2020 年

日本がん看護学会の課題と今後の発展の方向性
将来構想に関する報告書

一般社団法人日本がん看護学会
2021 年 1 月 10 日

目次
Ⅰ．はじめに ........................................................................................................................................ 2
Ⅱ．学会運営の現状と課題 ................................................................................................................... 2
１．学会員の現状と課題 ....................................................................................................................2
１）若年層を中心に学会員増への取り組み強化 ........................................................................... 4２）がん看護のコア学会としての役割拡大 .................................................................................. 5
２．組織の発展の現状と課題 ............................................................................................................5
１）社会連携活動の拡大、広報活動の強化、 ............................................................................... 6２）研究基盤の強化、研究支援体制の整備 .................................................................................. 6３）学会組織の評価体制の整備 .................................................................................................... 7３．財政状況 ......................................................................................................................................7１）財政基盤の安定化 ................................................................................................................... 7
Ⅲ．学術集会の在り方・展望 ............................................................................................................... 8
１．より専門性の高い企画とそれを生み出す組織体制 .....................................................................8
２．学術集会参加者数増への取り組み ..............................................................................................8
３．市民や社会に開かれた学術集会 ...............................................................................................10
Ⅳ．がん看護実践の質向上 ................................................................................................................. 10
１．がん看護実践者のキャリアディベロップメント支援 ...............................................................11
２．高度実践看護師や専門性の高い看護実践者の役割拡大 ...........................................................12
３．看護実践の変革をもたらす研究支援と成果の発信 ...................................................................12
Ⅳ．国際化・グローバル化 ................................................................................................................. 13
１．海外のがん看護学会とのネットワークの強化・拡大 ...............................................................14
２．国際共同研究の促進 ..................................................................................................................14
３．国際学会で活躍できる研究者の育成 ........................................................................................14
Ⅵ．社会的存在意義を高める：社会に認識される学会であるために ................................................ 14
１．学際的活動への貢献や政策提言につながる活動の推進 ...........................................................15
２．国全体のがん対策における本学会の役割発揮と可視化 ...........................................................15
３．社会とのつながり・情報発信の強化 ........................................................................................15
４．患者団体とのつながりの強化 ...................................................................................................16
Ⅶ．まとめ .......................................................................................................................................... 16
Ⅷ おわりに ...................................................................................................................................... 17

1

Ⅰ．はじめに2020 年現在、看護学の発展とともに日本看護系学会協議会には 47 の学会が登録され、そのうち日
本学術会議協力学術研究団体として登録されている学会は 24 となる。看護系大学も急増し日本看護系大学協議会には 287 校が加入し、看護学の基礎教育においてがん看護が教授されるようになった。
同時に大学院では、がん対策基本法を基盤とするがんプロフェッショナル養成プランの施策を受けて、77 課程のがん看護専門看護師教育課程が認定されており、946 名（2020.12）のがん看護専門看護師が活躍している。臨床ではがん看護専門看護師を中心に修士号を持つ看護師や認定看護師が実践をリードし、がん看護に関する実践、教育及び研究の発展と向上に努めている。
本学会は 1987 年 2 月に設立された後、25 年後の 2012 年には、学会員数が 5000 人を超え、学術集会では 500 演題以上の研究発表が行われる学会に発展した。不確実な社会のなかで変革を求められる今、がん対策、がん医療の加速的な進展や国民の価値観の多様化、QOL の重視等を踏まえ、日本がん看護学会の存在意義を捉え直し、今後 10 年の将来を見据えて学会の将来の方向性を見定め、期待されるがん医療・看護の質向上に向けて、計画的に変革を推進し、さらなる発展を目指す必要がある。
今期理事会では、将来構想委員会を新たに設置して本学会の将来について議論し、今後の発展の方向性について検討する。

Ⅱ．学会運営の現状と課題
１．学会員の現状と課題
本学会は 1987 年に設立、1992 年に学会として組織化され初の総会が開催された。当時の学会員数
は 1,229 名で、その後は着実に増加し、2020 年 12 月 31 日現在では、5,350 名（正会員 5,322 名、準会員 23 名、名誉会員 3 名、賛助会員 2 名）となっている。2005 年以降の学会員数を図１に示す。がん対策基本法が制定された 2007 年（3,143 名）以降増加傾向にあり、2012 年には 5000 名を超えた。
しかし、それ以降は微増となっている。これは、2014 年度の学術集会から演題発表は筆頭者のみが学会員であることに緩和されたことや、2019 年度からは学会誌の投稿規程が変更され、筆頭者が学会員であれば投稿可能になったこと、年会費が 2015 年度より 10,000 円に変更されたことが影響していると推察できる。

図１ 学会員総数の推移

2

がん看護学関連の大学院での学修者は本学会の学会員となる可能性のある方々である。現在大学院
博士前期課程は 194 課程（77APN 課程+研究コース）、博士課程は 113 課程で微増はしているが、新たに多数の大学院修了者の学会員増は見込めないと考えられる。
学会員数を年齢別に 2010 年、2015 年、2019 年の推移でみると図 2 のように、20 歳代、30 歳代は
経年的に減少している。2019 年の年齢別人数をみると、20 歳代が 2%、30 歳代が 18％、40 歳代が43％、50 歳代が 30％、60 歳代が 5％であり、20 歳代、30 歳代を合わせて 20％と若年層の学会員数の減少が顕著である。これらの状況から、がん対策基本法によるがん診療連携拠点病院の増加や政策的にがん看護教育に焦点が当った時期に増加した世代が、年齢を重ね、一世代移行した様子がうかがえる。そのため、今後の学会の発展には若年層の学会員を増やす取り組みが必須となる。

図２ 年齢別学会員数の推移
また、所属先をみると図 3 のように、病院 58％、大学病院 19％、大学 18％、その他 5％と、臨床に所属している学会員が 77％を占めている。
企業
行
政
2名
0%

18名

専門学校 15名
0%

訪問介護施設 55名

人数

1%

0%

所属無し 211名…
大学 943名 18%
病院(大学病院以外)
3143名 58%
大学病院 994名
19%

病院(大学病院以外)

大学病院

大学

行政

企業

図３ 学会員の所属先

3

専門学校

訪問介護施設所属無し

地区別の学会員数の推移をみると図 4 のように、9 地区バランスよく増加しているが、2015 年度以降、微増となっている。増加が顕著な地区は、学術集会開催地であり、研究発表をするために臨床看護師が学会員となったが、発表後は継続していないことが推測される。

