日本災害情報学会第 9 回研究発表大会予稿集, pp.245-248, 2007 (原稿)

リアルタイム雨量・水位情報に対するインターネット利用者の認識
岩手県立大学総合政策学部

牛山素行

岩手県立大学総合政策学部

國分和香那

岩手県立大学総合政策学部

吉田亜里紗

１．はじめに
近年，雨量をはじめとしたリアルタイム災害情報の公開が進み，河川水位の呼称変更など，豪雨災害情報の質的改変も進みつつある．災害情報を実際の被害軽減に役立てるためには，まず利用者の認知・利用が必要だが，その実態については，被災地の住民対象調査の中で触れられることがあるが(たとえば，村上・杉尾，2007)，まだその例は多くない．
情報の整備実態に応じた実証的研究を重ねる必要がある．本研究では，インターネット利用に比較的習熟している被験者を対象に，リアルタイム雨量・水位情報等に対する認知状況や利用意向について調査したので報告する．
２．調査手法
調査は，NTT レゾナント社の goo リサーチを用いて行った．登録モニターに回答依頼メールを配信し，これに応じたモニターが web を通じて回答し，一定の回答数に達したとこ
ろで締め切る方法で行われる．依頼メールは，2007 年 2 月 28 日配信，3 月 1 日締切で，有効回答数は 528 件だった．一部の設問については，同様な調査を 2004 年 3 月 17 日～18 日にも実施している(有効回答数 407 件)．以下，前者を「2007 年調査」
，後者を「2004年調査」と呼ぶ．また，本調査とほぼ同時期の 2006 年 12 月に，北海道北見市，佐呂間町，別海町，岩手県葛巻町の豪雨災害被災地住民を対象に調査票調査(郵送回収．配布 3026 通，回収 1084 通)を行っており，この中で本調査と同様な設問を設けている(札幌管区気象台ほか，2007)．この調査は以下では「被災地調査」と呼び，一部の設問に関連して触れる．
３．調査結果３．１

リアルタイム雨量情報 web などの認知

リアルタイム雨量，水位情報を提供している Web を挙げ，認知状況を尋ねた．回答欄脇には該当する web のリンクを設け，実際に確認できるようにしてある．2007 年調査では，「Yahoo 天気情報」は 85.4%が「よく見ている」または「見たことがある」(以下，この２回答を合わせて「認知率」と呼ぶ)と回答している(図１)．しかし，より詳細な雨量，水位情報を提供している「防災情報提供センター」(国土交通省)は認知率 9.8%，「川の防災情報」(国土交通省)は同 4.7%で，「存在は知っていたが見たことはない」と「今回のアンケートで初めてその存在を知った」という回答が圧倒的多数である．いずれも 2004 年調査

日本災害情報学会第 9 回研究発表大会予稿集, pp.245-248, 2007 (原稿)と比べ，ほとんど違いは見られない．
３．２

リアルタイム雨量情報等の利Yahoo天気情報(2007)

よく見ている41.3

見たことはある
44.1

7.45.3

Yahoo天気情報(2004)

40.5

43.0

9.3 6.1

防災情報提供センター(2007)

8.7 16.7

65.0

防災情報提供センター(2004)

6.6

67.8

用意向
上で挙げた質問などを通じ，回答者
は，「リアルタイム雨量・水位情報や，避難勧告・避難指示などの情報がイン

20.1

川の防災情報(2007) 4.5 11.2

75.4

川の防災情報(2004) 3.9 10.6

今回初めて知った, 80.6

ターネットサイトや携帯電話サイトで公開されている」という現状自体は認知したと考えられる．これを前提に，「大雨による災害が起こりそうな時に、0%

20%

40%

60%

80%

100%

図 1 雨量・水位情報に対する認知状況

パソコンや携帯電話から、それぞれの情報を実際に見て参考にすると思いますか」と尋ねた結果が図 2 である．

2007年
雨量(パソコンから) 4.9

20.8

2007 年調査では，「一般の天気予報で伝えられるよりはるかに多くの観測地点における雨量(パソコンから)」につ雨量(携帯から)

