農業・農村・ＪＡ

農業･農村･ＪＡ

震災復興現地レポート Vol.21

震災から８年、福島における農業教育の新たな時代の幕開け～福島大学農学群食農学類 待望の開設～
調査研究部 震災復興調査班（文責：研究員 上田 晶子）

目 次
１．はじめに２．福島県の農業教育機関と進学・就農状況

３．福島大学に待望の食農学類が今春開設
４．まとめ

１．はじめにこれまで本レポートでは、東日本大震災で被災した東北地方３県５地域（岩手県花巻地域、宮城県仙台・石巻地域、福島県伊達・相馬地域）における農業と生活の再生について、定点観測的に報告してきました。
今春で震災から８年を迎え、これまでのレポートからも、各地で農業そして産地復興の新たな担い手が生まれると同時に、その育成
福島大学金谷川キャンパス（福島市）が課題となっている様子が垣間見えています。
福島大学は1949年５月に、福島師範学校・として発足しました。2019年に創立70年を迎２．福島県の農業教育機関と進学・就農状況

えますが、教員養成と経済学の高等教育機関

本題に入る前に、本節では福島県の農業教としてスタートした経緯もあり、福島県が国育の概要を整理する。福島県には、農業科を内有数の農業県でありながら、福島大学は東設置する県立高等学校が８校ある。いずれも北６県の国立大学のなかで唯一農学系学部を全日制・男女共学で、旧制の農学校に端を発持っていませんでした。

する伝統校も多いが、近年は商業、工業、家

福島青年師範学校・福島経済専門学校を前身

本稿では新学部「食農学類」開設の経緯に庭等、他学科との統合も行われている（表１）。

ついて、震災以前から福島県農業を見つめ、ほかに農業後継者や地域農業の指導者を養震災後の諸課題への取組みを経て、農学系教成し、農業者等への研修の役割を担う「福島育研究組織の設置に尽力した同大学・小山良

県農業総合センター農業短期大学校」（学校太教授へのインタビューを中心に構成します。

教育法に基づく専修学校）が矢吹町にある。

4

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡ
表１ 農業科を設置する福島県立高等学校（2019年３月現在）
高等学校名

所在地

設置学科

創立時の校名（創立・統合年）

会津農林

会津坂下町 農業園芸科・森林環境科・食品加工科

河沼郡立農業学校（1907）

磐城農業

いわき市

食品流通科・園芸科・緑地土木科・生活科学科

磐城農業学校（1944）

岩瀬農業

鏡石町

生物生産科・食品科学科・園芸科学科・環境工学科・ﾋｭｰﾏﾝｻｰﾋﾞｽ科・ｱｸﾞﾘﾋﾞｼﾞﾈｽ科

西白河郡立農学校（1908）

修明

棚倉町

文理科・農業科（生産流通科・食品科学科）・商業科

東白川農商高・棚倉高が統合（2009）

白河実業

白河市

農業科・機械科・電気科・電子科・情報ﾋﾞｼﾞﾈｽ科

白河町立福島県白河農学校（1944）

相馬農業

南相馬市

生産環境科・環境緑地科・食品科学科

原町実業補習学校（1903）

福島明成

福島市

生物生産科・生物工学科・環境土木科・食品科学科・生産情報科

福島県蚕業学校（1896）

耶麻農業

喜多方市 産業技術科（農業）・ﾗｲﾌｺｰﾃﾞｨﾈｰﾄ科（家庭）山都高等学校（1948）（出典）各高等学校ウェブサイト（2019年２月28日閲覧）を参考に作成。
所在地は本校。修明高には鮫川校、相馬農業高には飯舘校（2019年度閉校予定）と、それぞれ別校舎が存在する。

福島県教育委員会「学校統計要覧（平成29と、農学部への進学者は全体の２％である（図年度）」によれば、農業科（本科）の生徒数は３）。就農（林業含む）についてみると農業科2,813人（図１）である。また、農業科の卒業の卒業生が全体の半数を占めている（図４）。

生（868人）の進学率は28.3％、就職率は61.6％

福島大学をはじめ、これまで県内の４年制で、製造業への就職が４割を占めるが、業種大学にはいずれも農学部が存在しなかったたは多岐にわたる（図２）。併せて福島県内の高め、農学部については全員県外の大学に進学