図４ 地区別学会員数の推移
以上のことから、2007 年以降の学会員数の増加は、がん対策基本法の施策により実施されたがんプロフェッショナル養成プランによって新設されたがん看護専門看護師養成課程の大学関係者やがん診療連携拠点病院関連の看護職の入会によるところが大きい。国のがん対策の推進により、がん看
護専門看護師養成課程をもつ教育機関が企画するプログラムや講演会・セミナーの開催、がん診療連
携拠点病院の研修体制等が充実し、同時に本学会学術集会での臨床看護実践に関わる研究発表も増加した。一方で、2012 年以降新規学会員が微増に転じたのは、学術集会や学会誌での研究発表は筆頭者のみ学会員であることに規程が緩和されたことに加え、本学会以外にがん看護に関する研究を発表する機会や場が増えたことや自施設内での研修の充実等に影響を受けていると推察される。これまで
はがん医療を取り巻く国や地方自治体の施策等が契機となり、学会員数の増加・維持につながった。
今後は、学会に入会することで専門性をより高める機会が得られることや学会員としてのメリット、本学会の魅力をいかに広報するかが重要であり、現状の課題として、１）若年層を中心に学会員増への取り組み強化、２）がん看護のコア学会としての役割拡大、があげられる。
１）若年層を中心に学会員増への取り組み強化
学会員数が現状のまま推移すると 10 年後には若年層が稀少な学会員構成となることが予測される。
若年層の新規学会員の増加が見られないのは、本学会員であることの利点が十分伝えられていないことに加えて、働き方や自己研鑽に関する多様な考え方やライフイベント等の個人レベルと、所属機関の方針や取り組み、研修や研究発表へのサポート体制など組織レベルの課題が背景にあると考える。
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そこで本学会は、今後のがん看護の発展に貢献していく若年層会員の確保と人材育成に向けて、学会
員増およびキャリア発達を支援する対策を立てることが急務である。
将来展望として、若年層に焦点を当てて、学会の魅力や会員同士でがん看護を学ぶ楽しさを伝える活動を組織的に行うことが重要である。同時に若年層が用いている情報ツールを活用して、会員であれば無料でいつでもどこでも気軽に自己学習できる方法や研修、セミナー等を企画していくことや、半数が非学会員である学術集会参加者に対して、若年層を対象とする SIG 企画を立案し、入会促進を計ることも一案であろう。また、現在検討中の地方分科会を各地域の若年層のニーズに対応した身近な分科会として展開させていくことも期待される。さらに、本学会の入会資格には、学会・研究会
発表や紙上発表が必要であり、研究業績を要件にしている。若年層は、がん看護に関する研究の機会が少なく研究業績をもたない看護職が多数いると推測されるので、入会が容易になるように入会資格を見直し、例えば、研究業績の要件を無くす等の資格要件の検討が望まれる。
２）がん看護のコア学会としての役割拡大
本学会は、がん患者の実践や教育・研究に携わる看護職に対して、がん看護のコアの学術学会としての役割を担い、その存在意義を発信していくことが急務であると考える。がん対策推進基本計画では、「がんの予防」「がん医療の充実」「がんとの共生」を柱とし、各分野で取り組みがなされている。
本学会の会員は、サブスペシャリティを“がん予防・早期発見”とする高度実践看護師は僅かで、がん予防に携わっている看護職（保健師）の学会員も少ない。予防をテーマとする SIG も存在せず、「がん予防」への貢献は高いとはいえない。また、国は、ライフステージに応じたがん対策を推進する人材の養成に取り組んでいる。小児がんや AYA 世代がん患者、高齢・認知症がん患者の実践や教育・研究に携わる看護職は増加傾向にあり、それぞれが小児看護、小児がん看護、高齢者看護、地域看護、在宅看護に関連する専門学会を活動の場とし、本学会に所属しているとは限らない。さらに医学系の腫瘍やがん腫、診断・治療等を中心とする学会の学会員となり、最新の診断・治療の知見を得ている
看護職も多数いる。このため、医学会や他の看護系関連の専門学会との連携・協働を強化し、医学会や他の看護系関連学会に所属している看護師を本学会に誘導できるように、学術集会の際に他学会と共同企画をするなどして本学会員の増加をめざしていくことが望まれる。
将来展望として、本学会は、がん看護のコア学会としての仕組みづくりを検討する。そして、小児看護、小児がん看護、高齢者看護、地域看護、在宅看護に関連する専門学会のがん看護関係者の入会を促進する工夫を検討する必要がある。また、がん看護の強化の必要な分野（ヘルスプロモーション、予防・早期発見等）の看護職を学会活動に参画していただくような方策を練る必要がある。

