社会福祉教育の普遍性と特殊性～ポスト・コロナの福祉教育を考える

開催校：関西学院大学

日本社会福祉教育学会
第 16 回大会 発表抄録集
目次
日本社会福祉教育学会第 16 回大会の開催にあたって ........................................................ 1

開催校企画シンポジウム ...................................................................................................... 2

学会企画シンポジウム........................................................................................................ 13

自由研究報告 ...................................................................................................................... 29

日本社会福祉教育学会第 16 回大会の開催にあたって川島惠美（関西学院大学）
４年前の第 12 回大会では，初秋の青空と緑の芝生の中に，甲山を背景にした白い時計
台…という美しい景色の関西学院大学上ケ原キャンパスに皆様をお迎えいたしましたが，残念ながら，今年度，第 16 回大会は，新型コロナウィルス感染拡大防止のため，会期を 1日に短縮し，オンラインで開催することになりました。
2020 年に入り，我が国だけではなく，世界各地でコロナ禍が蔓延し，少し前までには予想もしなかった状況となっています。緊急事態宣言が出され，社会の多様な領域に，予想外の影響がみられました。大学においても，4 月に入学した新入生が一度もキャンパスに足を踏み入れることなく，オンライン授業で春学期を終えることになりました。こうした不安定な状況が，一体いつまで続くのか。先の見えない中で，本学会として，今，何を考えていくべきなのか。
ということで，今大会の開催にあたって，今のような我々が経験したことのない状況の中だからこそ見えるもの，考えられることは何かと考えました。そして改めて，「社会福祉
教育における普遍性と特殊性」を大会テーマとし，学会企画シンポジウムとして，「実践力を育む ICT 活用の視点」，また開催校企画シンポジウムとして「社会福祉領域における初年次教育の可能性〜社会をかえる人材はいかにして育つか」という 2 本のシンポジウムを柱として，社会福祉教育においてどのような状況であったとしても変わらないもの，また時や状況に応じて対応すべきことは何かを，参加者の皆様とともに考えていければと思っております。
オンライン開催であることで，直接お目にかかることは難しいですが，逆に，オンライ
ンであるがゆえに，遠方からでも気軽にご参加いただけるというメリットもあります。もちろん，初めてのオンライン学会の開催であり，参加者の皆様にはご不便をおかけすることもあるかもしれませんが，ご容赦いただければ幸いです。会期は短いですが，だからこ
そ中身の濃い議論の展開が可能になり，より良い学びの場となることを祈念しつつご挨拶
といたします。

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開催校企画シンポジウム
テーマ
社会福祉領域における初年次教育の可能性〜社会を変える人材はいかにして育つか〜

趣旨
ソーシャルワーカーは，ヒューマンサービスの担い手として，人々の権利を尊重しつつ，人々の生きる営みを支えるために，社会を変えるプロフェッショナルである。とりわけ，近年では，地域共生社会の実現に向けて，人びとのつながりを再構築する創造的な役割が求められている。
翻って，新・学習指導要領では，「未来の創り手となるために必要な資質・能力を育む」ために，アクティブ・ラーニングの視点にもとづいた，地域との連携による「社会に開かれた教育課程」の実現がめざされている。また，高等学校では，「公共」の科目が新設され，「現実社会の諸課題の解決に向け，自己と社会との関わりを踏まえ，社会に参画する主体として自立することや，他者と協働してよりよい社
会を形成することなどについて考察する」力の醸成が目標として定められている。これらは「ソーシャルワーカーに求められる基礎的な資質・能力」と重なるものである。
こうした背景に鑑みると，われわれ社会福祉教育に携わる者には，学生たちが育んできた「資質・能力」を活かし，いかに「社会を変える人材」として，また，「未来の創り手」として社会に送り出すのかが問われている。
しかしながら，現代の学生たちは，核家族化，地域におけるつながりの希薄化，読書やボランティア
経験の不足などの要因によって，「社会の経験」に乏しい（そもそも社会に関心をもっていない学生も少なくない）。加えて，社会福祉系の学部においては（悲しいことに）不本意入学というケースも散見される。
以上のことから，社会福祉教育における初年次教育の果たすべき役割は大きくなっていると言えるだ
ろう。
幸いにも，われわれは，実践力をもったソーシャルワーカーや社会福祉士の育成のために，
（指定科目
に限らず，
）アクティブな学びをすでに実践し，多くの知見を蓄積している。本シンポジウムでは，社会福祉領域における初年次教育の可能性を検討し，ひいては，現代における社会福祉教育の普遍性について言及したい。
＜コーディネーター＞
関西学院大学 川島惠美
＜シンポジストおよび報告テーマ＞
東大阪大学短期大学部 梓川一：人と人との関わりの体験から人間的成長へ
名古屋学院大学 山下匡将 ：スタディスキルが社会との接点を切り拓く＜コメンテーター＞
同志社大学 小山隆

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登壇者プロフィール
川島 惠美
所属：関西学院大学人間福祉学部 准教授
学歴：関西学院大学社会学部社会福祉学研究科博士前期課程修了（社会学修士）
ハワイ大学マノア本校スクールオブソーシャルワーク卒業（M.S.W.）
主な業績：『ソーシャルワーク実習プログラミングワークブック』（共編著，みらい，2014 年）『初年次実践「教育」の効果の研究〜質的統合法（KJ 法）を通して学生の学びを分析する〜』（共著，「日本社会福祉教育学会誌」第 20・21 号，2020 年）『社会福祉士養成基本テキスト第１巻：クライエント理解と援助技術』（共著，日総研，2020 年）
梓川 一
所属：東大阪大学短期学部
学歴：大阪市立大学大学院博士後期課程退学，修士（社会福祉）
主な業績：「人間教育に基づく実践力のあるソーシャルワーカーの養成‐ソーシャルワーカー養成の統合化への序論‐」（共著，日本医療社会福祉学会誌，2013 年）『講義と演習で学ぶ保健医療行動科学』（共著，日本保健医療行動科学会，2016 年）「難病者を取り巻く社会環境と生活支援〜難病ソーシャルワークの提案〜」（単著，経済学論纂中央大学，
2019 年）「ささえあいから生まれる『苦悩の語り』と価値認識の変容」（単著，日本保健医療行動科学会雑誌，2020
年）
，等
山下 匡将
所属：名古屋学院大学現代社会学部現代社会学科 准教授
学歴：北海道医療大学大学院 看護福祉学研究科 臨床福祉学専攻修士課程修了，修士（臨床福祉学）
主な業績：『社会福祉士養成教育方法論』（共著，弘文堂，2008 年）「福祉系初年次学生の特徴-四年制大学と短大の比較から-」（共著，日本社会福祉教育学会誌，2013 年）「文部科学省『地(知)の拠点整備事業』(COC)を活用したソーシャルワーク教育－地域福祉活動計画への参画を通じた学生の学びと活動の成果－」（単著，日本社会福祉教育学会誌，2019 年）＜その他＞『社会福祉系大学生を対象とした初年次教育プログラム開発に関する予備的研究（萌芽研究，課題番号19653052）』（研究協力者，科学研究費補助金，2007 年）
名古屋学院大学地域志向教育研究「熱田区地域支えあい事業」（プロジェクトリーダー，文部科学省「地（知）の拠点整備事業」，2014〜2019 年）
名古屋学院大学研究ブランディング事業「地域コミュニティのチカラを活性化させる CBPR の展開」
（プ
ロジェクトリーダー，文部科学省「私立大学研究ブランディング事業」，2019〜現在）

3小山 隆
所属：同志社大学 社会学部社会福祉学科 教授
学歴：同志社大学大学院文学研究科社会福祉学専攻修士課程修了 文学修士
主な業績：
小寺・岩田・小西・眞野編『ソーシャルワーク論』第三章「援助専門職しての社会福祉援助」 2012 年
10 月 30 日 ミネルヴァ書房 pp.44-60「ソーシャルワークスーパービジョンの倫理」日本社会福祉教育学校連盟監修『ソーシャルワークスー
パービジョン論』中央法規出版 93-115 20150619「ソーシャルワークの理論と実践の関係再構築」岡本民夫監修平塚、小山、加藤編集『ソーシャルワー
クの理論と実践－その循環的発展を目指して－』2016.05.17 中央法規出版 pp.52-64「現場実践者が研究することはなぜ大切なのだろう」日本ソーシャルワーク学会監修『ソーシャルワー
カーのための研究ガイドブック』2019.04.05 中央法規出版 pp.13-17 他執筆、編集委員

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人と人との関わりの体験から人間的成長へ～初年次実践教育にみる人間教育の可能性～
梓 川 一 （東大阪大学短期学部）