等学校卒業者全体の進学状況についてみるしていたことになる。

図１ 高等学校各学科の生徒数・割合

家庭0%

図３ 高等学校卒業生の学部別進学状況

看護 その他 総合学科
8%
5%
1%

理学2%

農学
203
2%

保健（医学） 保健（歯学）
1%
0%

その他
5%

芸術
3%

水産
1%

家政
5%

商業
10%

保健（看護）
5%

普通57%

工業
13%

人文科学
12%

社会科学（社会）
7%

Ｎ＝51,917

複合サービス業
2%

公務（他に分類されないもの）
2%

社会科学
（商経）
13%

Ｎ＝8,039

保健（その他）
8%

図２ 農業科卒業生の就職先

図４ 高等学校卒業生の学科別就農状況
総合
5%

その他
2%

医療・福祉
3%

商業
10%

運輸業・郵便業
3%
農業・林業
20
4%

製造業
41%

飲食店・宿泊業
5%
サービス業
8%

教育
14%

社会科学（法政）
6%

農業
2,813
5%

生活関連
サービス業
3%

工学
17%

普通32%
卸売・小売業
12%

農業
20
53%

建設業
15%

Ｎ＝535

Ｎ＝38

（出典）図１～４ともに、福島県教育委員会「学校統計要覧（平成29年度）」をもとに作成。

5

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡ

３．福島大学に待望の食農学類が今春開設＊

うまが栽培していた分は、ＪＡすかがわ岩瀬 福島県の食と農をめぐる課題とＪＡしらかわ（ともに現・ＪＡ夢みなみ）

しょうゆなどに加工される。震災後、ＪＡそ福島県は中通り、浜通り、会津と多様な顔が全量引き受けた。原発事故によりＪＡそうがあり、特産品も数多い「食の王国」である。

ま管内で生産できなくなった時に、ほかのＪＡ農業産出額は震災前に2,500億円前後を推移

管内で栽培できたのは、ＪＡ福島中央会が生してきた。
2009年は2,450億円で全国７位だっ協とＪＡの間に立って調整を行ったためであた。このうち米は948億円で全国５位、野菜、る。

畜産、果樹そして漁業がありバランスのとれ特筆されるのは、震災直後、被災地のＪＡた総合産地として知られる。

そうま管内にいち早く支援に行ったのが、津

東日本大震災と原発事故に伴う影響により波や原発事故による被害のなかったＪＡあい

福島ブランドは大きな打撃を受けた。震災のづ、コープあいづだったことである。漁協も年の2011年は1,851億円まで減少した。2016

含めて相馬の人たちは大丈夫か――と、地域年は2,077億円と徐々に回復してきているが、や組織の枠を超え、想定外の災害やリスクにまだ復興の半ばである。

対して迅速に対応できたのは、普段からのつ

震災前からあらゆる農林水産物がとれる総きあい、交流を通じて強い絆で結ばれていたことによる。

合産地のメリットを生かして、福島県では地産地消や農林漁業の６次産業化が進められて原発事故による風評被害の克服について、いた。地産地消の先駆けとして「ふくしま大福島県では米は放射性物質に関して全量全袋豆の会（以下、大豆の会）」の活動がある。大検査を行っており、現在では国の基準値を超

豆の会は1998年、安心・安全な福島県農産物

えるものは出ていない。福島県は総合産地ゆの地産地消を進めるため県内の生協、ＪＡ、えに、野菜など品目ごとに独自の検査を行っ農民連、加工メーカーなどの10団体が連携し、てきた。福島県産の食材については徹底した設立された。

検査を実施してきたことにより、消費者の理大豆の会発足当時、福島県は日本一の米の解も進んできた。

生産過剰県だった。過剰面積は13,000haにの

むしろ、原発事故後に変化したのは流通構ぼり、その解決策が長年の課題になっていた。

造であり、事故発生により産地のブランド価近県では大豆が転作作物として推奨されてい値が落ちてしまったことが課題である。例えた。また、遺伝子組み換え大豆が日本に輸入ば、大手コンビニエンスストアのプライベーされることに伴う不安も発足の背景もあった。

トブランド米に福島県産米が使われている協同組合間の関係では、消費者段階は各生が、「福島県産」ではなく「国産」と表示され協、生産者段階は各ＪＡが協力することが原ている。福島県産米は業務用の比率が高まっ

則だが、事務局はＪＡ福島中央会が担っていているが、そもそも業務用の食材の流通ではる。震災前、大豆はＪＡあいづ（現・ＪＡ会

産地名が表示されないため、福島県産である津よつば）とＪＡそうま（現・ＪＡふくしまことが消費者に見えなくなっている。

未来）で栽培されていた。大豆は豆腐や納豆、福島県の米の新品種「天のつぶ」は2011年＊ 本節は2018年10月20日に開催された「福島大学秋のオープンキャンパス」「新学類スタートアップシンポジウム『食農学類の教育力と研究力』」と、同年10月31日に開催された「福島大学食農マルシェin文部科学省」の内容ならびに同日実施した福島大学農学群食農学類・小山良太教授へのインタビューに基づき、とりまとめたものである。