２．組織の発展の現状と課題
本学会は 1987 年に発足後、2013 年 2 月に、がん看護に関する研究、教育及び実践の発展と向上に努め、もって人々の健康と福祉に貢献することを目的とする「一般社団法人日本がん看護学会」として法人化された。本学会の主な事業は、①学術集会の開催、②学会誌等発行、③看護専門職の実践の向上及び研究・教育活動の推進、④国内外の関連学術団体との協力と連携、⑤国際交流活動、⑥人々の健康と福祉に貢献するための社会活動、⑦その他、であり、当法人の目的を達成するために必要な事業である。これらの活動を行うために、常設委員会（編集委員会、教育・研究活動委員会、会則・渉外委員会、国際活動委員会、SIG 委員会、ガイドライン委員会、がん看護技術開発委員会、表彰委
員会、倫理委員会、利益相反委員会）と臨時委員会（選挙管理委員会、将来構想委委員会、災害対策
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委員会等）が組織されている。本学会は、社会の動きを敏感に察知し、新たなプロジェクトの提案や
がん看護実践の質向上のための活動、国際化・グローバル化への対応、社会に開かれた学会としての活動等に、委員会活動を通して課題に取り組み、学会を発展・深化させてきた。がん看護の展望については、本学会がリードする使命があり、今後も委員会活動を基盤として新たな課題に取り組み、がん看護の深化・発展を推進し、その成果を社会に発信していくことが重要である。また、学会組織運営の質保証のためには、組織内に自ら自己点検・評価を行う体制整備が望まれる。
社会構造の複雑化や人々の価値観や文化、生活の多様化、がんの治療・療養・生活過程への先端科学の導入等により、がん医療・看護へのニーズは今後さらに拡大することが予測される。新たな課題に対応していくためには、市民や当事者の視点が必要不可欠であり、専門職からの提案や情報発信にとどまらず、市民や当事者と双方向の視座で協働して課題解決に取り組むことが求められる。また、
がんゲノム医療の急速な発展や AI、ビックデータ、IoT、ロボテックスなどの先端技術の高度化、グ
ローバル化する社会において、がん患者の尊厳や権利を擁護し QOL にさらに貢献するためには、看護ケアや看護技術のさらなる開発に学会として取り組むことが必要である。
組織の発展における課題として、１）社会連携活動の拡大、広報活動の強化、２）研究基盤の強化、研究支援体制の整備、３）学会組織運営の評価体制の整備、があげられる。
１）社会連携活動の拡大、広報活動の強化、本学会の会員のほとんどが専門家であり、市民や当事者の学会活動への参画は僅かである。今後 10
年先の社会の多様性を鑑みると、市民や当事者と直接対話によるニーズをキャッチして、そのニーズに応えるべく市民や当事者とともに活動する学会の仕組みづくりが重要である。また、看護の他の専門分野や他学問分野、行政等と連携して活動できる学会をめざし、その成果をあらゆる媒体を通して発信していくことで社会に認められる学会へと進化するだろう。そのためには、本学会独自の SIG の活動（成果）や国民に有用な情報をホームページや学会公式 SNS 等を通して還元、PR するなどの工夫を検討することも必要であると考える。
将来展望として、がん看護に関する情報発信・広報活動を活発化するための仕組みづくりやホーム
ページのリニューアルに委員会等を組織して取り組む必要がある。準学会員として患者団体やサバイバーの入会を検討し、委員会活動にも参画を依頼して社会に開かれた学会の第一歩となるように、市民や当事者目線を学会運営に反映していく。また、公開講座、ナーシングサイエンスカフェの実績をもとに、新たに市民及び当事者に直接還元できる事業を検討することも必要である。さらに、本学会で蓄積した研究の成果や高度実践看護師の実践知の発信を促進することが必要である。
２）研究基盤の強化、研究支援体制の整備
本学会はこれまで教育研究活動委員会を中心に学会員のがん看護の実践基盤を支援してきた。学会としての教育活動は推進されてきたが、国民や社会に対してがん看護の研究成果の発信や還元は十分とはいえなかった。
今後ますます先端科学の導入によりがん医療の複雑化や多様化が予想されるため、それらの影響を受けて患者の尊厳や日常性が脅かされて全人的苦痛が増強することがないように、一歩先を見据えてケアを伴った先端医療を提供できる体制を整えていくことが重要である。そのためには研究基盤を強化し、臨床と教育機関が協働して臨床にある知をエビデンスに転換、専門看護師の高度実践の可視化、研究成果を活用したケアの創造、看護ケアのガイドラインの作成、ケア提供システ
ムの開発等を推進し、社会に発信していくことが必要である。
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将来展望として、研究基盤を強化するがん看護研究部門の委員会を組織し、研究助成事業を拡大し、臨床が中心となり教育研究者が協働する共同研究の推進、臨床知見の蓄積や学際的・国際的共同研究の促進、若手研究者の支援を行う必要がある。また、学会の枠を超えて、他学会・他領域、患者団体等との協働による研究の基盤づくりを行う。そして、がん看護に関するオープンアクセスデータの拠点を形成し、そのデータを解析して本学会の活動指針としたり、がん看護研究で強化すべき課題を抽出する等の組織づくりが望まれる。
３）学会組織の評価体制の整備
本学会が 10 年後も本学会の目的にそってさらなる発展を遂げていくためには、組織運営の健全さ
や、理事会をはじめ委員会活動の適切性、事務局体制、学会員への貢献、当事者や市民、社会への貢献等について、自ら点検・評価し、継続的に見直し、PDCA サイクルを回して改善していくことが必要である。また、財務状況を把握分析し、予算の効果的かつ適正な執行をモニタリングすることも重要であろう。
将来展望として、学会組織運営の質保証のために、学会の組織内部で組織運営や活動の自己点検・評価を行う（評価委員会等）とともに、がん医療・看護に関係するもしくは関心のある有識者や患者団体の代表者を外部評価委員として位置付けて、外部からみた本学会の運営や活動の評価をすること
で、法人としての本学会の組織運営の発展や活動の拡大につながっていくのではないかと考える。

３．財政状況
法人化後の収入と支出をみると、収入では、2015 年度より年会費を 10,000 円に値上げしたことに伴い 1,500 万円強の増加があった。それ以降は 100 万から 200 万程度増加していたが、2019 年には会費収入が前年度よりマイナスに転じ、会員数の増加がみられないことに起因して収入合計が減少している。
支出の推移に関しては、各委員会運営費は 2 年間の活動計画に影響を受けるが、通信費、会議費・旅費などを必要最小限とし、実質的な活動に予算を執行するように努力し不要な支出を抑えている。
管理費については、法人化に伴う事務作業や事業拡大に伴う経費の増加がみられたが、現在は一定の枠内で推移している。本学会の財政状況の課題として、１）財政基盤の安定化、があげられる。
１）財政基盤の安定化
今後、学会員数の増加が見込めなくなり、また、学術集会等による事業収入が減少すると、10 年後には財政基盤が弱体化することが予測される。学会活動を維持・発展させいくためには、財政基盤を安定させる方策を検討していくことが重要である。
将来展望として、急激な学会員増が望めない現状では会費収入に見合った活動になる。法人として安定した運営や学会活動を行うためには学会員数の数値目標を設定して取り組む必要がある。活動規
模の拡大や新規事業を立ち上げ、専任事務員の雇用等に取り組むためには学会員数 6,000 名程度が必要となると考えられる。しかし、通信機器等の発達により予算の削減は可能であり、5,500 名の維持を目標とすることを提案する。そのためには学会員増の方略を練り、ターゲットポピュレーションを特定して、具体的戦略を検討する。例えば、各がん診療連携拠点病院では一定数以上の学会員を確保することが望ましい。

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Ⅲ．学術集会の在り方・展望
がん治療は着実に進歩・進化し続け、治療に伴う苦痛症状に対する支持療法も年々発展を遂げている。2020 年度で 35 回を数える日本がん看護学会学術集会は、学会が発足した第 1 回より、がん医療に関わる看護師が、がん看護の進歩や課題を発表、議論する場、がん医療・看護の最新の知識や技術を研鑽する場としての役割を果たしてきた。また、臨床現場の看護師等が学会を企画担当してきた歴史から、臨床の看護師が参加しやすく、発表しやすい学術集会であり、参加者が得た知識や技術を翌日からのベッドサイドケアに活かせるという一定の成果をあげている。
一方、がん関連の他学会の動向としては、市民や当事者と課題を共有することでより良い医療の実
現をめざすことを目的として、学術集会への患者や家族等が参加するプログラムが組み込まれてきている。また第 3 期がん対策基本計画にも述べられている「民間団体や患者団体によって実施されている普及啓発活動の支援」の場としての学術集会のあり方を検討する必要性も高まっている。さらに新型コロナウイルス感染症により学術集会開催方法は一変しており、学術集会本来の目的を果たしつつも参加者の利便性を考慮した運営方法を検討していく時機となっている。
がん看護に携わる看護師が最新の知識を得て議論を交わす場としてのさらなる発展、そして看護師だけでなく、がん患者やサバイバー、市民や社会とともにある学術集会に発展させていくための課題
として、１．より専門性の高い企画とそれを生み出す組織体制、２．学術集会参加者数増への取り組
み、３．市民や社会に開かれた学術集会、があげられる。

