選択肢は、クライエントの家庭環境によっては（あるいはセラピ
ストの仕事環境、能⼒によっては）、実施が難しいことも考えられます。さらに、それぞれ対⾯とは異なる経験となるため、クライエントのニーズがその介⼊によって満たされるものなのか、そしてクライエントがそれを希望するかを慎重に確認しながら導⼊していく必要があると思われます。
● 電話によるコンタクト
クライエント、あるいはセラピストのいずれかが、メール、オンラインを⽤いたコンタクトが可能な技術、あるいは環境がない状態にある場合は、電話によるコンタクトが選択肢として有⼒だと思われます。電話による臨床介⼊（種々の電話相談）は、対⾯による臨床介⼊と同様、歴史的にも確⽴された⽅法であり、また危機状況への臨床介⼊（いのちの電話、⼦どもの虐待ホットライン等）としても使⽤されていることは周知の通りです。したがって、セラピスト、クライエン
トにとっても⼤きな違和感なく経験できるコンタクトの形態と考えられます。
● メールによるコンタクト
メールによるコンタクトは、クライエント側、あるいはセラピスト側に、安⼼して相談できる空間や時間が無い場合に、有⼒な選択肢となりえます。また、クライエントによっては、他の対⾯以外の接触が、対⾯での臨床介⼊よりも強い不安、緊張を喚起させる可能性が考えられる場合、クライエントの養育者に対しては電話、あるいはオンラインによるコンタクトで介⼊を⾏い、クライエント本⼈に対してはメールによるコンタクトにより臨床介⼊を図るといった形も有効性を発揮するかもしれません。
● オンラインによるコンタクトオンラインによるコンタクトは、クライエント側、およびセラピスト側に、それを⽤いて接触できる技術、環境が整っている場合に有効な選択肢となります。
メリットとしては、⾳声だけでなく映像を通してコンタクトをとることが可能となるため、クライエントによっては対⾯に近いコンタクトを経験することが9

可能になるかもしれません。
オンラインでのコンタクトによる臨床活動については、本ガイドラインの別の項で詳細に説明していますので、そちらを参照してください。
なお、臨床家側に上記の対⾯以外のコンタクトにより、それ独⾃の臨床介⼊を⾏っていく技術と経験が備わっている場合、あるいはスーパービジョンやピア・サポートをうけながら接触の維持以上の臨床介⼊としてそれを活⽤していくことを模索していく場合、対⾯臨床活動停⽌がクライエント及びその家族に与える影響をアセスメントしていくことは⼤切です。その上で、対⾯以外のコンタクトによる臨床介⼊が実際、クライエントのニーズに応じることができるかについて、少なくともその臨床介⼊導⼊期に⾒⽴てていく必要があります。それらのアセスメントの内容によっては、導⼊予定であった臨床介⼊を別の形に変える（例えば、コンタクトの維持のみを図るタイプの介⼊に変更）等の検討が必要となるかもしれません。
以下には、対⾯時の介⼊が精神分析的⼼理療法であった場合に考えられる対⾯以外の臨床介⼊の選択肢を紹介します。
a) クライエントへの⼼理療法＋親⾯接
対⾯外のコンタクトにシフトしてもなおクライエントに⼼理療法の介⼊の余地があると判断される場合、電話によるコンタクトであれ、オンラインによるコンタクトであれ、⼼理療法と親⾯接の継続を模索する
ことが選択肢になる場合もあるかと思われます。
b) 頻度を上げたレビュー⾯接
対⾯外のコンタクトではクライエントの⼼理療法の維持は難しいと判断される場合、通常学期に１度⾏っている親に対するレビューの頻度を上げ（例えば⽉１回等の頻度）、⼼理療法が停⽌している期間のクライエントおよび家族の様⼦をレビューしていくことが選択肢になるかもしれません。適当であると判断される場合、⼦どもがそのレビューに参加することが有効となることもあるでしょう。

