■ 論文 ■経営論集
Vol. 8, No. 6, March 2022, pp. 1-8
ISSN 2189-2490

キャリア教育にかかる先行研究とその背景
櫻

井

宏

明

概要
本論文では、日本の大学におけるキャリア教育について、その進展の背景事情及びその効果に関する
いくつかの先行研究を概観するものである。その結果みえてきたことは以下のとおりである。第 1 に、実社会で各々キャリアを積んでいる中で多数が納得できるキャリア教育の内容を作り上げるためには一定の時間を要することである。第 2 に、日本の大学におけるキャリア教育は日本の特殊な雇用環境である
新卒一括採用や職域型の人材育成システムの変化に対応するべく、特に 21 世紀に入ってから独自の進化を遂げており、この進化は、企業、学生、大学、政府いずれからみても必要に迫られた進化であると考えられることである。第 3 に、日本の大学におけるキャリア教育の効果についてはその検証結果をより待たないといけないものの、少なくとも学生本人の意欲の増進、中途退学率の低下などを通じ、最終的にキャリア形成に貢献していることが想定されることである。これに対し、特に大学のキャリア教育が就職後の賃金等に与える効果についてはまだ議論が収束していないようである。

キーワード：キャリア教育、職業教育、日本型雇用慣行、教育の効果（投稿日

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2022 年 1 月 13 日）

経営論集Vol. 8, No. 6（2022）pp. 1-8

キャリア教育にかかる先行研究とその背景
櫻

井

宏

明

＊

まると、高等学校への不本意入学や中途退学

1 . はじめに（以下中退）、早期離職やフリーター・ニート化も実数としては増加する。アメリカでは 1960

21 世紀に入り、授業の一環としてキャリア教

年代後半には上述の問題が顕在化しており、こ育を導入する大学が増加し、大学による学生のの問題解決の手法の 1 つとして、アメリカでは

就職活動支援も増強されているようにみえる。

1970年代から80年代初頭にかけてキャリア教育

本稿では日本の大学におけるキャリア教育導“Career Education” が発達した。キャリア教育

入・展開の背景事情及びキャリア教育の効果にはそれまでの職業教育と異なり、初等教育から関する先行研究を紹介することにより、大学に高等教育まで対象学年を広げるとともに、労働おけるキャリア教育について考察することを目を単に生活を維持させるための手段というのみ的としている。

ならず、勤労の価値や適応能力、就労経験、意志決定スキルなど、より広範かつ高次元の能力を得ることにより、これまでの職業訓練の上に2 ．キャリア教育進展の背景形成されるものとして考えられるようになった。
このキャリア教育という内容については、社

2 . 1 アメリカにおけるキャリア教育の進展

会人であれば必ず経験している内容であるだけ

キャリア教育が発展する背景事情を考える上に、その内容や実施方法、実施可否など様々なで、Hoyt（2005) をもとにその歴史をひもとい意見が得られるのも事実である。このため、アていく。まず、キャリア教育以前の問題としてメリカでも一定の質を確保したキャリア教育の仕事を完遂するには一定の技術・能力は必要で内容や予算確保、法制上の根拠整備などにおいあることはいうまでもない。このような特定専て関係者の数十年にわたる努力を要するなどそ門領域における技術や能力は職業教育、技術教の浸透には時間がかかっている。

育等という名称の職業科目を通じ習得してきた。

2.2

専門学校、職業高校を中心に設置され、特定の日本のキャリア教育進展とその背景

職業に就くための技術取得的な色合いが濃い職

日本においては 1980 年代から 1990 年代の主業教育は “Vocational Education” と呼ばれる。

に中学校を中心とした「進路指導」の在り方か

上述の職業教育とは別に技術や社会の高度化、ら議論が進展した（児美川 2007）。これは、第 2

高所得化に伴い高等学校や大学への進学率も高

次ベビーブーム世代が進学を迎え 15 歳人口が増
加し、高等学校へは 100％近くが進学を希望す* 文教大学経営学部

る中、東京圏を中心とした都市部への人口流入

hsakurai@bunkyo.ac.jp

1

図１

日本の完全失業率及び有効求人倍率の推移

6.0
5.0
4.0
3.0
2.0
1.0

1948
1951
1954
1957
1960
1963
1966
1969
1972
1975
1978
1981
1984
1987
1990
1993
1996
1999
2002
2005
2008
2011
2014
2017
2020