１．梓川の自問と問いかけ
現代社会の実情を再認識することは大切に思う。社会も、個人の生活も、多様性や独自性を求めている。社会や個人に向きあう実践と学問である社会福祉は、社会や時代の変化に対応できているだろうか、
あるいは、普遍性に腰を据えるスタイルも必要だろうか。
問いかけを続ければ。
。
。社会福祉士の養成校は、どのようなテーマを掲げて専門職養成に取り組んでいるのだろうか。社会福祉教育は何を求められているのだろうか。大学で社会福祉を学ぶ意味は何だろうか。そもそも大学における教育とは何だろうか。ふと、思うことに、社会福祉教育について、見つめてみる、考えてみるチャンスかも知れない。
まだまだ梓川の私見の域であり、その根拠を模索している最中にあって･･･、社会福祉系の学部・学科
における社会福祉の教育は、国家資格取得を達成目標とし、それで一定の枠に収まるようなものではな
いと思う。社会福祉の教育は、人間を深く感じとり、生きていくことに通じていることから、私たち教員にも、専門職にも、いまだ、気づいていない発展の可能性を秘めているようにも感じる。
梓川らの共同研究の内容を基に、初年次実践教育に着目し、社会福祉教育の基盤を再確認するとともに、その発展の可能性を探ってみたい。
２．社会福祉養成に通じる人間教育の捉え方
社会福祉が「人間教育」を重視した専門職養成ができるためには、例えば、現場実習において「当事者を感じる・理解する」側面が重要になる。
「当事者を感じる・理解する」力は、多様で複数な要素をもとに形成されてくると考えられる。
⑴大学入学までにおける人間教育
大学入学までの人間教育は、人間関係や育ち・家庭環境から育まれ・形成されていく。例えば、生育歴・育ち・家庭環境、人間関係（友人関係、当事者との出会い）、家族関係（親子・きょうだいの関係性）、生まれた育った土地・風土・文化、地域の人々との共同生活、人生経験（人生における成功体
験、失敗体験、挫折）、自然環境での体験・遊び体験などの要素があるだろう。この人間教育の期間は、誕生してから高校卒業までとすれば、約 18 年間にもなるだろう。
⑵大学在学中における人間教育
社会福祉系の大学に所属すれば、実習生として当事者に出会う。大学では、基礎的な理論や技術を習得し、現場実習において実践を体験する。当事者との関わりは、習得した知識や理論の見直しや再構築を可能とし、その過程において自分を見つめ、知ることもできる。当事者との貴重な体験を通して自己理解を促すこと、習得した知識や理論を考察することは、大学における人間教育に展開する。
⑶大学卒業後における人間教育
専門職となれば、当事者に向きあい、援助・実践をする。専門職は、現場における実践を通して専門的・応用的な援助手法を体得する。そこには当事者の生活や人生を支え、実践年数とともに豊かな5

体験を重ね、専門性の意味やＳＷの役割を見つめていく。その過程によって一人の人間として成長することができる。さらに効果的に当事者を捉えるためには、実践により感じ・理解した当事者を、専門的知識や理論からも再度見直すことが重要であり、実践での豊かな体験から意味づける試みが、現場における人間教育になる。
一般企業などに就職をすれば、直接的に、社会福祉の知識や技術を活用して業務することはないかもしれない。しかし、社会福祉は、人と環境、人と人との関係性に介入・調整する実践の学問である
ため、一般企業の業務においても、間接的に、社会福祉の学びを活用できることはあるだろう。例えば、社会福祉の学部を卒業し、旅行会社や金融機関に就職した学生から、社会福祉の学び（知識・技術・技法・人間観）が活かされていることを実感するとしばしば聞く。社会福祉は、マクロ・メゾ・
ミクロの視点から、広く社会や生活に関わる学びであるため、その多様な学びが企業における業務や日常生活場面で活用されることはあるだろう。社会福祉の学びは、社会生活を営む上で必ず活用することになるのだろう。
３．初年次実践教育に関する研究
初年次教育とは、２.⑵「大学在学中」の初期段階にあたる。
初年次実践教育の定義：「社会福祉教育において、将来実習やフィールドワーク等、現場に出て学ぶための準備学習として初年次に実施する教育プログラムであり、特にその教育方法として実践的、体験的な要素を多く含み、知的、概念学習よりも、体験を通した学びを意図したもの」（川島・梓川・岩本
2018）
この研究は、（社会福祉系学科をもつ）大学教育における「初年次実践教育」のあり方と可能性について、学生の学びを通して見出すことを目的とする。研究対象の私立４年制大学福祉系学科（以下：A 大学）では、大学内における学びに加え、大学外における様々な現場経験を積む「実習教育」が重視されている。社会福祉士養成課程で指定される実習教育にとどまらず、豊かな体験を通して学びの機会を設けている。
A 大学における初年次実践教育科目（＝「ソーシャルワーク実習入門」）の教育プログラムは、「社会福祉学に関する専門知識を身につける」「専門職および市民として貢献できる」「社会貢献できる人材の養成につながる」ことをテーマとしている。
学生による授業のふりかえり内容（３年間）を質的調査分析により検証した。（＊社会福祉系の大学における初年次教育の実践例やその効果などについての先行研究には、森田 2008；志水 2009；原田ら 2009；原田ら 2010；山本ら 2011 などがある）。分析と考察により、「ソーシャルワークの価値や人間観を身につけるための学び」と「社会福祉の学び方を身につけるための学び」が存在することが明らかになる。これら学びの相互作用を通じて、専門職養成の学びとともに、一人の人間として社会で生きていくための学びを深めることができると考えられる。
４．人間教育への可能性～初年次実践教育の展開と期待～
初年次実践教育における体験的・実践的学びから、学生たちが捉える内容には、以下のものがある。
これらは順につながり、展開している。
〇改めて、知る・気づく〇協働を通じて、関係性を実感する

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〇互いの価値と価値観を共感しあう〇自他を尊重しあう
初年次実践教育には、２つの学びがある。
「学びの探求」として、職業や専門性の獲得を目指す学びがある。
「価値の探求」として、自己変容から人間的成長を遂げていく学びがある。これらの学びは、それぞれが独立して存在するのではなく、学びの体系として、双方の学びが行き来しあうことにより、人間教育としての学びが深まる。
大学における教育には、各大学の学部や学科の設立趣意が反映している。現実には、入学から卒業までの期間において、専門の学問の探究と提供だけでなく、インターネットに開示される国家試験の合格者数と合格率のより良好な結果が、学部や学科が存続していくための必要条件にもなる。しかし、本来的には、大学における学問の探究とその教え（大学教育）は、知識、技術、理論から広く深く展開していき、学問には価値や哲学も含まれている。
「講義のなかで、先生は生きることの意味を説いている」と、
あの当時の私も実感したものだった。
こうして大学における初年次実践教育について考えると、そこには多様な意味があり、「初年次」であることが大切なのだと思う。1 つの正解を求める勉強の世界（高校生までの教育）から、人と人との関わり・わかちあい・支えあいの世界＝答えがない学びの世界（大学での社会福祉教育）へ･･･、「初年次」
は、自己認識の転換を遂げていくスタートのタイミングとなる。
初年次実践教育から体感・体得したものは、その後の学びへの道標にもなる。行き詰まり・立ち止まったときに、原点に立ち返るチャンスにもなる。こうした体験的・実践的な学びは、大学生活期間にとどまらず、卒業後の長い人生においても生きていく糧になるだろう。大学における初年次実践教育に、人間教育の展開を期待したい。

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スタディスキルが社会との接点を切り拓く
山下匡将（名古屋学院大学）
１．スタディスキルとはそもそも，スタディスキルとは，問題の立て方，認識の方法，論文の書き方，発表の仕方などから構成される「学問の技術・作法」である（小林・船曳ら 1994）。当然のことながら，それらを習得する（させる）目的は，「自ら学問する力」を身につけることにある。
「自ら学問する力」としては，例えば，明確化（問題化），普遍化，相対化といった「定式化できる力」などが想定される。スタディスキルは，単純に「大学で学ぶために必要なスキル」と表現されることがあるが，その表現に収まりきらない汎用性（可能性）を秘めている。
スタディスキルの具体的な内容の一例として，表 1 に，名古屋学院大学（以下，本学）の 1 年次必修
科目「基礎セミナー」のテキストに掲載されているスキルを示す。大きく「インプット・スキル」と「アウトプット・スキル」に分けられている点がその特徴である。
表１ スタディスキルの一例（本学「基礎セミナー」テキストより）

また，Carol（2017）を参照すると，チームワークや IT の利用，試験勉強の方法やストレスへの対処といった項目も，スタディスキルに含まれる。その他，スタディスキル関連書籍は数多く出回っているが，スキルの具体的な内容については（多様なアプローチがあることのあらわれかもしれないが）多種
多様で整理されていない。
２．
「人工物（コンピュータ）」をモデルにスタディスキルを整理する
そこで，スタディスキルについて共通認識をもつために，ひいては「社会を変える人材」の養成に資するスタディスキルについて検討するために，Herbert（1999）が提唱する「システム（人工物）の科学」の観点をもちいて，その整理を試みた。
Herbert（1999）は，コンピュータを例に挙げ，「コンピュータが人間の姿（イメージ）に多少とも似せて組織されているのであれば，コンピュータは，人間行動についてのいくつかの代替的な組織的過程の帰結を研究するための，1 つの明白な手段になるであろう（No.691）」と述べている。すなわち，人工物がもつ明確なシステム（仕組み）がモデル構築の足がかりとなること，さらに，近年では「コンピュー8

タが人間の仕事を奪う」という話題が度々メディアに取り上げられているが，もしコンピュータが人間に取って代わることが可能ならば，コンピュータをモデルにすることは，本件に関して，ある程度的を射た回答が導き出せるのではないかと考えたことによる。以下，検討の結果を述べる。
第一に，千賀（2005）が整理した「コンピュータの基本機能（図 1）」および「コンピュータのデータの流れ（図 2）」を示す。これらに，本学の「アカデミック・スキル」を（単純に）対応させると，「イン
プット・スキル」は主記憶装置にデータを読み込む「入力装置」に，「アウトプット・スキル」は処理結果を取り出す「出力装置」にそれぞれ該当し，それらはいずれも「周辺装置」にカテゴライズできる。