水位(パソコンから)

見る
11.0

24.2

17.8

27.3

5.5

34.1

5.3

可能性は低い
28.0

見ない
21.2
0%

21.4

26.3

9.7

水位(携帯から)たが，他はいずれも 4 割以下で，パソ可能性はある
45.6

19.1

いては，「確実に見る」および「見る可能性はある」が合わせて 56.6%となっ

どちらとも
15.0

20%

40%

20.3

22.0

60%

80%

2.3
100%

コンと携帯の比較では携帯の利用意向が明らかに低くなっている．
この設問では，2007 年調査と 2004
年調査の間に差が見られ，「確実に見る」および「見る可能性はある」の比率が，いずれの情報についても 2007

2004年

可能性は低い雨量(パソコンから) 5.2
15.0
見ない19.7

雨量(携帯から)

水位(パソコンから)

水位(携帯から)し，「見る可能性はある」が増加したこ

0%

34.4

27.5

25.6

年調査の方が高くなった．ただし，いずれも「どちらとも言えない」が減少

26.5

9.6

20%

見る可能性はある
14.3 7.4

どちらとも
56.3

8.6 8.6

42.531.240%

6.6 9.1

25.660%3.4 9.680%

100

図 2 雨量・水位情報の利用意向とによってもたらされた結果であり，「確実に見る」という強い利用意向を示す回答には大きな変化がなく，「見る可能性は低い」，「確実に見ない」という否定的な利用意向にも，大きな変化が見られない．
2007 年調査で，リアルタイム雨量情報等の利用意向を示す回答が増加したとはいえ，それでも利用意向を示す回答は半数程度で，その多くは「可能性はある」という消極的な利用意向である．被災地調査では，「今後大雨による災害が起こりそうな場合に、現在の雨量や水位に関する情報を、インターネットや携帯電話から見ると思いますか」とひとつの設日本災害情報学会第 9 回研究発表大会予稿集, pp.245-248, 2007 (原稿)

問に集約して尋ねているが，「確実に見る」21.3%，「見る可能性はある」34.1%と利用意向を示す回答が半数程度で，否定的な回答が 26.3%になるなど，傾向は大きく変わらない．
すなわち，このような情報の存在が，仮に完全に周知されたとしても，災害時に実際に参照する利用者は多数派にはならない可能性が高い．
３．３

避難勧告に対する認識「大雨による災害の可能性がある場合には、たとえ空振りとなってもよいので、市町村は避難勧告を早めに出すべきだと思いますか」と尋ねた結果が，図 3 である．
「そう思う」と「どちらかと言えばそう思う」を合わせると 80.5%となる．被災地調査でも，同 78.7%だった．質問の方法によって傾向が変わる可能性はあるが，避難勧告「空振り」への反発に対して過度の懸念を抱くことは，必要性が低いように思われる．
「あなたが自宅にいた際に、自宅付近で大雨による災害の可能性が生じ、市町村から避難勧告が出された場合、あなた自身は実際に避難すると思いますか」と尋ねた結果が図 4である．「避難する可能性がある」まで含めると 80%以上が避難勧告発令時に避難する意向を持っていることになる．近年の事例でも，避難率が 20～30%程度になることもあり(竹内，2006)，「確実に避難する」の回答が特に多すぎるとは思えない．もっとも，「避難する可能性はある」がほぼ半数に達していることから，単に避難勧告を「確実に伝達」するだけでは多くの人が避難するとは限らないこともうかがえる．
空振りでもよいので早期の避難勧告をすべき