0.0

完全失業率

有効求人倍率（備考）独立行政法人労働政策研究・研修機構ホームページより作成の結果として高等学校の定員数が不足、高等学

年に 3％を初めて超え、1998 年には 4％を超える校への進学が難化したことがあげられる。中学に至り、就職支援の必要性を共有してきたとい校では進学先を確保するため偏差値に代表されえよう。

る学業成績を主とした進路指導を余儀なく迫ら

この状況をキャリア教育との関係でみると、れる中で、不本意入学や中退をいかに減少させ学校を卒業できれば就職ができるとは限らなくるか、という問題認識があげられる。

なったことを示している。これを山田（2007）

こうした中学校を中心とした進路指導問題には、「パイプラインシステムの漏れ」と表現し比して、大学でのキャリア教育は 1990 年代半ばた。山田（2007）をもとに筆者なりの解釈を含までは低調であった。理由はいくつか考えられめ説明すると、高度成長期には図 2 のとおり、るが、その 1 つに日本の「新卒一括採用」「終身

15 歳までの成績により普通科や職業別に高等学

雇用」「年功序列」という特殊な雇用慣行の下、校を振り分けられ、職業別高校への進学者は該

就職活動が比較的円滑に機能していたことはあ当する企業へ就職する。さらに大学に進学した

げられるであろう。まず、第 2 次世界大戦後の者は、大学のランク別に企業に就職するという日本の完全失業率及び有効求人倍率の推移は図システムである。これは学業成績により、あき1のとおりである。第 2 次世界大戦後初めて完全らめも招くが努力次第で自分の階層を上げるこ

失業率が 4％を超えたのが 1998 年である。それとも可能なシステムであり、いずれにせよパイまでは、戦後不況にあえぐ 1950 年代初頭及び急プラインに乗っている限り失業などはあまり心速な円高に伴う不況があった 1980 年代半ばには配せずにすんだ安定的なシステムであると評価

3％近くまで失業率が上昇したことはあっても、できるだろう。こうしたシステムにほころびが高度成長期から安定成長期にかけて全体的に失みえてきたのが 1990 年代以降で、これが図 3 に業率は 2％台を維持してきた。ところが、1995

示されたものである。図 3 では、職業高校、大

2

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図2

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学校から企業へのパイプライン

図3

パイプラインからの漏れ（備考）山田（2007）p. 106, 図表 4-5。

（備考）山田（2007）p. 193, 図表 7-1

学、大学院いずれもパイプラインシステムから簡単にまとめていく。

の漏れがみられる。この「漏れ」は、中途退学

日本における大学のキャリア教育が始めて出者（中退者）や就職活動への失敗などにより発てきたのは 1999 年の中央教育審議会答申であ

生し、漏れた者はフリータとなるため低賃金がる。日本では特に終身雇用や年功序列といった発生、経済格差が発生するというものである。

日本型雇用慣行に起因し、各会社に入社後の社

山田（2007）をキャリア教育の観点から筆者

員教育においてキャリア教育に代わる能力進展なりに解釈すると、パイプラインシステムが機を行っていた。また、1996 年までは失業率も 3能していた 1990 年代初頭まではパイプラインの％以下と小さく、転職や失業も少なかった。こ「継ぎ目」となる中学校、高等学校を中心に「継のため、キャリア教育はその必要性が顧みられぎ目を補強」するためキャリア教育が必要とさることなく、職業高校や専門学校といった職業れていた。これが、パイプラインからの漏れが訓練校における職業教育が中心であった。とこ発生する中で高等教育でも本格的なキャリア教