１．より専門性の高い企画とそれを生み出す組織体制
第 1 回学術集会からのテーマの変遷をみると時代に即したテーマとなっていることが多い（表 1）。
今後は、学会員を増やす機会にするためにも、さらにがん医療・看護の今の課題を感じられるような学術集会にする必要がある。
将来展望として、学術集会のテーマや企画の精選が重要であり、学術集会長はがん医療や看護についての知見が深い人物であることはもちろんのこと、患者やサバイバーの意見を取り入れる、単施設にこだわらず複数施設での共同開催など、学術集会の企画、組織体制の工夫が期待される。また開催方法として、例えばハイブリッド開催の場合は、がん看護の進歩や課題を感じられるテーマのセッシ
ョンを開催地で行うなど、共有テーマ（目玉となるテーマ）と演題発表等との区別化をはかることで、今、必要なテーマを感じられる学術集会になると考える。
２．学術集会参加者数増への取り組み
2015 年からの学術集会参加者数は、約 5,000 人程度で推移している。学会員の推移から、学術集会の参加者数は大きく変動しないことが予測されるが、Web 形式とした場合に増加するのか否かは予測が難しい。参加者の内訳（図 5）をみると、学会員と非学会員の割合は毎年ほぼ半々である。非学会
員が学会に参加する大きな理由は、がん医療・看護の最新の専門知識を得るためであると考えられる。
学会運営の観点からも学術集会の収益は大きいため、非学会員も含め、参加者増につながる取り組みが必要である。
将来展望として、まずは最新の知識・情報を得て学ぶ場であることを強調することが重要である。
Web 開催とすることで講師の選択の幅が拡がり、より臨床でのニーズが高いテーマの教育セミナーの配信プログラムの充実が期待される。また発表演題については、がん医療・看護の知識向上につながるテーマについて指定演題を設け、意図的に議論する場を設ける等、学ぶ機会であることを見せる仕
8

表２ 本学術集会の概要
学術集会
学術集会メインテーマ・講演テーマ等
回数
1987
第1回 シンポジウム：がん看護における看護婦の専門的役割 ―現状と展望―
年

会長名（所属）開催都市 演題数

柿川 房子

東京

なし

1988

第2回

特別講演：がん看護における実践と研究

柿川 房子

東京

38

1989

第3回

基調講演：がん看護の専門性を問う

柿川 房子

東京

36

1990

第4回

基調講演：がん看護の専門性を問う

柿川 房子

東京

33

1991

第5回

特別講演：がん看護の専門性を問う

柿川 房子

東京

26

1992

第6回

特別講演：がん看護の専門性を問う

小島 操子

東京

26

1993

第7回

がん患者の在宅療養を支えるシステム

木原 三恵子

横浜

27

1994

第8回

緩和ケアを推進する看護
講演：国際的視点からみた緩和ケア

千葉

67

1995

第9回

基調講演：がん患者・家族のQOLを高めるための看護の役割

大宮

61

1996

第10回

告知をめぐるサポートシステムを考える
第10回特別記念講演：患者と看護について

宇都宮

78

1997

第11回

澁谷 禎子
（千葉県がんセンター 看護部長）
渡辺 孝子（埼玉県立がんセンター 看護部長）
谷口 静江（栃木県立がんセンター 看護部長）
登坂 有子（癌研究会附属病院 看護部長）

東京

98

石垣 靖子
（東札幌病院 副院長・看護部長）

札幌

100

江向 洋子
（国立がんセンター東病院 看護部長）
向島 伶子（大阪府立成人病センター 看護部長）
小島 恭子（北里大学病院 看護部長）

東京

78

大阪

122

横浜

146

松山

159

大阪

193

佐藤 禮子
（千葉大学看護学部 教授）

大阪93

長前 キミ子（国立がんセンター中央病院 看護部長）
冨田 きよ子（宮城県立がんセンター 副院長・看護部
北川 多恵子（九州がんセンター 看護部長）
佐藤 エキ子（聖路加国際病院 副院長・看護部長）

東京

193

仙台

247

福岡

277

東京

202

東京

92

名古屋

291

宜野湾

432

静岡

367

神戸

499

松江

511

金沢

560

新潟

462

横浜

533

千葉

546

高知

575

千葉

566

福岡

540

1998
1999
2000
2001
2002
2003

2004

あらためて今、がん看護に求められるもの
記念講演：日本がん看護学会10年の歩みと今後の課題
特別講演：日本におけるがん研究の歩み
第12回 新しいがん看護の創造～21世紀への出発
特別講演：The development and impact of cancer nursing in the U.S.
（アメリカにおけるがん看護の発展とその影響）
第13回 がん看護－21世紀への躍動
基調講演：21世紀へ前進するがん看護の課題
第14回 がん看護 －2000年の幕あけ―21世紀におけるがん看護の展望―
基調講演：21世紀におけるがん看護の役割と責務
第15回 がんサバイバーシップ（Cancer survivorship）：新しいがん看護の創造を!
基調講演：生きることをささえる看護第16回 21世紀 グローバルながん看護の推進
基調講演：がん罹患者に対するがん看護の問題と将来展望
第17回 がん看護における倫理的ジレンマへの挑戦
基調講演：Ethical issues in cancer nursing :Selected challenges（がん看護における倫理的課題と挑戦）
第1回国 Cancer Nursing: World Wide Topics
際学会 会長講演：Cancer nursing: Embracing changes in health care within
the Japanese culture
第18回 いま、社会が求めるがん看護
基調講演：がん政策医療の展望とがん看護

2005

第19回

地域に根ざした、がん看護の発展をめざして
基調講演：地域に根ざした、がん看護の発展と今後の課題

2006

第20回

がん看護の創造と専門性の進化
基調講演：日本がん看護学会20年の歩みとがん看護の進展

2007

Empowerment & Harmony～がん患者を支える人々の和会長講演：がん患者のニーズに応える看護サービスの構築―病院管理者の立場からー
第2回国 Empowerment and harmony in cancer nursing
際学会 会長講演：Empowerment and harmony in cancer nursing
第22回 がん看護のパワーアップをはかる
会長講演：がん看護のパワーアップをはかる

2008

第21回

2009

第23回

ゆい（結い）を深めるがん看護会長講演：ゆい（結い）を深めるがん看護

2010

第24回

がんとの共生を実現する看護会長講演：がんとの共生を実現する看護

2011

第25回

がん看護が創る未来への架け橋
会長講演：がん看護が創る未来への架け橋

2012

第26回

2013

第27回

縁(えにし)が結ぶシームレスながん看護会長講演：縁(えにし)が結ぶシームレスながん看護
未来と希望を拓く温もりのあるがん看護会長講演：未来と希望を拓く温もりのあるがん看護