10c) 親⾯接のみの継続
対⾯外のコンタクトではクライエントの⼼理療法の維持が難しいと判断されるが、親⾯接のニーズが⾼い場合、親⾯接は通常と同頻度で⾏っていくことが選択肢となることもあります。場合によっては、⼼理療法
停⽌状況では、⼦どもの抱える問題がより困難なものとなる可能性があるかもしれませんし、親も学校の停⽌等で⼦どもと接触する時間が増えるなか、⼦どもをより困難に感じる状況に陥る可能性もあります。
その場合、通常より頻度を上げた親⾯接を設定することが有効に働く場合もあると思われます。
d) 家族⾯接
対⾯による⼼理療法停⽌に対する反応、および⼼理療法停⽌時のクライエントおよび親を含めた家族の状態によっては、家族⾯接による介⼊が選択肢として有効になるかもしれません。特に⼼理療法対象のク
ライエントが５歳以下の⼦どもであったり、発達障害を抱えた⼦どもの場合、既にアセスメントプロセスで家族⾯接を経験しているケースも少なくないでしょうから、⼼理療法停⽌期間にこの介⼊にシフトすることには抵抗も⽐較的少ないでしょうし、また介⼊⾃体の効果も期待できるケースも多いと思われます。
３）

対⾯臨床活動停⽌期間における新規ケースの取り扱いについて

対⾯臨床活動停⽌期間であっても、関連機関からクライエントが紹介される、あるいはクライエント⾃ら新規の相談を申し込んでくることが考えられます。
もしその期間が１ヶ⽉前後の短期的なものとなるようであれば、対⾯臨床活動のできない期間中は新規の申込みは受け付けないという形が妥当かと思われま
すが、それが１ヶ⽉以上の⻑期に及ぶ可能性がある場合、何らかの形で新規の申し込みに応じる必要がでてくると思われます。以下に挙げる介⼊は、臨床家がそれを提供する技術と経験があるか否かによって選択肢として有効かどうかがわ
かれてくると考えられます。ここにおいても、臨床家が⾃らの限界設定を設けておくことは重要であり、それにしたがって以下の介⼊を提供するかどうかを決めることは⼤切です。

11A) 電話あるいはオンラインによる治療コンサルテーションの提供
臨床家に電話やオンラインによる治療コンサルテーションを提供できる技術と経験がある場合、対⾯によるアセスメントが可能となる期間まで、クライエン
ト、およびその家族に治療コンサルテーションを提供することが助けとなる場
合もあるかと思われます。ケースによっては、治療コンサルテーションを対⾯によるアセスメントの延⻑として捉え、治療介⼊としての有効性を期待するよりも、対⾯が可能となったときに完結される包括的アセスメントの⼀部として捉えていくことで、クライエントのニーズおよび状態の理解を⽬指す形で⾏われる⽅が助けとなる場合もあるかもしれません。ただその場合であっても、治療コ
ンサルテーションは必ずしも対⾯のアセスメント導⼊まで継続する必要はなく、
例えば、コンサルテーションの経過の中で臨床リスク等の問題により他機関への紹介が妥当だと判断される場合は、その時点でコンサルテーションの提供を終了することが必要なケースも考えられます。したがって、治療コンサルテーシ
ョンの場合、基本的には単回の介⼊であり、必要があれば延⻑していくといった形の介⼊として捉えておいた⽅が、クライエントの様々なニーズに応じることが可能かと思われます。
B) 電話あるいはオンラインによるアセスメント、セラピーの導⼊
臨床家に電話あるいはオンラインによるアセスメント、セラピーの技術と経験がある場合、それに基づいてアセスメントを⾏い、その結果オンラインでのセラピーがクライエントのニーズに応じることができる可能性が⾼いと判断された場合、クライエントと親の了解を得た上でオンラインセラピーを導⼊することは可能であると思われます。その場合、対⾯臨床活動再開後に、それを対⾯にシフトさせるかどうかについては細⼼の注意を払う必要があります。ケースによっては、構造の安定が治療上重要な要素かもしれず、対⾯臨床活動が可能となっても、オンラインでのセラピーを継続していく⽅がクライエントのニーズにかなうこともありえます。
C) 新規のケースは受け付けない
臨床家に A)あるいは B)を⾏う技術や経験がない場合は、対⾯臨床活動停⽌期
間が⻑期にわたったとしても、新規のケースは受け付けない⽅が専⾨家としての倫理にかなうあり⽅だと考えられます。ただ、それであっても、探索的に、ス12

