リスク 抑 制
世 界 8 資 産 バ ランスファンド
追加型投信／内外／資産複合
愛称：

しあわせの一歩

販売用資料
2018.04

足元の利回りは低いから、債券にはあまり投資したくない。
でも株式などの資産に投資するのは、大きな下落が心配。
そこで私たちは考えました。
世界のさまざまな資産に分散投資し、リスクを抑制しながら基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑え、大きな下落に分散投資することで中長期的に安定した収益獲得を目指す。
私たちはそんなファンドを提案します。
各資産の価格推移

160

シミュレーション

3資産バランス型

８資産バランス型

リーマンショック

140

ギリシャショック

120

100

80
60

40

20

0
2006/10

2007/10

2008/10

2009/102010/10

2011/10

2012/102013/10※期間：2006年10月末～2016年10月末（月次）※2006年10月末を100として指数化。
※‌3資産バランス型は、
国内債券、
国内株式、
国内リートの指数を、
8資産バランス型は、
国内債券、為替ヘッジ先進国債券、新興国債券、
国内株式、
先進国株
は、
P12の
「当資料における使用指数」
をご覧ください。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
上記は、
当ファンドのイメージをつかんでいただくためのものです。
上記は当ファンドの運用方針に基づいて2016年10月末時点で作成したものですが、（信託報酬）（税込）
を考慮し、その他費用、
税金等は考慮していません。

上記は過去の情報またはそれに基づく試算であり、将※当資料は、
アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性につい1

リターンの積み上げを狙う。
備えつつ、国内外の8資産に機動的に英国のEU離脱選択
中国株の急落

141
134
132

リスクを抑えるために機動的に投資資産を入れ替える当ファンドの運用方針に基づいたシミュレーションは、リスクが比較
的小さいとされるバランス型の中でも、より安定した値動きとなりました。

2014/10

2015/10

2016/10（年/月）式、新興国株式、
国内リート、
先進国リートの指数を、それぞれ等しい割合で投資したものとして合成したもの（月次リバランス）。
各資産の指数について

実際の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。
また将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
運用管理費用

来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
て、同社が保証するものではありません。
※当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
2当ファンドは、基 準 価 額 の 変 動リスクを年
安 定 的な基 準 価 額の上 昇をめざ すファン
投資対象資産

当ファンドの基準価額変動リスクの目標値

年率2

各資産に投資するマザー
国

%

程度

投資対象資産のリスクの大きさ（10年間、年率）

当ファンドの
目標値

債券

国内

株式

国内

リート

国内

※‌当ファンドでは、投資対象資産のうち国内※マザーファンドについてはP11の
「ファン

為替ヘッジ
先進国債券
3.7%

（ご参考）

先進国債券 新興
10.7%
12.

国内債券
1.9 %
0

5

10

※期間：2008年1月末～2018年1月末（月次） 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

上の図は、当ファンドの投資対象の各資産の価格変動リスクを示したものです。各資産の使用指数はP12の「当資料に基準価額の変動リスク年率2%程度というのは、国内債券とおおむね同じ水準です。
マイナス金利政策等を背景にその利回りは歴史的に低い水準となっています。
上記は過去の情報であり、将来の運用成果※当資料は、
アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性につい3

率 2 % 程 度に抑えながら、ドです。
ファンドは市場との連動を目指すインデックス運用を行っています。
安定資産
内

先進国

新興国

債券

為替ヘッジ先進国債券

新興国債券

株式

先進国株式

新興国株式

リート

先進国リート

債券、
為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、
それ以外の資産を「リスク性資産」
とします。
ドの特色」
をご覧下さい。

国債券
6%

リスク性資産国内株式 先進国株式

19.0 %

15

20.6 %

新興国株式
24.7%

国内リート
19.8 %

先進国リート24.3 %

20

25

（％）

おける使用指数」をご覧ください。

。 安定資産の代表である国内債券ですが、日銀による

2

『

％』
にとどめる仕組み等を示唆・保証するものではありません。
て、同社が保証するものではありません。
※当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
4

『 2％』にとどめる仕 組み
基本配分戦略（月次戦略）

1

資産価格は様々な要因により変動し、またその要因も刻々と変化していきます。
当ファンドは、資産価格に影響を与える「変動要因」に着目し、この比率を均等に配分することで、各時点においてもっとも分散効果が期待できる資産配分比率を決定します。

