Ｇ Ｆ Ｇ （がまかつファングループ）会

作

則製 ＧＦＧ本部

作成日 ２０２３年１１月１日

第１章 総則（名称）
第１条 本会は「ＧＦＧ（がまかつファングループ）」（以下、「ＧＦＧ」という。
）と称する。
（本部及び事務所）
第２条

ＧＦＧの本部及び事務所は、大阪府大阪市北区堂島２丁目４番２７号 JRE 堂島タワー３階 ＧＡＭＡＫＡＴＳＵ

ＰＴＥ

ＬＴＤ（以下、「がまかつ」という。）日本本社内に置く。
（目的）
第３条

「がまかつ」愛好者で、釣りをこよなく愛し楽しむ者が、連係と連帯感を持ち、格式と品位のある釣り人の集いとすることを目的とする。併せてグループ相互の好意と友情を深め、安全な釣りへの啓発と高度な釣り技術の浸透に奉仕し、釣りの世界を牽引するリーダーの育成・輩出を目指すものとする。
第４条 本会は、前条の目的を達成するために、次の事業を行う。
（１）会員相互の親睦を図る事業。
（２）ＧＦＧだより及びＧＦＧホームページ等による情報発信。
（３）がまかつ主催事業への参加及び協力。
（４）その他本会の目的を達成するために必要な事業。
（事業への参加）
第５条

ＧＦＧ及びがまかつが行う全ての釣り大会やイベント（以下、「大会等」という。
）は、自己責任での参加を原則とし、所持品の盗難、紛失または毀損、人的事故等により会員に損害が生じた場合、当該損害についてＧＦＧ及びがまかつは、一切の責任を負わないものとする。
２．大会等に参加するときは、安全に特別留意し、フローティングベストやスパイクシューズなど、その釣りに必要な安全装備は、確実に着用しなければならない。
３．大会等に参加する会員以外の人も、第１項及び第２項の規定を適用する。

第２章 会員（会員の資格）第６条 ＧＦＧの会員は、次の各号を満たす者とする。
（１）がまかつ製品愛好者で、釣り人として模範的な人物であること。
（２）大会等に積極的に参加し、協力できること。
（３）がまかつ販売契約店とコミュニケーションがはかれること。
（４）ＧＦＧ会員及びがまかつとの親睦がはかれること。
（５）年齢が満１８歳以上であること。なお、高等学校に修学する者の入会は、親権者又は保護者の同意を要するものとする。

（６）ＧＦＧの活動を理解し賛同した上、積極的に協力する姿勢のあること。
（７）釣行時の事故に対応する保険に加入し、自己責任において大会等に参加できること。
（８）暴力団員、暴力団関係者、その他反社会的勢力関係者のいずれにも該当しないこと。
（９）国及び地方自治体が定める法令並びにＧＦＧ会則を順守できること。
（入会）
第７条

ＧＦＧに入会しようとする者は、ＧＦＧ会員の推薦申込書に必要事項を記入の上、がまかつ販売契約店に提出、または推薦するＧＦＧ会員の記名捺印を受け、がまかつに提出するものとする。
２．入会はＧＦＧ本部においてその可否を決定し、これを本人に通知するものとする。
３．承認通知を受けた者の会費納入をもって、入会とする。
（会費）
第８条 会員は、総会において定める会費を納めなければならない。
２．会費は、５，０００円とする。
３．会期は、１月１日から１２月３１日までとする。
４．会期の途中で退会または資格喪失した場合、既に納入済みの会費については返還しないものとする。なお、会費が金融機関口座引き落としで、１１月 末日までに退会手続きをしなかった場合、翌年度の会費が引き落とされるが、返還しないものとする。
（退会）
第９条 会員は退会届をＧＦＧ本部に提出し、任意に退会する事が出来る。
２．会員が、次の各号のいずれかに該当する時は、退会したものとみなす。
（１）グループの名誉を傷つけ、会の趣旨に反した行為のあったとき。
（２）会費を２年以上納入しないとき。
（３）本人が死亡したとき。
（４）会員の資格等を満たさず除名されたとき。
３．退会するときは、役員用ワッペン等貸与されたものを、ＧＦＧに返却しなければならない。