ーパービジョンやピアグループのサポート、技術習得に必要なトレーニングを受けながら、A)、あるいは B)を試験的に試みられることは、臨床技術の研鑽上、このような状態にあっても必要なことかもしれません。ただその場合、臨床家⾃らの⽴場と試みの⽬的をクライエントに⼗分に説明し、了解をとった上で介⼊を試みていくことは⼤切です。
なお、通常の臨床活動でも必要なことですが、対⾯臨床停⽌期間中に A)あるいは B)の介⼊を⾏う場合は特に、クライエントに児童虐待の懸念、⾃殺企図等のリスクがあること等が申し込みの段階、あるいは介⼊の経過で判明した場合、即座に必要な対応がとれるよう、相談申込みの段階でクライエントが緊急事態宣⾔下であっても直接アクセスすることのできる児童相談所、精神科医療機関を把握しておくことは重要です。

まとめ・対⾯セッション以外の⽅法としては、電話、オンラインでの臨床活動などがある。
・クライアントや家族のニーズと準備性を確認すること。

２． 対⾯の臨床活動の停⽌、⾮対⾯臨床活動への移⾏検討時のリス
クアセスメントおよびリスクマネージメント

多くの場合、臨床家が対⾯臨床活動を停⽌する期間は、緊急事態宣⾔下かそうでなくても COVID-19 の感染拡⼤防⽌のために様々な社会活動の⾃粛が求められる期間とみなせます。先にも述べたように、この期間は、COVID-19 が直接

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的、間接的にもたらす様々な不安により、多くの⼈々が平時よりも精神的に苦しむ可能性がある時期です。既に UNICEF は 2020 年３⽉ 20 ⽇の時点で、COVID19 の感染拡⼤防⽌に伴う対策による影響で、児童虐待のリスクの増加に警鐘を鳴らしています。私達が臨床活動によって⽀援するクライエントはそもそも精神的に苦しんでいる状態にあり、多くの場合、そういった不安やストレスに対する脆さを抱えて⽣きています。臨床家が対⾯臨床活動を停⽌する期間は、それによる様々な社会的／精神的リスクにクライエントは平時よりもさらにさらされることになると思われます。したがって、臨床家は平時よりもクライエントのリスクにより注意を払い、必要な対処をしていく必要があります。
以下、特に注意を払っていくリスクについて取り上げます。
● 家庭内暴⼒／児童虐待のリスク● ⾃傷／⾃殺リスク● 精神障害発症のリスク● 他害（他者への暴⼒）リスク
A)クライエントの上記リスク（のいずれか）が既に⾼い場合
クライエントが既にこれらのリスクが⾼いとき、多くの場合、クライエントは同じ組織、あるいは別組織の他の専⾨家にそのリスクのマネージメントのための何らかの介⼊を受けている状態にあり、臨床家もその専⾨家たちと協働関係にあると思われます。対⾯臨床活動停⽌期間は、オンラインによる臨床活動に移⾏する場合であっても、それがクライエントの⼼の状態に⼤きな影響を与え、既存のリスクを⾼める可能性があります。したがって、連携している他の専⾨家に事前に連絡を取り、現時点でのクライエントの抱えているリスクのレベルについて確認し、必要な対応を話し合っておくことが⼤切です。
B)クライエントの上記リスク（のいずれか）は現時点では⾼くないが、対⾯臨床
活動停⽌期間中にリスクが⾼まる可能性が考えられる場合
緊急事態宣⾔下のような危機的状況においては、臨床家⾃⾝の介⼊およびその即時性だけでなく、他の専⾨機関のそれも失われる可能性があります。したがって、リスクがマイルドな場合であっても、対⾯臨床活動停⽌期間中に、万⼀ク