投資対象の分散に加え、価格の変動要因にも着目します。
投資対象資産のリスクの値のみに着目して資産配分比率を決定すると、特定の要因により基準価額が大きく変動してしまう可能性があります。当ファンドは、
単に複数の資産に分散投資するのではなく、投資対象資産の価格が何に影響を受けるのかという「変動要因」（リスク要因）に着目し、その変動要因からファンドが受ける影響が均等になるように資産配分比率および通貨配分比率を決定し投資しています。
資産配分と「変動要因」のイメージ
例

リスク性
資産

安定資産

リスクを抑えるために国内債券ばかりに投資をすると

為替変動
世界の
経済成長
金利水準

国内債券
為替ヘッジ先進国債券
新興国債券
国内株式
先進国株式
国内リート
新興国株式

金利水準により基準価額が大きく変動してしまいます。

先進国リート※‌上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。
また、変動要因の全てを網羅したものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような※当資料は、
アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性につい5• ‌資産価格に影響を与える「変動要因」に着目した基本配分比率にすることで、基準価額の変動リスク＊を年率2％程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
• 8資産の基本配分比率は月次で決定し、原則月間を通じて維持します。
＊基準価額変動の大きさを表し、この値が小さいほど、
基準価額の変動が小さいことを意味します。
※‌上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではあ
りません。
また、
上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、
当ファンドが年率2％程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。
上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。

基本配分比率決定のイメージ
各資産における変動要因と要因の比率（例）
変動要因

金利水準
為替変動
世界の
経済成長
国内
債券

為替ヘッジ
先進国債券

新興国
債券

国内
株式

先進国
株式

新興国
株式

国内
リート

先進国
リート

変動要因の比率を均等に配分

世界の
経済成長

金利水準

着目する変動要因は各時点において適宜変更します。

為替変動

変動要因の分散から最適と判断される資産配分の比率を決定
国内リート
新興国株式

先進国リート
国内債券

先進国
株式

投資対象資産の基本配分比率

リスク性
資産
国内
株式
新興国
債券

基準価額の
変動リスクの目標値
年率2％程度

安定
資産

為替ヘッジ
先進国債券

運用ができない場合があります。

て、同社が保証するものではありません。
※当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
6

『 2％』にとどめる仕 組み
機動的配分戦略（日次戦略）

2

市場環境に応じて、組入資産を安定資産や現金等に入れ替えます。

現金等も活用します。
近年、リーマンショックや欧州債務危機など、金融市場における不確実性の高まりを身近に感じるようになっています。多くの資産が同時に下落するような金融市場の急変時は、安定資産や現金等を活用することが効果的です。
例

価 格 下 落 局 面における配 分 比 率 変 更のイメージ

ある時点の基本配分比率

リスク性資産の価格下落局面＊1
リスク性資産の比率を下げ、安定資産の比率を上げる。

安定資産の価格下落局面＊1

安定資産
リスク性資産現金等

安定資産の比率を下げ、現金等の比率を上げる。

＊１ 上記は各資産価格の下落の危険性が最も高まった「危機局面」をイメージしたものです。当該局面に至る以前の局面では、リスク状況に応じて＊２ 両資産価格についての下落の危険性が最も高まった場合は、速やかにリスク性資産をすべて売却し、基本配分比率の８資産の合計額のうち半分※‌相場環境によっては、リスク性資産と安定資産のうち、片方の下落の危険性が高まったとの判定を経ずに、両方の下落の危険性が高まったと判定する※‌上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。
また、今後の景気や市場の展望を示

安定資産の価格が大きく下落する緊急時には、現金等を活※当資料は、
アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性につい7• ‌安定資産とリスク性資産のそれぞれに対して相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、組入資産を安定資産や現金等＊に入れ替えることで基準価額の下落の抑制をめざします。
＊‌現金等とは、
短期国債、
コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産への投資は、「DIAMマネーマザーファンド」
を通じて、または直接投資を行います。
※‌基準価額の下落を完全に抑制できるものではありません。

投資行動
リスク性資産の価格下落局面

リスク性資産を売却し、安定資産の比率を最大で100％まで引き上げる。

安定資産の価格下落局面＊1

安定資産を売却し、現金等の比率を最大で安定資産の基本配分比率の半分まで引き上げる。

安定資産、リスク性資産の価格下落局面 リスク性資産をすべて売却し、
現金等＊2 の比率を50％まで引き上げる。
＊1 安定資産の価格下落局面には、
国内債券、為替ヘッジ先進国債券それぞれにおいて局面を判断して投資行動を決定します。
＊2 現金等の比率は50％を超える場合があります。
※各投資行動は基本配分比率に対するものです。

