「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果

大学名：帝京大学薬学部
本評価実施年度：2017（平成 29）年度

2022 年１月 17 日
一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会

「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。

■改善すべき点への対応について改善すべき点（1）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
2 カリキュラム編成（２）指摘事項「総合演習講義」、「薬学総合演習」においては、単位数に対して授業数が少ないので、授業数に合わせて単位数を削減するよう改善すべきである。
（３）本評価時の状況
本学では６年制移行時に開始したカリキュラム（2006 年度新入生から適用した A
カリ）、板橋キャンパス移転時に開始したカリキュラム（2012 年度新入生から適用した B カリ）、薬学教育モデル・コアカリキュラムの改訂に合わせて実施されたカリキ
ュラム（2015 年度新入生から適用した C カリ）が存在する。本評価の前年（2016年）の自己点検・自己評価時には６年生が A カリ、３〜５年生が B カリ、１〜２年生
が C カリであり 3 種類のカリキュラムが並存する状況であった。指摘科目は A カリの６年次後期科目で、それぞれ 54 コマ 10 単位、48 コマ 10 単位であり、自己点検・
自己評価時に６年生が在籍するのみであったため、本評価時には対象学年は既に卒業済であった。
（４）本評価後の改善状況指摘された科目は A カリの科目であるため、既に卒業済であり直接的な改善はできない状況である。なお B カリで相当するのは「薬学統合講義」90 コマ 12 単位に対して授業数は十分に確保した（資料１、２、３）。さらに C カリでは６年次前期から後期にかけて「薬学総合講義１〜４」各 2 単位を設けており、単位数の多い科目の設定はない（資料１、４）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料１：B カリ、C カリ授業科目と単位数（平成 30 年度履修要項 P2、P3～6）
資料２：B カリ行事予定表（平成 30 年度履修要項 P55-57）
資料３：B カリ行事予定表（2019 年度履修要項 P51-53）
資料４：C カリ行事予定表（2020 年度履修要項 P42-44、46-47）

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検討所見
改善すべき点（１）は、本評価時において、６年次後期科目である「総合演習講義」と「薬学総合演習」の単位数に対して授業数が少なかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとった。指摘された科目を含むＡカ
リは評価対象年度で終了したため指摘された改善は不可能であったが、現行のＣカリ
における相当科目「総合講義１～４」（計８単位）に対しては規定以上の時間が充てられている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（2）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
2 カリキュラム編成（２）指摘事項
A カリと B カリにおいては、薬学共用試験や薬剤師国家試験に向けた受験準備教育
が多く設定され、選択科目や独自科目の時間数が制限されているので、受験準備教
育の時間数を減らすように改善することが必要である。
（３）本評価時の状況
薬学共用試験に関しては A カリの４年次科目「基礎薬学特論１〜３」「衛生薬学特論」「医療薬学特論１〜６」が、B カリの４年次科目「薬学演習」「基礎薬学特論１〜
３」「衛生薬学特論」「医療薬学特論１〜６」が指摘に該当する科目である。薬剤師国家試験に関しては６年次科目 A カリ「総合講義１〜８」「総合演習講義」「薬学総合演習」と B カリ「総合講義１〜８」が指摘に該当する科目である。A カリは自己点検・
自己評価時に６年生が在籍するのみであったため、本評価結果の受領時には対象学年
は既に卒業済であった。2018 年度は B カリは５〜６年生の２学年が在籍しており、共用試験は終了していた。
（４）本評価後の改善状況
B カリ６年前期の「総合講義１〜８」は必修科目であり、科目設定の見直しは困難であったが、3〜4 時限目を卒論実習とすることで、実質的な時間確保を行い、午後の演習補講は 5 時限目に設定した。一方、新たな選択科目や独自科目を設定すること
は、学生に過度な負担を与えるため見送られた（資料１）。
なお C カリでは４年次に関しては「医療薬学特論１〜６」を廃して「薬学統合演習１」を設定し、薬物治療の観点からの統合演習を取り入れた（資料１、24）。また６
年次前期においては OBE 教育を指向して、臨床知識の基となる基礎薬学との繋がりを理解する「薬学統合演習２」を設定したことにより、国家試験準備教育を減らし改善している（資料 25）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料１：B カリ、C カリ授業科目と単位数（平成 30 年度履修要項 P2、P3～6）
資料 24：薬学統合演習１シラバス（2020 年度）
資料 25：薬学統合演習２シラバス（2020 年度）

