2012 年度

年間行事予定UNIVERSITY CATALOGUE
学生要覧

2012

東京電機大学未来科学部

目

次

学修案内
次世代科学技術を担う皆さんへ（学長 古田勝久）………………………
プロの能力、豊かな教養（未来科学部長 安田 浩）……………………
未来科学部の教育
東京電機大学の建学の精神…………………………………………………
東京電機大学の教育・研究理念……………………………………………
学部の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的 ……………
学部のモットーと教育目標…………………………………………………
学科の教育目標と理念………………………………………………………
㈶大学基準協会による認証評価（大学評価）の受審について…………
履修案内
１ 学生ポータルサイト（UNIPA）の活用について …………………
２ 学生に対する通知・連絡方法（掲示）について……………………
３ 授業科目…………………………………………………………………
４ 授業………………………………………………………………………
５ 履修計画・履修届………………………………………………………
６ 試験………………………………………………………………………
７ 成績………………………………………………………………………
８ 再履修……………………………………………………………………
９ 単位認定…………………………………………………………………
１０ 卒業までの学修…………………………………………………………
１１ 卒業………………………………………………………………………
１２ 進級と留年………………………………………………………………
１３ 前期末卒業………………………………………………………………
１４ その他……………………………………………………………………
共通教育・各学科の履修モデルと科目配当表
共通教育科目の教育目標と理念……………………………………………
人間科学科目 履修モデル…………………………………………………
人間科学科目 授業科目配当表……………………………………………
英語科目 履修モデル………………………………………………………
英語科目 授業科目配当表…………………………………………………
建築学科 履修モデル………………………………………………………
建築学科 授業科目配当表…………………………………………………
情報メディア学科 履修モデル……………………………………………
情報メディア学科 授業科目配当表………………………………………
ロボット ･ メカトロニクス学科 履修モデル……………………………
ロボット ･ メカトロニクス学科 授業科目配当表………………………
全学科 教職課程授業科目配当表…………………………………………
資格・免許
１ 卒業後に取得できる主な資格・免許…………………………………
２ 教職課程…………………………………………………………………

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生活案内
組織

１
２
３

大学の教育・研究組織および学部・学科記号………………………
大学・学部・学科の英文名……………………………………………
未来科学部の教員組織…………………………………………………

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事務取扱い１ 学生に直接関係のある事務取扱部署…………………………………
２ 事務取扱事項と取扱時間………………………………………………
３ 主な書類の提出先と証明書の申込先…………………………………
４ 学生諸君への連絡・通知………………………………………………
学籍・学費
１ 学籍………………………………………………………………………
２ 学費………………………………………………………………………
３ 学生証……………………………………………………………………
学生生活
１ 学生生活への助言………………………………………………………
２ 留学………………………………………………………………………
３ 通学定期乗車券…………………………………………………………
４ 学生の自動車・オートバイ・自転車等の車両通学…………………
５ 学割証（学生旅客運賃割引証）………………………………………
６ 健康管理…………………………………………………………………
７ 厚生施設・運動施設……………………………………………………
８ 奨学金制度………………………………………………………………
９ 短期貸付金………………………………………………………………
１０ 下宿・貸間の紹介………………………………………………………
１１ 課外活動…………………………………………………………………
１２ アルバイト………………………………………………………………
１３ 遺失物・拾得物・盗難…………………………………………………
就職・進学
１ キャリア支援・就職……………………………………………………
２ 大学院への進学…………………………………………………………
３ 転学部・転学科…………………………………………………………
４ 科目等履修生……………………………………………………………
５ 校友会活動………………………………………………………………
総合メディアセンター……………………………………………………………
図書サービス…………………………………………………………………
コンピュータサービス………………………………………………………
STOP! HARASSMENT ………………………………………………………
諸規程
１ 東京電機大学 学則……………………………………………………
２ 東京電機大学未来科学部規則…………………………………………
３ 試験に関する細則………………………………………………………
４ 学生生活についての規程………………………………………………
５ 部室使用に関する内規…………………………………………………
６ 特別奨学生規程…………………………………………………………
７ 東京電機大学学生救済奨学金貸与規程………………………………
８ 東京電機大学学生支援奨学金貸与規程………………………………
９ 東京電機大学科目等履修生規程………………………………………
沿革…………………………………………………………………………………
大学校歌・学生歌…………………………………………………………………

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ＴＤＵプライバシーポリシー
学校法人東京電機大学の個人情報保護に関する取組み
学校法人東京電機大学は、個人情報の保護に関する法律（平成十五年法律第五十七号）に基
づき、個人情報保護の重要性に鑑み、保有する個人情報の取扱いについて、適正な収集、利用、管理及び保存を図り、もって個人の権利利益及びプライバシーを保護するため、次の事項を遵守します。
1．個人情報の収集
個人情報の収集は、必要な範囲内において利用目的を明確に定めて、適正かつ公正な方法によって行います。
2．個人情報の利用
個人情報の利用は、目的達成に必要な範囲内で利用します。
3．個人情報の提供
個人情報は、法令に基づくとき、本人の同意があるとき等を除き、第三者に提供いたしません。
4．個人情報の管理
個人情報は、個人情報保護責任者を定めて、正確かつ安全に、管理及び保存を行います。
5．個人情報に関する請求への対応
個人情報の開示、不開示、訂正、利用停止等の請求に速やかに対応いたします。
6．個人情報保護の推進等
個人情報保護推進等のため、必要な組織（委員会）を設置します。

東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センター
セキュリティポリシー
東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センターでは、業務を滞りなく遂行する上で、収集及び知り得る「個人情報」（氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができる情報）について、情報基盤の整備、管理、活用することの責務を認識し、厳重な管理体制のもとで情報資産の管理、保管を行い、情報の機密性、安全性を維持すること
により、「個人情報」保護の促進に努めます。
また、本来の目的以外で「個人情報」を第三者等に漏洩することのないよう、「東京電機大学工学部・未来科学部事務部及び学生支援センター個人情報保護に関するガイドライン」を遵守し、合理的な範囲内でセキュリティの強化に務めます。
以上個人情報の取り扱い
入学時および在学中を通じて収集した個人情報は、「個人情報の保護に関する法律」および「学校法人東京電機大学個人情報保護に関する規程」に従い、以下に定める目的以外に利用することはありません。
⑴

入学式、卒業式など、本学が主催する行事のため。

⑵

正課授業および正課外活動のため。

⑶

学籍（進級・休学・退学・除籍）管理、学生証発行、履修関連業務、試験の実施、成績処
理、学位（申請・審査・授与）、奨学金業務（申請・受給）、各種証明書発行など、本学における教育・研究活動のため。

⑷

学生の健康管理、大学祭等の学内行事、クラブその他学生組織の指導・連絡などの学生指導を行うため。

⑸

学生に対するキャリア・就職支援業務、インターンシップ支援業務、各種施設利用など、本学組織や本学施設の運営業務を行うため。

⑹

教育・研究のために業務上必要な書類の郵送（成績通知書の送付を含む）、電話・メールなどでの連絡のため。

⑺

学費等の請求、入金処理、督促等に必要な業務を行うため。

⑻

官公庁等の調査依頼に対する回答のため。

⑼

学生本人および保証人に対して、本学ならびにその関連機関である東京電機大学後援会および社団法人東京電機大学校友会から通知および連絡を行うため。

⑽

その他本学の教育・研究および学生支援に必要な業務を遂行するため。

⑾

その他法令に基づく場合。

学

修

案

内

次世代科学技術を担う皆さんへ
学長

古田勝久

御入学おめでとうございます。大学を代表して皆様を歓迎します。
東京電機大学は、1907 年に廣田精一先生と扇本眞吉先生が「技術で社会に貢献する人材を養成し、国を発展させること」を目指し神田に創立した電機学校が母体で、社会が必要とした学問である「実学」を尊重することを建学の精神とされました。東京電機大学は、この学園の使命と建学の精神を受けつぎ、さらに初代丹羽保次郎先生の名言である「技術は人なり」を教育・研究の理念としています。そして現在、工学部、工学部第二部、未来科学部、理工学部、情報環境学部の５学部と、工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、未来科学研究科の４研究科（大学院修士課程）および先端科学技術研究科（博士課程 ( 後期 )）を擁しています。
2007 年には学園創立 100 周年を迎え、卒業生は約 20 万人以上にのぼり、社会から高い評価を得てきました。
さて、現代は、政治、経済、産業のすべての分野において、科学技術の知識なしには正しい
決定の出来ない時代であり、知識自体が価値を持ち、価値を生み出す「知識基盤社会」と言われております。すなわち、科学技術そのものが、現代の「実学」であります。東京電機大学は、
この社会を支える科学技術者の養成と、科学技術の知識を生み出す重要な役割を果たして来ました。
これから皆さんは、科学技術の基盤と専門を学び、科学技術の専門家として様々な問題発見と解決により、社会へ貢献してくださることを期待しております。将来、最新知識と技術を駆使するためには、まず数学のような基礎の勉強を重視してください。大学時代は人生で一番効
率良く、新しい知識を吸収し、自分の能力に出来る時代です。科学技術者として社会で活躍するために、自分の専門に関する知識を学ぶと共に、それを応用する能力も身につけてください。
専門以外の、
いろいろ関連分野にも興味を持ってください。現在社会は、環境、資源、エネルギー等のように、広い分野の知識と技術を統合しなければ解決されない問題に直面しております。
ほとんどの企業が、研究、開発、生産、販売を一つの国の中で行うことがまれになり、国際的に活動する時代となり、科学技術者にも国際的なコミュニケーション能力が要求されるようになっています。科学技術の教育も国際的になっています。専門はもちろんですが、社会では外国語の知識が必要なこともしっかり認識してください。
東京電機大学でこれから学ぶ基礎と専門によって得られる問題発見と解決能力が、皆さんと日本さらには人類の未来を創ります。将来国際的な技術者として活躍できるように、大学生活を有意義なものにしてください。
― 2 ―未来科学部のモットー

プロの能力、豊かな教養
未来科学部長安田 浩
未来科学部創設にあたって、教職全員が心に持つ教育方針を示します。
「未来科学部は、自分で問題を発見し、それを解決する高度な技術者を育成する。この技術者は、いろいろな状況で能力を発揮できる知力を持たなければならない。この技術者は、環境を知るための認知能力、コミュニケーション能力、学習能力、適応能力、設計能力を持ち、広い視野にもとづき、社会に価値のあるものを創造する。これには、問題を認識し、解決するための統合力と構想力が必要である。本学部は、専攻分野だけではなく副専攻をも学習させ、プロフェッショナルな能力と豊かな教養をあわせ持つ人材を世に送り出す。」（丸谷才一監修）
上記に述べられた、未来科学部のモットーである「プロの能力、豊かな教養」とは、大学を卒業するまでに、あなた方に体得することを期待している「人間力」のことです。「プロの能力」とは、あなた方が社会に出たときに、社会の一員としてすぐに確かな仕事ができる能力のことです。また、「豊かな教養」とは、世界全体を視野に入れて物事を広い立場から理解し、判断しようとする心の構えのことです。
あなた方は、４年後（学部）、または６年後（大学院修士課程）に社会に船出をし、社会の中で独立した一人の人格として行動することが期待されています。そのときに「プロの能力、豊かな教養」は、あなた方に確かな力と自信を与えてくれます。
この要覧は、これからあなた方が未来科学部で講義を受け、学園生活を送るにあたって必要になる、いろいろな規則や情報をまとめたもので、いわば学園生活のバイブルです。講義を受けるに当たって、またいろいろな手続きをする際には、必ず参照してください。
いつもこの要覧を手元において、学園生活上で何か判らないことがあったら、まずこの要覧を見てください。必ず問題を解決する情報が得られます。それでもまだ問題が残るときは、２号館３階の事務部を訪ね、事務の人に尋ねてください。
最後に、あなた方がこの要覧を活用することにより、実りある学園生活を送り、「プロの能力、豊かな教養」を持つ技術者に成長することを心から期待いたします。

― 3 ―― 4 ―

未来科学部の教育

東京電機大学の建学の精神「実学尊重」
1907 年（明治 40 年）の「電機学校設立趣意書」において、「工業は学術の応用が非常に重要だが、本学は学問としての技術の奥義を研究するのではなく、技術を通して社会貢献できる人材の育成を目指すために実物説明や実地演習、今日の実験や実習を重視し、独創的な実演
室や教育用の実験装置を自作する等の充実に努めること」に基づき、「実学尊重」を建学の精神として掲げた。