安定資産、リスク性資産の価格下落局面＊2
安定資産の比率を下げ、現金等の比率を上げる。

リスク性資産をすべて売却し、安定資産、現金等の比率を上げる。

各資産を段階的に売却します。
を現金等に入れ替えます。
場合もあります。
唆・保証するものではありません。

用することで基準価額の大きな下落の抑制をめざします。

て、同社が保証するものではありません。
※当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
8

シミュレーションは国内債券並みのリスクで、下記は、当ファンドのイメージをつかんでいただくためのものです。下記は当ファンドの運用方針に基づいて2016年10月末時点で作成したシミュません。運用管理費用（信託報酬）（税込）を考慮し、その他費用、税金等は考慮していません。

①金融危機時（リーマンショック）180

シミュレーション

先進国株式

160
140

各 資 産の価 格の推 移

120
100
80
60

①各資産の騰落率40（%）
10 2.9
1.9
20
0
-10
-10.6
-20
0
-30
2006/10
-40
-50
-51.2
-60
-70
-64.1
-80
シミュレーション 先進国株式 先進国債券 先進国リート 国内債券

資 産ごとのウェイトの推 移

（％）
100

現金等

国内リート

先進国リート

2008/10

2009/102010/102<リスク性資産>
新興国株式

新興国債券

先進国株式

国内株式

80
60
40
20
0
2006/10

2008/102010/10

当ファンドの資産ごとのウェイト
2%

3% 6%
2%
3%

8% 10%

7%
59%

国内債券
為替ヘッジ先進国債券
国内株式
先進国株式
新興国債券

新興国株式
先進国リート
国内リート
現金等

機動的に配分を変える
ことで、大きな下落を回避することができました。

※2018年1月末時点※上記の各資産はマザーファンドを表します。
各資産および現金等についてはP11の「ファンドの特色」
をご覧下さい。

上記は過去の情報またはそれに基づく試算であり、将※当資料は、
アセットマネジメントOneが信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、
正確性につい9

、国内債券のパフォーマンスを上回りました。
レーションですが、実際の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。また将来の運用成果を示唆・保証するものではあり②株価下落時（中国株急落による混乱局面）
先進国債券

先進国リート

国内債券

各資産の期間全体のリスク・リターン（年率）
シミュレーション
先進国株式
先進国債券
先進国リート
国内債券② 各資産の騰落率
2.6

（%）
2
0.1
0

2011/10

2012/10-2-4
2013/10
-6
-8
-10
-12

<安定資産>
為替ヘッジ先進国債券

-0.1
-4.7

2015/10

リスク リターン
2.2％
3.0％
22.3％
3.6％
10.4％
2.5％
25.3％
3.6％
2.2％
2.6％
2016/10（年/月）-9.9
シミュレーション 先進国株式 先進国債券 先進国リート 国内債券

国内債券

2012/10

2014/10

2016/10（年/月）※‌【各資産の価格の推移】

期間：2006年10月31日～2016年10月31日（日次）、①は2008年9月12日～2009年3月9日、②は2015年8月25日～2016年2月12日。
※【各資産の価格の推移】
2006年10月31日を100として指数化。
※【資産ごとのウェイトの推移】
期間：2006年10月末～2016年10月末（月次）※‌各資産の指数については、
P12の「当資料における使用指数」
をご覧下さい。
※比率は純資産総額に対する割合です。
※比率の合計は、端数処理の関係で100％とならない場合があります。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
て、同社が保証するものではありません。
※当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
10ファンドの特色

1

国内外の８資産に分散投資を行い、中長期的に安定的なリターンの獲得をめざします。
⃝‌主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）の８資産にマザーファ
ンド※１を通じて実質的に投資します※２※３。
⃝‌基本配分戦略に基づき、資産価格に影響を与える「変動要因」の偏りをなくすように、月次で投資対象資産の基本配分比率および通貨配分比率を決定します。
⃝‌実質組入外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジ※４を行い、一部
または全部の為替リスクの軽減を図ります。
※1 ‌国 内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）
・マザーファンド、為替フル
ヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、J－REITイン
デックスファンド・マザーファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マ
ザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド。
※2 一‌ 部のマザーファンドへの投資配分比率がゼロとなる場合があります。
※3 ‌有価証券指数等先物取引等、指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券（ETF）へ直接投資する場合もあります。
※4 ‌一部の実質組入外貨建資産の通貨については、委託会社がその通貨との相関が高いと判断する通貨を用いて、円に対する為替ヘッジを行う「代替ヘッジ」を行うことがあります。為替ヘッジにより、実質組入外貨建資産の為替リスクの軽減を図ります。