ろが、1997 年危機以降の不況下、超氷河期の就育の必要性が高まってきたと考えられる。特に職戦線下、新卒で採用されない者が増加し、個就職活動は学生の努力のみならず、運と縁の要

人評価の強化や年功序列の崩壊から社内教育の素もあり、卒業時の好不況にも影響を受ける。

役割が低下する中で、若年層が、学校から企業

従って、大学側としては、歴年の就職支援の蓄へ円滑に移行し、一人前の社会人として鍛えら積も活用しつつ、こうした「漏れ」をいかに防れていく、という流れに滞留が生じてきたこと

ぐか、という課題への対処が重要になる。

が背景にあるだろう。また、2004 年には、「キャリア教育の推進に関する総合的調査研究協力

2 . 3 日本の大学におけるキャリア教育普及者会議」がキャリア教育について論じている。

こうした厳しい就職事情を踏まえ、日本にお高等教育に関しては、こうした中央教育審議

ける大学の「キャリア教育」が進化していく。

会の動きを受け、大学設置基準が改正され、2011

この経緯を詳しくまとめた児美川（2007）から

年以降はキャリア教育を教育課程に組み込むこ

3

図４
第九章

大学設置基準（抄）事務組織等（社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を培うための体制）
第四十二条の二大学は、当該大学及び学部等の教育上の目的に応じ、学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を、教育課程の実施及び厚生補導を通じて培うことができる
よう、大学内の組織間の有機的な連携を図り、適切な体制を整えるものとする。

とが必要になった。表 4 は大学設置基準である

日本における 18 歳人口は減少していくことがす

が、必ずしも授業に取り入れる必要があるようでにわかっており、就職に強い大学は高校生のにはなっておらず、また、キャリア教育に関す

入学希望者を増やす一つの宣伝材料となる。まる文字もみられない。このため、各大学は各々

た、就職支援が蓄積されると、学生の不安や懸が直面する課題に応じてキャリア教育や就職指念事項に応えやすくなる導などを実施することができる。

第 4 に、政府の側からみると、失業率の低下
は最重要課題の一つである。失業率は、不景気

変化する日本の大学でのキャリア教

2.4の際にどんな仕事でも欲しい「需要不足失業」、

育の背景

よりよい仕事に就く準備としての「摩擦的・構

これまで日本の大学におけるキャリア教育が造的失業」に分類され、その対策も異なる。需発展していく背景や経緯を概観してきた。ここ

要不足失業には公共事業の増加などで対応する

で、改めて大学におけるキャリア教育が進化しことが考えられるが、摩擦的・構造的失業につていく背景事情について、企業、学生、大学、

いては職業紹介の充実や職業訓練・資格取得の政府各々の観点から簡単にまとめることとする。

支援などが考えられる。このうち、大学におけ第 1 に、企業の側からみると、終身雇用や年るキャリア教育や就職活動支援はどんなに好景

功序列といった日本型雇用慣行を実施するため

気であっても発生する摩擦的・構造的失業率のに若年層の職業教育はとても重要である。しか低下に貢献するものと考えられ、国家の希少なしながら、昨今の個人評価の重視や福利厚生を財産である若年層の人材活用に貢献する重要な維持できない企業の財務状況等により手厚い職政策と位置付けることができる。

業教育の実施が困難になっているのも事実であ

総じて、日本では第 2 次世界大戦後、新卒一る。大学におけるキャリア教育がこうした人材

括採用と終身雇用という独自の文化が色濃い中

育成をサポートする形になる。

で、大学では学術的な基礎教育を中心に、企業

第 2 に、学生の側からみると、新卒採用が多に採用後の研修において実務的な職業訓練を受い日本では、大学において就職活動を支援してけてきたという棲み分けがあるといえるだろう。

