レジリエントな国土と社会に向けたスマートシュリンクのすすめ

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特集 ● 東日本震災復興に向けた提言－安全・安心な交通社会を創る

レジリエントな国土と社会に向けた
スマートシュリンクのすすめ□□□□□□□□□□□林良＊

多くの死者や行方不明者が発生した被災地は、安全安心に住める街として復興することが大きな課題である。それに際しては、一方で気候変動や地殻変動により、自然が今まで以上に大きな力で動く可能性を十分に考慮しなければならない。他方で、急激な人口減少と高齢化が進行する社会は、一層脆弱になりつつある。このような自然と社会のミスマッ
チの下で豊かで持続可能な社会を形成するには、それをレジリエントなシステムへと移行する必要があり、そのために取るべき必須の基本戦略の一つは、「かしこい凝集＝スマー
トシュリンク」である。

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である。

１．スマートシュリンクとは社会は、高齢化のみならず、核家族化やモータリ

東日本大震災という大惨事は、現世代の日本人を、ゼーションに伴うスプロールなどによっても、脆弱経済力やインフラを投入すれば何でもできるというになってきている。一方で、自然の力は衰えないど幻想から目覚めさせた。わが国の高齢化率は既に世ころか、気候変動や地殻変動により一層活発になっ界でも最高水準にあり、少子化傾向が飛躍的に回復てきているようにも見える。三陸地方では過去に大しない限り、潜在成長力が低下していくことは確実

津波の被害から、「高き住居は児孫に和楽、想へ惨禍の大津浪、此処より下に 家を建てるな」（宮古市姉＊ 名古屋大学大学院環境学研究科交通・都市国際研究センター長・教授
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原稿受理 2011
年10月３日ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖｉｅｗ Ｖｏｌ．
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吉地区の大津波記念碑）にみられるような教えがある。今回の大震災もまた、力ずくで安全を確保しなければならない場所には住んではならない、という教訓を残したのである。今のうちに撤退せよとの自然の警告であり、真摯に受け止めるべきである。

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日本人、そして人類が21
世紀を生き抜くためには、良進国とは思えない。

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世紀の成長期にできあがった既成概念を捨てて、これらはすべて、病院や役所が被災して十分なケ

来るべき社会状況への的確な認識に基づき、だらしアのできない被災地に被災民を残した非常識に起因なく拡散することを戒め、孤立に決別し、かしこく凝する。役所は、砂袋を背負って復旧作業をしている集して人と人が絆を結んでいけるコミュニティを再状況にあった。寸断された道路網で、何度も水、食興する道筋を見出すことが求められる。このような糧、衣料品を運搬するよりも、被災者を被災地外へ行為を筆者はスマートシュリンクと呼んでいる１〜３）。

一度だけ搬送するほうが、容易であろう。非常時、しかも東日本大震災クラスの大災害時には、「生存２．東日本大震災で表面化した困難：条件確保と復活のための一時疎開」をすべきである。

21世紀という時代の再認識の必要性
２－１

そうすれば、非常時でも集落単位での居住も可能なはずである。発災後すぐに非常時モードに切り替え

安全呆け

大津波により、カタストローフに見舞われた。津

られるように平常時に準備しておき、また、すべて波以外にも、住んではいけないリスクの高い土地に、の国民に、非常時には生活様式を切り替えるもので日本各地で住んではいないか？日本が自然災害リスあるという意識の浸透を図っておくべきである。

クの高い国であることを忘れていたのではないか？

２）災害時のモビリティ低下が大きな生活困難に

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世紀後半は、大規模自然災害が少ない希な半世

自家用車が津波に流されてモビリティが奪われた紀であり、また、遭遇する社会も成長期にあって史ことにより、高台の避難所や低地の被災建物で暮ら上最強の時代であったともいえる。しかし、21世紀

す住民の多くが、働きに出られない、人との交わりに入って、巨大地震や気候変動によると思われる大がない、病院に行けない、買い物に行けないという規模気象災害などに、再び曝されるようになってい事態に陥った。生業を失い、生活の糧が得られないる。他方で、20世紀後半に既に進行していた核家族住民は先行きが見えず、低地の原位置に店を再建し化とモータリゼーションに伴う、家族の分裂と都市・始めるなどの現象が既に起こっている。非常時に対農山村の集落拡散、これに少子高齢化が加わって社する交通システムのリダンダンシー（冗長性）が欠会・経済の脆弱化が顕著となってきた。