2

基準価額の変動リスク※１を年率２％程度※２に抑えながら、市場下
落局面でも負けにくい安定的な運用をめざします。
⃝‌基本配分戦略による「変動要因」の徹底した分散に加えて、機動的配分戦略により相場
環境の日々の変化を“いち早く察知”し、組入資産の下落の危険性が高まったと判定した場合は、組入資産を安定資産※3や現金等※4へ入れ替えることで基準価額の下落の抑制をめざします。
※1 基準価額の変動の大きさを表し、この値が小さいほど、基準価額の変動が小さいことを意味します。
※2 ‌上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束する
ものではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率２％程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。
※3 ‌当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。
※4 ‌現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産への投資は、「DIAMマネーマザーファン
ド」を通じてまたは直接投資を行います。

3

年6回の決算時（毎年1月、3月、5月、7月、9月および11月の各11日（休業日の場合は翌営業日））に、利子・配当金などを基礎として、安定的な分配を行うことをめざします。なお、基準価額の水準により、値上がり益からも分配することがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※‌分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

11ファンドの投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
資産配分リスク当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる
場合があります。当ファンドは短期金融資産等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。

株価変動リスク当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。

金利リスク

一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、
当該不動産等による賃貸収入の増減、
不動産市況
の変動、
景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。

為替リスク

当ファンドは実質組入外貨建資産について、弾力的に対円での為替ヘッジを行います。
為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けます。
このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
為替ヘッジを行う場合、為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。
なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、先進国通貨を用いた代替ヘッジを行う
場合があり、
その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該代替通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。
また、
為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、
当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合
等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、
市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、
基準価額が下がる要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

当資料における使用指数
国内債券：NOMURA-BPI総合、
国内株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、
先進国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、
円ベース、
為替ヘッジ
なし）
、
先進国株式：MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、
国内リート：東証REIT指数（配当込み）、
先進国リート：S&P 先進国 REITインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、
新興国債券：JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・
インデックス・プラス（円換算ベース、為替ヘッジなし）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、
為替ヘッジ先進国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、
円ベース、為替ヘッジあり）

指数の著作権等
・NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。
なお、
野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income
LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE
Fixed Income LLCが有しています。・JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他
一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。・東証株価指数（TOPIX）、東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。
‌
・MSCIコクサイ･インデックス、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

12

収益分配金に関する留意事項
投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託から分配金が支払われるイメージ

分配金
投資信託の純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金

計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合
ケースA

ケースB
期中収益
（①＋②）
100円

基準価額

＊500円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額500円

10,550円

分配金100円
10,500円
＊500円
（③＋④）

当期決算日
分配前

ケースC

＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞

10,600円

10,500円

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合

当期決算日
分配後

＊分配対象額500円

10,500円
＊500円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額500円

期中収益（①＋②）50円

分配金100円＊50円

10,450円＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞
10,500円
10,400円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後

＊分配対象額
450円

配当等収益
（①）
20円
＊80円

＊500円
（③＋④）

＊450円
（③＋④）

分配金100円
10,300円
＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後

＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。
ケースA:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC:分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、
B、
Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。
このように、投資信託の収益については、分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

投資者（受益者）のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金
投資者
（受益者）
の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）※元本払戻金（特別分配金）
は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
また、元本 払 戻 金（ 特 別 分 配金）
部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者
（受益者）
の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）

普通分配金：個別元本（投資者（受益者）のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

（注）
普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）
をご確認ください。

13

アセットマネジメントOneは充実した運用体制を有し、日本で最大の運用資産規模を誇る資産運用会社です。
約40兆円＊の年金資金をはじめ、日本でナンバーワンの運用資産規模を誇る資産運用会社です。
＊2017年3月末時点の統合各社の年金運用資産残高等（時価ベース）の合算です。