くれることはこれまで社会との接点が希薄であ今世紀に入り、こうした日本独自の雇用環境がった学生にとっては就職活動の失敗を予防する

変化する中で、大学におけるキャリア教育は独という観点から特に意味がある。

自の進化を遂げたと評価できるだろう。

第 3 に、大学の側からみると、少子化に伴い

4

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収益率が低く、OECD（2009）によると、先進3 ．日本の大学におけるキャリア教
育の効果に関する先行研究

国では中等教育より高等教育の効果がより大きいことが示されている。日本の研究のレビューを行った妹尾、日下田（2011）では、収益率がでは、日本の大学におけるキャリア教育が与6～8％と諸外国に比して低く、男性より女性のえる効果はどのようなものがあるのだろうか。

効果がより大きいと取りまとめている。

経済学的なアプローチからは主に卒業後の賃金

また、大学卒業者内における賃金格差であるによって計測することが多い。また、キャリア

が、それまでの先行研究を取りまとめた北條

教育の効果を意識測定として実施する手法もあ（2018）では、先行研究から、①大卒学歴の平均る。ここでは、前提条件として大学進学の効果

的な収益率は以前と変わらず維持されており、と初等中等教育を含むキャリア教育の効果を紹2000 年代以降はむしろ上昇傾向にあること（大介し、次に大学におけるキャリア教育の効果に学進学は投資としてみた場合でも依然として魅関する先行研究を紹介する。

力は失っていない）、②同じ大卒者の中でも得ら3.1

れる収益にかなりばらつきがあること、を指摘

教育効果とキャリア教育の効果している（北條 2018、p. 36）。ただし、この分

まず、議論の前提として、大学に進学する効野については2008年に発生した世界金融危機以

果と卒業する効果について確認することとする。

降のデータに基づく分析は比較的少なく、さらこの分野は過去から膨大な研究成果が存在するなる研究が望まれるところである。

が、本稿では経済学的な効果として主に費用対次に、キャリア教育の効果に関する先行研究

効果の観点からこれをまとめることとする。

について、平尾（2019）をもとに概観する。キ

教育の大学に進学する際のコストは、直接的

ャリア教育は先述のとおり、必ずしも高等教育な学費や追加的な下宿費用、間接的には4年間就に限らず、日本では中学校を中心とした中等教業が遅れることに伴う生涯賃金の減少が考えら

育でより重要な役割を果たすものと考えられる。

れる。他方、効果は卒業後の賃金が高等学校卒

この点、玄田他（2010）では、2006 年に 20 代～業に比して高くなるというものである。費用と効50 代を対象に実施したアンケート調査（回答者

果を比較すると、総じて大学進学に対する効果

数 2010 名）の分析結果、キャリア教育（玄田他

はプラスであるとの証拠が頑健である。アメリ2010 では「職業教育」と表記）の受講は賃金にカでは Griliches (1977)、Angrist and Krueger

は影響を与えないものの、中途退学率（中退率）(1991)、Card and Krueger (1996) など、各国デを 2.3％程度抑制する有意な効果があり、キャリータを扱った Psacharoupoulos（1994）、OECD

ア教育の内容的には、先生や社会人による職業（2009）など、日本では島（1999）などが存在への講話が中退率低下や就職後のやりがいに影する。効果の大きさは、それまでの研究成果

響を与えていることが示されている。また、キを取りまとめた Card (1999) によると、賃金は

ャリア教育も就職後に有効と感じられた内容が10％程度上昇することが示されている。また、多いほど、中退の抑制効果が高く、正社員としPsacharoupoulos（1994）では、高所得ほど平均ての就職もしやすく、仕事上のやりがいも感じ5やすくなっていることを示している。このこと方である。特に異質な他者との深い交流が就業