東京電機大学の教育・研究理念「技術は人なり」
1949 年（昭和 24 年）の東京電機大学設立時において、初代学長の丹羽 保次郎（にわ やすじろう）は、「よい機械を作るにはよい技術者でなければならない」すなわち、「立派な技術者になるには、人として立派でなければならない」という考え方に基づいた「技術は人なり」
を教育・研究理念として掲げた。

学部の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的【未来科学部】
未来科学部は、21 世紀において人類の知的生産活動にふさわしい生活空間（知的住空間、
知的情報空間、知的行動空間）を創造することに必要な科学技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、自ら問題を発見し解決する能力（プロの能力）と、広い視野と時代の方向性を見通すことのできる心の構え（豊かな教養）を併せ持つ技術者を養成する。
【建築学科】
建築学科は、21 世紀において人類の知的住空間を創造することに必要な建築技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、建築学の「空間デザイン」「工学デザイン」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。
【情報メディア学科】
情報メディア学科は、21 世紀において人類の知的情報空間を創造することに必要な情報メ
ディア技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、情報メディア学の「デジタルメディア」「情報通信」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。

― 6 ―【ロボット・メカトロニクス学科】
ロボット・メカトロニクス学科は、21 世紀において人類の知的行動空間を創造することに必要なメカトロニクス技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「ロボットデザイン」「メカトロニクス」「情報駆動システム」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。

学部のモットーと教育目標
ー学部カリキュラムの特徴ー
未来科学部は「プロの能力、豊かな教養」を学部の教育を行うときのもっとも大切なモットー
としています。すなわち学生諸君にとっては、本学部で教育を受けることにより、このモットーを身につける教育を確実に受けられること、そして我々教職員にとってはモットーに沿った教育を学生諸君に提供すること、それが未来科学部の教育目標です。（「プロの能力、豊かな教養」
については、本冊子 3 ページを参照してください）
未来科学部は、「建築学科」、「情報メディア学科」、および「ロボット・メカトロニクス学科」の 3 学科から構成されています。この 3 学科はそれぞれ学科に与えられた使命に基づいて、学科の教育目標を掲げ、講義、演習、実習その他の授業科目、いわゆるカリキュラムを提供しています。
カリキュラムには、上に述べた未来科学部の教育目標を達成するために、いくつかの工夫が仕組まれています。カリキュラムを履修することにより、学生諸君は未来科学部のモットーに沿った教育を受け、そしてモットーの意味することを自然に身につけることができるようになっています。学科によってその工夫はいろいろですが、例えば次のようなものです。
1）未来の生活空間のデザインに必要な広い知識が得られるように、互いに他学科の学生の履修を想定した総合教育科目を各学科のカリキュラムに取り入れたこと（3 学科共通）
2）学生一人一人の個性に応じ、また個性を発揮する場を与えるために、2 人 1 組で行う
100 人 100 色教育（建築学科）や 1 年次から行うゼミ形式の演習（情報メディア学科、
ロボット・メカトロニクス学科）など、個別指導カリキュラムを多く取り入れたこと
3）即戦力として役立つ実務経験を体得できるように、学内外における長期インターンシッ
プ（建築学科）やワークショップ（情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科）
をカリキュラムに取り入れたこと
4）目指す専門分野の実力が自然に身につくように、カリキュラムをいくつかの専門分野に対応した科目群に分け、科目群を完全に学習する科目ユニット制を採用したこと（情報メディア学科）5）専門分野の高度な知識および社会で即戦力として期待される実力を身につけるために、大学院修士課程のカリキュラムとの整合性を想定したカリキュラムとしたこと（3 学科共通）
また、未来科学部の教育目標では、以上に述べた教育目標を達成するために、東京電機大学― 7 ―の長い伝統に培われた教授方針により、将来エンジニアとして活躍するために必須の人間力、
例えば問題を解決するに当たって必要な強い意志力と忍耐力、約束を守る心、他と積極的に話し合う姿勢（コミュニケーション能力）などを涵養し、学生諸君が社会に巣立ったときに社会から歓迎される技術者になるような教育を行います。
諸君は、自分の履修計画を立てる際に、また授業期間中に授業内容や達成目標を確認したい
ときなどに、web 上で公開されているシラバス（講義要目）を常に参照し、活用してください。
そして未来科学部が諸君に提供するバラエティに富む教育を十二分に享受し、未来科学部の教育理念である、「プロの能力、豊かな教養」をあわせ持つ技術者になることを心から期待します。

学科の教育目標と理念
建築学科の教育目標と理念
建築学は、人々の安全で快適な生活を支え、心を豊かにする文化的な空間を創造するためにある。建築学科では、これからの社会における建築のあり方を探求しつつ、新たな空間を創出するための豊富な知識と技術を体得することを目標とする。同時に、社会の情報化や国際化にも対応し、建築のプロフェッショナルな能力と豊かな教養を兼ね備えた、即戦力となる人材を育成する。
そのための教育方針として、学部と大学院修士課程の 6 年一貫教育を実現する。ゆとりある完全習熟教育システムによって、高度な専門性を養い、一級建築士などの資格取得にも十分な技能を習得させる。特色ある教育のひとつとして、演習や実習に重点を置いた固有のカリキュラムによって、空間をデザインする能力の開発はもとより、他者と対話し、自己を表現できる能力を高める。さらに、学内および学外における長期インターンシップ制度を導入して、建築の実務を体験させ、広く社会で活躍する技術者や研究者の育成に努める。

情報メディア学科の教育目標と理念
情報メディア学は、高度情報社会基盤の実現に寄与するものであり、社会、自然の中心に人間を置く観点から、デジタルメディア、情報基盤に関わる技術を研究することと、これらを相互に関連させつつ体系化することからなっている。
経済活動、社会活動のグローバル化の中で、科学技術と地球環境との共生、福祉社会の実現をも視野に入れつつ、早期に高度情報社会基盤を整え、支え、そして、さらに発展させていく
ためには、人間や社会に対する深い理解を有しつつ“学際性”“国際性”を備えていることが前提となる。
この前提を基礎に、自分で問題を発見し、解決する高度な情報メディア技術者、具体的には、
デジタルメディア情報を創成表現できる人材、情報ネットワークをベースとした情報システムを開発し、構築運用できる人材、の育成を目指す。加えて、わが国が情報通信技術（ＩＴ）を利活用し、この分野で世界最先端の国家を目指す上で、ＩＴを活用し高い付加価値を創造できる高度な情報通信人材の育成を目標とする。

― 8 ―ロボット ･ メカトロニクス学科の教育目標と理念
種々変化する環境の下で人間が安全かつ快適な生活を送るためには、環境の変化に適応可能な知的システムが必要である。ロボット・メカトロニクス学は、このようなシステムを実現するための基盤技術である。機械工学・電気電子工学・情報工学・制御工学等の専門をベースに数学的なモデリング力とデザイン力を駆使し、計算機の巧みな活用により要素技術を的確に統合（システムインテグレーション）した先端技術でもある。問題解決を行う多くの学問を体系化したカリキュラムを実現している。現代は正に、科学技術・産業・環境・医療・福祉・防災などすべての分野において、この新たなメカトロニクス技術を必要とする時代にある。
この新たな分野の技術者育成のために、ロボット・メカトロニクス学科では、ものづくりの基礎と楽しさを知るためのワークショップ、自在に動くシステムを実現するための設計・制作
実習、基礎理論を知識から問題解決のスキルに高めるための豊富な演習などを体系的に組み合わせたカリキュラムを設けている。これらを通し、問題発見力と解決力の真髄を修得し、創造
性あふれるロボット・メカトロニクスの専門技術者、研究者、教育者として、多様化する社会で国際的に活躍できる人材を育成する。

㈶大学基準協会による認証評価（大学評価）の受審について
認証評価制度は、2002（平成 14）年の学校教育法の改正に伴い、各大学は、教育・研究水
準の向上に資するため、当該大学の教育 ･ 研究、組織・運営、施設・設備等の総合的な状況について、一定期間（７年以内）ごとに文部科学大臣の認証を受けた者（認証評価機関）による評価（認証評価）を受審することとなり、2004（平成 16）年に導入されました。
本学は 2009（平成 21）年度に財団法人大学基準協会（認証評価機関）において、認証評価を受審した結果、大学基準に適合していることが認定（認証期間 :2010（平成 22）年 4 月
1 日～ 2017（平成 29）年 3 月 31 日）されました。
今後も更なる教育・研究活動の充実・発展のため、改善・改革を実施し、学生の皆さんの期
待に応えられるよう、教育・研究の質の向上に取り組みます。

― 9 ―― 10 ―

履

修

案

内

１

学生ポータルサイト（DENDAI － UNIPA、
ユ ニ パ
以下：UNIPA）の活用について

UNIPA とは、インターネットを通じて、大学生活を便利にする様々な機能を利用できるシ
ステムのことです。
具体的には、掲示情報（休講・補講等の授業関係や学生厚生・キャリア支援からのお知らせも含む）
・時間割・シラバス（講義要目）・成績照会の閲覧、履修登録、スケジュール管理等の機能があります。
大学は、これまでの高校等と異なりホームルームがありません。学生生活に必要な情報の取得、履修登録、スケジュール管理等は全て自身で行っていただくことになります。
UNIPA には、大学から情報が随時発信されていきます（特に、授業開始前から履修登録終了までの期間、また試験前にはより多くの情報が発信されます）。これから皆さんは、UNIPAに 1 日複数回は必ずアクセスすることを習慣とし、見落としや手続き漏れにより不備なく大学生活が送れるよう注意してください。
ＵＮＩＰＡは下記のＵＲＬよりアクセスできます。
https://portal.sa.dendai.ac.jp/※ログインには本学のネットワークを利用するための ID（学籍番号）およびパスワー
ドが必要です。
（例：12ee999※学籍番号の英文字は小文字で入力してください。
）※新入生への初期パスワードは入学時にお知らせいたします。
※ Internet Explorer7 以上、Firefox3.6 以上で動作確認を行っております。携帯電話には対応していません。

（１）ログイン画面― 12 ―

（２）画面説明
UNIPA のトップ画面について簡単に説明します。

①各種メニュー…利用可能なメニューを表示します②サイトマップ…現在利用可能な機能一覧を表示します（次ページ参照）③カ レ ン ダ ー…[ スケジュール ] ボタンをクリックすることでスケジュール機能を利用することができます④授 業 情 報 …履修している授業の情報、カレンダーで登録したスケジュール、大学の行事
予定を表示します⑤掲 示 情 報 …大学から配信している掲示情報を表示します― 13 ―

（３）主な機能
サイトマップを選択すると、現在利用可能な機能及びその内容を一覧にて表示できます。

※機能が追加される場合は、UNIPA の「掲示情報」にて周知し、各種メニュー及びサイトマッ
プにアップします。

― 14 ―

２

学生に対する通知・連絡方法（掲示）について

UNIPA での通知・連絡を主として行うこととし、掲示板への掲示（2 号館 3 階工学部・未来科学部事務部前、学科・実験室前等）は必要に応じて行います。
緊急時の連絡手段としても UNIPA を活用しますので、必ず１日に複数回、UNIPA を確認
してください。
なお、本文中の「掲示」の記載も、原則 UNIPA での通知・連絡を指します。

― 15 ―

３

授

業

科

目

未来科学部で本年度に開講される授業科目は、授業科目配当表のとおりです。授業
科目配当表には①教育課程（授業科目）、②単位数、③科目区分（必修、選択、自由科目）、④配当学年、⑤配当期（前期、後期、通年等）、⑥毎週授業時限数（コマ数）、などが記載されています。
なお、授業科目配当表は、入学時から卒業までに配当されている全授業科目が記載されています。4 年間で卒業することが原則ですが、進級判定や卒業判定により、留年や卒業が延期となった場合でも、入学時に配当された科目によって進級・卒業条件を満たさなければなりません。
（1）カリキュラム年度
カリキュラム年度とは、入学時に適用される「1 年次から 4 年次までに配当されるカリキュラム」、「進級・卒業基準等」を示すものです。学生には必ずいずれかのカリキュラム年度が適用されています。
新入生のカリキュラム年度は「2012 年度」であり、卒業まで変更はありません。
カリキュラム年度は、UNIPA の学籍情報照会の「カリキュラム年度」で確認ができます。
（2）教育課程
本学部では教育課程を、次のように構成しています。