2014

第28回

『暮らす』を支えるがん看護 －知・技・倫の融合－
会長講演：『暮らす』を支えるがん看護 －知・技・倫の融合－

2015

第29回

先人に学び がん看護の先を読む
会長講演：先人に学び がん看護の先を読む

2016

第30回

挑戦するがん看護～未来を拓く研究と実践の融合～
会長講演：挑戦するがん看護 ～未来を拓く研究と実践の融合～

2017

第31回

がん看護の跳躍する力 －未知なる世界の探究－
会長講演：がん看護の跳躍する力 －未知なる世界の探究－

2018

第32回

変革の時代に求められるがん看護 くらしを支え尊厳を守るための看護を問い直す会長講演：変革の時代に求められるがん看護 －くらしを支え尊厳を守るための看護を問い直す－

2019

第33回

その人らしさを支えるがん看護～知と技の伝承から創造へ～
会長講演：その人らしさを支えるがん看護～知と技の伝承から創造へ

2020

第34回

がんと共によりよく生きるを支援する ～がん看護の多様性と深化～
会長講演：多様性に対応する人材の有機的活用 ーがんと共によりよく生きるを支援するー9

松岡 敏子（国立病院四国がんセンター 看護部長）
小島 操子（大阪府立看護大学 学長）

小松 浩子（聖路加看護大学 教授）
兵藤 千草（愛知県がんセンター中央病院 看護部長）
中森 えり（那覇市民病院 副院長・看護部長）
古田 里惠
（静岡県静岡がんセンター 副院長）
近藤 優子
（兵庫県立がんセンター 看護部長）
松尾 英子（島根県立中央病院 看護局長）
小藤 幹恵（金沢大学附属病院 副院長・看護部長）
佐藤 順子（新潟県立がんセンター新潟病院 看護部
渡邉 眞理（神奈川県立がんセンター 副院長兼看護局
神田 清子（群馬大学大学院保健学研究科 教授）
藤田 佐和（高知県立大学看護学部 教授）
茅野 香子（千葉県がんセンター 看護局長）

國府 浩子（熊本大学大学院生命科学研究部 教授）
荒川 千春（昭和大学病院 看護部長）

東京

463

掛けを作ることも有効と考える。
学術集会の開催方法については、Web を活用すれば地域を問わず参加できる。一方で対面による交流も効果的であるので、Web と対面の両方の利点を生かしたい。そのため、新型コロナウイルス収束
後はハイブリット開催とし、Web 開催＋地方での現地開催が妥当であると考える。現地開催の人数を2,000 名程度とし地方開催を継続しつつ、Web のみの参加は参加費を下げるなどの工夫を行えば、参加者を増やすことができるであろう。また現地開催プログラムには、交流の場としての目的を意識した内容、例えば事例検討や交流集会等を設け、対面による効果を期待することができると思われる。

学術集会参加者数と学会員/非学会員の内訳
6,000
5,000
4,000

2,755

2,525

3,000

2,341

2,301

2,057

2,455

2,342

2,312

2018

2019

2020

1,552

2,000
1,000
0

2,589

2,552

2015

2016

1,914
2017
会員

非会員

図５ 学術集会参加者数と学会員・非学会員の内訳

３．市民や社会に開かれた学術集会
本学会では、早期から学術集会において毎年市民公開講座を開催してきた。しかし、実際には市民の参加者数は少なく、市民や社会に開かれた学術集会とはいいがたい。また、患者団体の代表者の方々へのヒアリングからは、学術集会での患者参画プログラムの必要性や現在のプログラム内容であっても関心が高く参加したい患者が多いと思われる等のご意見をいただいた。学術集会は市民や社会にがん看護に関する情報を発信する場、患者や家族から学ぶ場、そして多くの市民や社会にがん看護学会の存在を知ってもらう場として活用ができる。
将来展望として、学術集会プログラムの企画段階からの患者・サバイバーの参加を検討することが望まれる。学術集会プログラムに本学会独自の患者・サバイバー共同参加企画を設けるうえでは、日本癌治療学会における「ペイシェント・アドボカシー・リーダーシップ・プログラム（患者・家族支援プログラム）」や日本臨床腫瘍学会における「ペイシェント・アドボケイト・プログラム」のような先行しているプログラムを参考にできる。学術集会の場をがん看護学会の存在を知ってもらう最大の機会であると捉え、市民や社会への学術集会開催についての広報を強化するとともに、患者団体との協働、マスコミの活用などを上手に行えるとよいだろう。

Ⅳ．がん看護実践の質向上
がん治療や緩和ケアの進展、がん対策の推進のなかで、本学会は、治療を受けるケア対象者の方々
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に良質のケアを届けるために、学会員やケア対象者のニーズをくみ取り、臨床看護実践に必要な新たな治療やケアの知識や技術、支援方法について学ぶ機会を提供してきた。がん看護を専門とする看護職のキャリア発達を支援し、がん看護実践の質向上をはかることを目的として、がん看護ジェネラリストへの教育セミナーや、認定看護師、専門看護師のキャリア支援事業を実施してきた。これらの教育活動は受講者の評価は高く、一定の成果をあげている。また、米国がん看護学会のコアカリキュラ
ムの翻訳、がん看護コアカリキュラム日本版等を作成し、看護基礎教育および現任（継続）教育の質の保証に取り組み、併せてがん看護分野の専門性を高めるために、専門看護師・認定看護師の資格制度の推進を行ってきた。さらに、自己研鑽とがん看護の専門性を深化させる活動として 2006 年には本学会独自の特別関心活動グループ（SIG）の活動を開始し、支援を行ってきた。
今後は活動成果をキャリアディベロップメントやケアの質保証や質向上への寄与等の視点で検証し、発展させていくことが必要であろう。また、若年層の学会員のニーズや、がん看護の初心者からがん看護を学び続けたいエキスパートのニーズ、高度な看護ケアへの国民の期待、先端科学の導入に伴うがん看護のニーズの拡大に応える教育研究活動は、がん看護実践の質向上における鍵となると思われる。さらに、看護の初学者からがん看護の基礎を系統的に学ぶことも将来のがん看護実践の質に貢献すると考えられる。
がん看護実践の質の向上をはかるための課題として、１．がん看護実践者のキャリアディベロップ
メント支援、２．高度実践看護師や専門性の高い看護実践者の役割拡大、３．看護実践の変革をもたらす研究支援と成果の発信、があげられる。