図１ コンピュータの基本機能（千賀 2005）

図２ コンピュータのデータの流れ（千賀 2005）
第二に，上記ハードウェアの汎用性を高めるために発展してきた，ソフトウェアの種類についてまとめたものが図 3 である。ソフトウェアは，大まかに，OS などの「基本ソフトウェア」，OS とアプリケー
ションソフトウェアの橋渡し役を担う「ミドルウェア」，そして，特定の目的のために作成された「応用ソフトウェア（アプリケーションソフトウェア）」の 3 つに分類できる。
「アプリケーションソフトウェ
ア」を「専門教育によって身につけられる知識・技術等」と位置付けると，スタディスキルに求められる役割は「ミドルウェア」に相当すると考えられる。

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図 3 コンピュータソフトウェア（日本 OSS 推進フォーラム HP）
第三に，ミドルウェアは，「Web 三層構造」が用いられる場合が多く，リクエストを要求する「Web サー
バ」，リクエストを読み込みデータベースへアクセスする「AP サーバ」
，データを保存する「DB サーバ」の 3 つのサーバから構成される。3 つのサーバの役割に応じたスキルを挙げるとすれば，それぞれ「要求する／働きかける」「読み込む／解釈する」「保存する／照会する」となる。
以上の結果をまとめると，図 4 のような概念図となる（図 4 参照）。

図 4 コンピュータをモデルにした「スタディスキル」の概念図
概念図の作成にあたり，膨大なデータ（情報）の窓口となる「インターネット」システムに相当する
スキルについて検討したが，（現代のコンピュータには不可欠なシステムであるものの）外部環境としての要素が大きいことから，「ネットワーク」としてそのままの形で採用することにした。その上で，後述

10する事例に合わせて，仮に「現場・フィールド（社会・地域）」といった「場」をあてはめた。
「社会を変える人材の育成」という観点で概念図を概観すると，それら「場」とのやり取りを担い，
かつ，「アプリケーション」システムに相当する「専門教育によって身につけられる知識・技術等」との橋渡し役を担うスタディスキル，すなわち，「ミドルウェア」的機能を果たすスタディスキルが（なかでも）重要となることが窺える。
３．
「深みのある（社会福祉）教育」が社会を変える人材を育む
翻って，日本学術会議社会学委員会社会福祉学分科会（2008）の提言に依拠すると，社会福祉教育とは，「大学等の高等教育であり，単に社会福祉士や精神保健福祉士といった既成の国家資格取得のためではなく，それを超えた，（p.1）
」ものであり，その内容としては，「社会科学や人文科学等の幅広いカリ
キュラムで編成できる教育体制として整備し，同時に社会福祉学およびソーシャルワーク実践の固有性についての深みのある教育を行っていく。
（p.ⅱ）
」ことが望ましい。本シンポジウムの企画趣旨にあるように，ソーシャルワーカーや社会福祉士等が「社会を変えるプロフェッショナル」であるとすれば，資格取得を超えた「深みのある教育」について議論を進めることが，社会を変える人材を育む近道となる。以下，社会を変える人材を育むことができた（と考えられる）事例を示す。
４．教育の「深み」にかかわる要素
報告者は，本学現代社会学部の目玉科目である「プロジェクト演習」（通年 4 単位）の一環として，名古屋市熱田区地域福祉活動計画と連携した「熱田区地域支えあい創出事業（プロジェクト）」を展開している（山下 2019）。具体的には，学生たちは，孤立死の発生や（その対策として開催されている）地域サ
ロン活動のマンネリ化といった課題を抱えている市営団地「南熱田荘」をフィールドに，その時々の団地住民のニーズに合わせて，サロンプログラムや住民の見守りを兼ねた戸別訪問などを企画・実施している。
取り組みの結果，（「福祉福祉せずに自然体で向き合う」学生の存在が，意図せず住民のエンパワメン
トにつながったことも相まって，）団地は「孤立死ゼロ」の目標を達成し，地域福祉活動計画の好事例として取り上げられ，学生たちは市および市社協主催のイベントにおいてシンポジストとして登壇するまでに成長した。
Herbert（1999）は，『システム（人工物）の科学』のなかで，「人工的な世界は，まさしく内的な環境と外的な環境との間の接面に位置している。すなわちそれは，内部環境を外部環境に適合させることに
よって目標を達成する，ということにかかわりをもつ（No.2819）」と指摘している。ここでいう「人工物」には，「人間の願望や意図を実現すべくつくりだされたもの（No.6152）」すべてが含まれる。この知見にもとづくと，地域福祉の現場に足を運び，他人のために自らのスキルを活かす（働きかける）といった経験が学生に「世界の広がり（外部環境の変化）」をもたらし，その「変化に適合するプロセス」が学生の成長（目標の達成）につながったと考えられる。
話を戻すと，こうした世界の広がりとその変化への適合といった要素が，「深み」にかかわりをもつことが窺える。それは同時に，経験を得られる場（現場）とつながり，そして，上記のような広がりや変化を捉える目を養うことの重要性，ひいては，スタディスキルを活用し社会との接点を切り拓く経験（振り返りを含む）の重要性を示唆するものである。

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５．社会福祉教育の固有性を活かす
再び，図 4 を見ていただきたい。当該の概念図には，ハードディスクの「制御装置」およびソフトウェ
アの「基本ソフトウェア」にあたるシステムが抜け落ちている。いずれも「制御」，すなわち「命令を出す」ことが主たる機能である。Simon（1999）は，「コンピュータは，プログラムされたことしか実行できない（No.543）」と述べている。あくまでも，コンピュータ（スタディスキル）はツールであり，使用する者の姿勢・態度が重要となる。
今回，社会福祉教育（領域）固有のスタディスキルについても検討したが，見つけることはできなかった。しかしながら，「現場・フィールド（地域・社会）に学ぶ」，「他人（当事者・クライエント）に寄り添う」といった，スキルをもちいる姿勢や態度に社会福祉教育（領域）の固有性があらわれるのではな
いかと思い至った。そうであれば，「スタディスキルを，“社会福祉教育のテーマ（手法）”を通じて習得・活用することで，社会を変える人材は育っていく」と結論付けることができるだろう。
最後に，大それたことを言うが，日本学術会議社会学委員会社会福祉学分科会（2008）は，「（2）社会福祉士の養成を超えた人材の育成」のなかで，「今日広く取り組まれている社会福祉士養成教育とあわせて，リベラル・アーツ（教養教育）としての基礎教育の見直しと，それらを社会福祉教育のなかに取り入れることの重要性を再認識すべきである。
（p.5）
」と指摘している。今回の結論から言えば，むしろ，
リベラルアーツ（教養教育）のなかに社会福祉教育を取り入れることを主張しても良いのではないだろうか。
～教育も，人工物である～
文献等
Carol Vorderman（著），山崎正浩（訳）（2017）『イラストで学ぶスタディスキル図鑑－自ら学習する力をつける』創元社．
Herbert A. Simon（著），稲葉元吉・吉原秀樹（訳）（1999）『システムの科学（第 3 版）
』パーソナルメ
ディア株式会社（電子書籍）．
小林康夫・船曳建夫（編）（1994）『知の技法』東京大学出版会．
名古屋学院大学基礎セミナーテキスト編集委員会（2020）『2020 年 NGU 教養スタンダード基礎セミナー』
一粒書房．
日本学術会議社会学委員会社会福祉学分科会（2008）「提言 近未来の社会福祉教育のあり方について－
ソーシャルワーク専門職資格の再編成に向けて－」．
日 本 OSS 推 進 フ ォ ー ラ ム HP 「 I-3-8. コ ン ピ ュ ー タ ソ フ ト ウ ェ ア の 構 成 要 素 」（http://ossforum.jp/node/511）
千賀博巳（2008）「パソコンの仕組み－情報処理の基礎－」『豊橋創造大学短期大学部研究紀要』22，117127．
山下匡将（2019）「文部科学省『地(知)の拠点整備事業』(COC)を活用したソーシャルワーク教育－地域福祉活動計画への参画を通じた学生の学びと活動の成果－」『日本社会福祉教育学会誌』19，31-43．

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学会企画シンポジウム
テーマ
実践力を育むための ICT 活用の視点

趣旨
日本全体が新型コロナウイルス感染拡大防止の対応に追われる中，教育分野においても濃厚接触を避けるべく多くの学校で休講措置がとられたり，在宅学習が求められたりという経験をした。授業等における ICT の活用はこれまでも注目されていたものの，皮肉にもコロナ禍を契機とする ICT 活用の動き
によって，遠隔授業等を取り入れた新たな授業設計をしつつ学習内容や体験の水準を担保するという，
教育システムの変化がもたらされようとしている。
そこで，本シンポジウムでは，社会福祉専門職養成教育における ICT 活用について，①教育ツールとしての ICT 活用と②実践ツールとしての ICT 活用の両者の視点から検討したい。まず，ICT の教育ツールとしての性格と，教育内容として何を担保すべきかを整理した上で，ICT を導入することで期待できる可能性を探りたい。さらに，実践現場において ICT を活用する先駆的事例や感染症拡大防止策を参考に，社会福祉の現場がこれから生み出していく新たな価値について検討する。そして，それらを実現するための教育とは何かを議論したい。
これらを通して，対人能力の向上とともに企画運営や実行のための能力も視野に入れ，実践力を高めるための教育において ICT を活用した授業設計ができる視点を獲得することを目標としたい。