そう思わな
い
1.1%

そう思う
25.4%

どちらかといえばそう思わない
1.9%

どちらとも言えない
15.9%

確実に避難しない
0.8%

どちらかといえばそう
思う
55.1%

図 3 早期の避難勧告に対する考え方
３．４

避難勧告が出た場合の避難意向

避難する
可能性は
低いどちらとも5.5% 言えない
9.8%

確実に避難する
32.0%
避難する
可能性はある50.6%

図 4 避難勧告時の行動意向

河川水位情報に対する認識

避難勧告や，各種の水位情報を挙げ，「次に挙げる情報が発表された場合、大雨による災害が起こる危険性をどのくらい感じますか」と尋ねた結果が図 5 である．なお，グラフでは，水位情報を激しい順で示すが，実際の画面ではランダムな順に挙げて質問している．
「非常に危険」と「少し危険」の合計で見ると，いずれの水位情報も 8 割程度となり，ほとんど違いは見られないが，「非常に危険」に限定してみると呼称による違いが見られる．
従来呼称については，警戒水位→危険水位→特別警戒水位の順で「非常に危険」の比率が

日本災害情報学会第 9 回研究発表大会予稿集, pp.245-248, 2007 (原稿)高くなっており，危険水位と特別警戒水位の順が逆転している．新
呼称では，はんらん注意水位→避難判断水位→はんらん危険水位の避難勧告が出た

非常に危険37.7

避難指示が出た46.8

少し危険46.2

あまり危険でない6.6
どちらとも
8.0
4.74.941.9

順であるが，はんらん注意水位と避難判断水位の「非常に危険」率

危険水位を越えた

39.8

39.4

10.0 6.3

氾濫危険水位を越えた

49.4

同じ水位を指す警戒水位とはん特別警戒水位を越えた

44.9

34.1

9.7 6.6

らん注意水位，危険水位とはんら避難判断水位を越えた

41.3

36.2

9.3

8.1

12.3

9.3

10.6

9.1

はほぼ同じである．

ん危険水位では，いずれも新呼称警戒水位を越えた

22.5

31.3

51.7

10.0 5.3の方が「非常に危険」と感じる人が多くなっており，呼称変更に一定の意義があったとも言えそうである．ただし，はんらん危険水位

氾濫注意水位を越えた

41.1
0%

34.3

10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

図 5 水位情報に対する危険度認識とはんらん注意水位での「非常に危険」率の差は 8.3%にすぎず，「少し危険」を含めるとその差は更に不明瞭になる．水位に関する危険度を段階的に伝えることは，かなり難しい可能性がある．
４．おわりに整備から 3 年以上が経過した「川の防災情報」などの認知率は 1 割に満たず，今後の利用意向を尋ねても，積極的な利用意向を示す回答は 1 割前後だった．インターネットに習熟していない人の存在を考えると，状況は更に厳しいと考えられ，リアルタイム防災情報の存在を周知徹底しても，災害時にそれを利用する人は多数派にはならないと考えた方が妥当だろう．また，水位に関する新呼称に対する意向からは，「段階的な危険度情報」が理解されにくい可能性もうかがえる．
早期の避難勧告に対して否定的な回答は少ないが，避難勧告を伝達しさえすれば大多数の人が避難することが期待できるわけでもない．情報の質的改変や，不特定多数への「伝達」改善だけでは効果に限界があると考えられる．防災関係者など状況判断が必要な人に確実に伝達し，活用してもらう事に重点を置くべきではなかろうか．
謝辞：2007 年調査及び 2004 年調査にご回答いただいた，goo リサーチモニター各位，被災地調査にご回答いただいた住民の皆様に感謝申し上げる．本研究の一部は，京都大学防災研究所一般共同研究，科学研
究費補助金「災害情報による人的被害軽減効果に関する研究(研究代表者 牛山素行)」の研究助成による．
参考文献
村上啓介・杉尾哲：平成 17 年台風 14 号時の住民の避難行動と防災意識について，災害情報，No.5，pp.67-75，
2007．
札幌管区気象台・北海道開発局・北海道庁・岩手県立大学牛山研究室：2006 年 10 月 6 日～9 日の発達した低気圧による災害に関するアンケート調査報告書，(2007 年 10 月公表予定)．
竹 内 裕 希 子 ：水 害 時 の 住 民の 降 雨 認 識 と避難行動，防災科学技術研究所主要災害調査， No.40 ，pp.103-110,2006.