如していたからであり、最低限のモビリティを提供

このように自然が強くなり、社会が弱くなっていできるように交通システムへの投資と設計がなされく局面に遭遇しては、経済力もなく自然に逆らわずていなかった。交通システムの計画・設計に際してに暮らしてきた昔に立ち返って、偉大な自然に畏敬は、平常時モードと同時に非常時モードを構想しての念を懐き、自然に対抗することなく、その懐に抱おき、即座に切り替える体制をとっておく。また、かれるべく、退くべきところからは本能的に撤退すコンパクトに集住できるように住宅地を再デザイン

る人間と自然の本来の関係性を取り戻すべきである。

し、地震・津波や洪水が発生した非常時でも可能な

２－２

居住、生産、交通における非常時モード

徒歩や自転車程度で集まれる安全な場所と施設を配の欠如置して、住民の交流を促すことによって、レジリエ

１）被災地に、被災民を残した非常識：QOL低下のントな社会を築いていくことが重要である。
２－３

放置

コストの膨大さ

東日本大震災は、被災地に避難民を残したまま対津波を被る低地への居住は、大きなリスクを伴い、応できるような災害ではなかった。交通路が寸断されて、水と食糧の補給が途絶えた。けが人や病人は、災害危険地区への居住の大きなリスクと東日本大震災でも津波で多くの生命を失った。

手当を受けられず、厳寒の天候の下でも暖房もなく、それだけでなく、いったん被災すると、破壊され糞尿を搬出することも困難なトイレを使わねばならた防潮堤や鉄道、道路等の交通施設、上下水道や電ない不衛生極まりない避難所生活のために、健康を力等のライフラインなどさまざまなインフラの回復害する人が続出した。クオリティ・オブ・ライフ（QOL）には莫大なコストがかかり、人口減少が継続して財が著しく低下し、肺が真っ白になって生存条件すら政規模が縮小していく日本社会では、その復旧は困脅かされる状況になってから救急搬送される始末で難であり、また無駄な場合も多い。

ある。震災後３カ月の時点でも不自由な避難所生活

さらには、低地に居住すると、大堤防や多くのポを送っていた人々が約４万人居た現実は、とても先ンプの稼働など、平常時でも一人当たり莫大なコス

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トがかかる。防波堤が無駄であった、そうではなく動、最大津波高、最大洪水高、地盤改良されていな津波を軽減したのだ、という議論がなされてはいる

い地盤の液状化などを、古文書などを掘り起こしてが、ここで問題とするのは防波堤一本槍の投資がサ

知識データを得ることの重要性が、今回の大震災でステイナブルかどうかである。宮古市田老地区では、 改めてわかった。このことは、中央防災会議の津波湾口に斜めに配置した古い防潮堤は残った。しかし、 専門部会４） でも実施が促されている。
新しい防潮堤は高さ10ｍ、湾口に向かってまともにしかし、これでも十分ではない。今回の地震動は対面する配置で、１km当たり建設費に1,000億円以上

短周期で土木構造物や建築物にはほとんど被害をもかけたが、崩壊した。しかし、住民は費用を意識すたらさなかった。揺れが阪神・淡路大震災時の長いるどころか、安心してしまい、またもや大きな被害周期で起こっていたら、仙台など都市部の破壊は大が出た。災害危険地区に居住する約1,000世帯を守るきかったであろうし、また、火災も起き、道路上のためにこの額を投じるなら、大津波でも安全な場所自動車の火災の伝播があり得たはずである。このよへの一度の移転を１世帯当り１億円補助して実現すうな種々のあり得る、しかも、最悪の事態をimagineる方が安い。堤防には、維持後進費がかかるからですることの必要性が喚起された。

ある。同様なことは、全国の沿岸部の津波被災リス

３．スマートシュリンクに含まれる重要概念

クの高いすべての地区に当てはまる。
２－４

人口減少・高齢化という「社会の津波」

３－１

21世紀という時代への認識

津波の来襲速度は、沖合では時速100〜200km、陸21
世紀は、日本にとっては少子高齢化に伴う人間上でも時速数十キロであり、高齢者が高台へ逃げる

社会の脆弱化と気候・地殻変動に伴う自然現象の極ことは極めて困難であり、多くの犠牲者を出した。

端化という、二つの相容れない現象が同時進行する

また、高齢者や病人などを介助して一緒に避難でき時代である。したがって、都市も農山漁村もこの厳しる若者の数も減少してしまっていた。

い状況を受容できるかたちに大転換する必要がある。

一方、避難して命が助かった高齢者も、一人で避３－２緩和策から適応策へのシフト

難所等で生きていかねばならない困難に直面してい地域の安全を巨大堤防により守ることは、現世代る。そして、運良く仮設住宅が当たっても、寄り集だけならかろうじてできる地域もあろう。しかし、まる場所がなく、外に出て人と接する機会が激減し、高齢化し成長力の低下する日本では、次世代は巨大孤独に陥っている。