＜コーディネーター＞
鹿児島国際大学 高橋信行

＜シンポジストおよび報告テーマ＞
青森県立保健大学 宮本雅央：ICT と教育効果
川崎医療福祉大学 長崎和則：教育ツールとしての ICT 導入事例と遠隔授業
医療法人 参天会副理事長
新田博之：実践ツールとしての ICT 先駆的事例からみる教育内容

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登壇者プロフィール
高橋 信行
所属：鹿児島国際大学 教授
学歴：駒澤大学大学院人文科学研究科 社会学専攻 博士後期課程満期退学 （文学修士）
主な業績：「福祉専門職養成とキャリア形成」（単著，日本社会福祉教育学会 学会誌 特集論文 第 9･10 号
合併 2014）「オンリーワンの福祉計画づくり―南大隅町地域福祉計画策定のための４年目の取り組み―」地域総合
研究 第 45 巻第 1 号 （鹿児島国際大学附置地域総合研究所） 2017
「量的データを集めよう」（共著 日本ソーシャルワーク学会監修『ソーシャルワーカーのための研究
ガイドブック』中央法規出版 2019 ）宮本 雅央
所属：青森県立保健大学 健康科学部 社会福祉学科 講師
学歴：北海道医療大学大学院 看護福祉学研究科 臨床福祉学専攻修士課程修了，修士（臨床福祉学）
主な業績：「地域におけるコーディネート実践能力に関する仮説－専門職インタビューの結果から」（2018）日本
社会福祉教育学会 第 14 回大会「Networking for Employment Support of PwDs: Creation of Job and Work Analysis Checklist」（2015）
23rd Asian and Pacific Assosiation for Social Work Education Conference「社会福祉系学部における初年次教育カリキュラムの類型化の試み」（2013）日本社会福祉教育学会誌
第7号
青森県社会福祉協議会 地域力強化推進事業 福祉座談会ファシリテーター（2019）
外ヶ浜町社会福祉協議会 地域力強化推進事業 福祉座談会ファシリテーター（2019〜） 等
長崎 和則
所属：川崎医療福祉大学 医療福祉学部 医療福祉学科 教授
学歴：高知女子大学大学院博士後期課程修了，博士（社会福祉学）
主な業績：『精神障害者へのソーシャルサポート利用―当事者の「語り」からの分析―』（ミネルヴァ書房，2010年）『多面的視点からのソーシャルワークを考える―研究と実践をつなぐ新たな整理―』（2016 年，晃洋書房）「インタープロフェッショナル・エデュケーション（IPE）の導入及び教育のあり方に関する研究」（平成 24 年〜25 年度 医療福祉研究成果報告書）等

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新田 博之所属：医療法人参天会 理事長
学歴：鹿児島国際大学大学院博士前期課程修了，修士(社会福祉学)
主な実績：『３Ｄセンサを活用した歩行姿勢及び立ち姿勢測定に関する有用性の検証』(九州社会福祉学年報，
2020 年)『ふるさと納税が地方創生に及ぼす影響』(九州社会福祉学年報、2019 年) 等

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ICT と教育効果
宮本 雅央（青森県立保健大学）
1．はじめに
本報告では，シンポジウムの前提となる ICT の教育ツールとしての性格を概観した上で，ICT を導入することで期待できる教育効果を報告する。また，ICT を活用することで生じる授業デザインの変化について私見を述べる。
2．教育ツールとしての ICT（1）前提ICT（＝Information and Communication Technology（情報通信技術））は，その語が示す通り，単なる情報処理だけでなく通信技術を活用したコミュニケーションを含めていることから，ネットワーク通信を利用した情報の共有が前提にある。今日では，政策的後押し（図 1）もあり，ネットワークを介して様々な情報や知識が伝達されたり共有できたりする環境が当たり前になりつつある。

図1
出典：総務省「e-Japan 戦略」の今後の展開への貢献.
https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ict/u-japan/new_outline01.html（2）ICT を用いた教育
ICT を用いた教育の形態は様々あり，パソコン，プロジェクタ，タブレット端末などのハードウェアを用いた教育や，無線 LAN，LMS や e-ラーニング，デジタル教科書や映像教材などのソフトウェアやイ

16ンフラ導入による教育など多岐にわたる。今般，コロナ禍により導入が進んだと思われる“遠隔教育”
も，接続先とリアルタイムにつないで行う教育活動の全般のことを指す用語として広範な意味を持つ。
そして，“遠隔教育”が指す教育活動には，授業の中でつなぐだけでなく課外活動や放課後など授業以外
でつなぐ活動も含まれている場合もある（文科省 2019）。
また，学習場面によって活用できるシステムも様々であり（図 2），それらに応じて機器やアプリケー
ションが異なる。web 会議システムやカメラ，タブレットや PC などの端末や，プロジェクタや大型モニタなどを活用することで，遠隔での合同授業や交流学習，協働での情報共有が可能となり，空間的・地理的条件を超えた教育が可能となる。

図2
出典：文部科学省（2014）ICT を活用した教育の推進に関する懇談会報告書（中間まとめ）.
https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/26/08/__icsFiles/afieldfile/2014/09/01/1351684_01_1.pdf

さらに，国内の ICT 教育サービス事業者も増え，学習管理をはじめデジタル教材やオンラインスクー
ルなどが提供されている（図 3）。学習環境を整える上で，これらのサービス事業者を活用するという選択があり得る環境になりつつある。

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図3

出典：スタディプラス株式会社（2017）国内初，ICT 教育（Edetch）サービス提供事業者マップ公開.
https://info.studyplus.co.jp/2017/09/21/278（3）ICT の特徴を踏まえた教育とは
ICT の利用は，その内実が多種多様であり，利用形態も急速に多様化しているため一括りにすることは困難である。しかしながら，その特徴を踏まえて教育に導入する必要があり，また，求める教育効果
から導入を検討する機能を議論することも必要であろう。
ICT によるコミュニケーションについて小林は，非同期性や物理的制約の低下が前提にありながら，通話をベースとした同期的コミュニケーションが近距離の強い紐帯の維持・拡大に有効である一方，必要な際に非同期的な連絡を取ることを容易にするメールやソーシャルメディアは弱い紐帯の維持・拡大に有効であると指摘している（小林 2018）。したがって，授業や教育過程において目指す教員－学生または学生－学生間関係によって，用いられるべき機能やツールが異なるということがわかる。
文科省の ICT 教育推進に関する報告書において示された ICT の特徴を踏まえた学習場面（表 1）からは，知識伝達型よりも PBL のようなアクティブラーニングのような授業設計が効果的であると考えられる。2020 年度からはじまった新しい学習指導要領でも，「生きる力」が重視され“主体的・対話的で深い学び”の視点での授業改善と ICT 活用を明示している。講師－学習者接続型の遠隔授業であったとしても，思考の過程や試行の成果を共有する要素を組み込んだ授業設計によって，ICT の特徴を活かして授業の学習効果を高められるといえる。

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表 1：ICT の特徴と学習場面の例【ICT の特長】① 時間や空間を問わずに，音声・画像・データ等を蓄積・送受信できるという，時間的・空間的制約を超えること② 距離に関わりなく相互に情報の発信・受信のやりとりができるという，双方向性を有すること③ 多様で大量の情報を収集・編集・共有・分析・表示することなどができ，カスタマイズが容易であること【ICT の活用により容易となる学習場面の例】
距離や時間を問わずに児童生徒の思考の過程や結果を可視化すること【思考の可視化】
教室やグループでの大勢の考えを，距離を問わずに瞬時に共有すること【瞬時の共有化】
観察・調査したデータなどを入力し，図やグラフ等を作成するなどを繰り返し行い試行錯誤すること【試行の繰り返し】
出典：文部科学省（2014）ICT を活用した教育の推進に関する懇談会報告書（中間まとめ）.
https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/26/08/__icsFiles/afieldfile/2014/09/01/1351684_01_1.pdf