１．がん看護実践者のキャリアディベロップメント支援
現在、国（文科省や厚労省など）や自治体、他の関連学会・団体・企業、医療機関・教育機関、日本看護協会等で、多種多様なテーマでがん医療・看護に関連する学習の機会がある。本学会が担う現任（継続）教育はどうあるべきか、がん看護のコアの学会である本学会が取り上げるテーマはどのよ
うなものか等を吟味、精選し、他の教育プログラムとの区別化をはかることが求められる。
今後、さらなるがん看護実践の質向上を進めていくためには、若年層の学会員を中心に学習ニーズを把握し、次世代の看護実践者のキャリアディベロップメント支援を強化していくことが重要ではな
いかと考える。一方で、がん看護実践者のキャリアのどの時点からでもがん看護の基礎からアドバン
ストまでの学びを積み重ねていくことを支援する仕組みや、教育プログラムの開発を本学会として取り組むことが必要と考える。この取り組みは、新型コロナウイルス感染症の拡大によって急速に IT 化が浸透したことをふまえ教育方法を工夫することで、全国どの施設でも有効活用できるプログラムを提案できるのではないかと期待される。また、看護学の初学者の段階からのがん看護の学びは、キャリアディベロップメント支援の導入として有用ではないかと思われる。
将来展望として、学会員の現任（継続）教育を系統的に行うために、がん看護実践者のキャリア
ディベロップメントに必要なコンピテンシーを明確化し、コンピテンシーを獲得するための継続的なカリキュラムの開発と最新のがん医療・看護のトピックを学ぶことのできる研修の企画や効果的なシステムを検討する。具体的には、がん看護のベーシック編（コアカリキュラムの内容）とアドバンス
ト編の教育プログラムを教育活動委員会が中心となって考案し、展開することですることでがん看護を継続して学ぶことを支援することができる。また、SIG が中心となって最新のトピックについて
Web 研修会を定期的（4～5 回程度/年）に企画し、配信する仕組み（ZOOM 等）があれば学会員のニーズにも応えることができる。教育カリキュラムの学会員の受講は無料とし、がん看護の初心者か
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らエキスパートまでが活用しやすく気軽に学べる教育体制を整えることは、キャリアディベロップメント支援のみならず学会員増にもつながるだろう。
また、既存のリソースを積極的に活用し、将来的には、がんプロフェッショナル養成プランで確立されている e-leaning を学会単位で加入し、会員が視聴できる可能性を探っていくことは有用ではな
いかと思われる。さらに、看護基礎教育において初学者全てががん看護の基礎を学ぶ機会が得られる
ように、がん看護コアカリキュラムの活用促進をはかるとともに科目として「がん看護」をカリキュ
ラムに位置づけるように各方面に働きかけていくことも望まれる。

２．高度実践看護師や専門性の高い看護実践者の役割拡大
高度化・複雑化が加速するがん医療の現場において、ケアの対象者に安全で安心な医療を提供・保証する上で、がん看護の専門性を有する専門看護師・認定看護師への期待は大きい。チーム医療を推進し、安全で安心ながん医療を提供するためには、グローバルスタンダードに即した高度実践看護師のエビデンスに基づく看護実践が重要であると考える。そのためには、高度実践看護師としての専門
看護師の実践範囲、裁量権および役割拡大に向けての体制を整えることが必要であると考える。
現在、がん看護専門看護師は 946 名（2020.12）、がん看護実践に携わる認定看護師は、5,598 名（2019.12）であり、全国でがん看護実践をリードしている。しかし、近年誕生した若手の高度実践看護師は、学会として新たなキャリア支援が必要であると考える。また、本学会が申請して専門領域が認定されたがん薬物療法看護、乳がん看護、がん放射線療法看護をはじめとする認定看護師は、自律的な判断や実践力を有しているにもかかわらず保健師助産師看護師法による活動に制限があるため、規制緩和に向けて国に対し何らかの働きかけが必要であると思われる。
将来展望として、本学会が中心となって、高度実践看護師の裁量権および役割拡大、高度実践看護師制度をわが国の公的な資格制度へと推進すること、認定看護師の実践範囲の拡大や新時代のニーズに即した専門分野の新設・再編に向けて、他団体と協働して、社会や政策に働きかけ、ムーブメントを起こしていくことが望まれる。また、がん看護のナースプラクティショナーの可能性を探ることも期待される。さらに、高度実践看護師や専門性の高い看護実践者が学会活動の中心的存在となりがん
看護のイノベーションを先導し、若手の高度実践看護師のキャリアディベロップメント支援や、SIGの活動拡大を強化することが望まれる。

３．看護実践の変革をもたらす研究支援と成果の発信
がん看護実践の質向上のためには研究成果の活用は重要である。一方、看護ケアのガイドラインの開発やケア技術を診療報酬につなげていくためにはエビデンスとなる研究成果は必須である。ガイド
ライン委員会やがん看護技術開発委員会を中心にこれまでのケアの成果や指針をさらに社会と共有していくことができると考える。また、がん医療・看護に関連する研究の対象やテーマは拡大し、国際的・学際的研究の機会も増加することも予測される。しかし、本学会の学会員の 8 割弱は臨床看護実
践の場に所属し、日常的に研究活動を実施することは指導者不足や時間的制約があり容易ではない。
今後は、臨床実践において実践課題に取り組む看護職を学会としてより支援していくことが重要である。
本学会は 2020 年度、臨床看護研究の活性化を目指して研究助成事業を開始した。がん看護実践の質向上のためには、学会員の研究活動によってがん看護の重要なエビデンスを明らかにし、実践の知をさらに蓄積できるように研究成果を創出する基盤づくりや、看護実践の変革をもたらす研究活動を
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活性化していくことが必要である。また、わが国のがん看護研究の成果を国内外に発信する力を醸成するためには、学会誌が重要であり、原著論文数のさらなる増加が期待される。
将来展望として、がん看護研究の動向を分析しつつ、重点的な研究課題について、学会が拠点となって、データを集積・マネジメントできる機能をもつがん看護研究開発部門を立ち上げる。そして、
がん看護研究や看護実践における優先性の調査を定期的に実施し、その重要課題に対して研究助成を行ったり、またケアを伴った先端医療として「治療を支える生活の工夫」、「セルフケア・症状マネジ
メントの方略」、「未知の有害事象への対応」「メンタルケアの方法」等や、特化したケアや対象（高齢者や AYA 世代等）に対応した活動に対して研究助成を行う等の研究支援体制を整備する。さらに成果
を学会誌等で発表する体制を整え、希望があれば、研究アドバイザー制度を検討する。一方で、がん看護実践の変革・発展につながる看護に関するオープンデータの特定化を行い、集約し解析していく
仕組みづくりに取り組むことが望ましい。
また、臨床現場の高度実践看護師・認定看護師等が中心となり大学教員が共同研究を推進し、Translational research、action research 等を行い、エビデンスを創出する研究やがん看護の質を評
価・測定する尺度開発、看護ケアガイドライン開発やがん予防や移行期ケアシステム開発、新たなケ
アテクノロジーの開発等の研究支援を強化し、その成果を発信する。さらに、学術集会等を通して、研究に関するセミナーの企画や研究成果を実践に還元するモデル等を提示していくことや、人工知能（AI）や情報工学（IT）分野と共同研究について模索し、ビッグデータやロボットを駆使した看護技
術や情報機器の開発、等にも学会として学会員の参入の機会を得ていくことが期待される。