堤防の維持管理をする財力がなくなることは、ほと災害リスクは、一定に推移してはいない。人口減

んど自明のことである。

少・高齢化によって社会が脆弱化する一方で自然のそのためには、地域の財政力を高める努力をしつ猛威は増長されてきているため、災害リスクが増大

つも、堤防など「緩和策」としてのインフラ整備は、してきていることを予感させられる。わが国では、財政力の範囲内で将来にわたって維持可能な適正規

21世紀という時代には自然の津波と社会の津波が重模とし、それ以上の外力に対しては、土地利用のかなりあい、一層被害が大きくなる可能性が高い。

しこい撤退と凝集による「適応策」をうまく組み合

ここでも、地域社会のスマートシュリンクの必要性は高い。
２－５

わせる対応戦略が必要である。すなわち、西欧的な発想に基づき自然に対抗するのではなく、東洋的な最悪事態のimagination：災害履歴認識の発想から自然に寄り添い、そこに懐かれて生きてい重要性く姿勢が求められているのであり、「無謀に攻める」

地震・津波災害は、古くから類似の現象が繰り返から、「かしこく逃げる」へのシフトをも意味する。

し起こっていたことを改めて知る。堤防などの防災

強い自然の力が生じるときには、津波などの大災害

施設は、得られた過去の数値データに基づいて20年発生直後の「短期の撤退」と、これらに出くわさなに一度、100
年に一度の洪水に耐えるというように、いために土地利用を引いておく「長期の撤退」の、期待確率概念を使って設計してきた。しかし、この両方の知恵が必要なのである。

確率が、一般の人々はもとより、分析している専門３－３ コンパクトシティ・コンパクトヴィレッジ

家でも明確に意識できていなかった。

わが国では、1970年代頃から所得が上昇して一般意識改革が必要であるが、重要なのは、最悪の事

市民が自家用車を持てるようになり、それ以降、自態をimagineできることである。歴史上最大の地震

動車保有率が急速に上昇した。このモータリゼーシ

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ョンは、都市も農山漁村も拡散させてしまった。と高齢化し潜在成長力の低下する社会においては、ころが、少子高齢化は、社会を支える働き手を減ら単に物理的にコンパクトな都市や集落であるだけでして支えられねばならない人々を増やすことから、はなく、土地利用を凝集し互いに手の届く範囲に住自治体の財政状況は悪化するため、不必要に拡散しみ、連携し共助のできる集落形成が有効である。

た市街地を維持することはできなくなりつつある。

中国では、一人っ子政策のひずみを相当に意識しこのことから、地震、津波、地盤液状化で被害をた政策がとられるようになっている。上海等の都市受けた町や村の復興は、コンパクトシティ、コンパにおける新しい街区では、その中に一般住宅、老人クトヴィレッジを形成する大きな、しかも最後のチホームが両方建てられ、老人ホームに住む高齢者がャンスであると認識すべきである。常識的に考えて、出てくるところには、高齢者と子どもの両方の遊具今の財政状況下でできないことは、将来世代の下での並ぶ公園が設置されている。老人ホームを、日本できるわけがない。コンパクトシティ、コンパクトのように孤立型ではなく、街区に取り込み、若い親、ヴィレッジは、海の津波に対する安全と共に財政縮子どもと高齢者の融合が図られている。このことは、

小という社会の津波に対する安全を保障するまちづ

核家族化している社会において、高齢者の知恵を、くりであり、クリスマスにもプレゼントを買えなく家族内だけではなく、コミュニティで次世代に共有なるかもしれない将来世代へのプレゼントである。

し伝承する仕掛けとして注目される。

３－４

クオリティストックの形成

今ひとつは、隣接するコンパクトシティ間では、しかし、コンパクトシティやコンパクトヴィレッ病院、劇場、スポーツ施設などをそれぞれが単独にジが好ましいと言っても、今の日本では、町や村の持つことなく、相互に道路や鉄道などの通路インフ

中心地には、２階建ての住宅の前に30階建てのマンラでつないで利用し合う、空間階層共助型集落形成

ションが建ち、視界が遮られ日照も奪われることはの概念である。これは、ドイツにおいては、1928年

希ではなく、まとまった居住安全安心保障地区がなに出されたChristallerの中心地理論６） に基づいて、い。個別の「住宅」はあっても、安心して集まるに伝統的に築かれてきた空間システムである。ここでふさわしい環境の良好な「住宅地ストック」がない。