※１ 数学・物理・化学関連科目は基礎共通科目、及び専門科目に含まれます。
※２「教職に関する科目」の詳細は、教職課程要覧を参照してください。
＊外国人留学生については、本学規程に基づく履修科目の特例として、特別の科目を履修することができます。詳細は「留学生学習案内」を参照してください。
（3）キャリア科目
未来科学部では、学生が卒業後に社会的・職業的自立につながる就業力を育成するためのキャリア科目を各学年に展開しています。
― 16 ―

１年次●

フレッシュマンセミナー（前期）●東京電機大学で学ぶ（前期）

２年次●

未来科学キャリアワークショップ（前期／後期）

３年次●

未来科学プロジェクトＡ（前期／後期）

４年次●

未来科学プロジェクトＢ（前期／後期）※２年次の未来科学キャリアワークショップは必修科目です。
※１年次科目は人間科学科目に、２～４年次科目は専門教育科目（学部キャリア科
目）に配当しています。
（4）単位数
授業科目の１単位は、45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準としています。各授業科目の単位は、その授業方法・授業時間外に必要な学修を考慮し、次の基準により計算します。
１単位は 45 時間の学修を標準としていますので、授業以外の時間は、自ら授業時
間外の学修として行うことになります。
①講義および演習については、15 時間の授業をもって 1 単位としています。
②実験・実習・製図および実技については、30 時間の授業をもって 1 単位としています。
③卒業研究等については、学修の成果を考慮して単位数を定めています。
（5）科目区分
次の通り区分されます。

必修科目

所属学科においてその単位修得が義務づけられている科目です。卒業する
ためには必ずその単位を修得しなければなりません。

選択科目

自分の志望により選択履修する科目です。卒業・進級条件に関わるため、各学科の「進級条件」や「履修モデル」に従って履修する必要があります。

自由科目履修・合格すれば単位は修得できますが、卒業所要単位数および進級条件には算入されない科目です。

― 17 ―

（6）配当学年
未来科学部の授業科目は体系的に関連づけられ、開講される学年があらかじめ定められています。したがって、学生は自分の学年に配当された授業科目（再履修の場合は、自分の学年より下級学年次に配当された授業科目）を原則履修することになります。
上級学年次に配当された科目の履修については、各学科の指定によります。
建築学科
履修の可否
進級条件への算入（上級学年次配当科目）

情報メディア学科

ﾛﾎﾞｯﾄ・ﾒｶﾄﾛﾆｸｽ学科

原則履修を
認めない

学科の定める条件を満 学科の定める条件を満たす場合履修を認める たす場合履修を認める（自学科に配当された （自学科に配当された専門教育科目のみ）
専門教育科目のみ）―

現学年次の進級条 件 当該科目配当学年次のに算入
進級条件に算入※上級学年次科目の履修方法等、詳細については掲示もしくは学科の指示に従ってください。
（7）配当期
通年

科

目

1 年間 30 週にわたって授業がおこなわれる科目です。

前

期

科

目

前期半年間 15 週にわたって授業がおこなわれる科目です。

後

期

科

目

後期半年間 15 週にわたって授業がおこなわれる科目です。

四半期（前前期、前後期、1/4 年間 7.5 週にわたって授業がおこなわれる科目です。
後前期、後後期）科目
集 中

講

義

科

目

夏季・冬季など休業中などの一定期間に、連続集中して授業がおこなわれる科目です。集中講義科目の時間割は講義
開始の数週間前に掲示で発表されます。

（8）毎週授業時限数（コマ）
授業時間割上の時限（コマ）のことです。1 とあれば 1 週間に 1 時限（1 コマ =90 分）
開講していることを意味します。
（9）担当教員
担当教員は時間割で確認してください。なお、担当教員には常勤教員と非常勤教員がいます。非常勤教員は、原則として、担当科目が行われる時は大学にいることになっています。用事がある場合は、直接授業教室へ行くか、講師室（2 号館 3 階）まで
来てください。また、シラバスに連絡先が記載されている場合があります。

― 18 ―

４

授

業

１

２

３

４

５

６

７

9：00

10：40

13：10

14：50

16：30

18：10

19：50

（1）時限と時間

〜

〜

～

～

間

〜

時

限

〜

時

〜

東京千住キャンパス

10：30

12：10

14：40

16：20

18：00

19：40

21：20

※昼間学部の正課授業は１時限から５時限に実施されます。６・７時限に授業や補習がある場合、その都度指示があります。
千葉ニュータウンキャンパス
４

５

9：30

11：10

13：30

15：10

16：50
～

３

～

間

２

～

時

１

～

限

～

時

11：00

12：40

15：00

16：40

18：20

人間科学科目のスポーツの一部科目は、千葉ニュータウンキャンパスで開講します。
詳細は、授業科目配当表、授業ガイダンス等で確認してください。
（2）クラス編成
授業は原則として各学年・学科（クラス）を単位としておこなわれ、学生は各自ク
ラスごとに指定された曜日・時限・教室で授業を受けることになります。英語科目・演習科目などはクラスを分割して授業をおこないます。また、人間科学科目などの科
目はクラスを合併して授業をおこなうため、授業開始前に自分の受講したい科目名や担当教員名を確認して、間違いのないように履修してください。
（3）休講
担当教員の都合その他により授業が中止になる場合は、その都度、掲示等で知らせます。授業時間が開始して 30 分程度経過しても担当教員が入室しないときは、東京
千住キャンパス開講科目は工学部・未来科学部事務部、千葉ニュータウンキャンパス
開講科目は情報環境学部事務部へ問い合わせてください。

― 19 ―

（4）交通ストライキ等の場合の授業の取扱い
次のとおりとなります。
東京千住キャンパス
原則として、当日朝 6 時の NHK テレビニュースで、首都圏 JR 各線がストラ
イキまたは事故により不通と報道されたときは、当日の授業は休講となります。
その他の私鉄のみがストライキまたは事故で不通のときは、平常通り授業を行います。
千葉ニュータウンキャンパス
原則として、当日朝 6 時の NHK テレビニュースで、首都圏 JR 各線、新京成
電鉄、北総電鉄のすべてまたは一部が、ストライキや事故により不通と報道されたときは、当日の授業は休講となります。その他の私鉄のみがストライキまたは事故で不通のときは、平常通り授業を行います。
（5）補講
休講の補充や学期内に授業が終了しなかったときなどに臨時に授業をおこなう場合
は、掲示により知らせます。

（6）授業時間割変更
曜日・時限などに変更がある場合は、掲示によりその都度知らせます。
（7）実験・実習等のガイダンス
実験・実習・実技等の授業については、授業開始第一週にガイダンスがおこなわれます。日程等は掲示によりその都度知らせます。ガイダンスに出席しないと、以後の履修に支障をきたすことになりますので必ず出席してください。
（8）授業への出席履修する授業科目の授業には毎回出席することが必要です。出欠状況は成績評価の重要な要素になります。もし授業に欠席し理由を担当教員に知らせる必要があるときは、各人が欠席届（用紙は工学部・未来科学部事務部窓口）を担当教員に提出してください。1 週間以上欠席する場合には、診断書等の理由書が必要となります。
正当な理由がなく、無届けで、引き続き 3 力月以上欠席した者は除籍対象者となります。また、授業への出席状態が悪く、履修を途中で放棄したと担当教員が判断したときは、成績が「―」（放棄）となります。
（9）出欠調査
授業の出欠調査には学生証が必要です。
― 20 ―

５5-1

履修計画・履修届

履修計画
1 年間にどの授業科目をどのように履修するかの計画（履修計画）は、次の点を充分考慮して立ててください。
①

入学時オリエンテーション中の学科別の履修ガイダンスを受け、卒業までの履修計画を立てる。

② 「履修モデル」・「授業科目配当表」・「シラバス（講義要目）」を熟読し、学期始めにガイダンスのある科目については必ずガイダンスを受けて授業科目の配当と概要をつかむ。
③

必修科目は必ず履修・単位修得する。

④

選択科目については、「履修モデル」・「シラバス（講義要目）」等を参考にして各自の志望と興味に応じて履修する。特に高学年次へ進むにつれて次第に自分の専攻
したい分野を定めて、それに関連のある科目を選択する。

⑤

上級学年次に進んでから単位不足に気づき、卒業年次になってから、あわてて多くの科目を履修することのないように「区分別卒業所要単位数」を充分に念頭におきながら、ある程度の余裕を見込んで履修科目数・単位数を決める。（詳しくは「卒業」の項を参照してください。）
なお、1 年次から 2 年次および 3 年次から 4 年次へ進級するときに進級制度が設けられています。進級条件をしっかり把握し、単位数が不足するなど進級条件を満たさなくならないようにしてください。（詳しくは「進級条件」の項を参照してく
ださい。）

⑥

科目ごとに履修の条件が設定されている場合があります。例えばある科目の履修には、それ以前に配当された他の科目を履修済みであることを求められ、この条件を満たさない場合は履修が認められません。（詳しくは学科の「履修モデル」の項を参照してください。）⑦

授業をより良くするために実施している「授業評価調査表」の実施結果を、学内ネットワーク上で公開しています。履修登録の際に参考としてください。
閲覧方法は、下記の URL へアクセスし「学生による授業評価」を選んでください。
http://www.soe.dendai.ac.jp/kyomu/⑧

重複履修は原則認められません。
（詳しくは「重複履修」の項を参照してください。）⑨

1 年間に履修できる単位数には上限があります。（詳しくは「履修制限」の項を参照してください。）― 21 ―

5-2

シラバス（講義要目）について
シラバスには、授業名、配当学年、配当期、単位数、担当教員、目的概要、達成目
標、関連科目、履修条件、教科書名、評価方法、テーマ・内容、オフィスアワー、履
修上の注意等の授業科目に関する情報が掲載されています。
しっかりと授業科目の概要をつかんだ上で履修計画を作成すると共に、常時確認することにより確実に知識を積み重ねていってください。
なお、シラバスは UNIPA で閲覧することができます。

5-3

履修登録
期間や方法などの詳細は掲示にて連絡します。必ず期間内に手続きするようにしてください。
履修登録は、前期初めに前期科目・前前期科目・前後期科目・通年科目・集中講義
科目などを、後期初めに後期科目・後前期科目・後後期科目・集中講義科目などを、それぞれ登録します。各自で履修科目を確認の後、履修登録の修正期間が設けられています。

（1）重複受講の禁止
履修する科目が授業時間割上重複するときは、原則そのうちの 1 科目しか履修できません。しかし、例外として重複履修が認められる場合があり、あらかじめ周知されます。詳細は「重複履修」の項を参照してください。
（2）変更の禁止履修が確定した授業科目の履修変更は認められません。
（3）無届履修の禁止
履修登録されていない科目の受講は許されません。単位の認定もおこなわれません。
また、定期試験の受験資格も与えられません。
（4）履修放棄
履修登録した授業科目の授業を欠席するなど途中で放棄したり、定期試験を受験しないときは、成績評価は放棄「―」となります。

5-4

特別履修申請（1）UNIPA での申請①

他学部他学科科目履修
自分の所属する学科に配当されている科目以外の科目を一定の要件を満たすことにより、履修することができます。ただし、自学科に同内容の科目が開講されている場
合、履修は認められません。なお、単位修得した科目については― 22 ―

１．必修科目・選択科目は、当該学生の所属するそれぞれの区分の選択科目として扱います。
２．自由科目は、自由科目として扱います。
また、次の 2 点に注意してください。
・卒業所要単位として算入できる単位は、他の大学等における授業科目の履修等（学則）と合わせて 60 単位を超えることはできません。
・工学部第一部の全科目及び工学部第二部のうち電気工学科・電子工学科の全科目の履修は認められません。
手続きは、UNIPA での申請となります。操作方法等の詳細は、掲示にてお知らせ
します。また、履修の許可・不許可についても、後日掲示にてお知らせします。
② 教職課程履修
教職課程を履修したいときは、UNIPA での申請となります。初めて教職課程を履修する学生は、教職課程ガイダンスに参加してください。ガイダンスの詳細は、掲示にてお知らせします。
（2）用紙での申請①

東京理工系大学による学術と教育の交流に関する協定に基づく、学生交流（単位互換）
東京理工系大学とは、芝浦工業大学、東京電機大学、東京都市大学および工学院大学を指します。この四大学間で、平成 11 年 4 月より、学生交流（単位互換）の履修制度が実施されています。履修できる科目、履修方法、単位の認定、各判定時の科目の扱い等についての詳細は、掲示でお知らせします。