14ライエントのリスクが⾼まったときに、クライエントがどの専⾨機関にコンタクトをとる必要があるかを、クライエント、少なくともクライエントの養育者との間で確認しておくことが⼤切です。もし、対⾯臨床活動停⽌が準備期間なく⾏われた場合、その後であっても、電話等により、クライエント、あるいはクライ
エントの養育者にその確認を⾏うことは、懸念されるリスク⾃体の軽減効果も期待できるため重要な介⼊となりえます。
C)クライエントの上記リスク（のいずれか）が対⾯臨床活動停⽌期間中であっても⾼まる可能性は低い場合
対⾯臨床活動停⽌期間中であっても上記リスクが⾼まる可能性が低いクライ
エントであっても、特に⾮対⾯臨床活動によって何らかの介⼊を維持する場合、上記リスクについては常に注意を払っておく必要はあると思われます。ただ、その際、臨床家が⾃覚しておく必要があるのは、対⾯臨床活動のできる状況と⽐較して、⾮対⾯臨床活動の間は臨床家の観察に様々な点で制限が加わるため、通常よりもリスクの⾒⽴てが困難になりうることです。したがって、少しでもリスクのサインがある場合、取り越し苦労であったとしてもそれは深刻に受け⽌める必要があります。内容によっては即座に連携機関に報告することが必要かもしれませんが、少なくともそれを同僚やスーパーバイザーと話し合うことによって、対応を検討しておくことが⼤切かと思われます。
なお、リスクアセスメントは平時でもそうですが、特に現在のような危機的状
況の場合、臨床家⾃⾝、不安等にさらされることにより的確な判断が難しくなっている可能性が⾼く考えられるため、単独の臨床家で⾏うことは望ましくありません。可能であれば、リスクアセスメントは協働関係にある他の専⾨家と協働して⾏うことが重要です。そのような環境にない場合は、少なくとも同僚やスー
パービジョンの助けを借りながら、リスクアセスメントの内容を検討する機会を持つ等、他者のサポートを得る形で⾏うことが望ましいと思われます。

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３． オンラインによる臨床活動の導⼊A) オンラインによる臨床活動の導⼊について

⼦どもと家族の⼼理臨床において、対⾯による臨床活動を停⽌せざるを得な
い場合、オンラインによる臨床活動を検討することになります。パンデミック状
況下においては、上述したレベル 2 や感染リスクの⾼い期間や政府の緊急事態
宣⾔の期間が⻑期にわたる場合もあり、ほとんどのケースにおいては、何らかのコンタクトを維持することが望ましいだけでなく、虐待や⾃殺などのリスクがある場合などはセラピストとの繋がりは必須かもしれません。
⼤半の⼼理臨床家は、オンラインによる臨床活動の経験もなく、訓練も受けていない状況であること、さらに、刻々と変化する感染拡⼤状況や社会状況の中でこうした新しい臨床活動を⾏うのは様々な困難を伴います。したがって、⼼理臨
床家は、関わる個々の⼦どもと家族のニーズや状況に応じてその対応を考えていく必要があります。その際に、スーパービジョンだけでなく、ピアグループや職場の同僚との情報交換や話し合いがとても⼤切になるでしょう。
オンラインによる臨床活動によって、何もなかったかのようにこれまでの臨床活動が継続できるわけでもないですし、逆にほとんど意味がないか有害かもしれない介⼊であると断定することもないでしょう。繰り返しますが、多くのケースで、臨床家が⼦どもや家族のことを気にかけているということを⽰すだけ
でも助けになると思われます。特に、感染の懸念や経済的な不安に襲われながら、家庭に閉じ込められ、孤⽴と分断の中にいる⼦どもや家族にとって、私たち臨床家が彼らのことを気にかけ考えようとしていることを知ることそのものがサポートになると思われます。
⼤⼈とのオンライン臨床活動以上に、⼦どもと家族との臨床におけるオンラ
イン臨床活動は複雑で多くの困難を伴います。⼦どもとのプレイセラピーをオンラインで⾏うことは難しいと考えられます。それでも⼦どものニーズに応えるために、何らかの⼯夫をすることでオンラインでのセッションを⾏うことは検討されてもいいと考えます。この場合も親による⼗分な理解とサポートが必要になるでしょう。こうした試みを⾏った臨床家の知⾒を積み重ねていくことも重要でしょう。現実的には、オンラインの臨床活動は、親と⼀緒に⾏うか、あ
るいは⾔葉によるコミュニケーションが⼗分可能な、ある程度年⻑の⼦どもか
思春期や⻘年期の⼦どもに限られてくるでしょう。その場合も彼らの部屋で⾏16

うことになる際に侵⼊的な経験になる可能性にも配慮する必要があるでしょう。
オンラインでの臨床活動は、継続的なものでなくても、ストレス下にあって私たち臨床家との繋がりも失うという苦境に私たちのクライエントを陥れないた
めの苦⾁の策として断続的に提供することも視野に⼊れ、柔軟に取り⼊れていくべきものと思われます。オンラインによる⾯接の有効性、オンラインによる精神分析的⼦どもの⼼理療法については本ガイドラインの最後に資料を掲載していますので、ぜひお読みください。
どのケースも、⼦どもと家族の状況に応じて、注意深く介⼊の⽅法を考えてい
く必要があります。そして介⼊の影響をその都度⾒極めて、必要であれば変更す
る⽤意があることも⼤切でしょう。個々のケースについては、スーパーヴィジョンを受けたり、同僚との話し合いをしたりしていくことが、こうした未知の臨床領域で仕事をしていくために必須でしょう。
B) オンラインの臨床活動の⽅法