翻って，求める教育効果のうち“実践力”に焦点を当てると，様々な局面において求められる情報処理能力や対応力，創造力などが連想される。これらの能力を育む教育方法として，アクティブラーニン
グが挙げられている（文科省 2012）。先述した ICT の特徴を踏まえても，特に学習者の主体的行動を促すアクティブラーニングは重要な視点であるといえる。
3．教育効果を上げる ICT 活用の課題（1）授業デザインと教材
全体的な教育の文脈からすれば，学科や学部におけるカリキュラム上の ICT 活用の位置づけは何か，
教育機関において教学マネジメントの観点で ICT 導入が議論される。しかしながら，教員が ICT を用いた授業のアイディアに乏しい場合，組織的な ICT 導入の推進力を弱くしてしまう可能性がある。そこで，一コマの授業時間，または，一科目の一連の流れの中で何を ICT に担わせるか，教員による授業デザインが重要な課題の一つに挙げられる。具体的には，授業時間内と授業時間外の学修をデザインしていく
アイディアが必要である。特に，ICT を活用するには，授業時間外での学修活動が重要な役割を持つといえる。教材の種類によっては，必ずしも授業時間内に触れる必要がないものや，事前に取り組むことで授業時間内を実践型に転換できるもの，オンデマンド型で学生の都合で触れられるものなどがある。
これらを組み合わせることで，いわゆる反転型授業をデザインすることになり，座学系科目であってもより体験的・実践的な授業展開が望めるといえる。
そして，ICT を用いた授業デザインにおいては，コンテンツ“提供型”か“活用型”のどちらを志向した授業とするかによって選定する教材が異なる。先述した ICT の特徴を鑑みれば，自ずとコンテンツ活用型に比重がおかれるであろう。したがって，教材は現実社会において活用法を獲得する前提となるコンテンツであり，授業では“それらをいかに使うか”が主題になるといえる。
一方，池埜（2020）は，アメリカにおけるコロナ禍での実習教育の対応として，オンラインでのトレー
ニング用資料や遠隔サービスに実習生として参画する取り組みを紹介した。それらを基に，教育に関するマテリアルの共有や共同開発，教育事例の蓄積などプラットホーム構築の必要性を指摘している。福
祉系高校の教員向けサイトでは，コロナ禍での実習事例や，Google classroom によるオンラインでの授業設計のための紹介資料が掲載されている（高校「福祉」教員 HP）。紙媒体での資料はもちろん，それらをいかに使うか，また，新たな問いを立てるためのノウハウの共有についても ICT は十分に機能する。

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組織内外を問わず教員と教員をつなぐ ICT の活用も，教育効果を上げるためには重要な要素といえる。
（2）アクティブラーニングを志向する
アクティブラーニングとして有効とされる発見学習，問題解決学習，体験学習，調査学習，そして，教室内でのグループ・ディスカッション，ディベート，グループ・ワーク（文科省（2012））は，ICT に
よって効率化できるとともに地理的・時間的制約を一定程度解消でき，かつ，共有の範囲をも広げることができる。つまり，アクティブラーニングを志向しつつ教育効果を高めようとすると，必然的に ICTを活用することになるともいえる。また，先述した通り，実践的学習を可能にするアクティブラーニン
グは，実践力を高める教育に不可欠な要素の一つである。授業に対して主体的参画を果たした学生にとっては，教育効果だけでなく満足度も高められる傾向があることから，ICT 活用を推進すること，教育効
果を高めること，延いては実践力を高める教育を実現することは，アクティブラーニングを介して相関しているといえる。
4．おわりに予ねてより，生きた知識（智慧など）として力あるものにしていく過程には，経験を媒介する必要があると広く理解されている。学習者の経験について留意しておくべきことの一つとして，正木は“経験
は単に，五官をもって対象を受け入れるわけではないこと”を挙げている。経験は，学習者の生活など
現実世界での体験と相まって受け入れられ，様々な法則を見出したり種々の意欲を喚起したりする。だからこそ，経験は単に触れ合うだけでなく「内的精神内容まで摂取されてゆくところに，本来の教育的意味が見出される」（正木 1948：76，原文は旧字体）。学習経験が内的に浸透していくとき，その要素の一つには教員が発する“問い”があり，知性を鍛える過程を手伝う役が教員であるといえる。
参考資料
池埜聡（2020）「新型コロナウィルス感染症（COVID-19）に伴うソーシャルワーク実習への対応策」『日
本ソーシャルワーク学会第 37 回大会抄録集』（日本ソーシャルワーク学会）. pp85-86.
高校「福祉」教員 HP . https://fukushikyoin.sakura.ne.jp/top/小林哲郎（2018）「多様化する ICT 利用とネットワーク・サイズ」石黒格編『変わりゆく日本人のネットワーク』勁草書房. 187-206.
総務省「u-Japan 政策」. https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ict/u-japan/index.html
総務省「情報通信(ICT 政策)」. https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ictseisaku/index.html
正木正（1948）『教育の心理』羽田書店．
文部科学省（2012）「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け，主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」. https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/t
oushin/1325047.htm
文部科学省（2014）『ICT を活用した教育の推進に関する懇談会報告書（中間まとめ）』. https://www.
mext.go.jp/b_menu/houdou/26/08/__icsFiles/afieldfile/2014/09/01/1351684_01_1.pdf
文部科学省（2019）『遠隔教育システム活用ガイドブック 第 1 版』.

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教育ツールとしての ICT 導入事例と遠隔授業
長崎 和則（川崎医療福祉大学）
1．ICT を活用した授業の背景
1)スマートフォンの普及
学生のほぼ全員がスマートフォンを持っている（20 代 94.5％／総務省）
2)10 代のスマートフォンからのオンライン動画接触率は 80％（TV85％）［2015 年サイバーエージェント https://www.cyberagent-adagency.com/news/115/］3)動画利用が簡単になった①動画の撮影，編集，配信，共有が簡単にできる②コンピュータの処理の高速化，インターネット回線の高速化，カメラの低コスト化③無料のオーサリング（編集）ツールの普及
4)教育における学びの多様化

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①アクティブラーニング②反転授業の導入，普及③VOD（ビデオオンデマンド）
2．ICT 導入の例
1）例 1 「精神保健ソーシャルワーク実習指導」①実習記録に関する指導（内容）◇実習で起こりうるインシデントを設定◇インシデントをロールプレイで再現※動画
・ロールプレイを見て，実習生の立場で記録する
・1 つの体験を，それぞれの学生が記録◇ロールプレイの録画，再生・ロールプレイの際に記録できなかったことを，再生したときに加筆（メリット）◇自分の記録スキルをチェックできる◇自分の記録を他の学生と比較できる◇遠隔授業でも活用できる②記録を活用した実習の振り返り（スーパービジョン）（内容）◇①で書いた記録を使った実習スーパービジョンの場面を再現◇実習スーパービジョンを実演※動画◇実習スーパービジョンの場面を録画◇動画を YouTube にアップロード◇自分のスーパービジョン動画を自宅で確認◇SST の手法を活用して行動を修正

2）例 2 「インタープロフェッション演習」①多職種連携教育（IPE）の授業②ソーシャルワーカー，心理専門職，理学療法士（PT），作業療法士（OT）学生が参加③授業のねらい人の社会生活を考えるとき，病気やけが等健康上の問題を抱えたときに，そのことをきっかけにして生活全体に影響が及び，生活困難を抱えてしまうことがある。ソーシャルワークでは，人を環境の中の存在としてとらえ，身体（生物的）-心理-社会的な存在として考える。そのため，病気や障害を抱えた人への支援を行なう時には，医療，22

心理，ソーシャルワーク等の専門職が協力・連携をしていく。これをインタープロフェッション（多職種連携）という。本授業では，インタープロフェッションについて，演
習形式で学ぶ。
④目標
1)自分の専門性について理解し，他職種に説明できるようになること。
2)他職種の専門性について理解すること。
3)専門性の違いを踏まえて，クライエントのニーズを共通理解すること。
4)さまざまな専門職がチームで支援する体験を通じて，他職種連携の重要性を理解すること。
5)他職種連携を行うときに，どのようなことが求められるのかを理解し，他者に説明できるようになること。
⑤内容◇自分の専門職を他の専門職学生に説明する◇他の専門職学生の疑問への回答を考え答える◇事例をもとに，自らの専門職としての対応を考える
・アセスメント・支援プラン
・多職種からどのような情報を得るかを考える
・専門職としての対応をデモンストレーションする・デモンストレーションを録画する
・多職種連携のためのカンファレンスを開催する◇異なるグループワーク
・同職種の学生でのグループワーク（A タイプのグループワーク）
・多職種の学生が参加するグループワーク（B タイプのグループワーク）⑥遠隔授業◇Zoom を活用
・全体での授業
・A タイプのグループワーク（ブレークアウトセッションの活用）
・B タイプのグループワーク（ブレークアウトセッションの活用）
・何度か，A タイプと B タイプのグループワークを繰り返す
3．まとめと今後の課題
1)まとめ①従来の ITC は遠隔授業でも通用する②ITC 技術の慣れは必要③Zoom の操作も問題なくできる※想定外の状況への対応は要検討④Zoom 以外のツールも使える※川崎医療福祉大学では，マイクロソフトの teams，川崎医療福祉大学の学習環境（Keli：Kawasaki
e-learning Interactive）を併用している

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⑤今回の新型コロナウイルス対応のために，遠隔授業に関する研修が行われた※長崎は，医療福祉学科の遠隔授業対応職員として他の教員のサポートを担当⑥遠隔授業のほうがよいという学生の存在※適切な授業媒体が学生によって異なる
2)今後の課題①教員，学生の IT 環境の整備が出来ていない②通信環境にばらつきがある※インターネット環境（Wi-Fi 環境）により動画がフリーズ，接続の切断③スマートフォンしか利用できない学生の存在※パソコンの所有と使用スキルの弱さ④印刷環境が整備されていない※学生によっては，プリンターを持っていない⑤課題提出の難しさ※ワープロソフト（例：MS-Word）を使えない
ファイルのダウンロードや文書の加工が難しい
オリジナルファイルのクラウドからの削除などのトラブル⑥個別対応の難しさ※対面授業が不可だった時期がある⑦事前の研修※遠隔授業が成立するための環境整備，スキルの修得