は、キャリア教育の内容を多様化することがキ

意識を高めることが示されている。特に 1 年生

ャリア教育の効果を高めることを示唆している。

前期で友人関係を構築した上で、後期に社会、

ただし、玄田他（2010）は中等教育及び高等教

経済に教務を持つことができると 1 年の 1 月時

育におけるキャリア教育全般の効果であり、大点で自尊感情に正の影響を得られる関係を示し

学のキャリア教育には限定していない。森田他ている。

（2014）では、2013 年に 16～31 歳の修学中以外

第 3 に、就職活動とキャリア意識の関係としの男女 3067 名を対象に調査を行い、回答を得らて、男性よりも女性のほうが就職活動開始時期

れた 235 名の調査結果（有効回答率 28％）をもには希望業種数は多いものの、検討した業種数とに DID の手法を用いて、小学校から高等学校

は男性のほうが女性より多い傾向があることがまでにキャリア教育を受講している被験者は年示されている。

収 40～120 万円程度上昇しているとの分析結果

平尾（2018）においては、CAVT を活用し、を示している。ただし、ここでは大学のキャリ「キャリア入門」というキャリア教育の講義受講

ア教育は含んでいない。

者が「アクション」項目を中心にキャリア意識

3.2の向上に正の効果を持っていることを明らかに大学におけるキャリア教育の効果している。

以上の前提を踏まえ、日本の大学におけるこうした CAVT とは全く異なる観点から行わ

キャリア教育の効果については、田澤、梅崎

れている研究に新井他（2016）及びその後の毎（2013）を中心とした法政大学のグループが年の調査があげられる。新井他（2016）では、CAVT（Career Action Vision Test）を開発しキャリア教育の効果を利他的（社会のために貢ている。ここにおいて日本の大学生のキャリア

献する）か、という観点から学生への意識調査

教育の効果測定について、主に CAVT の開発、を実施しており、両問に対する相関係数を主に学生生活の在り方、就職活動を通じたキャリア

調べることにより、本来自分のためのキャリア

意識の変化、という 3 つの分野から詳細に報告

教育が社会や他人にも貢献している旨を述べてされている。

いる。ただし、この研究では他の要因が入り込

第 1 に、CAVT の開発及びその効果についてんでいる可能性や、逆の因果が発生している可である。より具体的には、人に会ったり様々な能性などは否定できない。

活動に参加したりする「アクション」と、将来以上から、大学のキャリア教育の効果がどのに向けた夢や目標、やりたいことなどを明確に程度存在するかということは今後の検証課題ですることとされる「ビジョン」から構成されるあるものの、学生側からみれば就学意欲を向上

キャリア意識を測定する尺度として開発された

させ中退者を減少させることにより、卒業後のもの。実際に調査を実施した結果、キャリア教

賃金を低下させない歯止め効果は期待できるで育は早期離職を一定程度防止するなどの効果があろう。

得られたことが示されている。
第 2 に、キャリア発達を促す学生生活の在り

6

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参考文献

4．まとめ

新井立夫・山岡三子・石塚浩（2016）「社会的動機の様式（利己性・利他性・集団性・原理性）における本稿では、日本の大学におけるキャリア教育

キャリア選択の分析 ─キャリア選択の動機・認知に関する先行研究及びその背景事情について概様式に関して─」経営論集 2(6), pp. 1-23。

観することにより、日本の大学におけるキャリ

玄田有史、佐藤香、永井暁子（2010）「学校における

ア教育の意味について考えてきた。ここから得職業教育の経済効果」西村和雄、大森不二雄、倉本
直樹、木村拓也編『拡大する社会格差に挑む教育』られる結論は以下 3 点に分類できるように考え