6

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡがお披露目の年だったが、原発事故が発生し出荷できない状態になった。この年は同時に「ゆめぴりか」（北海道）、「つや姫」（山形）が本格デビューした。当時の日本の米の生産量は約700万ｔ、消費量は680万ｔであったが、福島県産の35万ｔが市場から消え、そこに新たに他産地の米が入った。一度失ったマーケットの回復は容易ではないのが実態である。
 次世代の担い手をどう育て産地を築くか

福島大学農学群食農学類 小山良太教授

農家の高齢化、後継者不足はもとより、津 人材育成と研究成果の蓄積の拠点へ

波や原発事故により農業の空白地帯が生まれた。原発が立地している浜通りの相双地区に福島大学は、震災直後から避難者・被災者は営農再開地域があるものの、未だ８年間営へのボランティア支援や各地での放射線量計農できない場所がある。そこでは新しい産地測、農産物の実害調査など県や市町村、各種を作らなければならない。いわばゼロからの団体、NPOなどと連携しながら活動してきスタート状態だ。

た。

福島県農業は震災前から米の依存度が高

震災直後の2011年４月、「うつくしまふくい。震災後は特にこれまでの稲作・兼業・小しま未来支援センター」（通称HURE）を設

規模から新しい農業の形の提示が求められて立し、農地の放射能マップや試験栽培などのいた。また、経験や勘に頼っていた農業から活動を行い、信頼・評価を得てきた。全国各エビデンス（証拠）の時代になった。
「俺の米地から研究者が集まり、多くの研究成果を挙が一番」と言っていればよかったこれまでとげてきたが、時間の経過ととともに研究成果違い、農業のプロフェッショナルとして生きていくためには、科学的知見やエビデンスがの蓄積に困難が生じてきた。
こうしたことに加え、農業県である福島県必要になる。そうした人材の養成も喫緊の課の国立大学として、福島大学に農学系学部の題になっていた。

設置の機運が高まった。2013年５月には、日フレ

一番危機感をもっていたのは地元の人たち

本学術会議も「東北６県で唯一、作物学、栽だった。福島県は有数の農業県だが、これま培学、土壌学などをカバーする農学系の高等で県内に農学系学部がなく、高校生が将来の教育・研究機関が存在していない」と指摘し、就農を見据えても、進路選択の際には隣県のこのことが復興・復旧の遅れとなることから大学などを選ばざるを得なかった。県外への「研究、政策の立案の拠点を被災地に常設す進学は保護者の金銭的負担が大きくなることることが必要」と緊急提言した。もあり、「福島県の農業、食品産業を担う次の2013年、福島大学は大学院経済学研究科内世代の人材養成」の役割が地元の大学に期待に「地域産業復興プログラム」（修士課程）をされた。食農学類の開設は、高校生の進学先開設し、地域産業復興の担い手である地方公としてはもちろん、高等学校の農業科教員養務員やＪＡ職員などの社会人が学んでいる。

成の面でも注目が高いのである。

2014年には、農学系の学部設立が計画され、福島大学、福島県などが文部科学省に要望書

7

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡを提出した。ついに2018年８月、文部科学省
から食農学類の設置が認可された。
当時、福島大学農学系教育研究組織設置準備室（以下、準備室）副室長だった小山良太
教授は「食農学類設置の狙いは大きく二つ。
一つは地域農業振興のための担い手を次世代で作っていく。もう一つは事故後に行ってきた研究蓄積の拠点を整備せざるを得ない。その場合には地元の国立大学がその責を負う義務があるのではないか」と設置に至る経過を

福島大学食農マルシェin文部科学省（2018年10月31日開催）振り返る。
食農学類の認可に、県内の農業科の高校関係者は歓喜に沸いた。小山教授はある農業高

けを学ぶわけではない。県内の７自治体に設校の校長が発した「100年の悲願が成就した」

けられた５～10のプロジェクトに各コースのという言葉が、忘れられないという。

学生が集まり、現場をキャンパスとしてとらえながら学ぶことにより、就農に限らず、広く食と農のスペシャリストの養成を目指して

 食農学類は専門性を深め、農学実践の教育を目指す

いる。食農学類の１学年の定員は100人、教員

福島大学食農学類の特徴は、①実践性②学は38人（２年次以降の農学専門教育課程を担

際性③国際性④貢献性である。

当する教員は、2020年度着任予定）。これは国立大学の農学系学部では最も小規模だ。

①について、準備室長を務めた生源寺眞一
教授は2018年10月に開催された福島大学食農

ＡＯ入試には県内の高校はもとより全国のマルシェin文部科学省での挨拶で食農学類の高校から応募があった。ＡＯ入試では58人の特徴を次のように話す。「１年生の最初の学志願者から20人の入学者が決定した。一般入期から農場の実習をする。全員必修で、実践

試では前期（定員60人）が3.2倍、後期（同20

性を大事にする。もう一つは、２年生の後半、人）が12.2倍で計5.4倍だった。それだけ農学県内の現地に入って地域の課題の解決策を考部志望の受験生に注目されていたのである。