Ⅳ．国際化・グローバル化「これからの 30 年は、国際がん看護学会やアジアがん看護学会の協働と粋を核に、世界のがん看護の発展に寄与し、さらなる発展を遂げることが期待されている。がん看護の専門性を深化させるために、各国が検討してきたがん看護コアカリキュラムの内容について比較検討し、がん看護師のキャ
リアディベロップメントに必要なコンピテンシーを明確化することもできるだろう。医学分野ではすでに進められているグローバルな臨床試験を実施し、がん看護のケアの質保証を図ることも課題の 1つである。患者が増え続けるがんに立ち向かうために、グローバルながん看護ネットワークにより、世界に向けてがん患者が求めているがん医療改革に関する提言を行っていくことが求められている（日本がん看護学会誌 30 巻 2 号(9 頁)」と、本学会において国際化・グローバル化をめざしてさらなる発展が方向づけられている。
現在、国際活動委員会が設置されており、本学会の国際化をめざしてその中心的な役割を担っている。この委員会では、がん看護学関連の国際学会（AONS，ISNCC）と連携をとり、AONS や ISNCC等で開催される学術集会の学会員への周知や、国際学会参加報告記事の HP への掲載、学術集会年次
開催時の国際交流の促進に向けたパネルディスカッションや海外講師招聘による講演等の企画を行ってきた。その結果、AONS や ISNCC で開催される学術集会における本学会員の発表が増加し、AONSや ISNCC との連携も徐々に強化されつつある。
これまでの本学会の国際活動や、
AONS および ISNCC における本学会の位置づけなどを鑑みると、さらなる国際化・グローバル化を進展させるためには、課題として、１．海外のがん看護学会とのネットワークの強化・拡大、２．国際共同研究の促進、３．国際学会で活躍できる研究者の育成、があ
げられる。

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１．海外のがん看護学会とのネットワークの強化・拡大
がん看護学関連の国際学会（ONS，AONS，ISNCC）において、カンファレンスの日本人参加者が多いわりには存在感が薄く、本学会員が各国際学会の理事になっている割合が少ない。今後、さらなる国際化やグローバル化をめざすためには、AONS や ISNCC において本学会の存在感を高めることが重要であると考える。またその他の国のがん看護学会とのネットワークを広げて、日本のがん看護の取り組みを世界に発信していくことが必要ではないかと考える。
将来展望として、AONS や ISNCC に理事を送り込むような方策をたてる。たとえば、学術集会年次開催時に AONS や ISNCC、ONS の理事等を海外講師として招聘することを継続的に行い、ネット
ワークの強化を図るとともに、日本のがん看護の現状を知ってもらう機会とする。また、「European
Oncology Nursing Society」、「Canadian association ofnurses in oncology」、「Cancer Nurses

Society of Australia」ともコンタクトをとってネットワークを広げ、本学会員がさまざまな国際学会のカンファレンスに参加できる機会を増やすことが望まれる。

２．国際共同研究の促進
約 10 年前に国際活動委員会が中心となり、メトロミネソタの看護師たちと共同研究を行った時期もあった。現在では、2018 年からファイザーより助成金を受けて「禁煙教育に係る日本のオンコロジ
ーナースの能力向上のための取り組み」について、Dr. Linda Sarna や Dr. Stella A. Bialous、Dr.

Winnie KW SO をアドバイザーとして共同研究を行っている。今後、さらなる共同研究を進めて日本のがん看護を海外に発信していくことや、グローバルな臨床試験を行えるような環境にしていくた
めには、まず海外の研究者と共同して研究を行う雰囲気や研究を行える環境をつくることが重要ではないかと考える。
将来展望として、本学会で海外の研究者と共同研究できる状況をつくるなどして、本学会員が国際共同研究に参加できるように、学会として支援していくことが望まれる。

３．国際学会で活躍できる研究者の育成
ISNCC や AONS などの国際学会に参加する本学会員は多いが、口頭発表が少なく、ポスター発表が多い。今後ますますグローバル化が進む社会において、本学会においても海外で活躍できるがん看護研究者や実践者を育成することが重要であると考える。また、英語が堪能な研究者や看護師が増えているため、研究者や看護師の国際学会での活躍の場や機会を作ることも大切である。
将来展望として、ISNCC や AONS のシンポジスト等に研究者や看護師を派遣できるように国際学会に働きかけ、国際学会における発表の機会を増やすようにする。

Ⅵ．社会的存在意義を高める：社会に認識される学会であるために変化する社会においてケアイノベーションを検討し実現するうえで、がん看護の位置づけを捉えて、その本質・意義を提言することは、本学会の社会的存在意義としても重要である。
第 2 期がん対策推進基本計画では「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」が掲げられ、がんとの共生、社会連携に基づくがん対策やがん患者支援、がん教育・普及啓発の取り組みなど、患者目線を重要視するようになった。第 3 期でも、がん患者を含めた国民の努力や患者団体との協力も必要な事項とされている。今後も引き続き、がん患者が戻る社会全体が生活しやすい場であり続けるた
めの社会づくりが求められることが予測される。本学会活動においては、患者目線重視のスタンスを
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もち、市民や社会にがん看護の意義をどう伝え、浸透させるかを考えていく必要がある。また、どのように社会への貢献ができるかについて検討し、積極的に情報発信していくことが必要である。さらに、政策決定に関わる政府や行政の関係者への働きかけも期待される。
社会的存在意義を高め、社会に認識される学会であるための課題として、１．学際的活動への貢献
や政策提言につながる活動の推進、２．国全体のがん対策における本学会の役割発揮と可視化、３．
社会とのつながり・情報発信の強化、４．患者団体とのつながりの強化、があげられる。

１．学際的活動への貢献や政策提言につながる活動の推進
がん看護におけるケアイノベーションをどのように取り入れていくのかは課題である。新しいケアの開発には、
社会全体の新たな視点を取り入れ、保健医療福祉の分野以外のさまざまな領域の業種の方との協働も必要である。政策提言や診療報酬改定への提案をしていくためのエビデンス構築、ケアコーディネーションなどのシステムを変えるような学際的研究も推進する方策を練り、厚生労働省などが設置する公的な施策検討の場に本学会からも貢献することが望まれる。
将来展望として、がん医療・看護の実践の質を担保するガイドライン策定と継続的な改訂なども積極的に行い、学会の学際的活動への貢献度をアピールし社会的認知度をあげることや、がん患者・家族が求めている医療政策提言に寄与する確かな力（データ、発言力等）をもつ取り組みが必要である。また、本学会として
がん看護の視座で政策提言や声明等を出していくことや、施策に関わるステークホルダーに働きかけていくことが期待される。