②

転学部・編入学・転学科・再入学者等の特別履修願
単位認定の関係上等の理由により、他の学部、学科、上級年次科目履修など、通常外の履修を希望する時は、転学部・編入学・転学科・再入学者等の特別履修願を提出することができます。転学部・編入学・転学科・再入学者等の特別履修願用紙に所定の事項を記入し、事前に担当教員の承認印を得た上で、工学部・未来科学部事務部へ提出してください。提出締切り後、工学部・未来科学部事務部で一括して学科長の承認を受けます。許可・不許可については後日掲示によりお知らせします。

③

前期末卒業のための通年科目前期末評価実施願
卒業延期者が前期末卒業を希望する場合、前年度授業に出席し、試験を受け不合格であった通年科目に関して、必修科目・選択科目を問わずこの願を提出し、受理されることにより前期末に評価してもらえることになります。工学部・未来科学部事務部
で用紙を受け取り、必要事項を明記し、事前に担当教員の承認印を得た上で、工学部・未来科学部事務部へ提出してください。提出締切り後、工学部・未来科学部事務部で一括して学科長の承認を受けます。なお前期末卒業についての詳細は「前期末卒業」の項を参照してください。
― 23 ―

5-5

重複履修履修を希望する科目が、授業時間割上、同曜日の同時限に２科目以上重複している
場合、その一方のみ、履修が許可されます（重複受講の禁止）。しかし、例外として重複履修が認められる場合があり、あらかじめ周知されます。詳細は別途掲示します。

5-6

履修制限
4 年間を通し計画的に履修し、内容を充分理解することを目的とし、履修制限が設定されています。履修する際は、この履修制限を超えて履修をすることはできません
ので、十分注意し、しっかり履修計画を立てるようにしてください。
・履修登録時に履修申告できる単位数は半期 24 単位となります。ただし、自由科目・集中講義科目は履修制限には含みません。
・優秀な成績で各学期を終了した学生には、上限を超えて４単位の履修ができる制度があります。
履修制限を超えて履修登録を許可する評価基準
履修制限の上限を超えて履修登録を許可される評価基準については、次の基準の両者を満たした者とする。
（１） 前学期に 20 単位以上の履修登録を行い 90％以上の単位を修得していること。
（２） ＧＰＡが 3.1 以上であること。

６

試

験

授業科目の履修状況を評価し、単位を認定するための資料として試験がおこなわれます。試験は、筆記のほかに、科目によってはレポートや平常点の評価などの方法でおこなわれることもあります。

6-1

定期試験
前期末、後期末に期間を定めて実施する試験を定期試験といいます。

（1）受験資格
次の 4 つの条件をすべて満たしていなければなりません。但し、休学期間中は試験を受けることはできません。
1．その授業科目の履修登録を完了していること。
2．その授業科目の授業に常時出席していたこと。
3．その学期までの学費を納入していること。

― 24 ―

4．通年科目で、前・後期の 2 回定期試験がおこなわれる科目について後期定期試験を受験するには、前期定期試験を受験していること。
（2）時間割
定期試験時間割・試験室・試験のためのクラス分割などについては、掲示で発表します。授業時間とは異なりますので注意してください。
［定期試験期間の時限と時間］
１

２

３

４

５

６

７

9：30

11：10

13：30

15：10

16：45

18：20

19：55

〜

〜

～

～

～

間

〜

時

限

〜

時

10：50

12：30

14：50

16：30

18：05

19：40

21：15

昼間学部の定期試験は、原則１時限から４時限に実施されます。なお、授業時間中に定期試験を行う科目があります。
（3）四半期科目の試験
前前期および後前期の科目の試験は、原則それぞれ前前期末および後前期末に実施
しますが、定期試験期間に行う場合もあるので、担当教員の指示に従ってください。
定期試験受験の心得
試験時間割の確認
試験日・試験時間・試験室・座席番号などを掲示で確認してください。（試験科目の試験日時が重複する場合は、工学部・未来科学部事務部へ申し出て「重複受験」の手続きを行ってください。）
学生証の呈示試験室では、必ず学生証を常に机の上、通路側の見やすい場所に呈示してください。
万一当日携帯していないときは、自動証明書発行機より証明書〔仮受験票〕を出力してください。（仮受験票の発行を受ける場合は有料（1,000 円）となります。）
遅刻・退室
定期試験時の遅刻については、定期試験期間前に案内する掲示を確認してください。
定期試験時の退出については、試験時間開始 40 分後から試験終了 10 分前まで可能です。
学籍番号・氏名の記入
答案用紙に学年・学科・学籍番号・氏名を必ず記入してください。記入のない答案は無効となります。
試験監督者の指示
試験時間中は、試験監督者が一切の権限を有します。試験監督者の指示に従わない者、または私語など受験態度不良の者には退室を命じることがあります。また、試験
時間中、筆記用具・消ゴムなどの貸借は試験監督者の許可がなければできません。

― 25 ―

不正行為
未来科学部では、カンニングなど不正行為をした場合、退学・停学・訓告などの懲戒処分になるとともに、当該試験の属する定期試験の全科目が無効となります。
「当該試験の属する」の範囲には、定期試験実施要領発表後に実施される授業中実施
科目も含まれます。
受験棄権
試験時間途中で受験を中止する場合でも、答案用紙に学年・学科・学籍番号・氏名を記入して提出してください。（受験した科目の答案用紙は、持ち帰ることはできま
せん。
）

6-2

追試験
定期試験を急病など真に止むを得ない理由で欠席した場合は、追試験が行われることがあります。追試験を行うかどうかは担当教員に任されていて、願を提出しても追試験が実施されるとは限りません。できる限り指定された日の試験を受けてください。
追試験を希望する場合は所定の手続きが必要になります。

（1）追試験願を提出できる理由
次の 4 つの場合のみ、証明書類を添付して追試験願を提出することができます。
①

本人の病気のため受験が全く不可能な場合。（医師の診断書）②

２親等以内の親族の危篤・死亡の場合。（証明する書類）③

交通機関停止等により登校が不可能な場合。（遅延証明書）④

その他、本人の責任でない真に止むを得ない事情がある場合。（理由書）（試験時間割の見間違い、寝坊などは止むを得ない理由とは認められません。ただし、就職試験のため定期試験を受けられなかった 4 年次生は、学科長に相談してくだ
さい。
）（2）手続き
定期試験の受験資格（前記）を満たしており、上記追試験願を提出できる理由に該当する者は、定期試験期間終了日の翌日から数えて 3 日以内（休日を除く）に、上記書面を添えた試験欠席届（追試験願）を工学部・未来科学部事務部へ提出してください。追試験の実施の有無、いつ実施するか等は後日、掲示で知らせます。
申請した科目の追試験が実施されることになった場合は、受験手続き（受験 1 科
目につき 500 円必要）を行います。

6-3

中間試験
学期の途中で担当教員が随時行う試験です。
― 26 ―

6-4

提出物の期限工学部・未来科学部事務部や担当教員から学生に提出物（履修届・レポート・製図、その他）を求めるときは、必ず「期限（締切日と締切時間）」が定められます。期限を過ぎた提出物は一切受付けません。必ず、締切日・締切時間を確認し、決められた期限までに提出してください。締切時間は特別に指示がない限り事務部窓口取扱い時
間と同じです。
実験レポートは実験室が管理していますので、それらに関する問い合わせ等は直接実験室におこなってください。

７

成

績

担当教員が採点し、60 点以上の評点を得たとき合格となり、その授業科目について定められた単位数が与えられます。これを大学側から見て「単位認定」、学生側から見て「単位修得（取得）」といいます。
一旦単位を修得した授業科目は、履修の修了が認定されたことになるので、再度の履修をすることはできません。
（1）評点と評価
評点は、下記の評価におきかえられ成績通知書・成績証明書などに記載されます。
評価
成績証明書用 成績通知書用

評点・摘要

Ｓ
Ａ
Ｂ
Ｃ

Ｓ
Ａ
Ｂ
Ｃ

90 点～ 100 点
80 点～ 89 点
70 点～ 79 点
60 点～ 69 点

ＲＮ
ＲＳ
ＲＡ
ＲＢ
ＲＣ

ＲＮ
ＲＳ
ＲＡ
ＲＢ
ＲＣ

認定
（※ 1）
（資格取得・他大学等の単位により単位認定した場合）記載されませんＤー

０点～ 59 点
放棄※＊

履修中（現在履修中の意味）

（※ 2）

合格
（単位修得）

不合格（単位未修得）（※ 1）評価「RN」は GPA 算出の計算式に算入されませんが、評価「RS ～ RC」は計算式に算入されます。詳細は「成績順位」の項を参照してください。
（※ 2）履修登録した授業科目を受験しなかった場合や、通常の授業への出席状態が悪く担当教員が履修を途中で放棄したと判断した場合は、「ー」放棄となります。
― 27 ―

（2）成績の通知
前年度末までの成績の通知は 3 月に、前期末までの成績通知は後期開始後 9 月に行います。詳細はあらかじめ掲示等で知らせます。
なお、学期の途中で担当教員から採点報告があっても、個々の発表は行いません。
（3）成績順位
本学では成績順位の決定に GPA（Grade Point Average）が利用されます。
GPA と は、 科 目 を 履 修 し て 最 終 的 に 与 え ら れ た S・A・B・C・D・ ―・RS・
RA・RB・RC の評価（Grade）に 4 ～０のポイント（Point）を配当しそれに単位数を掛け、取得したポイントの合計と単位数をもとに算出する平均値（Average）
です。
そのポイントと計算式は以下のとおりで、GPA の最高値は“4”となり、最高値に近いほど評価が高くなります。
（4）ポイント
ポイント
４
３
２
１
０
０
４
３
２
１

評価
Ｓ
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
―
ＲＳ
ＲＡ
ＲＢ
ＲＣ

評点
90 ～ 100
80 ～ 89
70 ～ 79
60 ～ 69
０～ 59
放棄
資格取得等による単位認定（5）計算式
ＧＰＡ ＝（各科目の単位数×その科目で得たポイント）の合計
履修申告した科目の単位数の合計 − 自由科目●

GPA の値は小数点第４位を四捨五入した値とします。

●

分母の「履修申告した科目の単位数の合計」は履修中の科目は除きます。

●

卒業要件とならない科目（自由科目）及び RN 評価の科目は含まれません。

― 28 ―

（6）用

途●

成績通知書等に記載します。

●

学部内における判定等（早期卒業、履修上限を超えての履修、その他）に使用します。

●

成績順位計算に使用します。

※ D および放棄科目は０ポイントとなるため、放棄しない計画的な履修が結果的に
GPA を上げることとなります。

８

再

履

修

履修した授業科目の単位を修得できなかったときは、その科目の履修をもう一度はじめからやり直す（再履修）ことになります。その際、次の点に留意してください。
①

必修科目の単位を修得できなかったときは、必ず再履修してください。

②

選択科目の単位を修得できなかったときに再履修するかどうかは、各自の意志にまかされますが、卒業に必要な単位数は確保するよう再履修科目を決めてください。

③

再履修科目の配当条件に変更があったときは、「履修上の注意（開講科目対応表）」（別掲）を参照し、単位未修得科目に対応する授業科目を誤りなく再履修してください。
④

再履修する授業科目の科目名が変更になった場合でも、再履修の結果合格したときは、もとの科目名（自分のカリキュラム年度の科目）が与えられます。

⑤

再履修科目の担当教員が前年度と変更になった場合は、当該年度担当教員のもとで再履修してください。

⑥

再履修科目と自分の学年次配当科目とが授業時間割上重複した場合、原則どちらか一方の科目しか履修することはできません。（重複受講の禁止）※一部の重複履修が認められる科目、履修条件については掲示等により知らせます。
詳細は「重複履修」の項を参照してください。

⑦

再履修科目の履修届・試験などについては、通常の履修科目の場合と同じです。

９

単 位 認 定（1）入学前に修得した単位の認定
大学または短期大学において本学部に入学する前に修得した授業科目の単位（科目等履修生によって修得した単位を含む）のうち教授会が教育上有益と認めたものは、入学した後の本学部において修得したものとして（編入学・転入学等の場合を除く）
60 単位を限度に単位を認定されることがあります。
編入学者および転学部・転学科者が既修得単位を本学部における単位として認定を希望するときは、掲示により指定された期日までに、単位認定願を工学部・未来科学部事務部へ提出してください。その中から、本学部所定の基準に対応する科目について単位認定をおこないます。
― 29 ―