は、通路インフラは、相互の機能を高めるものとしてこれを筆者は、クオリティストックと呼んでおり、位置づけられている。このことから、その効能は時間その形成がコンパクトシティやコンパクトヴィレッ短縮だけで評価されるべき代物ではなく、通路が互ジの前提条件（prerequisite）となる５）。

いに如何なる機能を補完し、命を救い、生活の糧をえ

３－５ コンパクトシティから凝集連携共助社会へるために周辺地域と連携・共助できるのかという視Fi
g.1 QOLの構成要素とその重みの時間変化

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点から評価されるべきものである。これは、道路などには、のびガエルのように体が延びてしまってはいの事業評価にも考慮されるべき重要な概念である。

けない。それを察知し、ゴムまりのように体を丸くQOLによる評価、その水準の維持縮こめて、受け身をすることが重要である。これが、大震災においては、企業・社会のBCP（Business

強い相手に対するレジリエントな対応であり、スマCo
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inuityPlan）すなわち、経済パフォーマンスをートシュリンクこそが、しなやかで余裕のあるレジ如何にして維持するかが大きな課題である。同様に、リエントな国土と社会を形成するための最重要な姿個人の生活パフォーマンスであるQOLを維持するこ勢たる所以である。

３－６

自然は強い相手であり、ガチガチに力を入れて抵とも重要である。
QOLには、種々の定義があり得るが、筆者はFig.
1７）

抗して勝とうと思っても無理であり、勝つことに意のように、人々の生活の質は、a）経済機会、b）生味がない。自然は素晴らしく、人間にできないほと

活・文化機会、c）快適性、d）安全・安心性およびんど無限のことを担ってくれている。むやみに逆らe）環境負荷性からなる五つの評価軸によって構成さわなければ、素晴らしい相手である。

れると定義している

５）。評価軸間の重みは、個人の参考文献

年齢や性別など属性によって、また、通常時と地震等の発災直後では、その構成要素間の重みが異なる。 １）林良「スマートシュリンキングと道路整備−

少子高齢化、災害リスク増大の下でのQOLの維すなわち、地震直後には、生命を守る「安全・安心性」が圧倒的に重要であり、「快適性」、「環境負荷性」

持・向上」『道路』200810、巻頭インタビュー、などの重みは相対的にわずかになる。

2008
年

QOLは、平常時においては、CO２排出や市街地維持

２）林良「農村・小都市にも適用を：戦略的『凝費用などの制約の範囲内で可能な限り大きいことが集』が重要」「コンパクトシティを考える（下）」望ましい。しかし一方で、非常時においては、最低『経済教室』日本経済新聞、20
1
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年５月27日限のQOLを維持することが必須であり、それが維

３）林良

第３回』

週刊東洋経済、201
1
年４月16日

否かの判断基準とするのである。
３－７「復興は持続可能性を考えて『スマートシュリンク』で」『日本激震！私の提言

持できるか否かによって、住民を被災地内に残すか

４）「東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津ホーリズム

波対策に関する専門調査会

豊かな生活、安全な国土、低炭素な国土、低市街報告（案）」201
1

年９月

地維持費用、これらは別々に論じられ、それらを達成するために別々に方策が検討されてきた。しかし、 ５）林良、土井健司、加藤博和、国際交通安全学

往々にして相矛盾する。これらを統一的に評価する

会土地利用・交通研究会編『都市のクオリティ

科学的方法論が必要であり、その分析に基づいて長ストック−土地利用・緑地・交通の統合戦略』
鹿島出版会、2009年

期の国土利用を再定義する必要があり、その方法も開発されている５，８）。

６）林上『中心地理論研究』大明堂、198
6
年７）三室碧人、戸川卓哉、加藤博和、林良

４．スマートシュリンクによるレジリエントな、西野慧、高野剛志「QOL指標による地震被害に伴う国土－社会システム形成へ道路交通網寸断の影響評価〜モンテカルロシミュレーションを用いて〜」『土木計画学研究・以上で述べてきたスマートシュリンクは、少子高講演集』Vol.
44、2011年

齢化という社会の脆弱性進行と自然の力の増大が同時に進行していく時代に、国土と社会をしなやかに

８）鈴木祐大、加知範康、戸川卓哉、柴原尚希、加藤博和、林良

して余裕を持たせるための戦略である。

「環境・経済・社会のトリプル・

サッカーでも柔道でも試合時間中ずっと力を入れボトムラインに基づく都市域の持続可能性評価ていたのでは、負けてしまう。優れた柔道家は、相システムの構築」『地球環境研究論文集』Vol.
1
7、手が強ければ強いほど、相手の袖を持つ自らの手を

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年

柔らかくし、相手が動くことを手で感知して、それをかわす動作に移る余裕を持っている。また、たとえ投げられても、致命的なダメージを受けないため

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