２．国全体のがん対策における本学会の役割発揮と可視化
国のがん対策でも注視されている希少がん・若年がんの患者が社会的に不利益や不安を感じることなく治療と生活を両立できる社会をめざすことは、がん看護がリーダーシップをとり社会の人々とともに解決すべき課題である。がん患者の社会との共生について多面的に対応を検討することが必要である。しかし、本学会やがん看護に携わる看護師たちが役割を果たし、社会の中では地道に貢献していることが可視化されていない点も指摘されている。本学会の活動が、地域社会、学校など、がんサバイバーが過ごす生活圏にも開かれ、長期サバイバーの支援や予防、保健・福祉の分野への広がり・つながりをもつことが求められる。
将来展望として、本学会が市民や当事者目線を重視し、患者中心のがん医療の実現にどのように看護が貢献できるか、またどのように貢献しているかを社会全体に具体的にアピールする機会をもつことや、適宜、パブリックコメント等を出していくことが望まれる。また、学校教育や社会全般への健康教育の一環としての「がん教育」における役割発揮も地域社会への大きな貢献となるだろう。

３．社会とのつながり・情報発信の強化
本学会の社会的存在意義を高めるためには、社会に認識され、国民への還元ができる学会活動を推進する。国民のニーズをつかんで、社会とのつながりを強化する学会活動の方向性・方針を検討し、社会情勢を見通して先手を打って課題を出していく工夫が必要である。
将来展望として、本学会活動の社会とのつながりの強化策として、社会のさまざまな立場の方からの意見や提案を受ける機会やそれらの課題を共に話し合う場を取り入れることを考える。社会に対してオープンな場を設け、多様な立場からのアイデアや発想を国民全体や医療関係者以外の分野から得られる機会をもつ。患者・家族、サバイバー、次世代を担う子供たちとも、がんについて学び、予防・
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早期発見、がんになってからの生活や生き方などのさまざまな課題について意見を交わす機会をもつ。
また、情報発信力の強化も社会とのつながりの強化のために重要である。学会員増や社会的認知度の向上のためにも、リモートでの接点や SNS などを使って、社会に親和性のある形式や方法を取り入れて学会活動の発信（学会誌論文の公開も含む）を活性化する。

４．患者団体とのつながりの強化
これまで本学会は、患者団体の方の意見もいただきながら学術集会企画を検討し、シンポジストやパネリストとして当事者（患者・家族）を招聘したり、診療報酬改訂時の保険収載提案の際には患者団体代表者と意見交換を行うなどして、着実な成果をあげてきた。今後さらにつながりを確かなものにするためには、組織的に連携を強化する必要がある。治療継続と生活の両立への支援においては、
患者側の意向をとらえ、患者団体の協力も得て、地域社会や学校・事業主側の支援も考える必要がある。また、本学会が、社会や患者団体から何らかの評価を得ることは、社会の中の存在意義をどのように示していくかにもつながる。また、患者団体（患者支援団体）ヒアリングなどから、当事者の方と共有できる説得力のある政策提言が見つかる可能性がある。
将来展望として、国内外の他学会の学会活動への患者参画例を参考に、サバイバーの方が参加しや
すい学術集会の運営、委員会活動や社会調査、政策提言（診療報酬改定）などにおける協働、ガイドライン策定や広報活動などの情報発信への患者参加などを検討できるとよい。

Ⅶ．まとめ
今後 10 年の将来を見据えて、期待されるがん医療・看護の質向上に向け、日本がん看護学会の現状を分析し、本学会の将来の在り方について検討した。本学会の方向性と発展のために重要と考えられる取り組みについて、以下のようにまとめた。
１．がん看護のコアとなる学術学会としての役割を担い、新たながん看護の課題に対応するために必要な研究を推進する拠点を形成する。
・がん看護研究開発部門を立ち上げ、研究支援や成果を発信することを促進する。
・がん看護における優先性の高い研究課題を選定し、重点的に支援する。
・ケアガイドラインの開発を行い、臨床での活用を促進する。
・がん看護に関するエビデンス構築を目指してオープンアクセスデータを蓄積する拠点をつくる。
２．がん看護実践者の専門性を高めるために、キャリアディベロップメントを継続的に支援するシ
ステムを整備する。
・最新の知識や情報を得る学びの場としての学術集会の在り方を検討する。
・継続的に学べるカリキュラムの開発と最新のがん医療・看護のトピックを学ぶことのできる研修の企画や効果的なシステムを検討する。
・高度実践看護師の裁量権および役割拡大と公的認定制度に向けての検討をする。
３．グローバル化する社会においてわが国のがん看護を先導し、将来にわたって国際的に活躍できるがん看護実践者・教育研究者を支援する体制を整える。
・海外のがん看護学会とのネットワークを強化・拡大し、日本のがん看護の現状を発信・相互交
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流を行う。
・海外の研究者と共同研究できる状況を整え、学会員が国際共同研究に参加できるような仕組み
づくりを行う。
・国際学会で活躍できる研究者の支援・育成に取り組む。
４．社会連携を意識した学会活動を行い、社会的存在意義の高い学会、社会に影響力を持つ学会としてがん医療・看護に寄与する。
・社会連携活動部門を立ち上げ、関連組織や患者団体との連携を強化する。
・本学会が社会にどのように貢献できるかについて提言や声明、パブリックコメントなどを積極的に発信し、がん医療政策に貢献する。
・行政や政府等のステークホルダーに対し戦略的アプローチを行う。
５．学会組織運営の質保証のために、法人組織内に自己点検・評価委員会の設置や外部からの評価を受けるシステムを確立する。
・法人組織として、自己点検・評価委員会等を立ち上げ、財政状況や理事・委員会活動を定期的に組織内外から評価し改善をする。
・時代を先読みした新たな学会活動を発展させる取り組みをしているかモニタリングする。
６．がん看護に携わる若年層に本学会の魅力を伝え、会員増を目指す。
・広報委員会を立ち上げ、SNS や動画配信サービス等を通してがん看護の魅力を発信し、若年層の会員増につなげる。
・本学会の活動内容などを紹介する動画等を作成し、入会の促進をはかる。
・入会資格の緩和を検討する。

Ⅷ

おわりに

本報告書は、1987 年に設立された本学会の歴史を過去のデータと共に振り返り、今期（2019 年～
2020 年）の理事会において骨子を検討し、代議員、会員、がんサバイバーからの意見を組み入れて原案を作成し、理事会と委員会で繰り返し討議した内容を、社員総会、学会総会で提示するものである。
本学会の将来の在り方や発展の方向性を会員間で共有し、一人一人が将来ビジョンをもって学会活動に参画すれば、会員の力が結集され、より魅力的で社会的価値のある学会として拡張すると思われる。今後、本報告書をたたき台としてさらに議論を深め、具体的な目標を明確にして活動が展開されること、多くの若い世代が会員となり活動に参画し学会の発展のための大きな力となることを願っている。
報告書作成にあたって資料提供やヒアリングにご協力いただきました皆様に、心より感謝申し上げます。

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一般社団法人日本がん看護学会 理事長 小松浩子（2019 年～2020 年）
将来構想委員会
委員長：理事 藤田佐和（高知県立大学）委員：理事 内布敦子（兵庫県立大学）
理事 森 文子（国立がん研究センター中央病院）
遠藤久美（静岡県立がんセンター）
鈴木久美（大阪医科大学）

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