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検討所見
改善すべき点（２）は、本評価時において、６年次および４年次の学生に適用されていたＡおよびＢカリで薬学共用試験や薬剤師国家試験に向けた受験準備教育が多く設定されていた状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ＡカリとＢカリは終了しているが、現在全学年に適用されているＣカリにおいては受験準備のみを目的とする科目を減らし、新たに４年次に主要７疾患に対する薬物治療についてグループで症例解析を行う「薬学統合演習１」を、また６年次においてはＯＢＥ教育を指向して、臨床知識の基となる基礎薬学との繋がりを理解する「薬学統合演習２」を設定した。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（3）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
3 医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
ヒューマニズム教育・医療倫理教育について、 各科目の学習成果を総合した目標
達成度の指標を別途設定し、それに基づいた適切な評価を行う必要がある。
（３）本評価時の状況
体系的に構築されたヒューマニティ・コミュニケーション教育の最後に配置された「医療コミュニケーション４（薬学コミュニケーション４）（５年）」における評価
結果は、そこに至るまでのヒューマニズム教育・医療倫理教育およびコミュニケーシ
ョン能力・自己表現能力を身につけるための教育の総合的な学習成果をある程度反映していると思われる。しかし卒業時のアウトカムとして掲げた能力の達成度を適切に評価するためには、各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標を別途設定して評価する必要があった。
（４）本評価後の改善状況
これまでヒューマニズム教育・医療倫理教育は下記のコンピテンシーに基づき、実施している（資料 13）。
１）医療人として倫理的問題を認識し、倫理的原則に基づいて行動する。
２）他者の尊厳、人格と背景を尊重し、温かい人間性の下に利他的な観点で共感的、誠実で素直に行動する。
３）自己主導型学習により、常に自己を評価し、自己の向上を図る。
４）同僚、後輩に対する指導、助言をする。
１年次から５年次まで必須科目として上述のコンピテンシーに基づくヒューマニテ
ィ教育を実施し、全ての科目において行動・態度評価、およびレポート評価をルーブ
リック表を作成して行ってきている。
さらに 2019 年度に帝京大学薬学部のディプロマ・ポリシーに基づく卒業時の学習
成果（アウトカム）評価法を薬学教育 PDCA 推進室の協力のもとでカリキュラム検討委員会が中心となって作成した（資料５、６）。
まず従前通り、卒業要件として卒業に必要とされる所定の単位を取得することは必須であり、単位認定は客観試験、レポート評価、ポートフォリオ評価、実技試験、および態度・行動評価により行う。さらに今回、新たに設定した「卒業時にディプロ
マ・ポリシーに明示されている薬剤師に求められる基本的な能力を備えていること」という卒業要件については、客観試験、論述・口述試験、ポートフォリオ、行動観

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察、および学生による自己評価に基づき、研究室の教員が協議の上、最終的に評価することとなった（資料 15）。この卒業時の評価を 2019 年度入学生から実施するにあたり、2020 年度の６年生から試行を開始する予定であったが、コロナ禍の下、2020
年度前半は学生は登校できない状況となり、講義形態も急遽、オンライン型講義に変更してのスタートとなったため、試行開始年度は繰り下げることとし、改めて今後の感染状況を鑑みて検討・決定する。
上述の卒業時の学習成果（アウトカム）の評価が、ヒューマニズム教育・医療倫理教育についても適用される。この評価を実施することをもって改善点として指摘された「各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標を別途設定し、それに基づいた適切な評価を行う必要がある。
」という点について改善できると考える。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料５：2019 年度カリキュラム検討委員会議事録
資料６：2019 年度薬学教育 PDCA 推進室運営会議議事録、会議資料
資料 13：帝京大学薬学部ディプロマ・ポリシー、卒業時の学習成果のコンピテン
シー（2020 年度履修要項 表紙めくってすぐページ番号なし）
資料 15：卒業時の学習成果（アウトカム）の評価表【卒業時】検討所見改善すべき点（３）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育について、各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標の設定とそれに基づく評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、カリキュラム検討委員会が中心となって作成した「ディプロマ・ポリシーに基づく卒業時の学修成果（アウトカム）の評価」により、ヒューマニズム教育・医療倫理教育の総合的な達成度も評価できるとしている。この評価ではアウトカム６領域に対して 32 項目のコンピテンシーが設けられており、アウトカム１（倫理観とプロフェッショナリズム）に本指摘に該当するコンピ
テンシー４項目が含まれる。評価項目は「薬学総合講義」（６年後期）の試験、実務実
習ポートフォリオの担当教員による概略評価、実務実習の指導薬剤師による概略評価
および学生による自己評価から成る。この評価法は 2019 年度入学生から適用される予定であり、コロナ禍の沈静化を待って試行が行われることになっている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、求められている改善に向けた取り組みが進められていると判断する。試行前の段階であり実態は確認できないが、この取り組みが進むことを期待する。