オンラインでの臨床活動は、基本的にビデオ通話を⽤いる⽅法を指すが、上述したように家の内部や部屋の内部が映ってしまうビデオ通話が侵襲的になった
り、過度に興奮させてしまう場合もあることは考慮する必要がある。
ビデオ通話の⼿段としては、Skype、ZOOM、LINE、FaceTime などがある。
プライバシー保護のためのセキュリティ、通信の安定度、利⽤のしやすさなどそれぞれの特徴がある。それぞれの特徴を把握して、個々のケースやセラピストの装備や準備に応じてオンラインの⼿段を選択していく必要があろう。
英国の⼼理学の諸団体が連名で作成した『新型コロナウイルス感染症が世界的に流⾏する状況下における⼼理⼠のための指針』では、「サービスの継続が最優先であり，データ保護に対する懸念はこれを妨げるべきではありません。英国
個⼈情報保護監督機関(Information Commissionerʼs Office)は，この特別な期間
中に，通常のアプローチを調整させる必要がある組織に罰則を科すことはありません。
」とあります。我が国の法制度上の扱いは不明ですが、オンライン臨床活動におけるデータ保護を過度に懸念して、クライエントの福祉をサポートするための臨床活動を停⽌しない⽅がいいと考えるべきではないかと思われます。

17C) 導⼊にあたっての注意点

オンラインによる臨床活動は、対⾯の臨床活動に⽐べて私たち臨床家の多くにもその利点や⽋点、リスクなどがあまりわかっておらず、また私たちの訓練の中にもない未知の領域なので、その導⼊には慎重さが必要ではありますし、クライアントへの丁寧な説明と同意をもって始める必要があります。
以下にオンライン臨床活動を導⼊するにあたっての注意点を挙げます。
＊セラピスト側の準備は⼗分だろうか？
・オンラインの臨床活動を導⼊するには適切な端末やネット環境が必要です。
また、相談室や⾯接室がそのまま使える場合もありますが、場合によってはセラ
ピストも家から出ることができず、家から臨床活動を⾏う場合もあります。その際、クライエントのプライバシーが⼗分保護される空間が確保されている必要があります。セラピストの他の家族が聞いていたり、⼦どもが背後をうろうろしたりすることのない準備が必要となります。
・セラピストがセッションに集中できる環境を持つことは重要です。個室が難しい場合、⾃家⽤⾞などを臨時のオフィスとして活⽤するセラピストもあります。また、イヤフォンの使⽤は外の雑⾳を遮断し、セラピストがセッションに集中することを助けてくれます。
＊クライエント側の準備は⼗分だろうか？
・オンラインによる臨床活動は各家庭の状況に応じてやり⽅を⼯夫する必要があります。ネット環境やプライバシーが保たれる個室があることが基本条件です。しかし、多くの家庭では、個室の確保は不可能な場合があります。親⼦同席⾯接に似た形で、親がビデオ通話している中に⼦どもも会話に参加したり、遊んでいる様⼦を⾒せてくれたりする「ビデオ通話による親⼦同席⾯接」などを⾏うなどの⽅法もあります。
・⼦どもとの間でのオンラインによるセッションを検討する場合、⼦どもがそれを⽤いることができるかどうかの検討と同時に、それを親が⼗分にサポートできるのかどうかの検討も⾏う必要があります。
＊セラピスト⾃⾝が⼗分なサポートが得られるのだろうか？
・オンラインの臨床活動はもとより、このパンデミックという未曽有の経験の18

中でセラピストが孤⽴して臨床活動を⾏うことは避けるべきです。スーパービ
ジョンやピアグループ等のサポートを受けながら⾏う必要があります。
＊守秘義務の問題
・オンラインの臨床活動を⾏う場合、通常の臨床活動とは異なる形での守秘義
務への留意が必要となります。セラピストが在宅でオンラインでの臨床を⾏う
場合は特別の注意が必要です。また、⽤いるビデオ通話システムのセキュリティの問題にも注意を払う必要があるでしょう。しかしながら、上述したようにデー
タ保護の過度の懸念により、臨床活動を停⽌することは避けた⽅がよいのではないかと考えます。
D) オンラインによる臨床活動の内容