DIAMアセットマネジメント

みずほ投信投資顧問

1985年  7月

1964年  5月

設立（旧第一生命投資顧問）

設立（旧朝日証券投資信託委託）

1999年10月 「第一ライフ投信投資顧問」「興銀NWアセットマネジメント」「日本興業投信」が合併し発足

2007年  7月 「第一勧業アセットマネジメント」「富士投信投資顧問」が合併し発足

新光投信

みずほ信託銀行（資産運用部門）

1961年  6月

設立（旧大井証券投資信託委託）

2000年  4月 「新和光投信委託」「太陽投信委託」が合併し発足

1925年  5月

設立（旧共済信託）

1962年  4月

年金資産運用業務取扱開始

2003年  3月 「みずほアセット信託銀行」「（旧）みずほ信託銀行」が合併し発足

上記4社が統合し、2016年10月に発足

国内系資産運用会社の運用資産残高ランキング
順位
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10

社

名

単位：兆円

運用資産残高アセットマネジメントOne
野村アセットマネジメント
日興アセットマネジメント
大和証券投資信託委託
三菱UFJ国際投信
三井住友アセットマネジメント
ニッセイアセットマネジメント
三井住友トラスト・アセットマネジメント
大和住銀投信投資顧問
東京海上アセットマネジメント

52.9
42.5
18.0
16.2
13.0
11.8
10.7
9.5
6.3
6.1

（38.9）（13.2）（ 4.3）（ 0.5）（ 0.4）（ 6.0）（ 4.3）（ 0.0）（ 3.0）（ 4.3）※2017年3月末時点、時価ベース※資産運用会社には信託銀行を含みません。
※括弧内の数値は運用資産残高のうち、年金運用資産残高等を表します。
出所：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会のデータをもとにアセットマネジメントOne作成

当ファンドの委託会社その他関係法人の概要▪‌委  託  会  社
アセットマネジメントOne株式会社
		
信託財産の運用指図等を行います。
▪‌受  託  会  社
みずほ信託銀行株式会社		‌信託財産の保管･管理業務等を行います。
▪‌販  売  会  社	‌募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）
・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金
および償還金の支払いに関する事務等を行います。

照会先

アセットマネジメントOne株式会社

・コールセンター
0120-104-694 受付時間：営業日の午前9時～午後5時
・ホームページアドレス http://www.am-one.co.jp/

14

お客さまにご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入時購入価額に1.08％（税抜1.0％）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。

⃝購入時手数料

ご換金時⃝換金手数料 ありません。

⃝信託財産留保額ありません。

保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.7452％（税抜0.69％）⃝運用管理費用（信託報酬）

支払先
委託会社
販売会社
受託会社

内訳（税抜）
主な役務
年率0.33％
信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
年率0.33％
購入後の情報提供、
交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
年率0.03％
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用
等が信託財産から支払われます。
※‌そ の他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※上場不動産投資信託（リート）
は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
⃝その他の費用・手数料

お申込みメモ（ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）
をご確認ください。）
⃝購入単位

⃝購入価額
⃝換金単位
⃝換金価額
⃝換金代金
⃝購入・換金
申込不可日⃝換金制限⃝購入・換金申込受付の中止および取消し
⃝信託期間
⃝繰上償還
⃝決算日
⃝収益分配

⃝課税関係

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）※「分配金受取コース」
および「分配金自動けいぞく投資コース」
によるお申込みが可能です。
お申込みになる販売会社によっては、どちらか一方のコースのみのお取扱いとなります。
購入単位および取扱コースについては、販売会社にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。
）
販売会社が定める単位
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
ニューヨーク証券取引所、
ロンドン証券取引所、
フランクフルト証券取引所、
ニューヨークの銀行、
ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
2027年7月12日まで（2016年10月24日設定）
受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。
毎年1月、
3月、
5月、
7月、
9月、
11月の各11日（休業日の場合には翌営業日）
毎決算日に収益分配方針に基づき、収益分配を行います。
「分配金受取コース」
原則として決算日から起算して5営業日までにお支払いを開始します。
「分配金自動けいぞく投資コース」
税引後、自動的に無手数料で全額再投資されます。
※分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
◆当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※‌公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。
※‌税法が改正された場合等には、
上記内容が変更となることがあります。

投資信託ご購入の注意
投資信託は、
1. ‌預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
2. ‌購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3. ‌投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
▪‌当資料は、
アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書
（交付目
論見書）
の内容を必ずご確認のうえ、
ご自身でご判断ください。

お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは■設定・運用は

商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会
313870-10A-1804