認定科目は、「RS・RA・RB・RC・RN」で表示されます。但し、他大学で修得した単位は、教育職員免許状を取得しようとするとき「教科に関する科目」の単位には 20 単位までしか算入されません（ただし、何ら教職課程認定を受けていない大学・短期大学から編入学した学生）ので、認定を希望しない者はその旨を工学部・未来科
学部事務部へ申し出てください。
（2）資格取得による単位の認定
未来科学部では特定の資格取得者に対して所属学科の科目の単位を認定する場合があります。詳細は各学科の「履修モデル」の項を参照してください。

１０

卒業までの学修

自己の進路と学習の進め方については、学科で実施される履修のガイダンスに必ず出席し、その内容を十分理解して学習に励み、間違いなく所期の目的を達成するようにしてください。また、高等学校までと違って、自己責任と自己管理が一層重要になってきていることを自覚してください。
以下の条件を満たした場合、上級学年次へ進級することとなります。
①

必要な学費およびその他の費用を納入していること。

②

同一学年に合算して 12 ヶ月以上在籍していること。ただし、休学期間は在学期間に含まない。

③

上級学年次に進級するための条件がある場合は、その条件を満たしていること（詳しくは、「進級条件」の項を参照してください）。

※ 3 月の判定時に休学中の者も、①、②、③を満たしていれば上級学年次へ進級す
ることになります。

１１

卒

業

（1）卒業条件
4 年次生に合算して 12 ヶ月以上在学する者を対象とします。ただし、12 ヶ月以上の在学には、休学期間を在学期間に含めません。
前記の条件を満たした者を対象として卒業判定を実施します。判定時に休学中の者は対象としません。
なお、本学部を卒業するためには、以下のすべての条件を満たすことが必要です。
【卒業条件】①

卒業するために必要な単位数（卒業所要単位数。次表）を修得していること。

② 自分の所属する学科に配当されている必修科目の単位全てを修得していること。※ 1 ※ 2― 30 ―

③

合計 4 年以上（8 年以内）在学していること。※ 3④

卒業までに必要な学費およびその他の費用の全額を納入していること。

⑤

卒業判定時に休学していないこと。

※１

建築学科では、必修科目の他に選択科目の「特別研究」、「特別設計」の両方またはいずれかを履修し、修得する必要があることに注意してください。

※２

情報メディア学科では、２ユニットの修了が「卒業研究 A」の合格必要条件となっていることに注意してください。詳しくは学科の「履修モデル」の項を参照してください。

※３

在籍期間が 4 年未満での卒業については「早期卒業」の項を参照してください。

（2）区分別卒業所要単位数
単位数
区分

共
通
教
育
科
目

建築学科

情報メディア学科
ロボット・メカトロニクス学科

専門教育科目

人間科学科目スキル・キャリア
コミュニケーション
スポーツ・健康
人間理解
社会理解
異文化理解
技術者教養

16 単位
（「技術者教養」科目 2 単位を含む）

英語科目

6 単位

基礎共通科目
専門科目
学部キャリア科目

96 単位

88 単位

任意に選択し、修得した科目

10 単位

14 単位

合計

128 単位

124 単位

特色ある教育を推進するために、卒業所要単位の中に学生の個性に合わせて選択できる科目が設けられています。これが、上記の表中の「任意に選択し、履修した科目」
で、修得した場合は卒業所要単位に建築学科は 10 単位、情報メディア学科、ロボッ
ト ･ メカトロニクス学科は 14 単位まで算入できます。この「任意に選択し、修得した科目」とは次の科目をいいます。
人間科学科目から１6 単位、英語科目から 6 単位、基礎共通科目・専門科目から
建築学科は 96 単位、情報メディア学科、ロボット ･ メカトロニクス学科は 88 単位を超えて修得した単位。
また、他学部・他学科科目を履修し、単位修得した科目は表中のそれぞれの区分の選択科目の単位として取扱われます。
（但し、卒業所要単位数として算入できる単位は、他の大学等における授業科目の履修等（学則）と合わせて 60 単位を超えることはで― 31 ―

きません。）（3）卒業見込証明書
進級条件を満足し 4 年次に進級した学生は卒業見込証明書の発行をうけることが出来ます。
卒業見込証明書は 4 月上旬より発行します。卒業見込証明書発行日については、
掲示により知らせます。
（4）学位記本学部の卒業生には、学士（工学）の学位が授与されます。卒業時に学位記を授与します。
（本学の場合、学位記が卒業証書を兼ねますので、いわゆる卒業証書と称するものは授与しません。）（5）早期卒業
大学院への進学を前提としているきわめて成績優秀な学生は、以下の条件により 3
年間もしくは 3.5 年間の在学期間で卒業することが出来ます。希望する場合は、学科長に相談してください。
ただし、建築学科は 3 年間での卒業のみとなります。
また、3 年次編入学者は早期卒業の対象となりません。
（5）ー１ 早期卒業着手条件
早期卒業に着手するための条件は以下のとおりです。
※ただし、下記の対象となる科目には、自由科目、および工学部第二部の科目を含めません。
【建築学科】
以下のすべての条件を満たすこと。
・2 年次後期終了時に 94 単位以上を修得していること。
・2 年次後期終了時の GPA が 3.4 以上であること。
【情報メディア学科】（Ⅰ）3 年間での卒業の場合
以下のすべての条件を満たすこと。
・2 年次後期終了時に 86 単位以上修得していること。
・2 年次後期終了時の GPA が 3.4 以上であること。
（Ⅱ）3.5 年間での卒業の場合
以下のすべての条件を満たすこと。
・3 年次前期終了時に 90 単位以上修得していること。
・3 年次前期終了時の GPA が 3.3 以上であること。

― 32 ―

【ロボット・メカトロニクス学科】
2 年次後期終了時（3 年間での卒業の場合）もしくは 3 年次前期終了時（3.5 年間での卒業の場合）の GPA が 3.2 以上であること。
（5）ー２ 早期卒業条件
早期卒業するためには以下の条件すべてを満たす必要があります。
※ただし、下記の対象となる科目には、自由科目および工学部第二部の科目は含めません。
① 本人が 3 年次後期終了時もしくは 4 年次前期終了時（建築学科を除く）に卒業することを希望していること。ただし、大学院進学を前提とする。
②

在学期間が 3 年以上の学生であること。

③

各学科に配当された必修科目の単位をすべて修得していること。

④

各学科が定める卒業所要単位数以上を修得済みであること。

⑤

3 年次から 4 年次への進級条件を満たしていること。

⑥

各学科が定める以下の条件を満たしていること。
【建築学科】
・3 年次後期終了時の GPA が 3.4 以上であること。
・特別研究、特別設計のいずれかの単位を修得していること。
【情報メディア学科】（Ⅰ）3 年間での卒業の場合・3 年次後期終了時の GPA が 3.4 以上であること。
・卒業研究 B の単位を修得していること。
（Ⅱ）3.5 年間で卒業の場合・4 年次前期終了時の GPA が 3.3 以上であること。
・卒業研究 B の単位を修得していること。
【ロボット・メカトロニクス学科】
・早期卒業判定時（3 年次後期終了時および 4 年次前期終了時）の GPA が
3.4 以上であること。

⑦

学科長および学部長が早期卒業に相応しいと判断した者。

１２

進級と留年

（1）進級条件
同一学年に合算して 12 ヶ月以上在籍（休学期間は在学期間に含まない）した者（判定時に休学中の者も含む）を対象に１年次から 2 年次および 3 年次から 4 年次に進級する際に進級制度があります。留年もしくは卒業延期となった場合、入学した年度のカリキュラム（進級・卒業条件を含む）が適用され、留年により変更いたしません。
なお、転学部・編入学・転学科・再入学者等は、正規に進級してきた学年（1 年次― 33 ―

の場合は新入生）と同一のカリキュラムが適用されます。
同一学年に通算して 4 年の在学をこえてなお進級できない者は除籍となります。
進級条件は以下のとおりです。履修の際にはこれらの条件もしっかりと把握し履修登録するようにしてください。
①

進級判定時期・1 年次から 2 年次へ進級するとき。
・3 年次から 4 年次へ進級するとき。

②

進級条件《1 年次から 2 年次への進級条件》【建築学科】
・１年次終了時に 28 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）【情報メディア学科】
・１年次終了時に 24 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）【ロボット・メカトロニクス学科】
・１年次終了時に 30 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）《3 年次から 4 年次への進級条件》【建築学科】
・人間科学科目 10 単位、英語科目 4 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）
・3 年次終了時までに 110 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）
・「建築資格講座Ⅱ」を単位修得していること。
【情報メディア学科】
・人間科学科目 10 単位、英語科目４単位以上を修得していること。
（自由科目は含まない）
・3 年次終了時までに 106 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）
・3 年次までに配当されている必修科目を全て単位修得していること。
【ロボット ･ メカトロニクス学科】
・人間科学科目 10 単位、英語科目４単位以上を修得していること。（自由科目は含まない）
・3 年次終了時までに 106 単位以上修得していること。（自由科目は含まない）
・3 年次までに配当されている必修科目 21 科目 44 単位をすべて単位修得していること。
― 34 ―

・以下の進級コード R1 の専門選択科目 16 科目 40 単位中 20 単位以上を修得していること。
メカトロニクス基礎力学および演習Ⅰ③ メカトロニクス基礎力学および演習
Ⅱ③ ロボット運動学② 設計製図Ⅰ④ プログラム基礎Ⅱ② プログラム基
礎Ⅲ② 基礎電気工学② 電気回路② システムモデリングおよび演習④ 制
御工学および演習④ 集合と論理② 離散数学② ベクトル解析② フーリエ解析② 複素解析学Ⅰ② 確率・統計Ⅰ②
・以下の進級コード R2 の専門選択科目 17 科目 34 単位中 10 単位以上を修得していること。
材料力学および演習② 加工学② 熱・流体力学② アルゴリズムとデータ構
造② 情報理論② オペレーティングシステム② 電子工学② ディジタル回路② 信号処理② 制御系設計② 計測工学② 現代制御理論② 数値解析②
最適化法② メカトロニクスのための数学および演習② 複素解析学Ⅱ② 確率・統計Ⅱ②※□内の科目名の後ろの丸数字は単位数を表す

１３

前期末卒業

（卒業条件を満たさず卒業延期になった者対象）（１） 4 年次に合算して 12 ヶ月以上在学する者を対象とします。ただし、12 ヶ月
以上の在学には、休学期間を在学期間に含めません。
（２） 前記の条件を満たした者を対象として前期末卒業判定を実施します。判定時に休学中の者は対象としません。
卒業所要単位数など所定の卒業条件を満たしたときは、前期末卒業（9 月 10 日付）となります。
（所定の卒業条件）
卒業条件は入学した年度に学生に提示している卒業条件を適用する。

前期末卒業の希望確認（意志確認）の手続きについて（１） 年度末卒業判定が行なわれ卒業延期者が確定した 3 月の成績通知後に、学科長または学生アドバイザーから卒業延期者に対し「前期末卒業判定」が説明されます。
⇒

卒業延期者は、連絡先（必ず本人と連絡がつく連絡先）の登録を行います。
後日、前期末卒業に関する連絡を学科から行う場合に使用します。
― 35 ―

（２） 9 月上旬の成績通知後に、「前期末卒業の対象者（前記の卒業条件を満たした者）」に対し、前期末卒業の希望確認（意志確認）を行います。卒業時期の確認手
続きは以下によります。
（卒業時期の確認手続）
時期：9 月上旬○対象学生への卒業時期の意志確認

前期成績が確定後、前期末卒業判定が実施され、判定結果が学科長へ通知されます。その結果を受け、学科長又は学生アドバイザーが、前期末卒業条件を満たした対象者全員に、前期末卒業（9 月 10 日付卒業）とするか、または、
翌年 3 月卒業とするかの卒業時期の希望を確認します。

○卒業時期の確定

対象学生への意志確認
１）対象学生の意志確認ができ学生が前期末卒業を希望す
る場合、または、対象学生の意志確認が出来ない（連絡がつかない）場合⇒ 9 月 10 日付で卒業となります。
２） 対象学生より「翌年 3 月に卒業したい」旨の申請があった場合定められた期間内に「翌年 3 月に卒業を希望する」旨の申請書（対象学生及び保証人の署名・捺印が必要）を学部長宛に提出する事により、翌年 3 月に卒業時期が変更となります。
※ 後期の在籍となることから学費の支払い義務が発生します。保証人と充分相談し、希望を決定して下さい。