東信堂、pp. 67-91。

られる。

児美川孝一郎（2007）「権利としてのキャリア教育」明

第 1 に、キャリア教育の導入の賛否は常に分石書店。
島一則（1999）「大学進学行動の経済分析」教育社会

かれ、多数が賛成する内容を作り上げるために

学研究 64、pp. 101-121。

一定の時間を要することである。日本では高等下村英雄、八幡成美、梅崎修、田澤実（2013）「キャ

教育というよりは中学校を中心とした中等教育

リア意識の測定テスト（CAVT）の開発」梅崎修、

で特に偏差値を中心とした進路指導への疑問か

田澤実編著『大学生の学びとキャリア─入学前か

ら発展してきていることは特筆すべきだろう。

ら卒業後までの継続調査の分析』法政大学出版局、
pp. 127-139。

第 2 に、日本の大学におけるキャリア教育は

妹尾渉・日下田岳史 (2011)「『教育の収益率』が示す

日本の特殊な雇用環境である新卒一括採用や職日本の高等教育の特徴と課題」国立教育政策研究所

域型の人材育成システムの変化に対応するべく、紀要 140, pp. 249-263。

特に 21 世紀に入ってから独自の進化を遂げてお平尾智隆（2019）「自然実験によるキャリア教育の効り、この進化は、企業、学生、大学、政府いず果測定─キャリア教育が大学生のキャリア意識に与れからみても必要に迫られた進化であると考ええる影響」日本労働研究雑誌 707、2019 年 6 月号、pp. 79-92。

られることである。

北條雅一（2018）「学歴収益率についての研究の現状

第 3 に、日本の大学におけるキャリア教育のと課題」日本労働研究雑誌 694, pp. 29-38。

効果についてはその検証結果をより待たないと

森田玉雪、山本公香、馬奈木俊介（2014）「キャリア

いけないものの、少なくとも学生本人の意欲の教育政策の効果分析」山梨国際研究 9、pp. 70-84。

増進、中退率の低下などを通じ、最終的にキャ

安井健悟、佐野晋平（2009）「教育が賃金にもたらす因果的な効果について─手法のサーヴェイと新たなリア形成への貢献が想定される。これに対し、推定」日本労働研究雑誌 588, pp. 16-33。

特に大学が実施するキャリア教育が就職後の賃

山田昌弘（2007）「希望格差社会─『負け組』の絶望感

金等に与える効果はまだ議論は収束していないが日本を引き裂く」ちくま文庫。
Angrist, J.D., and Krueger A.B. (1991) “Does

ようである。

Compulsory School Attendance Affect Schooling

最後に、特に世界金融危機以降の効果の推計

and Earnings?”, The Quarterly Journal ofは先行研究がまだ少ないことがあげられる。特Economics, 106, pp. 979-1014.

に少子化の進展及び大学の役割が問われる中、

Batson, C., D., (2010) Altruism in Humans, Oxford

この分野のさらなる研究の進展が望まれる。

University Press.（菊地章夫、二宮克美訳（2012）「利他性の人間学：実験社会心理学からの回答」新7

曜社、p. 309、pp. 325-330）

to Schooling: Some Econometric Problems.”

Card, D., and Krueger, A. (1996). “School Resources

Econometrica, 45(1), pp. 1-22.

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Hoyt, B., Kenneth (2005) Career Education: History

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8

Journal of Public and Private Management
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ISSN 2189-2490

Review of the Career Education:
Previous Studies and the Background
Hiroaki Sakurai
Faculty of Business Administration, Bunkyo University
hsakurai@bunkyo.ac.jp
Received: 13, January, 2022

Abstract
This paper summarizes the background and the effect of the career education in Japan’s
universities. Following three things are shown from the summarizing. First, it takes more than adecade for developing the career education both in the U.S. and Japan. Second, the career educationin Japan’s universities has been prevailed after the 2000s partly because the career training system
for new graduates was weakened in Japanese companies, which have been brought benefits forcompanies, students, universities, and the government. Third, previous studies for the career educationin Japan seem to imply that it lowers the dropout rate of the university although the effect for raising
students’ future wage is still under discussion.
Keywords: C areer Education, Vocational Education, Japanese Employment Practices, Effect ofEducation

Faculty of Business Administration, Bunkyo University
5-6-1 Hanahata, Adachi, Tokyo 121-8577, JAPANTel +81-3-5688-8577, Fax +81-3-5856-6009
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経営論集Vol . 8, No . 6

ISSN 2189-2490
2022年 3 月31日発行
発行者

文教大学経営学部

石塚

浩

編集

文教大学経営学部

研究推進委員会

編集長

山﨑

佳孝

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