第３章

本部組織

（本部役員）
第１０条 ＧＦＧ本部に、次に掲げる役員を置く。
（１）顧問・相談役 若干名
（２）会長

１名

（３）副会長３名（４）事務局長

１名（５）副事務局長

１名（６）幹事長

１名（７）本部幹事

若干名

（８）会計１名（９）監査２名 （内１名はＧＡＭＡＫＡＴＳＵ ＰＴＥ ＬＴＤより選出する）

２．本部役員の職務については、別に定める。
３．会長の選任はがまかつおよび本部役員の協議をもって、決定・承認し、ＧＡＭＡＫＡＴＳＵＰＴＥ ＬＴＤ代表者が任命・委嘱する。
４．本部役員の選任はがまかつおよび本部役員の協議をもって、決定・承認し、GFG 会長が任命・委嘱する。
５．本部役員の任期は４年とする。ただし、再任を妨げない。
６. 本部役員は、顧問・相談役を除き、満 75 歳をもって定年とする。なお、在任期間中に 75 歳を迎えた場合には、当該年度の総会までの任期とする。
７．本部役員が次の各号のいずれかに該当するときは、本部役員会の議決により、これを解任する事が出来る。
（１）心身の故障により、職務の執行に耐えられないと認められるとき。
（２）その他解任に相当する事項が認められるとき。
（本部役員会）第１１条 本部役員会は、前条第１項に掲げる本部役員（顧問・相談役、監査を除く）と、がまかつを持って構成し、必要に応じて会長が招集するものとする。
２．会長が必要と認めた時は、顧問・相談役、監査及び専門的な知識を持ったＧＦＧ会員を、本部役員会に参加させることが出来る。ただし、議決権は持たないものとする。
３．本部役員会は、ＧＦＧの運営及び執行に関する重要な事項について審議し決定する。
４．本部役員会は、２分の１以上の出席で成立し、出席者の過半数で決議する。
（地区本部長会議）
第１２条 地区本部長会議は、GFG 会長が指名する本部役員と、がまかつ、各地区本部長をもって構成し、必要に応じて会長が招集するものとする。
２．地区本部長会議は、会議の代表者（議長と称する）を選出し、会長が必要と認めた時、本部役員会に参加させることが出来る。その際、議決権を有するものとする。
３．地区本部長会議は会議の次の各号に掲げる事項について協議する。
（１）総会議案にむけた事項（２）各地区本部の運営に関する重要な事項（総会）第１３条 ＧＦＧの総会は、第１０条第１項の本部役員、第１４条第２号及び第９号の地区本部役員及びがまかつを持って構成し、毎年１１月に開催するものとする。ただし、必要があるときは、臨時総会を開催する事が出来る。
２．総会は、次の各号に掲げる事項について協議・承認する。
（１）会則に関すること。
（２）事業計画に関すること。
（３）ＧＦＧの運営に関する重要な事項。

第４章

地区本部組織（地区本部組織等）
第１４条 地区本部を、東北、関東、東海、上信越、中部、北陸、関西、四国､中国、九州、沖縄の１１地区に置く。但し、本部が必要と認めた場合は、ブロックを再編成することができる。
２．地区本部は、支部組織を編成し運営することができる。また、支部組織に、その運営を委ねることができる。
３．地区本部並びに支部組織は、ＧＦＧだより及びＧＦＧホームページに情報を掲載するため、大会開催通知書及び実施報告書を、毎月末までに本部に送付しなければならない。
４．地区本部は、会計決算報告書並びに当該年度の事業計画書及び役員名簿を作成し、地区の総会で承認を得なければならない。なお、承認を受けた文書は、２月末日までに本部に提出するものとする。
５．地区本部は、事故防止に関する講習会等、安全に関する取り組みを通じて、会員の安全に対する意識と知識の向上をはかるものとする。
６．大会等で事故が発生した場合、直ちに人命救助或いは傷病の処置を行った上、地区本部長に報告するものとする。なお、報告を受けた地区本部長は、速やかに本部及びがまかつに顛末を報告するものとする。
（地区本部役員）第１５条 ＧＦＧ地区本部に、次に掲げる役員を置く。
（１）顧問・相談役 若干名（２）本部長１名（３）副本部長

１名若しくは２名（４）内水面部長

１名（５）海水面部長

１名（６）魚種部長

１名（７）保安部長

１名（８）青年部長

１名（９）事務局

１名（１０）会計

１名（１１）会計監査

２名（１２）地区幹事

１名

２．地区本部役員の職務については、別に定める。
３．本部長の選任は、地区本部からの推薦者をがまかつおよび本部役員の協議をもって決定し、GFG 会長が承認・委嘱する。
４．本部長を除く地区本部役員の選任は、本部長が指名または推薦された者の中から、地区の総会において選出する。
５．地区本部役員の任期は、２年とする。ただし、再任を妨げない。

６．地区本部役員が次の各号のいずれかに該当するときは、地区本部役員会の議決により、これを解任する事が出来る。
（１）心身の故障により、職務の執行に耐えられないと認められるとき。
（２）その他解任に相当する事項が認められるとき。

第５章 運営その他（事務局）
第１５条 ＧＦＧの事務局はがまかつが但務し、本会の運営に関する事務は、本部並びに地区本部及び支部が行う。
（助成金）
第１６条 がまかつは、ＧＦＧの活動状況により助成金を支払うものとする。
（個人情報の保護等）
第１７条 会員名簿等の管理を行う者は、管理を厳重におこなうと共に、個人情報を保存したインターネット上に繋がる電子機器には、セキュリティ対策を講じるなど、個人情報の保護に努めなければならない。
２．会員名簿等の個人情報は、大会等の運営に関する使用に限定し、第三者に開示や提供をしてはならない。
３．個人的にソーシャルメディアを利用する際は、著作権やプライバシー権など第三者の権利を侵害しないよう注意しなければならない。また、自己の情報発信には責任をもち、侮辱や名誉棄損、差別的表現、特定の信条、あるいは企業や個人等に対する攻撃的な発言をしてはならない。
（その他）
第１８条 この会則に定めるもののほか、必要な事項は別に定める。

附則
１．この会則は、２０２３年１１月１１日から施行する。
２．この会則は、２０２２年１1 月 5 日から施行する。
２．この会則は、２０２０年１月１日から施行する。
３．この会則は、２００８年１２月１日から施行する。