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改善すべき点（4）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
3 医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
コミュニケーション能力・自己表現能力の醸成教育について、各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標を別途設定し、それに基づいた適切な評価を行う必要がある。
（３）本評価時の状況
体系的に構築されたヒューマニティ・コミュニケーション教育の最後に配置された「医療コミュニケーション４（薬学コミュニケーション４）（５年）」における評価結果は、そこに至るまでのヒューマニズム教育・医療倫理教育およびコミュニケーショ
ン能力・自己表現能力を身につけるための教育の総合的な学習成果をある程度反映していると思われる。しかし卒業時のアウトカムとして掲げた能力の達成度を適切に評価するためには、各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標を別途設定して評価する必要があった。
（４）本評価後の改善状況
コミュニケーション能力・自己表現能力の醸成教育は下記のコンピテンシーに基づき、実施している（資料 13）。
１）他者と個人、文化、社会的背景を踏まえて傾聴、共感、受け入れ、支援的態度を示すコミュニケーションを実践する。
２）患者、患者家族、医療チームのメンバーと信頼関係を築く。
３）医療機関におけるチーム医療に参画する。
４）地域におけるチーム医療に参画する。
１年次から５年次まで必須科目として上述のコンピテンシーに基づくコミュニケー
ション教育を実施し、全ての科目において行動・態度評価、およびレポート評価をルーブリック表を作成して行っている。
さらに 2019 年度に帝京大学薬学部のディプロマ・ポリシーに基づく卒業時の学習
成果（アウトカム）評価法を薬学教育 PDCA 推進室会の協力のもとでカリキュラム検討委員会が中心となって作成した（資料５、６）。
まず従前通り、卒業要件として卒業に必要とされる所定の単位を取得することは必須であり、単位認定は客観試験、レポート評価、ポートフォリオ評価、実技試験、および態度・行動評価により行う。さらに今回、新たに設定した「卒業時にディプロ
マ・ポリシーに明示されている薬剤師に求められる基本的な能力を備えていること」

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という卒業要件については、客観試験、論述・口述試験、ポートフォリオ、行動観
察、および学生による自己評価に基づき、研究室の教員が協議の上、最終的に評価することとなった（資料 15）。この卒業時の評価を 2019 年度入学生から実施するにあたり、2020 年度の６年生から試行を開始する予定であったが、コロナ禍の下、2020
年前半は学生は登校できない状況となり、講義形態も急遽、オンライン型講義に変更
してのスタートとなったため、試行開始年度は繰り下げることとし、改めて今後の感染状況を鑑みて検討・決定する。
上述の卒業時の学習成果（アウトカム）の評価がコミュニケーション能力・自己表
現能力の醸成教育についても適用される。この評価を実施することをもって改善点として指摘された「各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標を別途設定し、それに基づいた適切な評価を行う必要がある。」という点について改善できると考える。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料５：2019 年度カリキュラム検討委員会議事録
資料６：2019 年度薬学教育 PDCA 推進室運営会議議事録、会議資料
資料 13：帝京大学薬学部 ディプロマ・ポリシー、卒業時の学習成果のコンピテン
シー（2020 年度履修要項 表紙めくってすぐページ番号なし）
資料 15：卒業時の学習成果（アウトカム）の評価表【卒業時】検討所見改善すべき点（４）は、本評価時において、コミュニケーション能力・自己表現能力の醸成教育について、各科目の学習成果を総合した目標達成度の指標の設定とそれに基づく評価がされていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ディプロマ・ポリシーに基づいて設定された卒業時の学修成果（アウトカム）の評価によりコミュニケーション能力・自己表現能力の醸成教育の総合的な達成度も評価できるとしている。アウトカム２（チーム医療を通した患者中心の医療への参画）に本指摘に該当するコンピテンシー４項
目が含まれる。評価項目は「薬学総合講義４」（６年後期）の試験、実務実習ポートフ
ォリオの担当教員による概略評価、実務実習指導薬剤師による概略評価および学生による自己評価から成る。この評価法は 2019 年度入学生から適用される予定であり、新型コロナウイルス感染流行の沈静化を待って試行が行われることになっている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、求められている改善に向けた取り組みが進められていると判断する。試行前の段階であり実態は確認できないが、この取り組みが進むことを期待する。