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実践力を育むためのＩＣＴ活用の視点－意欲に働き掛ける「 Ｗｅｂ授業」と「オンデマンド授業」－
新田 博之(医療法人参 天 会 理事長)
はじめに今日のコロナ禍ではテレワークや遠隔授業は必須である。感染力が極めて高い特徴をみれば、終息には年単位の長い期間を覚悟するしかない。長期戦で臨むため国は、「経済財政運営と改革の基本方針 2020」のなかで、「新たな日常」の実現として 10 年掛かる変革を一気に進めるとしている。注目すべきは、東京一極集中型から多核連携型の国づくりとして、魅力的な地方大学の実現等のための改革パッケー
ジを年内に策定し、⑴イノベーション投資、⑵生産性向上、⑶無形資産への投資などを推進するとしていることである。国立大学法人が中心になるが、教育・研究環境のデジタル化・リモート化、ＳＴＥＡ
Ｍ人材育成等、従来の仕組みが通用しない新しいカタチの教育が創造されると考える。教育は、さしずめ競争時代の幕開けになると思う。
授業のデジタル化・リモート化を検討するにあたり、多くの企業等が行っているコンシューマー向け「Ｗｅｂを活用したリモートシステム」を参考にする。現在普及しているシステムの多くは三密回避の手段に過ぎず、消費者だけでなく従業者にも大きな負担となっている。これは、教育現場においても同様であると考える。そこで、従来の授業とＩＣＴを活用した「Ｗｅｂ授業」に関する意欲を、販売効果における合意形成に置き換えて検討する。合意形成で最も影響を及ぼすのは、対面型、次はネット型、
三番目が来店型と言われてきた。対面効果は圧倒的であり、その他は補助ツールとして長く活用してきた経緯をみると、教育現場においても、対面で行う従来の授業が、総合的に捉えて最も適していると考えられる。
ＩＣＴを活用した「Ｗｅｂ授業」の導入を検討する際、対面効果が及ぼす影響を組み込む必要がある。一方、現在教育現場で推進されているデジタルトランスフォーメーションの推移をみると、授業のデジタル化・リモート化に課題が多いことが想像できる。かたやデジタル化・リモート化された「Ｗｅｂ授業」は、反復して学べることができ、エリアレスでアクセスできる特徴がある。活用法によっては、時間を問わずにアクセスでき、自由度の高さと移動を要しない側面が強みとなる。見方を変えると、教育機関の所在や時間を問わず、全国を相手にエリアレスな教育が可能になる。また、提供する授業はコンテンツとなり、構成や編集等に至る今までと異なる能力が求められる。それぞれの教育機関が連携しコンテンツを制作するのか、あるいは独自で行なうのか、また幾つかのグループに分かれ推進するのか、それにより教育機関間の競争は異なってくると考えられる。いずれにせよ検討すべき課題は多岐に渡り時間を要する。
１ ライブで行う「Ｗｅｂ授業」
映像と音声の伝達にチャット機能とファイル共有の機能が加えられ、現在さまざまな分野で活用されている Ｗｅｂ系システムの活用が想定される。特徴は、高価な機材を必要せず、スマートフォンやＰ
Ｃでアクセスできる気軽さにある。
主な Ｗｅｂツールとして、1.Zoom 2.Microsoft Teams 3.Skype Meet Now 4.Google ハングアウ
ト 5.Google Meet 6.V-CUBE ミーティング 7.Slack 8.Chat Work 9.Lark などがある。弊社では、オンライン面会では Lark、Ｗｅｂ担当者会議では Google Meet を活用し、Ｗｅｂでの電子署名に Ad

25obe Sign を活用している。
２ 時間を問わずにアクセスできる「オンデマンド授業」
自分の生活を変えることなく授業を受けられる利点がある。場所と時間を問わないことからスケジュール管理が自由である反面、自分自身で計画を立てて学ぶ必要があり、自己管理能力が問われる。現在の通信教育に類似し、その普及をみれば、周囲にライバルや教員がいない環境下では、モチベーションの維持向上等に課題があることが分かる。
３ 教育ツールとしてのＩＣＴの導入と実践力を向上させるＩＣＴＩＣＴの導入を検討する際、活用すべき機能は、いつでもどこでも何度でも双方向でアクセスできる機能である。課題は、従来の授業では教員のスキルで維持向上されてきた、モチベーションに関する取り組みになる。仮に、モチベーションに関する課題を解決せずに取り組むと、情報の垂れ流しに近い授業になる恐れがある。そこで、弊社がシステム開発を依頼している企業であり、すでにリモートワー
クを導入し活用しているＩＴ企業Ａ社の事例を挙げて検討する。ここでは、早くから通勤ラッシュに要する移動時間の短縮と優秀なエンジニアを全国から採用する目的で、リモートワークの導入とそれに必要なシステム開発に努めてきた。導入当初は、離れた場所とネットワークで繋ぐ技術を柱に事業化したが、結果を生まなかったと言う。試行錯誤の末、事務所内の雑音や話し声が業務の生産性と質の向上に寄与していたことに気付く、これを反映させるシステムをアジャイル開発し、全国の優秀なエンジニアが独自開発したシステムにログインすることで勤務する、リモートワークでシステム開発を行なう現在のビジネスモデルに至っている。一例であるが、情報伝達や共有だけでは実践力を向上させず、オフィ
ス内の雑音などの環境因子が能率や効果に影響していたことを意味している。実際、弊社でおこなっている Ｗｅｂ会議をみても、ペーパーレスで資料展開できるメリットとスピーディな情報伝達を加えても、微妙にずれる音声と良いとは言えない音質から感情に訴えかける熱量は伝わらず、結果に繋がり難いのが実情である。必要性の高いビジネスユースで課題が多いことをみれば、教育現場においてはなおさらである。そこで、学生参加を前提として、⑴学生同士が話し合う環境の設定、⑵意欲を掻き立てる
対話のある授業、⑶参加を働き掛ける課題の設定が必要になると考える。
コンテンツとなる授業を、コロナ終息迄の代替と捉えると、離れた場所から参加できる「Ｗｅｂ授業」機能と「オンデマンド授業」機能を組み合わせたシステムでよいことになる。かたやライブで行う「
Ｗｅｂ授業」の利点を活かし、「オンデマンド授業」を組み合わせ、そのうえで広域の学生を対象とす
ると、デジタル化されたコンテンツは広域で再生されることを想定した完成度に高める必要が生じる。
これらは、講義の見せ方や編集力により効果が異なることから、その分野の能力を有するエンジニアと
一定の設備等が必要になる。ある程度の投資を要すると想定すると、その費用を教育機関の連携により分散させることで、より魅力的な授業を目指すことができる。これらを踏まえて、ＩＣＴを活用した｢
Ｗｅｂ授業」「オンデマンド授業」による意欲の働き掛けについて検討する。
４ 実践ツールとしてのＩＣＴ導入および実践での活用の諸条件
実践での活用の諸条件として学生の意欲について検討する。意欲を掻き立てる授業をＩＣＴにより実践するには「 Ｗｅｂ授業」と「オンデマンド授業」の組み合わせで課題の多くが解消できる可能性がある。
⑴配布書類の作成や伝達事項等の間接業務は、チャット機能とファイル共有の機能を用いることで解消できる可能性がある。

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⑵小テスト等の復習と理解度等を図る業務は、Ｗｅｂ内で行うことで採点及び評価まで自動化できる可能性がある。
⑶意欲への働き掛けは、少人数で行うことで、Ｗｅｂで行うと一人一人の発言を引き出せる特徴を活かせる可能性がある。これらは意欲や興味に影響を与える可能性がある一方、担当教員の時間的な負担は、従来の授業と比べて大幅に増える。このことへの配慮が必要になる。
検討する課題を、「時間軸」、「参加規模」、「Ｗｅｂ(ライブ)型・オンデマンド型」に区分し検討する。
「時間軸」は、「Ｗｅｂ授業」と「オンデマンド授業」を検討する。
「参加規模」は、小人数(３～４人程度)･中人数(５～９人程度)･大人数(１０人以上)を検討する。
「Ｗｅｂ(ライブ)型・オンデマンド型」は、授業にライブで参加する方式とオンデマンド方式の組み合わせにより教員の負担軽減に繋がる可能性がある。また、「 Ｗｅｂ授業」は段階的に時間を分散させることで、システムの負担軽減になる。
これらの組み合わせを検討することで意欲を掻き立てる授業が提供できる可能性がある。
全体を対象に行う授業に「オンデマンド授業」を取り入れることで、教員は小・中人数の｢ Ｗｅｂ授業」へ集中できる。通常の授業より伝える量が ｢ Ｗｅｂ授業」「オンデマンド授業」では低下することから、「オンデマンド授業」を受講したうえで受ける「 Ｗｅｂ小テスト」と組み合わせ学習意欲の向上と教員の負担軽減を図る。くわえて、段階的なレポート提出及び大学等へ出席を伴うテスト等により、教員のスキルを活用したモチベーションの維持向上を図る仕組みを検討する。｢ Ｗｅｂ授業」では、学生同士が話し合う環境を設定し、協議内容を報告する機会を設けることで意欲の維持向上を図る。これ
らは、意欲を掻き立てる対話と課題設定で、学生自身の自発性に繫がる学びを検討する。
授業の進め方に関する一例

version１

version２

Ｗｅｂ授業

Ｗｅｂ授業

オンデマンド授業

オンデマンド授業

小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める
小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める
小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める
小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める
小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める
小人数(3～4人)Ｗｅｂ授業
・チームで進める・システムに数回の課程発表
・都度上で他学生(匿名)の進捗が確認できる・課題の発表・教員による考察
・外部オンデマンド授業