前期末卒業のための通年科目前期末評価実施願
前年度卒業延期者が通年科目を再履修して前期末卒業を希望する場合は、その科目の履修届を提出するだけでなく、「前期末卒業のための通年科目前期末評価実施願」を必ず提出しなければなりません。（用紙は工学部・未来科学部事務部にあります。）（手続き）
卒業延期者のうち、通年科目を前年度までに少なくとも１年間履修し単位未修得の者で、前期末卒業の可能性があると本人が判断し前期末卒業を希望する者は、前期履
修登録期間に「前期末卒業のための通年科目前期末評価実施願」を１科目につき１部ずつ提出して下さい。
（１） 通年科目であれば必修科目・選択科目を問いません。
（２） 後期科目はこの手続きの対象外です。
※

修得できた科目の単位は、前期末卒業できた場合、又、前期末卒業できずに翌年３月に卒業する場合にも、修得科目として、卒業所要単位数に算入されます。

― 36 ―

１４
14-1

そ

の

他

e-Campus 科目について
e-Campus 科目とは、東京電機大学における新しい教育形態として、多彩な勉学機会を提供するため、東京千住キャンパス、埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウン
キャンパスをネットワークシステムで結び、遠隔講義で開講するものです。（講義を発信するキャンパスは、原則、担当者が所属するキャンパスとなります。）
なお、授業を受講する際のお知らせや注意点は掲示にて周知しますので、必ず確認
してください。

履修登録上の注意（1）他学部および他学科に配当されている科目の履修希望者は、他学部他学科科目の履修登録を行ってください。
（詳細は「履修計画・履修届」の項を参照してください。）（2）上級学年次の科目は履修できません。
受講の注意
e-Campus 科目の開講時間は原則、実施科目のキャンパスの時間帯で行われます。
従って、他学部の科目を履修する場合、以下の点に注意し、履修の登録を行ってください。
（1）東京千住キャンパスと他のキャンパスの授業時間帯が異なっており、科目によっては東京千住キャンパスの授業時間帯と重複しています。授業時間割が重複している場合はどちらかひとつの科目のみしか履修登録ができません。
（2）「東京電機大学で学ぶ」の開講時間は 16：50 ～ 18：00 となります。
※当該科目は新入生対象科目です。２年次に進級後の履修登録はできません。
実施科目
他のキャンパスの実施科目は、掲示にて知らせます。各科目の講義内容は、シラバス（UNIPA のゲストユーザーよりログイン）にて確認してください。

― 37 ―

14-2

学習サポートセンター
大学で学ぶための基礎学力を確実に身に付けることについて、サポートします。
上級学年次で学習する科目の理解力（応用力）を高めると共に、高校時代に学習した内容の理解に不安がある場合にも対応します。

（1）教員構成
本学専任・非常勤教員のほかに、学習サポートセンター指導員らの少数による講義や質問の対応、指導を行います。
（2）対象科目
特に新入学生から低学年次の学生に開講されている科目（数学・物理・英語科目など）を対象に実施します。未来科学部の学生であれば、誰でも利用可能です。
（3）実施形態・個別指導による学習支援。
（数学・物理・英語科目などの基礎学力の向上支援のための質問への応対。）
・グループ学習。（ミニ講義や補習などの時間割制による講義形式等。）
注意①

数学科目のミニ講義は、講義内容が授業に合わせ、2 週程度で変更となります。詳細については、別途掲示にて、お知らせをします。

②

英語科目のミニ講義については、掲示または英語系列のホームページを参照してください。

（4）実施場所
東京千住キャンパス 4 号館 3 階 40313 学習サポートセンター
なお、開催場所については、その都度、掲示等で案内します。

― 38 ―

共通教育・各学科の履修モデルと科目配当表

共通教育科目の教育目標と理念
人間科学科目
本学の理念である「技術は人なり」は、現在の社会において、いよいよ重要な意義を持ち始めている。人間科学系列は、技術者に必要な豊かな教養の修得と基礎的な訓練による「人」
としての力の向上を教育の理念とする。まず、学びは、大学で完結するものではなく、むしろ社会に出てからいよいよその必要性が高まるものである。その意味で、大学在学中に、（1）
自分で自分を教育することができる能力を習得することがまずは重要となる。その上で、（2）社会における一人の「人」として、自己自身を知って管理し、人々と適切に交流し、場面に応じて的確に判断し行動するために必要な思考能力と知識とを身につけなければならない。特に、（3）「技術」を持つ「人」としてこの社会の中で、自分自身の技術が持つ意義や役割について深く考え、判断し、的確な行動を取ることが出来るために修得すべき幾多の知識とスキルが必要である。人間科学系列では、以上の観点から、それぞれの目的に応じた科目を設置し、それを７つの科目に区分して提供する。

英語科目
情報通信ネットワークの普及により、諸外国との英語によるコミュニケーションが身近なものとなってきた。特に技術者にとっては、英語を通して最新情報の収集・発信を行うことは、
今や日常的になっている。国際語としての英語によるコミュニケーション能力の養成、国際社会に対する知識・理解力を備えた技術者の涵養、および技術者として生涯にわたって積極的に
英語力の研鑽を積むための基礎を養成することを英語教育の理念とする。英語はもはや数ある
外国語の一つではなく、社会生活を送る上で欠くことのできないコミュミケーションの手段である。教育にあたってはまず、学生の現在の英語力を診断し、それに基づいた習熟度別の指導体制を採っている。それぞれに求められる知識の基礎を固め、さらには、社会で使える運用能
力まで引き上げるため、英語の運用能力（読む・書く・話す・聴くの 4 技能すべて）を向上させる教育を行う。

― 40 ―

人間科学科目履修モデル●進級条件と卒業条件
３年次から４年次への進級条件
卒業要件

人間科学科目 10 単位以上を修得していること。
人間科学科目 16 単位以上（科目区分「技術者教養」に含まれる科目 2 単位を含む）を修得していること。

※ 2 年後期までに、履修できる全ての科目（技術者教養科目 1 科目を含む）に合格した場合には、卒業所要単位を修得できる。早期に卒業条件を満たすように、計画的に履修すること。
※「技術者教養」は必ず 1 科目（2 単位）修得すること。なお、「技術者教養」を複数科目修得した場合は、人間科学科目区分の卒業所要単位として認定される。
※ 16 単位を超えて修得した単位は「任意に選択し、修得した科目」の単位に算入される（電気電子システムコースは除く）。

●履修上の注意
人間科学科目は、今日の技術者に必要な基礎的な能力と幅広い教養を身につけるため、各自の関心と必要に応じて多様な科目の中から選択して履修することができるようになっている。その利点を活かすため、自らを省みて、自分の得意分野を伸ばすとともに、不足している能力や知識を補い、バランスのとれた教養を身につけることができるように心がける必要がある。科目選択の参考のため、各科目区分の概要とその科目区分に含まれる科
目を示す。
科目区分

概 要
科 目
大学で主体的に学ぶために必要な自己管
フレッシュマンセミナー
スキル・ 理能力と学習スキルを身につける。卒業
文章表現法
キャリア 後の職業生活と大学での勉学の関連を意
東京電機大学で学ぶ
識し、大学で学ぶことの意義を自覚する。
少人数クラスで、教員や他の受講者と親コミュニケー
しく学ぶことにより、学習スキルとコ 教養演習（発表の技法）
ション *ミュニケーション能力を高める。
スポーツを通じて体力や健康度・生活習 健康と生活、スポーツコンセプト
スポーツ・ 慣の向上を図るとともに、科学的根拠に トリムスポーツ I、II
健康
基づいて健康的な生活や身体運動を実践 スポーツ科学演習 A、Bする能力を高める。
アウトドアスポーツ A、B、C
哲学・心理・歴史・芸術などについて学 哲学入門、記号論理学、倫理学入門
人間理解 ぶことにより、人間に関する理解を深め 自己心理学セミナー、人間関係の心理る。
認知心理学、歴史理解の基礎、芸術
法律入門、日本国憲法、国際政治の基礎
法律・政治・経済・経営・社会・福祉な
日本経済入門、企業と経営、企業と社会
社会理解 どについて学ぶことにより、社会に関す
グローバル社会の市民論、大学と社会る理解を深める。
介護福祉論
欧米やアジアの文化を日本の文化と比較 アメリカ理解、ヨーロッパ理解、アジア理解
異文化理解 しながら学び、異文化に関する理解を深 ドイツ語 I、II、中国語 I、IIめる。
比較文化論、武道と日本人のこころ
技術者倫理、失敗学、情報倫理
製造物責任法、情報化社会と知的財産権、特許法
技術者の実務に深く関わる様々なテーマ
情報とネットワークの経済社会、科学技術と企業経営（倫理・法律・情報・環境・経営・社会など）
技術者教養 **
情報化社会とコミュニケーション
について学び、技術者に必要とされる教コンピュータと人間社会養を深める。
情報と職業、地球環境論、科学技術と現代社会
科学の社会史、技術の社会史* は、3 年次以上で履修可能となる科目。** は、2 年次以上で履修可能となる科目。
― 41 ―

― 42 ―

― 43 ―

英語科目

履修モデル

卒業所要単位における必要な単位数（英語科目 6 単位）■英語履修モデルの見方
この履修モデルは、レベル別の履修の例を示したものである。しかし、レベルについては固定的に考えるのではなく、英語力を伸ばし上のレベルに移行することを目指して学習に取り組むこと。基幹科目（総合英語
Ⅰ・Ⅱ、口語英語Ⅰ・Ⅱおよび総合英語Ⅲ・Ⅳ）においては授業もレベル別に行われるが、学年や学期の区
切りで英語力の伸長状況により移動もありうる。
英語上級

後期

英語中級レベルの学生に対して、英語の基礎力の充実と運用能力の向上を目指す。
英語の基幹科目（総合英語Ⅰ・Ⅱ、口語英語Ⅰ・Ⅱおよび総合
英語Ⅲ・Ⅳ）を中心とした履修を推奨するが、興味、学力に応じて、英語演習 A・B の履修が可
能である。

単 位 数

前期

1年

英語中級

単 位 数

英語初級レベル の学生に対して、英語 の 基 礎を習得することを目標とする。
読む、書く、聴く、話すを基礎
からバランスよく習得することを教育・学習目標 目指 す。英 語 の 基 幹 科目（ 総 合英語Ⅰ・Ⅱ、口語英語Ⅰ・Ⅱおよび
総合英語Ⅲ・Ⅳ）に専念して履修を進 めることを推 奨する。特に基礎力の充実が必要な学生は英語基礎演習の履修を推奨する。

単 位 数

英語初級

対象

英語上級レベルの学生に対して、英語の 4 技能の運用能力の向上、および自己表現力の習得を目指す。
英語の基幹科目（総合英語Ⅰ・Ⅱ、口語英語Ⅰ・Ⅱおよび総合
英語Ⅲ・Ⅳ）に加えて、英語演
習 A ～ D および最上級者には英語演習 E・F の履修も推奨する。

総合英語Ⅰ

1

総合英語Ⅰ

1

総合英語Ⅰ

1

口語英語Ⅰ

1

口語英語Ⅰ

1

口語英語Ⅰ

1

総合英語Ⅱ

1

総合英語Ⅱ

1

総合英語Ⅱ

1

口語英語Ⅱ

1

口語英語Ⅱ

1

口語英語Ⅱ

1

小計

4

4

累計

4

4

総合英語Ⅲ

前期

（英語基礎演習Ⅰ）

総合英語Ⅳ

後期

履 修 推 奨 科 目

2年（英語基礎演習Ⅱ）

1

総合英語Ⅲ

（1） （英語演習 A）

1

総合英語Ⅳ

（1） （英語演習 B）

1

4
4
総合英語Ⅲ

（1） （英語演習 A）

1

1
（1）

総合英語Ⅳ

1

（1） （英語演習 B）

（1）

2～

2

2～

累計

6

6～

6～

（1） （英語演習 C）（1）（1） （インターネットで学ぶ英語Ⅰ）（1）（1） （英語演習 D）（1）（1） （インターネットで学ぶ英語Ⅱ）

（1）

3年

前期 後期

小計
（インターネットで学ぶ英語Ⅰ）（1） （英語演習 C）（インターネットで学ぶ英語Ⅱ）（1） （英語演習 D）（インターネットで学ぶ英語Ⅰ）（インターネットで学ぶ英語Ⅱ）