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改善すべき点（5）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
4 薬学専門教育の内容（２）指摘事項「態度」を修得させる SBOs を含んでいる科目で、その学習方法が適切でない科目があるので、これらの科目においては適切な学習方略となるよう修正が必要である。
（３）本評価時の状況
自己点検・自己評価を行なった 2016 年度までのカリキュラム・シラバスに、指摘された内容が散見された。本評価の 2017 年度は、C カリ（１〜３年）については適切な科目で実施するように改善したが、B カリ（４〜６年）については従来通りに実施した。
（４）本評価後の改善状況
2018 年度は B カリの学生は５〜６年であり、すでに当該科目は履修済であった。C
カリ（１〜４年）では「態度」を修得させる SBOs を含んでいる科目の学習方略については、自己点検に基づき 2017 年度から修正して実施している。また毎年シラバス
作成時に薬学教育 PDCA 推進室会議委員が点検し、適正に記載されていることを確認している。
なお評価報告書 p13 に C カリにおいて「A-(1)-2 薬剤師が果たす役割の 1)患者・生活者のために薬剤師が果たすべき役割を自覚する(態度)」という SBO が、知識を修得させる講義形式の科目で扱われている旨の指摘があった。しかしこの SBO は３年
次の「医療コミュニケーション２」という演習科目でも実施している（資料７）。同じ内容を知識を修得させる講義形式の科目でさらに取り扱うことは問題がないと考えられる。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料７：薬学コミュニケーション２シラバス（2016 年度）
・医療コミュニケーショ
ン２シラバス（2020 年度）

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検討所見
改善すべき点（５）は、本評価時において、「態度」を修得させるＳＢＯｓが適切に実施されていない科目があったことを指摘したものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、現行のＣカリでは「態度」を修得させるＳＢＯｓを含んでいる科目の学習方略については、自己点検に基づき 2017 年
度から修正して実施している。また毎年シラバス作成時に薬学教育ＰＤＣＡ推進室会
議委員が点検し、１つの態度に関するＳＢＯを取り扱う複数の科目の中の少なくとも１科目でそのＳＢＯに適した学習方略を用いていることを確認している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（6）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
4 薬学専門教育の内容（２）指摘事項「技能」の修得を必要とする SBO について、シラバスでは実施を確認できないものがある。未実施のものは実施するように改善すべきであり、実施しているがシラバスに記載がない場合は記載方法を改善することが必要である。
（３）本評価時の状況
自己点検・自己評価を行なった 2016 年度のカリキュラム・シラバスでは、C カリ
で「技能」の修得を必要とする SBOs のうち、以下の３つは講義形式で行なう科目のみに記載されていた。
C1(3)①-2）微分型速度式を積分型速度式に変換できる。
（知識・技能）「物理化学
１」
C1(3)①-4）代表的な(擬)一次反応の反応速度を測定し、速度定数を求めることができる。
（技能）「物理化学１」C3(4)③-2）測定化合物に適したイオン化法を選択できる。（技能）「機器分析学」
また自己点検年度シラバスにおいて、「薬学実習３」および「薬学実習８(B カリ)」で「技能」の表示がされていなかった。
本評価の 2017 年度は、C カリ（１〜３年）については適切な科目で実施するように改善したが、B カリ（４〜６年）については従来通りに実施した。
（４）本評価後の改善状況
2018 年度は B カリの学生は５〜６年であり、すでに当該科目は履修済であった。C
カリ（１〜４年）では上記３つの SBOs については「薬学実習３」および「薬学実習９」で「技能」として実施しているが、シラバスには 2021 年度より記載した（資料
10、26）。また「技能」を修得させる SBOs を含んでいる科目の学習方略について
は、「技能」の表示がされていなかった「薬学実習３」および「薬学実習９(C カリ)」のシラバスに「技能」を明記した（資料 10、26）。さらに毎年シラバス作成時に薬学教育 PDCA 推進室会議委員が点検し、適正に記載されていることを確認している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 10：薬学実習８シラバス（2016 年度）
・薬学実習９シラバス（2021 年度）
資料 26：薬学実習３シラバス（2016 年度・2021 年度）

