2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

史学専攻

(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か
・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（ 大学院開講科目数と非常勤比率（2019-21） ）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)博士後期課程に関しては、2021 年度は 7 科目開講した。2019 年度から 2021 年度にかけて、在籍学生数などを勘案しつつ調整した結果、史学専攻の開講科目数は９→９→７と変遷した。院生の専門分野に応じて開講科目を適宜調整しており、院生の履修状況に対して適切な開講科目数になっている。
2021 年度は後期課程では非常勤講師の担当科目はなかった。
（イ）博士前期課程に関しては、2021 年度は 81 科目が開講された。昨年度は 86、一昨年度は 74 であった。史学専攻においては、東洋史・西洋史の研究対象が世界の多様な地域にまたがるため、院生の関心を満たすために、ある程度の科目数が必要である。こうした事情を考慮すると、開講科目数が他の研究科・専攻に比べてやや多いことは、開講科目数が適切であり、院生にとって体系的で、充実した科目編成となっていることを示している。
【成果が上がっている点】（ア）博士前期課程において、非常勤講師の比率は、2019 年度以降 21.6%→16.3％→14.8%と減少しており、2021 年度には専任教員が約９割近くの授業を担当した。非常勤講師に大きく依存することなく教育課程を運営しており、開講科目数は適切な範囲内にあると言える。また、論文作成に向けて、1年・2 年次を通じて同一教員が指導できるように科目を編成しており、その結果、これまで院生のほぼ全員が修論を提出してつつがなく修了している。
(イ)全ての科目で、1 クラスの受講者を数名以内に抑えることができており、専門性の高い議論と指導を実施する授業の質を保つための条件を満たしている。今後も基本的にはこのような方針を維持する。
【課題となっている点】

2019 年度より学部において新カリキュラムが開始されたため、従来、学部と研究科との共通科目としていた科目が、 学部 3 回生配当から 2 回生配当へ変更された。これを受けて、同科目の共通科目としての設定を廃止し、史学専攻のカリキュラム全体の専門性を、より高めることを目指している。

1

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担当部局

評価項目
2

史学専攻

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック
・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

2021 年度の大学院生アンケート結果は、専攻別に集計がなされていないため、文学研究科の概要を記しておく。2021 年度では文学研究科の博士前期・後期のアンケート対象者数 18 名に対し 14 名から回答を得た。回答率は 77.8％で大学院全体の平均 67.6％より高い数字であった。前年度がコロナ禍の影響のため 54.2%と低い数値であったことからすると大幅に改善できたといえ、平成 24 年度以降でも最も高い回収率となった。今年度は、アンケート回答に対する院生への周知徹底を図り、また授業担当教員の協力を得て、回答率を上げていくという点で、文学研究科は一定の効果をあげることができたといえる。
また、当専攻では、各教員が丁寧な指導を心がけ、授業時間以外にも院生に対応している。さらに、新入生歓迎会・修了生送別会や修論中間報告会・卒論発表会などの行事を通じて、教員と院生が交流する機会が設けられている。
【成果が上がっている点】（ア）「大学院生アンケート」の中で、「授業内容」「授業レベル」に関しては、「大変あてはまる」の評価が昨年度と比べて大幅に増え、「あてはまる」を合わせた肯定的評価は高い数値を維持した。今年度は基本的に大学院の授業の多くは対面授業で実施することができたので、その点が去年と比べて肯定的な評価につながったのではないかと思われる。「担当教員の熱意」「研究指導」は例年と大差なく、高水準で推移している。「時間割編成」「シラバス」は例年よりも評価が高い。「履修指導」も昨年度より評価があがった。
（イ）「ティーチング・アシスタント」については例年と比較して、評価があがったが、これは昨年度がオンライン授業のために TA の実施ができず、アンケートの数値が低下したためで、本年度は一昨年度の数値に回復したといえる。
【課題となっている点】（ア）「シラバス」に関して、「全く当てはまらない」という評価の数値が増えていることが注意され2

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担当部局

史学専攻る。受講者数など諸般の事情で授業計画を変更することはあり得るが、その際の丁寧な説明が必要となろう。「事務局」も全体の評価としては昨年よりも評価が下がっている。職員等による学生・院生に対する強圧的な対応姿勢は時折耳にしており、改善が望まれる。
（イ）「教室・図書館」「大学院学生研究室」については、例年通り今年度も不満が多く、後者では特に不満が高まっている。院生研究室については基本図書を買おうにも、価格制限のため必要なものが揃えられないとの指摘がある。このような学術的環境整備面で不合理な予算制限を行っている大学は近時では極めて珍しいといわざるを得ない。また図書館への苦情ももっともであり、修学面での機能性の欠如は大問題である。
（ウ）「セクハラ」は無かったものの、「アカハラ」では「やや当てはまる」が 1 件みられ、教員側の言説に注意が必要である。

評価項目
3

(ア)

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料

・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（アンケート）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