小計

4年

前期 後期

累計

（英語演習 E）

（1）

（英語演習 F）

（1）

小計
総計

6～

6～

6～

合計科目数

6～

6～

6～

注意：
上記以外に「海外英語短期研修」がある。興味と実力に応じて履修計画に含めることが可能である。

― 44 ―

― 45 ―

建築学科

履修モデル

● カリキュラムの特徴(1) カリキュラム全体は、設計演習科目を基軸として、「計画・設計分野」「構造・情報分野」「環境・設備分野」の科目から成る。これらの専門科目を体系的に学習することで、建築・都市空間を創造するために必要な能力を身につける。
(2) 概ね、1、2 年次には、建築学の基礎知識を幅広く修得するべく、各分野で用意された必修科目を中心に履修する。3、4 年次と進むに従い、各自がより深く学習することを希望する分野に重点を置いた、履修を行うことが可能となる。4 年次では、最終的に、各自の専門分野に合わせた研究や設計の成果物を作成することが求められる。
(3) 建築学科では、学部の 4 年間に引き続き、大学院修士課程の 2 年間までを含めた、学部・修士 6 年間一貫のカリキュラムを用意している。学部卒業後、大学院で引き続き各自の専門分野をより深く学ぶとともに、所要の単位を修得することで、大学院修士課程修了
時に、一級建築士試験受験の資格（実務経験 2 年）を得ることができる。
● 進級条件
1 年次から 2 年次、3 年次から 4 年次、のそれぞれの進級にあたり、以下の進級条件を満たす必要がある。
＜ 1 年次から 2 年次への進級条件＞
・1 年次終了時に 28 単位以上修得していること。（自由科目を含まない）＜ 3 年次から 4 年次への進級条件＞
・3 年次終了時に 110 単位以上修得していること。（自由科目を含まない）
・そのうち、人間科学科目 10 単位以上、英語科目 4 単位以上を修得していること。（自由科目を含まない）・「建築資格講座Ⅱ」を修得していること。
● 履修計画
次頁の図を参考に、「計画・設計分野」、「構造・情報分野」、「環境・設備分野」のそれぞれが、どのような科目から成り立っており、各学年次にどのような科目を履修できるのかを把握し、各自の希望する分野に従い、関連する科目を適切に履修できるように計画をたてること。
カリキュラムは年次の進行とともに、基礎から応用へと習熟できるように組まれているので、必修科目は配当学年次に必ず修得すること。

― 46 ―

― 47 ―

― 48 ―

― 49 ―

情報メディア学科履修モデル□カリキュラムの特徴■カリキュラムの特徴
・基礎技術を幅広く修得した後、各自の興味と希望に応じて専門技術を深く学べる仕組みとなっている。
・1 年、2 年に情報・メディア基礎科目を配置し、3 年、4 年に情報・メディア専門科目を配置している。
■科目ユニット制
・専門科目群は分野別に下記の 6 つのユニットに分けられている（複数のユニットに属する科目もある）。
Computer Graphics ユニット（CG）

｝
｝

メディア系

Video & Sound ユニット（VS）
Media & Interaction ユニット（MI）
Web Intelligence ユニット（WI）
Security & Network ユニット（SN）
Software Technology ユニット（ST）

情報系

・情報メディア学科では、p.30 の卒業条件に加えて、卒業までに 2 つ以上のユニットを修了することが求められる。
□履修方法■ユニット修了の条件
・ユニットに属する専門科目から合計で 6 単位以上を単位修得すること。
■卒業研究について・4 年次前期から卒業研究を行う者：卒業研究 A は必修、卒業研究 B は選択
・3.5 年間早期卒業対象者で 3 年次後期から卒業研究を行う者：卒業条件として卒業研
究 A と卒業研究 B の修得が必要
・3 年間早期卒業対象者で 3 年次前期から卒業研究を行う者：卒業条件として卒業研究A と卒業研究 B の修得が必要（卒業研究 A と B の違い）
卒業研究 A は調査などを中心とする研究
卒業研究 B は専門性を必要とし、実験などを含む研究（卒業研究の履修形態）
卒業研究 A のみによる 2 単位卒業研究 A と卒業研究 B による 6 単位※卒業研究の詳細は学科長に問合わせること。

― 50 ―

□履修計画・卒業までに求められるユニット修了は 2 つであるが、3 年次は情報系とメディア系から各
1 ユニットを含む 3 ユニットの履修を前提に多くの単位修得の履修計画を策定すること。
・選択科目の中には、各ユニットを修了するのに受講が推奨される 1、2 年次情報・メディア基礎科目がある。（表 1 に対象となる科目とユニットの対応を示す。）
表1

各ユニット推奨科目一覧
メディア系（Computer Graphics ユニット）（Video & Sound ユニット）（Media & Interaction ユニット）

メディアプログラミング演習

コンピュータ音楽

映像表現演習メディア信号処理

メディア信号処理

感性情報イメージング

感性情報イメージング

感性情報イメージング

人間中心設計微分方程式Ⅰ

微分方程式Ⅰ

GUI プログラミング

物理学Ⅰ

物理学Ⅰ

基礎情報数学 B( 確率論と情報理論）
情報系（Web Intelligence ユニット）（Security & Network ユニット）（Software Technology ユニット）

データベース

オペレーティングシステム

オペレーティングシステム

情報ネットワーク

情報ネットワーク演習

GUI プログラミング

データ記述と XML

情報ネットワークデータベース【資格取得による単位の認定】
情報メディア学科の専門科目では、以下のとおり、資格取得者に対して、所属学科の科目の単位認定をすることができる。
（資格と認定科目）
資 格 名 称：
「基本情報技術者」または前記相当以上と判断される情報技術に関する資格
試験（学科長に問合せること）
科

目

名：情報技術基礎および演習

評

価：RS

学

年：3 年

区分・単位数：必修 2 単位※資格取得による単位の認定を希望する者は、工学部・未来科学部事務部窓口まで申し出ること。
なお、資格取得による単位認定の注意事項は次のとおり。
①資格による単位認定の際は、該当科目を履修する必要はない。
②該当科目を履修中の場合は履修を取り消すことになる。
③既に単位修得済みの科目については認定することができない。
④履修上限単位数には加算されない。
⑤該当科目が現学年より上級年次の配当であっても、成績表には表記され、進級条件にも加算することができる。
― 51 ―

― 52 ―

― 53 ―

― 54 ―

ロボット ･ メカトロニクス学科

履修モデル

１. ロボット・メカトロニクス学科の専門科目
ロボット・メカトロニクス学科の専門科目は、授業科目配当表に示される 12 分野の科目群から構成されています。各々の概要とカリキュラムでの位置付けを示します。
(1) 専門数学分野
メカトロニクス学の基礎は数学です。専門数学のうち「線形代数学 I」「微分積分学および演習 I」は 1 年生に配当されている必修科目です。入学初年度に履修し、単位取得することが強く求められます。また、選択科目の専門数学科目が 13 科目あり、1 ～ 3 年生に配当されています。このうち「集合と論理」「離散数学」「数値解析」「メカトロニクスのための数学および演習」「最適化法」の 5 科目は、下記の学科専門科目分野の内容と密接に連携しており、履修を強く勧めます。
(2) 共通基礎分野
学科専門科目分野の科目群を学習するために不可欠な基礎事項を学ぶことを目的としています。「物理学 I」「立体認識・基礎製図」「コンピュータ基礎」「機械要素・機構学」「電気磁気学」「プログラム基礎 I」「基礎制御工学および演習」の 7 科目は 1 年生に配当されている必修科目です。これらは、この学科の学びのエッセンスとも言える科目であり、すべての科目を 1 年生で履修、単位取得することが、2 年生以降のスムーズな学習を助けます。
(3) 学科専門科目分野 ( 電気分野 / 機械分野 / 情報分野 / 制御分野 / 統合分野 )メカトロニクス学は、電気工学、機械工学、情報工学、制御工学を基盤とし、これらの統合 ( インテグレーション ) による人間生活の動の空間を支える新しい学問分野です。そこで、4 分野にはそれぞれ 5 ～ 7 科目の選択科目が 2 ～ 3 年生に配当されています。各分
野に偏りなく、各学年で学習することが望まれます。なお、いずれの科目も講義に付随した演習が実施されます。演習課題への取り組みによって、学習内容の理解を確実なものとしてください。
(4) 実験・実習分野
実学重視の観点から、ロボット・メカトロニクス学科では、1 年次から 4 年次まで実験・実習科目に取り組むカリキュラムとしています。1 年次の「ワークショップ」では、ものづくりの楽しさと困難さを体感し、学習目標を明確に持つことを目的としています。
「物理実験」では、物理学の基礎的内容を理解するとともに、レポートの書き方を身につけます。
これら 2 科目は選択科目ですが、必修科目である「メカトロニクス基礎実験 I」の前提科目となっているため、必ず履修しなければなりません。2 年次以降に配置された「メカトロニクス基礎実験」「メカトロニクス総合実験」「メカトロニクス設計製作」では、学年進行とともにより長期に渡る実験を行なうこととしています。これによって、計画的に問題― 55 ―

解決する力を身につけ、卒業研究に取り組むことを可能にします。
(5) プロジェクト・研究分野「ST ゼミ」、「輪講」、「卒業研究」から構成されます。「ST ゼミ」は、1 年次から 3 年次
前期に開講される少人数ゼミナールです。数学を中心とした基礎力の養成、問題発見、問題解決能力の涵養、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力の向上を目指します。
「ロボット・メカトロニクス輪講」は、「卒業研究」につながるゼミナール科目です。研究
室の研究テーマを理解し、3 年次までの学習内容との関係を把握し、「卒業研究」の準備を行ないます。
「卒業研究」では、所属研究室で各自の研究テーマに取り組みます。ロボット・
メカトロニクス学科での学習の集大成ともいえる科目です。大学院での研究にもつながる
重要な科目です。
(6) キャリア教育分野
大学、大学院で修得した知識と技能は、将来、みなさんが社会で活躍、貢献するために活かされなければなりません。このために、専門分野の異なる仲間との共同作業による問題解決能力を養い、メカトロニクス技術者が社会でどのように求められ、どのように貢献しているのかを知り、自身がどのように貢献していくべきであるのかを考えることは重要です。
「未来科学キャリアワークショップ」は、建築学科、情報メディア学科の学生とともに行なうワークショップ科目であり、必修科目としてあります。1 年間、異なる学科で学習した学生が協力して問題解決に取り組みます。また、3 年生には、「企業研究 I」「企業研究 II」を配置し、各自の将来像を具体的に定める機会を用意しています。
(7) 専門教養分野
英語で専門内容を理解する力は、従来から技術者に求められていましたが、近年その重要性が増しています。
「英語で学ぶ数学と物理」では、英語で記述された専門内容の理解力と専門内容の英語での表現力を身につけます。
(8) 教職関連科目分野
教職「数学」に関連する科目です。

２. ロボット・メカトロニクス学科での履修計画
２. １履修のめやす
ロボット・メカトロニクス学科では、制御工学を基軸として、機械工学、電気工学、情報工学の最新技術を統合 ( インテグレーション ) するメカトロニクス学の知識と技能を修得することを目的としています。そのため、基盤となる学習領域は比較的広範におよぶため、大きく偏ることなく学習することが求められます。
― 56 ―