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検討所見
改善すべき点（６）は、本評価時において、「技能」の修得を必要とするＳＢＯについてシラバスで実施を確認できない科目がある状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、シラバスの記載から講義科目以外での実施が確認できなかった「技能」の修得を必要とするＳＢＯｓについて、実
習科目で実施していることをシラバスに記載するように改善している。
以上のことは上記（５）の根拠資料で確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（7）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
4 薬学専門教育の内容（２）指摘事項
教育内容や学習方略に独自性のある科目もあるが、薬学教育モデル・コアカリキュ
ラムに設定された SBOs 以外の大学独自の到達目標の設定には至っておらず、大学の教育研究上の目的に基づいて設定された大学独自の特徴ある薬学専門教育が充実されるよう、改善が必要である。
（３）本評価時の状況
2017 年度のカリキュラムにおいて、大学独自の特徴ある薬学専門教育を行っていたが、シラバス上、不十分な記述が散見された。また、全体に占める大学独自の特徴ある薬学専門教育の比率は指摘の通りであった。
（４）本評価後の改善状況
シラバスには、可能な限り大学独自の薬学専門教育を整理し、教科のシラバスの該当する部分に明記した（資料８）。大学の教育研究上の目的に基づいて設定された大学独自の特徴ある薬学専門教育の充実のためには、カリキュラム全体の見直しが必要
であり、数年後に、薬学教育モデル・コアカリキュラムの改訂が予定されていることと勘案して、カリキュラム検討委員会を薬学教育 PDCA 推進室の下に設置し、検討を開始した（資料９）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料８：2021 年度大学独自の薬学専門教育のシラバス
資料９：帝京大学薬学部カリキュラム検討委員会規程、委員会名簿

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検討所見
改善すべき点（７）は、本評価時において、教育研究上の目的に基づいて設定された大学独自の薬学専門教育が十分に行われていない状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、シラバスに独自項目を明記することにより大学独自の教育の実施状況を整理した。大学独自の特徴ある薬学専門教
育の充実のためにはカリキュラム全体の見直しが必要であるため、数年後に予定されている薬学教育モデル・コアカリキュラムの改訂に合わせてカリキュラム検討委員会
で検討を始めているとしている。
以上のことは上記（５）の根拠資料で確認できたが、改善は独自項目のシラバスへの明記による独自教育の確認に留まっているため、今後、大学独自の教育を充実させる必要があるという指摘を踏まえた改善を進めることを求める。

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改善すべき点（8）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
4 薬学専門教育の内容（２）指摘事項
方略に独自性を持つ科目においては、その独自性がシラバスで確認できるよう、シラバスへの記載方法を改善することが必要である。
（３）本評価時の状況
本評価の 2017 年度までのシラバスに、指摘された内容が散見された。
（４）本評価後の改善状況
2018 年度は B カリの学生は５〜６年であり、すでに当該科目は履修済であった。C
カリ（１〜４年）では、方略の独自性がシラバスで確認できるよう、シラバスへの記載方法を修正した（資料７、10）。また毎年シラバス作成時に薬学教育 PDCA 推進室
会議委員が点検し、適正な計画となっていることを確認している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料７：薬学コミュニケーション２シラバス（2016 年度）・医療コミュニケーショ
ン２シラバス（2020 年度）
資料 10：薬学実習８シラバス（2016 年度）
・薬学実習９シラバス（2020 年度）

検討所見
改善すべき点（８）は、本評価時において、方略に独自性を持つ科目においてシラ
バスでその独自性が確認できない状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、方略の独自性がシラバスで確認できるよう、シラバスへの記載方法を修正した。
以上のことは上記（５）の根拠資料で確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（9）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
5 実務実習（２）指摘事項
実務実習事前学習において、事前実習全体としての目標達成度を評価するための指標は設定されておらず、指標を設定して適切に評価する必要がある。
（３）本評価時の状況
実務実習事前学習において、事前実習全体としての目標達成度を評価するための指標が設定されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
実務実習事前学習全体としての目標達成度を評価するための指標として、ルーブリック評価による「事前学習自己評価表」（資料 11）を作成し、2018 年度より本評価表を導入した。本評価表は、「学生の自信度」にもとづいて「科目ごとの自己評価（5 段階）」のみならず、「概略自己評価（3 段階）」により、学生自身が事前学習全体の目標
達成度を包括的に評価するための指標とした。また、「事前学習自己評価表」による評価は、実務実習前に教員が確認し、コメントを添えて実習施設に提示している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 11：事前学習自己評価表(2020 年度版）

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検討所見
改善すべき点（９）は、本評価時において、実務実習事前学習において全体としての目標達成度を評価するための指標が設定されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、実務実習事前学習全体としての目標達成度を評価するための指標としてルーブリックによる「事前学習自己評価表」を作成した。この評価表は、「学生の自信度」にもとづいて「科目ごとの自己評価（５段階）」および薬学教育モデル･コアカリキュラムのＦ薬学臨床の各項目に対する「概略自己評価（３段階）」により、学生自身が事前学習全体の目標達成度を包括的に評価するためのものであり、実務実習前に教員が確認し、コメントを添えて実習施設に提示することになっている。この評価表は 2018 年度より導入されている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、求められている改善に向けた取り組みが進められていると判断する。しかし、この評価表は実務実習施設への学生の状況の報告には適しているが、実務実習事前学習の総合的な目標達成度の評価を行うものとして十分とは言えず、教員による評価も行われていないので、今後、指摘の趣旨を踏まえた改善をさらに進めることを期待する。