アンケートでは、成績評価やフィードバックに関して、肯定的な回答が多い。したがって、成績評価およびフィードバックは適切に実施されていると考えられる。
【成果が上がっている点】

適切な成績評価やフィードバックは、院生の学習意欲の向上につながっている。引き続き、シラバスに明記した方法で適切な成績評価を実施していく。フィードバックについても、各担当者が授業の特性に応じて適切に対応していく。
【課題となっている点】

特筆すべき事項なし。

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担当部局

評価項目
4

史学専攻

(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)

非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（ 大学院開講科目数と非常勤比率（2019-21））≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)史学専攻では、すべての演習科目については専任教員が担当し、講義系の特論においてもその 90％以上を専任教員が担当している。
(イ)「非常勤比率」によると、史学科専門科目における非常勤講師の比率は、21.63%→16.3％→14.8%と減少しており、他の科目区分、他専攻と比較しても比較的低く抑えられている。

【成果が上がっている点】(ア)ほぼ全ての院生が修了要件を満たし、修士論文を書いて修了していく。この事実こそが、教育課程の主要科目を専任教員が担当し丁寧に指導している成果の一端である。今後もこの方針は堅持する。
(イ)学外の非常勤講師が一部の科目を担当することにより、専任教員の専門分野以外の内容を提供し、教育内容を充実させている。したがって、少なくとも現状の非常勤講師比率は維持する必要がある。
【課題となっている点】

一昨年度まで継続していた博士論文の提出が、昨年度はなかった。提出に向けて、いっそうの指導に励みたい。

評価項目
5

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

毎月 1 回程度、学部教育に関する FD 会議の後、大学院担当教員の間で、大学院生全体の履修状況や進路等の動態について、情報を共有している。さらに、日本史、東洋史、西洋史の各研究分野内でも、担当教員間で、院生の研究の進捗状況を中心に日常的に意見交換を行い、その結果を実際の院生指導に反映させている。また、オンラインの活用法、フィードバックの方法、科目の位置づけ、実施方法や内4

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担当部局

史学専攻

容などについて、情報共有と意見交換を随時実施した。
【成果が上がっている点】

授業実践を紹介しあうことによって、よりよい授業方法を共有し、授業の改善に役立てた。また、学修上に問題を抱える学生に関する情報の共有と意見交換も、所属教員の学生指導能力の向上につながった。
【課題となっている点】

水曜 4・5 講時に全学規模の研修や会議が開催されることが多く、FD 活動のために十分な時間を確保するのが難しいことが問題である。

評価項目6(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
参照資料

・専任教員の状況
・その他参照した資料（大学院開講科目数と非常勤比率（2019-21））≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)2021 年度において、史学専攻専任教員 12 人の職位の内訳は、講師 0 人、准教授 4 人（うち、男性が 2 名、女性が 2 名）、教授 8 人（うち、男性が 7 名、女性が 1 名）となっており、教授の人数が本学の基準である 60%より若干多くなっている。年齢については、30 歳代が 0 人、40 歳代が 4 人、50歳代が４人、60 歳代が４人となっており、やや高めとなっている。教員の性別は、女性 3 名に対して男性が 9 名であり、男性に偏っている。
(イ)カリキュラムとの関連については、ポリシーを踏まえ、日本史・東洋史・西洋史で構成されるカリ
キュラムにおいて、 各領域ともに、古代史から近現代史まで各時代を専門とする教員を満遍なく配置しており、カリキュラムと整合した 教員組織になっている。
【成果が上がっている点】

2018 年 11 月に急逝した東洋史担当教員のポストが、2020 年度に 40 歳代の准教授によって埋められたため、職位構成、年齢構成、カリキュラムとの関連のすべてにおいて、適正なバランスが回復された。
【課題となっている点】(ア)教育課程に基づく教員採用という方針を貫徹しようとすると、おのずと採用候補となる人物は限られてしまい、教員組織編成における職位・年齢・性別の偏りを短期間で解消することは難しい。したが52022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

史学専攻って、この課題の解決には中長期的な取り組みが必要である。2022・2023 年度の 2 年間に 3 名の男性教授が定年を迎えることになるため、まずはその後任教員の採用について、上記の偏りの是正を意識して取り組むこととする。
(イ)ジェンダー構成の望ましいありようをどのように実現するか、に関して、検討を行う。

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）について

史学専攻においては、博士前期課程においてはコンスタントに定員を満たし、所定の年限において修士論文を完成させているが、博士後期課程においては進学者が減少していること、そして博士論文の提出のおいても途切れた年度があったことが指摘されている。そのため史学専攻における当面の課題は、博士後期課程への進学者を継続的に確保すること、そして博士後期課程に進んだ院生が博士論文を仕上げることで、名実ともに課程を修了できるようにすることとなる。課題は明確であるが、その遂行は一筋縄ではいかない。まずはこの二つのことを改善策として共有されたい。

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