える。専門性を深めるとともに農学実践の教小山教授は「１期生で入ってくるのはすご育を構想している」と農学教育の在り方に一くチャレンジ精神のある生徒です。新しい産石を投じる覚悟で臨む。

地を福島につくる、福島をフロンティアと思って飛び込んで来てほしい」と新入生を歓迎②について、食農学類は４つのコースからなり、学生はフードチェーンの上流にある「生する。

産環境学」、中流の「農業生産学」、下流の「食食農学類の開設は、次の新しい産地をつく品科学」、そして全体を見通す「農業経営学」っていく次世代の若者たちを育て、福島の農のコースから選択して専門的に学ぶ。③、④

産物のブランド力の再生と新たな６次化産業については、放射能被害に見舞われ、地域農を創出し、福島の新しい農業の姿をデザイン

業再生を目指す福島県ならではの課題解決のすることにつながってゆく。

取組みに由来する。
学生は各コースに分かれても、専門科目だ8

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）

農業・農村・ＪＡ

４．まとめ（参考資料）

福島大学が日本有数の農業県にある国立大・日本協同組合学会「特集福島県における協同学でありながら、創立70年に至るまで農学系組合間ネットワークの可能性：ふくしま大豆の学部が存在しなかったことに、改めて意外に会10年の取り組み 日本協同組合学会 第28回大思われた読者の方も多かったかもしれません。

会地域シンポジウム」『協同組合研究』28巻１・２（通号79・80）2009年７月 ｐ.１－43

小山教授のご専門は農業経済学で、2005年に福島大学経済経営学類に着任しました。今・小山良太編著、小松知未、石井秀樹著『放射能回は食農学類の教員のなかで唯一、震災前か汚染から食と農の再生を』家の光協会 2012年８月

ら福島県農業の研究を続けてきたお立場とし・日本学術会議 東日本大震災に係る学術調査検討て、今日までの動向をお話ししていただきまし委員会『提言 東日本大震災に係る学術調査：課た。なお「ふくしま大豆の会」については協同題と今後について』2013年３月28日
・阿高（千葉）あや「東日本大震災の復興から農学組合間協同の成功事例として知られています。

部設置へ：福島大学と福島県農業の未来」『ＪＣ総食農学類の立ちあげに際しては、福島大学

研REPORT』Vol.38（2016年夏号）ｐ.42－49の地元・福島市を管内とするＪＡふくしま未来の広報誌に、就任予定の教員による食と農（ウェブサイトに関するコラムが連載されました。昨秋開催2019年２月28日閲覧）

・福島大学 https://www.fukushima-u.ac.jp/の食農マルシェの会場となった東京・霞が関

・福島大学農学群食農学類の文部科学省前では、福島大学の教員・学生

http://www.agri.fukushima-u.ac.jp/が日頃の研究や学習成果をアピールしていま

・福島大学「うつくしまふくしま未来支援センター」

した。福島県の農業界、教育界において食農https://fure.net.fukushima-u.ac.jp/学類の開設が悲願であった様子が窺えまし・福島県農業総合センター 農業短期大学校た。そして、インタビューのなかで小山教授

http://www.pref.fukushima.lg.jp/sec/37207a/

が、明治時代の札幌農学校（現・北海道大学・福島県教育委員会「学校統計要覧」

農学部）開校当時の様子をイメージしながらhttps://www.pref.fukushima.lg.jp/site/edu/「フロンティア」と語っていたことが印象的

soumu14.html

でした。

・ふくしま大豆の会

フードチェーンの川上から川下、つまり生

http://f-daizunokai.com/

産から加工、食品科学までの学びをカバーす・ＪＡふくしま未来 広報誌『みらいろ』

る福島大学食農学類の開設により、４年後にhttp://ja-f-mirai.or.jp/magazine/

は福島県農業の再生と復興を担う、ユニークな発想を持った次世代の誕生が期待されま（日本農業新聞関連記事）

す。開設後の動向にも引き続き注目してゆき・「福島大学農学系学部設置に理解 ＪＡふくしまます。

未来福島地区の農家組織」2017年１月31日（火）ワイド２東北（謝辞）

・「［きょう歩き］農学系学部福島に新設 再生への大変お忙しいところを調査にご協力いただ

人材養成を 福島大学教授・小山良太氏」2017

きました、福島大学食農学類・小山良太教授

年６月21日（水）ＪＡ・「福島大に農学部 国立では47年ぶり」2018年８はじめ関係者の皆様に、この場を借りて厚く月29日（水）総合１面12版お礼申しあげます。

9

共済総研レポート №162（2019.4）

一般社団法人 JA共済総合研究所（http://www.jkri.or.jp/）