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改善すべき点（10）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
6 問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
薬剤師国家試験対策の講義・演習のために卒業研究の時間が短縮されているので、改善が必要である。
（３）本評価時の状況
A カリ及び B カリでは、「卒論実習１」と「卒論実習２」を合わせた卒業研究の実質的な実施期間が 9 ヶ月程度と十分にとられていなかった。また、６年前期の午前（1、2 時限目）に基礎薬学から臨床薬学にわたる総復習型の科目（A カリ 8 単位、B
カリ 16 単位）が配置された上に、午後の３限目には卒論実習を行うものの、4 時限目には５年次に行われた学力測定試験での成績下位者および所属研究室の教員が必要と認めた全体の約 1／3 の学生を対象に 1 コマ程度の演習補講、および、この演習補講で合格基準に達しなかった者については時間延長して指導を行っており、薬剤師国家試験対策のために卒業研究の時間が実質的に短縮されていた。
（４）本評価後の改善状況
C カリでは、実務実習の 4 期制への移行に合わせて「卒論実習１」と「卒論実習２」を「卒論実習」（14 単位）に統合すると共に、実質的な実施期間を 11 ヶ月程度に延長した。また６年次は、2019 年度より前期の午後の 3、4 時限目は配属研究室において卒業研究を行う時間とし、成績下位者を対象とした演習補講は 5 時限目（16:30
以降）に実施することとした。これにより学生全員が６年前期も毎日少なくとも 3 時
間以上卒業研究を行う時間が確保されるようになった（資料４、12）。ただし、2020年度前期はコロナ禍の下、学生が登学できない状況となり、卒業研究は遠隔で実施
し、成績下位者を対象とした演習補講は行なっていない。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料４：C カリ行事予定表（2020 度履修要項 P42-44、46-47）
資料 12：C カリ 6 年前期時間割（2020 年度履修要項 P38）

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検討所見
改善すべき点（10）は、本評価時において、薬剤師国家試験対策の講義・演習のために卒業研究の時間が短縮されていた状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒論実習１」と「卒論実習２」
を「卒論実習」（14 単位）に統合すると共に、実質的な実施期間を 11 ヶ月程度に延長した。また６年次は、2019 年度より前期の午後の３、４時限目は配属研究室において卒業研究を行う時間とし、成績下位者を対象とした演習補講は５時限目（16:30 以降）に実施することとした。これにより学生全員が６年前期も毎日少なくとも３時間以上
卒業研究を行う時間が確保されるようになった。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（11）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
6 問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
問題解決能力の醸成に向けた教育について、関連科目を総合して評価するための指標の設定とそれに基づいた評価はなされていないので、改善が必要である。
（３）本評価時の状況問題解決能力の醸成に向けた教育を取り入れている科目は、2016 年度の時点で「ヒューマンコミュニケーション」、「薬学への招待２」、「医療コミュニケーション１」（以上 C カリ）、
「放射薬品学」、「薬学実習７」、「薬学コミュニケーション２」、「薬学コミュニケーション３」、「臨床薬学総論」、「薬学コミュニケーション４」、「卒論実習
１」（以上 B カリ）、「卒論実習２」（A カリ）であり、これら各科目においてはそれぞれの到達目標に応じた適切な方法で評価が行われていた。しかし、これまでは本学部の教育目的およびディプロマ・ポリシーに掲げた課題発見・問題解決能力について、これらの科目を総合した目標達成度を評価する指標が設定されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
カリキュラム検討委員会が中心となって帝京大学薬学部のディプロマ・ポリシーに基づく卒業時の学習成果（アウトカム）の評価方法を検討し、2019 年度中に「学生が身につけるべき資質・能力の評価（帝京大学薬学部）」に基づく「卒業時の学習成果（アウトカム）の評価表」を作成した（資料 13-15）。本評価表において、アウトカム
６「科学的探究心」の問題解決能力に関連するコンピテンシーである「３）未知、未解決の薬学的問題あるいは科学的問題を発見し、解決に向けて取り組むことができる。
」に問題解決能力に関連する科目が紐づけられており、これらの科目の学習内容を考慮した上での本コンピテンシーの達成度の評価が可能となっている。
この卒業時の評価は 2019 年度入学生から実施することとした。これに先立ち、2020 年度の６年生から本評価表による評価を試行を開始する予定であったが、コロナ
禍の下、2020 年度前半は学生が登学できない状況となり、講義形態も急遽、オンライ
ン型講義に変更してのスタートとなったため、試行開始年度は繰り下げることとし、改めて今後の感染状況を鑑みて検討・実施する。