オンラインによる臨床活動には以下のものが挙げられます。
・ オンラインによる⼼理療法
・ オンラインによる親⾯接・ オンラインによる振り返り⾯接・ オンラインによる家族⾯接・親⼦同席⾯接
クライアントが来談できても、諸般の事情により、例えば⼦ども担当の⼼理⼠が⾯接室に来られなくなることもありえます。そのような場合、変則的ですが、親⾯接者が⾯接室に端末を設置し、⼦ども担当者はオンラインにより参加する形で、親⼦同席で振り返り⾯接などを⾏う⽅法もあります。

４:

COVID−19 下での被虐待経験を抱えた⼦どもへの⽀援〔この項⽬は今後補充します〕

パンデミック状況下では、家庭内に閉じ込められることで虐待状況が悪化す
る危険性は⼀般的に⾼いと考えられます。⼼理⼠は、そのリスクをアセスメントする必要があります。場合によっては、児童相談所や地域の家庭⽀援センター等と連携を取り合うことを検討する必要があります。

19リスクマネージメントをするために、通常提供している⼼理療法とは異なる
臨時の対応とそのリスクを検討する必要があるかもしれません。
⼦どもと家族の安全を優先する必要性から、セラピストが提供できることは何かを明確にし、具体的な介⼊が必要な場合は、抱え過ぎずに連携諸機関に緊急措置を委ねる必要があります。
このような状況が起こり得ることを前提とし、親⼦関係が悪化し、リスクが⾼まるときには、保護者あるいは⼦ども⾃⾝が連携諸機関に緊急の連絡を⼊れることが必要であることを事前に話し合うことも⼤切です。

５：COVID-19 下での発達障害を抱えた⼦どもへの⽀援〔この項⽬は今後補充します〕

⻑期間家庭内に居る必要があるストレス下においては、情緒的な問題やコミュニケーションの問題が悪化し、親⼦間、兄弟姉妹間、家族内の緊張やストレス状況がさらに増すという悪循環を呈する可能性があります。場合によっては、⼦どもの暴⼒、あるいは親の虐待などが起こるリスクがあります。こうしたリスクを検討し、適切な臨床介⼊を検討する必要があります。
⼼理療法の枠組みを超えて、リスクマネージメントを優先し、このような悪循環をいかに脱するか具体的な対応を思案する必要があります。可能ならば、問題が顕在化する前から、保護者と話し合いをもち、保護者あるいは⼦ども⾃⾝がセラピストやそれ以外に緊急時に連絡をとり対処できる資源を検討しておくことが望ましいでしょう。
できる限り活⽤可能な社会資源や、助けを求めることが可能な親族・知⼈を具体的に⼀緒に検討しておくことは、保護者⾃⾝のリスクマネージメント能⼒を強化することにつながるかもしれません。
ウィルスといった⽬に⾒えないものに対する漠然とした恐怖が脅威となり、極度の不安に陥っている⼦どもや家族、いつもと変わらない様⼦を⾒せつつも背景にはこうした不安を抱えている⼦ども/家族もいると思われます。新型コロナウィルスを⼦ども/家族がどのように体験しているかについて、⼼理⼠が実感をもって理解しようとし、現実感をもって介⼊する必要がある場合があります。

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６：親への⽀援〔この項⽬は今後補充します〕
⼦どもと家族は、これまでにも様々な苦楽の経験や⼈との繋がりを体験し、苦境を乗り切ってきたそれぞれのやり⽅、⾃然治癒⼒や回復⼒をもっています。しかし、外出などの⾏動の制約や、普段接している⼈とのつながりから隔離された⽣活をはっきりとした⾒通しがなく⻑期間過ごすことは、私たちが対象にしている⼦どもと家族にとっては特に困難を伴います。
こうした状況において、⼼理⼠が⼦どもと家族にコンタクトをとり続けようと模索し、⼦どもと家族と話し合っていく過程そのものが、臨床的に意義のある介⼊となる可能性があります。
親への⽀援については、下記の資料が役に⽴つでしょう。ストレス下での⼦どもの反応、必要な対処、⼦どもに事実を伝えること等について書かれています。
https://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019/advice-forpublic/healthy-parenting