・他チームが加わる
・教員による課題集約
・外部オンデマンド授業

・自主的に進める・質問に応じて教員が助言
・外部オンデマンド授業

version３
オンデマンド授業

中人数(5～9人)Ｗｅｂ授業
・version１の資料を共有
W
e
b
小
テ
ス
ト

中人数(5～9人)Ｗｅｂ授業
・version１の資料を共有

中人数(5～9人)Ｗｅｂ授業
・version１の資料を共有

W
e
b
小
テ
ス
ト

大人数(10人以上)Ｗｅｂ授業
・version２の資料を共有

出
席
を
テ
伴
ス
う
ト
テ
ス
ト

・システムに発表
・都度上で他学生(匿名)の発表の要旨が確認できる

まとめ
直接対面せずに双方向の遠隔講義「Ｗｅｂ授業」とインターネットを利用して非同期で遠隔授業教育

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を行う「オンデマンド授業」を組み合わせると、⑴学生は自宅に居ながら教員・他の学生と双方向のやりとりができる、⑵スライド資料や動画で繰り返しフィードバックできる、⑶Ｗｅｂで課題提出や小テストができる、⑷個別指導ができる、⑸オンライン教材(ＭＯＯＣなど)を用いてバリエーションを高めることが期待できる。課題は学生の意欲を駆り立てるシステムの構築であり、少人数の「Ｗｅｂ授業」
等の採用による「ひと」との関わりの提供である。これらを実践すると、教員に掛かる負担は、従来の授業より格段に増え、問われるスキルが多岐に渡ることが想定される。教育現場における「実践力を育
むためのＩＣＴ活用の視点」としては、ＩＣＴを活用した｢Ｗｅｂ授業」と「オンデマンド授業」を合わせて導入することが効果的である。従来の授業では教員のスキルで維持向上されてきたが、ＩＣＴの活用により、教員とＩＣＴの共同で授業に臨むことになり、その分野の能力を有するエンジニアと一定の設備投資等による支援が必要になる。授業はコンテンツ化し広域化する。また、圧倒的な質と量が求められ、制作に多くの時間と費用が必要になる。これらを実践するには、各教育機関が連携し多様な授業を提供することが、教員の負担軽減と授業の質と量を高めると考える。

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自由研究報告
座長：保正 友子（日本福祉大学）
No
1

時間
13：00～
13：20

報告者

題目

Virag Viktor

ソーシャルワーク学生の進路傾向と国家資格（長崎国際大学）取得の比較研究
希望及び決定進路と国家試験受験及び合格状況を中心に2

13：20～

小倉常明（東京通信大学），

通信制大学における社会福祉専門職養成の現13：40

矢野明宏（東京通信大学）

状と課題（その２）
オンライン教育専門大学としてのソーシャ
ルワーク教育への取組み

3

13：40～

杉本浩章（福山平成大学）
，

14：00

上山崎悦代（日本福祉大学）

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多職種研修プログラムの検証―テキストマイニングによる分析―

ソーシャルワーク学生の進路傾向と国家資格取得の比較研究
希望及び決定進路と国家試験受験及び合格状況を中心に
ヴィラーグ

ヴ ィ クト ル

Virág Viktor（長崎国際大学）
キーワード：希望進路，決定進路，国家試験
1．目的
合格者数及び合格率と合わせて、国家試験の受験者数及び受験率も社会福祉系大学等にとって重要な指標である。国家試験の受験と合格に必要な学習は学生の意欲と強く関連するため、学習効果と教育成
果はもちろん、その大学等が、ソーシャルワーク実践に従事する有資格人材を何人ほど養成し、専門職
コミュニティと労働市場、また地域社会に送り出すことができているかを示すデータである。即ち、学校の社会貢献の一側面の度合いを表している。
本研究では、社会福祉系学生が在学中に目指す希望進路及び卒業と共に実際に進む決定進路の傾向と、社会福祉士国家試験の受験及び合格状況に関する既存データを比較し、今後の学生指導において参考になる知見を得ることを目的とする。
2．方法
本研究の方法は既存データの集計と分析を主たる手法として採用している。研究の対象は、A 大学社
会福祉士養成課程の卒業生の希望及び決定進路と国家試験の受験及び合格に関するデータである。具体的に、3 年次と 4 年次の希望進路、また卒業後の決定進路と社会福祉士国家試験に関する全てのデータが存在する年度の卒業生、とりわけ X 年度卒業生と Y 年度卒業生のデータを対象範囲として選定している。なお、X 年度卒業生と Y 年度卒業生の両方とも 2007 年度の社会福祉士養成課程における教育内容等の見直し後、現行カリキュラムの下で学習し、受験した学年である。
なお、長崎国際大学人間社会学部社会福祉学科倫理委員会への申請を経て、「承認」の審査結果を受けている（承認番号：SW2018005）。本研究では、インフォームドコンセントの原理が遵守された。研究方
法は既存データの集計及び分析であり、希望進路と決定進路に関するデータの場合は、そのデータが収集された時点で、進路等に関する目的に沿った使用について調査票に記載があり、書面で説明が行われた。また、国家試験に関する学校別データは厚生労働省が公開している。なお、データ利用は、次世代の専門職養成の示唆を得るため、公益性が高いと判断された。
既存データにおけるプライバシーへの配慮として、次のような手順に沿って研究を進めた。希望及び決定進路と社会福祉士国家試験の受験及び合格に関するデータから、1)3 年次に社会福祉分野への就職希望の有無（3 年次希望進路）、2)4 年次に社会福祉分野への就職希望の有無（4 年次希望進路）、3)卒業
後に社会福祉分野への就職の有無（卒業後決定進路）、4)社会福祉士国家試験の受験の有無、5)社会福祉士国家試験の合格の有無の 5 項目のみを抽出した。個人が特定される可能性を最小限化するために、性別や年齢等も含めて、その他の属性情報を再集計・分析の対象とせず、データは上記のカテゴリー別にのみ処理した。具体的に、3 年次と 4 年次の希望進路、また 4 年次の決定進路について福祉・医療等の「専門内」あるいはその他の「専門外」という分類より詳しい情報は扱わなかった。また、国家試験については、社会福祉士国家試験の受験及び合格の有無のみを提示した。なお、大学名と卒業年度については匿名化した。

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3．結果
進路傾向に関する既存データは、3 年次と 4 年次の希望進路と卒業後の決定進路における社会福祉分
野への就職希望、あるいは実際の就職の有無であった。これらを基に、次の 8 パターンを区別した。
 パターン①：3 年次と 4 年次に社会福祉分野への就職を希望し、卒業後に実際に社会分野へ就職した卒業生。
 パターン②：3 年次と 4 年次に社会福祉分野への就職を希望せず、卒業後に実際に社会分野へ就職しなかった卒業生。
 パターン③：3 年次に社会福祉分野への就職を希望し、4 年次に希望せず、卒業後に実際に社会分野へ就職しなかった卒業生。
 パターン④：3 年次に社会福祉分野への就職を希望せず、4 年次に希望し、卒業後に実際に社会分野へ就職しなかった卒業生。
 パターン⑤：3 年次と 4 年次にも社会福祉分野への就職を希望せず、卒業後に実際に社会分野へ就職した卒業生。
 パターン⑥：3 年次と 4 年次に社会福祉分野への就職を希望し、卒業後に実際に社会分野へ就職しなかった卒業生。
 パターン⑦：3 年次に社会福祉分野への就職を希望せず、4 年次に希望し、卒業後に実際に社会分野へ就職した卒業生。
 パターン⑧：3 年次に社会福祉分野への就職を希望し、4 年次に希望せず、卒業後に実際に社会分野へ就職した卒業生。
また、国家資格取得状況に関する既存データは、社会福祉士国家試験の受験と合格の有無であった。
したがって、以下の 3 種類の結果が特定された。
 未受験者：社会福祉士国家試験を受験しなかった卒業生。
 不合格者：社会福祉士国家試験をし、合格しなかった卒業生。
 合格者：社会福祉士国家試験をし、合格した卒業生。
研究対象であった X 年度卒業生と Y 年度卒業生の社会福祉士国家試験の受験率と合格率を進路傾向パ
ターン別に計算し、進路傾向と国家資格取得状況との比較を行った。具体的に、社会福祉士国家試験の受験率と合格率を進路傾向パターン別に抽出し、分析した。
4．考察
社会福祉系学生の進路傾向と国家資格取得状況について、結果で示したデータから、相関が浮き彫りになり、社会福祉士の国家資格取得には、一貫して社会福祉分野への就職を希望し、実際の就職を目指すことが重要であると示した。また、国内外の諸動向に対応した専門職養成を進めると同時に、学生の多様化しているニーズを満たせる多様な選択肢を教育において提供することも必要であると指摘した。

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通信制による社会福祉専門職養成の現状と課題（その２）～オンライン教育専門大学としてのソーシャルワーク教育への取組み～〇小倉常明（東京通信大学）
・矢野明宏（東京通信大学）
キーワード：オンライン、遠隔教育、ソーシャルワーク教育