（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 13：帝京大学薬学部 ディプロマ・ポリシー、卒業時の学習成果のコンピテン

20シー（2020 年度履修要項 表紙めくってすぐページ番号なし）
資料 14：学生が身につけるべき資質・能力の評価（帝京大学薬学部）
資料 15：卒業時の学習成果（アウトカム）の評価表【卒業時】検討所見改善すべき点（11）は、本評価時において、問題解決能力の醸成に向けた教育について、関連科目を総合して評価するための指標の設定とそれに基づいた評価がなされていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ディプロマ・ポリシーに基づいて設定された卒業時の学修成果（アウトカム）の評価により問題解決能力の醸成に向けた教育の総合的な達成度も評価できるとしている。アウトカム６「科学的探究心の醸成」のコンピテンシー３）「未知、未解決の薬学的問題あるいは科学的問題を発見し、解決に向けて取り組むことができる。」に問題解決能力に関連する科目が紐づけられており、これらの科目の学習内容を考慮した上での本コンピテンシーの達成度の評価が可能となっているとしている。評価項目は卒業研究担当教員による概略評価、実務実習成果発表会と卒業研究発表会における概略評価および学生による自己評価から成る。この評価法は 2019 年度入学生から適用される予定であり、コロナ禍の沈静化を待って試行が行われることになっている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、求められている改善に向けた取り組みが進められていると判断する。試行前の段階であり実態は確認できないが、この取り組みが進むことを期待する。

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改善すべき点（12）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
7 学生の受入（２）指摘事項
各学年に一定数の留年者や退学者が存在していることは、入学試験における能力や適性の評価に不適確な部分があることを示唆しているので、入学試験と入学後の修学状況との相関性などの解析を進め、入試制度の妥当性を評価し、入学試験の適正化のための検討が必要である。
（３）本評価時の状況
入学試験における基礎学力の評価が適確であるかについて、入学直後の「基礎学力検定試験」やその後の学修・進級状況などとの相関性について従来より検討していた。しかし留年者や退学者が特定の入試区分に集中する事態とはなっていなかった。
（４）本評価後の改善状況
一定数の留年者や退学者が存在していることは学生の学習動機や意欲にも大きく影響されると考えられるので、第三者評価の対象年度の 2017 年度中に行われた 2018 年
度入試より、一般入試における面接を教員 1 名から 2 名に増員した。これにより、より丁寧な面接を行い、学習意欲の高い学生の選抜に努めている（資料 16）。
さらに 2019 年度中に行われた 2020 年度入試より公募推薦の入試を導入し、意欲の高い学生の獲得に努めている（資料 16）。
これらの改善による効果については、さらに継時的な進級状況の推移などにより検討していく必要がある。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 16：2017-2021 年度入試要項の該当ページ

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検討所見
改善すべき点（12）は、本評価時において、入学試験における能力や適性の評価に不適確な部分があった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、2018 年度入試より一般入試において２名の教員による丁寧な面接を行うことにより意欲のある学生を選抜することに努め、さらに 2020 年度入試より公募推薦の入試を導入することにより意欲の高い学生の獲得に努めるなどの入試改革を行っているが、これらの改善による効果については継時的な進級状況の推移などによる検討が必要としている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、求められている改善に向けた取り組みが進められていると判断する。今後継時的な進級状況の推移などの解析を進め、これに基づいた改善を重ねることを期待する。

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改善すべき点（13）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
8 成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
再試験受験資格の基準が明示されていない科目があるので、改善が必要である。
（３）本評価時の状況
2016 年度の履修要項において、A カリにおいて６年次後期の総合演習講義、薬学総合演習については再試験受験資格が明示されていなかった。
（４）本評価後の改善状況
C カリにおいては、すべての科目は履修要項［Ⅴ］成績評価および［Ⅸ］再試験に記載の定期試験不合格の基準及び再試験受験資格が適応されるようになった（資料17）。
以降ガイダンスにおいて伝達しており、改善状況を維持している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 17：成績評価、再試験(2020 年度履修要項 P25,27)