引⽤⽂献Guidance on working remotely with children, young people and families. The
Association of Child Psychotherapists. 2020.この⽂献の翻訳に関して、松本拓磨
さん、加藤のぞみさん、松波美⾥さん、樹下勝弥さんの協⼒を得ました。
『新型コロナウイルス感染症が世界的に流⾏する状況下における⼼理⼠のための 指 針 』 (Guidance for psychological professionals during the COVID-19
pandemic)、全国⼼理職能団体連合（The national Psychological Professions
Workforce Group and professional bodies）,2020

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＜資料＞

オンライン⾯接の有効性

CBT アプローチを使った研究では、破壊的⾏動障害や強迫性障害への親⼦治療プログラムについてオンラインと対⾯で実施した RCT 研究もされており、治療継続率、治療効果、効果持続性において、いずれも２つに⼤差がないことが⽰されるなど、オンラインの活⽤が⼼理療法にとって⼀つの有効な⼿段となり得ることが⽰唆されています。
Journal of Consulting and Clinical Psychology 2017, Vol 85, No2, 178-186
http://dx.doi.org/10.1037/ccp0000155
Journal of Consulting and Clinical Psychology 2017, Vol 85, No9, 909-917
http://dx.doi.org/10.1037/ccp0000230
精神分析アプローチにおいても、1988 年には”Psychoanalysis by telephone”がBulletin of the Menninger Clinic に掲載されるなど、⻑きにわたり遠隔治療の試
みは続けられてきており、特に国⼟が広く、国内移住や移動の多い北⽶では患者の出張や転勤に応じて電話やネットを使って治療を継続する⽂化は⼀定根付いています。オンラインによる精神分析的⼦どもの⼼理療法については、Dr Sehonによる事例研究にも詳しく記述されており、下記のような点が指摘されています。
•

⼦どもたちはオンラインでのコミュニケーションに⽇頃から⼗分に親しんでおり(digital native)、その抵抗は⼤⼈が思うよりも低い。

•

対⾯が中断される期間に遠隔での治療を継続することのリスクとメリッ
トを⼗分に精査することが重要。

•

この期間の遠隔治療について話し合い、同意書の更新も含めて明確なコ
ミュニケーションのもとに始めること。

•

トラウマや愛着の問題を抱える⼦どもがセラピストを⻑期間にわたって「失う」ことのインパクトを考えることは必要。

•

すぐに遠隔治療を始めない、⼦どもや親がそれを希望しない場合でも、遠隔治療の可能性があることを提⽰しておくことは⽀援的。

•

オンライン⾯接について、⼦どもとの間で⼗分に話し合い⾃由に不安や期待を表現できるよう配慮する。

•

オンライン⾯接中は、セラピストの画⾯に⾒えている映像（⼦どもの顔が22

⾒切れていたり、遊びが⼗分に⾒えないなど）を⼦どもに⾔葉で伝え、何が映っていて何が映っていないかも、⾯接過程の⼦どもの表現やコミュ
ニケーションの⼀つとして配慮すること。
•

オンラインでは、セラピストも⾔葉に頼りやすくなることから、いつもよりも知識化 intellectualized された解釈や⾔葉がけをしやすくなることに留意すること。

•

オンライン⾯接移⾏へのアセスメント：⼦どもの遊ぶ⼒は⼗分に確保されそうか、⼦どものコミュニケーション能⼒は⼗分か、治療同盟（画⾯を通して Th の存在を感じることが出来る治療関係の内在化）が出来ているかどうか。治療テーマや⾒⽴てが定まっていない段階ではオンライン⾯
接でワークを続けることは難しい。

•

⼦どもにも画⾯の調整（Th に⾒せたいものを⾒せること）や⾳量などの管理が求められることから、⾯接におけるコミュニケーションへの積極性を引き出す機会にもなり得る。

•

⼦どもが必要としている⽀援に照らし合わせて、オンラインの可能性があるにも関わらず⼀律に治療を⽌めてしまうことは⼦どもの治療への権利を剥奪するものであり、それ⾃体が⾮倫理的であると考えることも出来る。

•

効果研究については、研究が待たれる状況にある。

Sehon, Caroline M. (2018). “Teleanalysis and teletherapy for children andadolescents?” In Sharff, Jill S. (Eds), Psychoanalysis online 2: impact oftechnology on development, training, and therapy. London. Routledge【第１版発⾏⽇ 2020 年４⽉ 19 ⽇】
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TEL: 075-600-3238

E-mail: info@sacp.jp

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