１．研究の目的
本学、東京通信大学は、2018 年４月に通信制のみの、オンライン、オンデマンド、「２オンスタディ方式」による大学として開学した。前回（「2017 年大会・龍谷大学）は、演習・実習指導におけるディ
スカッションの運営の在り方について報告した。今回は、オンライン教育における現状と課題について検討していくこととする。
2020 年、年明け頃より始まった新型コロナウィルス感染拡大の影響から、小中高校では、前年度の終わり頃から休校措置がとられ、大学でも、2020 年度には、オンラインによる授業形態をとらざるを得ない状況になったところが多いのではないだろうか。
そうしたなか、オンライン教育によるソーシャルワーク教育はどうあるべきなのかを検討していくことを目的した。
２．研究の方法
オンライン教育に関する先行研究及び文献調査を行いながら、2018 年秋に、ZOOM を活用した大学院授業を行ってＡ大学へのフィールドワークを実施した。また、開学２年目に、２年生学生へのＦＧＩ（フォーカス・グループ・インタビュー）を行い、質的データ分析ソフト MAXQDA による検証を行った。
３．倫理上の配慮
2018 年度東京通信大学「人を対象とする研究倫理委員会」において、書面及び研究者が立ち会いのもとでの審査を受けた（倫理審査承認番号：東通倫研－201801）。
学生へのＦＧＩ実施に関しては、研究の意義、目的、方法、負担等について説明、承諾してもらい、研究協力の任意性と撤回の自由について確認した。
４．研究結果アメリカ教育省の定義では「遠隔教育とは指導者から隔離された学生・生徒・児童を少なくとも 1 つのテクノロジー（インターネット、放送、電話会議、DVD 等）を利用して同期・非同期の支援をして教授することである。
」（2017：大野・須曽野 論文の訳出より）とされている。
一方、ソーシャルワーク教育については、「ジェネリックな視点」と実践力を身につけることが課題（2016：ソ教連「新福祉ビジョン特別委員会」）とされており、知識・技術・価値について学び、実践力を養うために、演習、実習、事例学習、アクティブラーニング、体験学習等により、専門職養成となっていく。そのため、オンライン教育により遠隔教育では、難しいという声があがることもある（2017 年報告の際の質疑応答）。
オンライン教育で活用される情報技術としては、ＨＰを活用した学習、ブログ、Skype、ZOOM、Meet
等（インターネット会議）、Facebook、メディア学習システム、マルチ学習教材等がある。
（１）先駆的取り組み（Ａ大学大学院授業）32

昨今では、ZOOM の活用は、日常的になりつつあるが、2018 年当時は、広く普及している段階とはいえなかった。Ａ大学大学院では、都内のキャンパスで授業を実施しながら、遠隔地に居住する学生が、ZOOM を活用し、授業に参加する形態を取っていた。それをすることによって、何時間もかけて通学しなくてもよいという大きなメリットがあった。
ただ、学生参加型授業で、時間割による縛りから、時間的拘束からの脱却が難しいとのことであった。
（２）学生へのインタビュー調査【対象】
本学学生で社会福祉士もしくは精神保健福祉士の国家資格取得を目指す学生 6 名【方法】
6 名の学生と教員 2 名をファシリテータとしたフォーカスグループインタビューを実施した(90min)【インタビュー内容と回答】①目指す（したい）ソーシャルワーカーの姿について意見を聞かせてください。
⇒多くの学生「連携活動ができる」「利用者との関係形成」「援助者としての姿勢を持っている」⇒出現頻度「専門職として必要な知識」「援助者としての姿勢」②（リストを見ながら）これからのソーシャルワーカーになるための学び方として効果的だと考える学び方（方法・手法）について意見を述べてください。
【Skype の活用】
「Skype のほうがリアルに話せて親近感がある」「生の声だから感情も生に伝わる」【掲示板でのディスカッション】「幅広い意見が聞けて勉強になる」「ディスカッション、スクーリング、ディスカッションという流れを続けられるといい」
５．まとめにかえて本学の本来の授業スタイルは、２オンスタディ方式であるが、それは、知識伝達科目であって、主に講義科目となっている。
しかしながら、演習・実習指導に関しては、２オンスタディ方式にプラスして、２単位ごとに１日のスクーリングを実施している。現場実習は通学制と同じ時間・日数をクリアすることとしている。
新型コロナウィルス対策で、今年度、前期に実施予定のスクーリングは中止として、代替授業として、２オンスタディを急遽追加することとした。スクーリングを経験している２，３学生は、スクーリ
ングによる学習効果を体感しているため、それがないことへの喪失感は大きく、個々のやり取りで補うようにした。
すべてを２オンスタディにすることは、やはり好ましくなく、知識伝達部分は、それでもいいのであろうが、シナジー効果等を望むなら対面授業は重要であると考える。

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多職種研修プログラムの検証―テキストマイニングによる分析―
杉本浩章（福山平成大学）、上山崎悦代（日本福祉大学）
キーワード：専門職間協働、研修プログラム、テキストマイニング

１．はじめに死亡者数が最大となる「2040 年問題」を見据え，今後の地域包括ケアシステムは「いかに看取るか」が重要な検討課題となり，多職種による円滑な連携が不可欠である．
そこで，専門職間協働を促進するための多職種研修プログラムを開発・試行した．研修プログラムの受講効果と課題を明らかにするための量的調査では，受講前後で「他職種への専門性の理解」や「多職種全体の思いの共有」が進むなどの効果が示された 1）．また，受講者はより「本人・家族の願い」に着目し，「主介護者との話し合い」を行うという意識や行動の具体的な変容がみられた 2）．今回，受講効果と課題を精査するため，受講者にインタビュー調査を実施し，テキストマイニングによる分析を行ったので報告する．
２．多職種研修プログラムの概要
多職種研修プログラムとは，多職種チームを対象とし，「終末期ケアの質を高める４条件」（条件１：
本人・家族の意思表示，条件２：終末期ケア支える介護力，条件３：過不足のない医学医療ケア，条件
４：丁寧なケアマネジメント）に基づく「ケアマネジメント・ツール」を活用するもので，スタートアッ
プ研修とフォローアップ研修の２回で構成する 1）．
３．対象と方法
対象は，多職種研修プログラムを実施した２つの特別養護老人ホームに在職する専門職６名（生活相談員１名、看護師１名、介護職３名、介護支援専門員１名）である．調査は 2020 年３月に対象者を一同に集め，フォーカスグループインタビューを１時間実施した．
調査内容は，研修プログラム受講前後における，①職種としての取組みの評価やその変化，②チームとしての取組みの評価やその変化，③職種としての取組みや提供するケア内容の変化，④チームとしての取組みや提供するケア内容の変化，の４点について尋ねた．
分析には，テキストマイニングソフト KH Coder3）を用いた．インタビューでの発言内容について，頻出語を分析し前処理を行ったうえで，階層的クラスター分析，及び職種を外部変数とする対応分析を行った．なお，対応分析の際の外部変数は職種としたが，介護支援専門員は介護職の経験が長く，ここでは介護職に含めた．
４．倫理的配慮
本調査の実施にあたっては，福山平成大学研究倫理委員会による審査を受審した．また，インタビュー
時には，紙面及び口頭での承諾を得て，番号札を参加者の名前の代わりにすることで匿名性を確保した
上でＩＣレコーダーに録音した．

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５．結果
１）頻出語の分析
インタビューのテキストデータを分析対象ファイルとし，前処理を実施した．文章の単純集計の結果，245 の文，総抽出語数 8,290 語，異なり語数 813 語を確認し，助詞や助動詞などの一般的な語を除外，分析に用いる 2,471 語・異なり語数 600 語を抽出した．なお，本研究課題に関係する語とし
て，
「多職種」
，
「看護師」
，
「介護職」など 10 語を強制抽出す
る語に指定した．以上の手順の経た上で，出現回数 10 回以
上の語を分析対象とした．
２）階層的クラスター分析
階層的クラスター分析（最小出現数 10，方法 Ward 法，距離 Jaccard）を行い，デンドログラムを作成したところ，５つのクラスターが生成された（図１）．
具体的な発言内容をコンコーダンスで検索，確認した上

図１で，次の通り命名した．クラスター①は「介護」「対応」「変わる」で構成する．看取りに対応できる介護のあり方に関するもので，「対応の変化」とした．同様の手順により，②「他職種への声掛け」，③「チームで考える」，④「考えを伝える難しさ」，⑤「研修による学びの展開」と命名した．
３）対応分析
職種を外部変数とした１次元の散布図を作成した（図２）.相談員の近くに配置され関連性の強い抽出
語は，
「介護」
「対応」
「変わる」などで，これらはク
ラスター①「対応の変化」と関連する抽出語である．
同様に，介護職はクラスター③と，看護職はクラス
ター②や⑤との関連がみられた．
６．考察
多職種チームを対象とした研修プログラムであるが，受講の影響は，職種によって異なる可能性が示

図２された．また，チームケアに対する意識や行動の変化という受講効果が伺われた一方，伝達研修の課題が示唆された．
謝辞 本研究は JSPS 科研費 JP17K04291 の助成を受けたものです．
文献1)

篠田道子・原沢優子・杉本浩章・他編（2018）『多職種で支える終末期ケア―医療・福祉連携の実践と研究―』中央法規出版．

2)

杉本浩章（2020）「終末期ケアにおける多職種協働を促進する研修プログラム―受講者の意識と行動の変容に着目して―」『地域ケアリング』22(2), 48-51．

3) 樋口耕一（2020）『社会調査のための計量テキスト分析 内容分析の継承と発展を目指して 第２版』
ナカニシヤ出版．

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