検討所見改善すべき点（13）は、本評価時において、再試験受験資格の基準が明示されていない科目があった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、現行のＣカリにおいては、す
べての科目において履修要項の「成績評価」および「再試験」の項に記載されている
定期試験不合格の基準及び再試験受験資格を適用している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（14）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
9 学生の支援（２）指摘事項
基礎系の実験実習に必要な安全教育について、一部の実習書の記載に不備があるので、改善が必要である。
（３）本評価時の状況
基礎系の実験実習（１〜４年次「薬学実習」）に必要な安全教育について、一部の実習書に記載がないなどの不備があった。また、各実習で口頭による説明を行っているか不明であり、事故発生時の対策や事故防止のための取り組みが行われているかも明らかではなかった。
（４）本評価後の改善状況
全ての実習書に安全に配慮すべき事項の記載を行った（資料 18）。また、実習開始
時に安全に配慮すべき事項について、必ず口頭で説明を行うように実習担当者に周知した。また、事故発生時には実態調査書の所定欄に対応と改善策を記載し（資料19）、薬学実習推進研究センターへ提出してもらった。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 18：安全に配慮すべき事項を記載した実習書(令和元年度、令和 2 年度)
資料 19：実習時間・実態調査

検討所見
改善すべき点（14）は、本評価時において、基礎系の実験実習の実習書の一部に安
全教育についての記載がなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、全ての実習書に安全に配慮すべき事項の記載を行い、さらに実習開始時に安全に配慮すべき事項について実習担当者が必ず口頭で説明を行うこととした。また、事故発生時には実態調査書の所定欄に対応と改善策を記載して提出することになっている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（15）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
9 学生の支援（２）指摘事項
卒業研究（「卒論実習」）に必要な安全教育について、各研究室における実施状況を確認できる資料がないので、安全教育を行った記録を保管することが必要である。
（３）本評価時の状況
卒業研究（「卒論実習」）に必要な安全教育について、各研究室で安全教育を行うための「卒論実習を安全に実施するためのチェックシート」を作成し、チェックシートの利用法が立案された段階であった。
（４）本評価後の改善状況
卒業研究小委員会で検討し、安全教育を行うために作成した「卒論実習を安全に実施するためのチェックシート」（資料 21）を使って、各研究室で毎年４年生から６年生まで、一人一人に安全教育を行うこととした（資料 20）。このチェックシートは各研究室で毎年の分をファイルして保管するよう周知した。また、各研究室で集計した「卒論安全教育実施に関する集計表」（資料 22）を毎年教務委員会の卒業研究小委員
会で回収保管することとなった。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 20：卒論小委員会議事録（註：委員会正式名称は卒業研究小委員会）
資料 21：卒論実習を安全に実施するためのチェックシート
資料 22：卒論安全教育実施に関する集計表の例
検討所見
改善すべき点（15）は、本評価時において、卒業研究に必要な安全教育を行った記録が各研究室で保管されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒論実習を安全に実施するためのチェックシート」を使って、各研究室で毎年４年生から６年生まで一人一人に安全教育を行い、記入したチェックシートは各研究室で保管し、卒業した学生のチェックシートは教務委員会の卒論小委員会で回収保管することとした。各研究室の安全教
育実施状況は年度ごとに卒論小委員会に報告し集計されている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（16）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
13 自己点検・評価（２）指摘事項
これまで自己点検・評価が継続的に行われていないので、６年制薬学教育プログラ
ムの自己点検・評価を継続的に行い、その結果を公開することが必要である。
（３）本評価時の状況
2014 年度より自己点検・評価を行う組織として「薬学教育 PDCA 推進室」ならびに「薬学部自己点検・自己評価委員会」を設置し、自己点検・評価に努めてきたが、本評価時には継続的と表現できる状況には至っていなかった。
（４）本評価後の改善状況「薬学教育 PDCA 推進室」および「薬学部自己点検・自己評価委員会」を月１〜２回の頻度で行い、継続して改善に取り組んでいる（資料 27）。またその概要をホームページに掲載した（資料 23）。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 23：薬学教育 PDCA 推進室、自己点検・自己評価委員会の主な取り組み(HP
掲載活動状況：下記ページに記載した内容)
http://www.pharm.teikyo-u.ac.jp/home/HP210203.pdf
資料 27：2018-2020 年度薬学教育 PDCA 推進室運営会議議事録、自己点検・自己評価委員会議事録
検討所見
改善すべき点（16）は、本評価時において、継続的な６年制薬学教育プログラムの自己点検・評価とその結果の公開が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「薬学教育ＰＤＣＡ推進室」
および「薬学部自己点検・自己評価委員会」の会議を月１〜２回の頻度で開催し、その内容をホームページで公開している。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたが、資料やホームページから判断される会議での検討項目では、６年制薬学教育プログラムの継続的な自己点検・評価が十分に行われているとはいえないので、指摘の趣旨に沿った改善をさらに進めることを期待する。

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