1 年次に配当されている必修科目は、本学科 4 年間の学習の重要な基礎であり、すべての科目を初年度に単位取得することが望ましいです。また、実学重視の観点から、2年次以降の実験・実習科目はすべて必修であり、1 年次の「ワークショップ」と「物理実験」も全員が履修しなければなりません。なお、「ワークショップ」と「物理実験」の履修については、グループ分けがありますので年度始めのガイダンスでの指示に従ってください。
2 ～ 3 年次には、制御工学、機械工学、電気工学、情報工学の各分野の専門選択科目が配置されています。2 年次には、1 年次に備えた基礎力に基づいて学習が進められる専門基礎科目を、3 年次にはより高度な専門科目を配置しています。学生各自の将来像に基づいた履修計画が求められますが、低学年次の段階では分野に大きな偏りを生じな
い科目選択をし、高学年次に進むにつれてより具体化した将来像のための科目選択をすることを勧めます。また、数学力はすべての分野の学習において必要となります。計画
的な数学科目の履修を心掛けてください。なお、年次における学習量の偏りを生じさせないために、配当年次ごとに選択科目をグループ化し、各グループに対して取得単位数の条件を定めています。
メカトロニクス学の知識と技能をより深化させるために、大学院への進学を推奨しています。大学院進学を志す学生は、4 年次に配当されている専門選択科目を積極的に履修することを勧めます。
２. ２資格取得による単位認定
情報工学関連科目では、大学入学後に学習する内容が多く、履修の順序によって著しく学習効果が低下することがあります。コンピュータとプログラミングに関わる「コンピュータ基礎」「プログラム基礎Ⅰ」「プログラム基礎Ⅱ」「プログラム基礎Ⅲ」は、配当された順番に履修することを勧めます。また、以下の科目については、「基本情報技術者試験」「応用情報技術者試験」の合格者に対する単位認定を行なっています。試験に合格した学生は、高学年次に配当されているコンピュータとプログラミングに関わる科目を履修することが可能です。なお、資格による単位認定での注意事項は以下の通りです。
(1) 資格による単位認定の際は、該当科目を履修する必要はありません。
(2) 該当科目を履修中の場合は、履修を取り消すことになります。
(3) 既に単位取得済みの科目については、認定することはできません。
(4) 履修上限単位には加算されません。
(5) 該当科目が現学年より上級年次の配当であっても成績表には表記され、進級条件にも加算されます。

― 57 ―

[ 資格と認定科目 ]資 格 名 称
基本情報技術者試験
応用情報技術者試験

科 目 名
コンピュータ基礎
プログラム基礎Ⅰプログラム基礎Ⅱ

評価
RS
RS
RS

学年
1
1
2

区分
必修
必修
選択

単位数
2
2
2

※資格による単位認定を希望する学生は、工学部・未来科学部事務部の窓口まで申し出てください。
２. ３進級条件
ロボット・メカトロニクス学科では、1 年次から 2 年次への進級、3 年次から 4 年次への進級において条件が課せられています。進級については、授業科目配当表の進級コードならびに進級条件のページを参照してください。
1 年次から 2 年次への進級条件は、ロボット・メカトロニクス学科への適性と学生自身の学習への取り組みを確認する最低限の条件となっています。一方、3 年次から 4 年
次への進級条件は、1 年間で卒業が十分に見込まれる条件として設けられています。4
年次においては、学部での集大成である卒業研究があります。ロボット・メカトロニク
ス学科では、卒業研究を重視しているため、学生は相当の時間を研究に費すことになります。それに加え、大学院進学準備や就職活動がありますので、3 年次までに十分学習
しておくことが重要です。
これらの進級条件を着実に満足するためには、計画的な履修が求められます。入学時には 4 年間の学習計画を構想し、各自の単位取得状況に応じて適宜計画を見直していくことが必要です。必修科目を配当年次に不合格となった場合には、次年次に再履修しな
ければなりません。この場合、同じ時限に開講されている在籍年次の科目は履修できな
くなります。このように、不合格科目によって履修計画を大きく変更しなければならな
くなる場合もあります。したがって、在籍年次に配当されている科目はその年次において単位取得することが重要です。
２. ４大学院進学
技術は急速に発展しています。より高度な技術の修得のために大学院進学を強く勧めます。ロボット・メカトロニクス学科のカリキュラムは大学院までの一貫性を考慮して構成されており、大学院での研究活動に円滑に移行できるようになっています。大学院への進学には、推薦入試または一般入試のいずれかに合格することが必要です。ST ゼ
ミ等を通して教員に相談することもよいことです。早い段階で大学院での学習、研究環境を整えることは有意義なことです。また、学部では、幅広く専門科目を履修しておくことが重要です。
― 58 ―

― 59 ―

― 60 ―

― 61 ―

― 62 ―

資格・免許１

卒業後に取得できる主な資格・免許

該当学科において、在学中に所定の単位を修得することによって、資格が取得できるもの、および試験免除等となる主な資格・免許は次のとおりです。
（1）卒業することで優遇措置（受験資格等）を受けられる資格
資格名

該当学科

取り扱い機関

教職課程の項参照
教職課程要覧参照

各学科

所轄官庁（東京都の場合）受験資格については特に制限はない。
ただし、理工系大学を卒業した者は第一次試験のうち共通科目の試験が免除される。

全学科㈳日本技術士技術試
験センター

４年制の工学系大学を卒業、又は受験申請時にPE（Professional Engineer） 卒 業 見 込 み の 学 生 は Ｆ Ｅ（Fundamentals ofEngineering）の受験資格が得られる。
FE（Fundamentals of Engineering） この試験に合格すると EI として登録できる。

全学科

日本ＰＥ・ＦＥ試験
協議会◇一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資
格について

建築学科

㈶建築技術教育普及
センター

建築学科

㈶建築技術教育普及
センター

建築学科

㈶建築技術教育普及センター

高等学校教諭１種普通免許
中学校教諭１種普通免許
技術士補

一級建築士
二級建築士

木造建築士

取得条件 ･ 受験資格等

一級建築士・二級建築士・木造建築士の受験資格を得るためには未来科学部建築学科の専門必修科
目の単位を全て修得して卒業した後、定められた年数以上の実務経験の後に一級建築士・二級建築士・木造建築士試験の各受験資格が得られます。

建築構造士

一級建築士登録後、建築の構造設計および構造監
理業務の実務経験者は受験資格が得られる。

建築学科㈳日本建築構造技術者協会

土木施工管理技士（１級・２級）【１級】：該当学科を卒業後、３年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。
【２級】：該当学科を卒業後、１年以上の実務経験がある者は受験資格が得られる。

建築学科㈶全国建設研修セン
ター

一級建設機械施工技士

該当学科を卒業し、３年以上の実務経験（そのう
ち１年は指導監督的業務経験）がある者は受験資格が得られる。

建築学科㈳日本建設機械化協会

消防設備士（甲種）

該当学科を卒業した者は受験資格が得られる。

建築学科㈶消防試験研究セン
ター

一級建築施工管理技士

該当学科を卒業後、３年以上の実務経験がある者
は受験資格が得られる。

建築学科㈶建設業振興基金試
験研修本部

建築設備士

該当学科を卒業後、２年以上の実務経験がある者
は受験資格が得られる。

建築学科㈶建築技術教育普及センター

インテリアプランナー

該当学科を卒業後、２年以上の実務経験がある者
は受験資格が得られる。

建築学科㈶建築技術教育普及センター― 64 ―

（2）該当学科を卒業することにより、取得を見込める主な資格・免許
資格名

該当学科

取り扱い機関弁理士

全学科

特許庁総務部秘書課弁理士係

国家公務員（Ⅰ種）

全学科

国家公務員（Ⅱ種）

全学科

地方公務員（上級）

全学科

各地方人事委員会事務局

宅地建物取扱主任者

建築学科㈶不動産適正取引推進機構

福祉住環境コーディネータ

建築学科

各商工会議所

インテリアコーディネータ

建築学科㈳インテリア産業協会

人事院
各事務局
人事院
各事務局

備考
受験資格については特に制限はない。
21 歳以上 33 歳未満の男女。

21 歳以上 29 歳未満の男女。
各自治体の定める年齢制限。
受験資格については特に制限はない。
受験資格については特に制限はない。
受験資格については特に制限はない。

CG クリエイター検定
CG エンジニア検定
Web デザイナー検定

情報メディア学科

画像処理エンジニア検定㈶画像情報教育振興協会

受験資格については特に制（CG-ARTS 協会）

限はない。

マルチメディア検定
ＣＡＤ利用技術者検定

情報処理技術者試験

情報メディア学科
ロボット・メカトロニクス学科㈳日本コンピュータソフトウェア協会

受験資格については特に制限はない。

情報メディア学科

独立行政法人

受験資格については特に制ロボット・メカトロニクス学科

情報処理推進機構

限はない。

― 65 ―

２

教

職

課

程

本学部においては、各学科ごとに「中学校教諭 1 種」および「高等学校教諭 1 種」の教
育職員免許状を取得するための教職課程が設けられており、1 年次生から履修する事ができます。（学科ごとに取得できる教育職員免許状の科目については、下記を参照）
教育職員免許状を取得するには、卒業所要単位のほかに、教育職員免許法に定められた「教職に関する科目」および「教科に関する科目」の単位を修得しなければなりません。
また、中学校の免許状を取得する際、7 日間の「介護等体験」の義務が課せられています。この体験先に関しては、大学を通して斡旋する事になっています。未来科学
部では、人権保護等の観点から「介護福祉論」を 2 年次に履修済みである事を、斡旋の依頼にあたっての条件としています。
教職課程の履修方法、教育実習、教育職員免許状の申請などの詳細に関しては、１
年次の後期はじめに（９月）教職課程ガイダンスを行いますので、教職課程の履修を希望する人は必ず出席して下さい。また、1 年次生以上で教職課程を履修する人には、
常に教職課程掲示板に注意するとともに、別冊の『教職課程要覧』（教職課程ガイダンス時に配布）に詳しい履修手続きなどが記載されていますので、そちらを参照してくだ
さい。

2-1

取得できる教育職員免許状の種類および教科免許状の種類高等学校教諭１種免許状
中 学 校 教 諭 １ 種 免 許 状

教 科
数 学
情 報
工 業

取得できる該当学科
全学科
全学科（ＦＡ科を除く）
全学科

数

全学科

学

― 66 ―

2-2

免許状取得資格・必要単位数
教育職員免許状を取得しようとする人は、免許状の種類に応じ、次の表に掲げる所
定の単位を修得しなければなりません。

〔平成 20 年度以降の入学生用〕
免許状の種類

基礎資格

要共通教育科目修 得 単 位 数
教職に関する科目 教科に関する科目

高等学校教諭 学士の称号を
1 種免許状
有すること

日本国憲法
体育※１
外国語
情報※２

2
2
2
2

27

数学
情報
工業

32
32
32

中学校教諭
1 種免許状

日本国憲法
体育※１
外国語
情報※２

2
2
2
2

35

数学

24

学士の称号を有すること＊人間科学科目の倫理学入門または哲学を修得することが望ましい。
〔平成 19 年度入学生用〕
免許状の種類

基礎資格

要共通教育科目修 得 単 位 数
教職に関する科目 教科に関する科目

高等学校教諭 学士の称号を
1 種免許状
有すること

日本国憲法
体育※１
外国語
情報※２

2
2
2
2

24

数学
情報
工業

35
35
35

中学校教諭
1 種免許状

日本国憲法
体育※１
外国語
情報※２

2
2
2
2

32

数学

27

学士の称号を有すること＊人間科学科目の倫理学入門または哲学を修得することが望ましい。
※１ 「体育」とは、ここでは実技科目（トリムスポーツ、アウトドアスポーツ）を指す。
※２

要修得単位数中の共通教育科目「情報」の科目一覧〔平成 24 年度入学生用〕
学

部

未来科学部

学 科
建築学科
情報メディア学科
ロボット・メカトロニクス学科〔平成 23 年度以前入学生用〕
学 部
学 科
建築学科
未来科学部
情報メディア学科
ロボット・メカトロニクス学科

科目名コンピュータ基礎
プログラミング基礎
コンピュータ基礎
科目名
コンピュータ基礎および演習Ⅰ
コンピュータリテラシ
コンピュータ基礎― 67 ―

2-3

教職に関する科目
1 年次生から履修することができます。
次表に掲げる授業科目のうちから、免許状に応じて単位数を修得しなければなりません。

〔平成 23 年度以降の入学生用〕
最低修
得単位

授業科目名

単位数

２

教 職 入 門２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 学 概 論２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 心 理 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育に関する社会的、制度的又は経営的事項

教 育 社 会 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育課程の意義及び編成の方法

教 育 課 程 論

２

特別活動の指導法

特 別 活 動 論

1

免許法上の区分

備考

教職の意義等に関する科目

第 二 欄

教職の意義および教員の役割
教員の職務内容（研修、服務及び身分保障等を含む）

第三欄

教育の基礎理論に関する科目

進路選択に資する各種の機会の提供等
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

６

第四

教育課程及び指導法に関する科目

中学 ･ 高校免許必修科目

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。
）

中学
12

教育の方法と技術

２

各教科の指導法高校
６

数学科教育法
工業科教育法情報科教育法４４
４

中学 ･ 高校免許必修科目
免許教科に応じて履修

生 徒 指 導、 教 育 相 談 及 び
進路指導等に関する科目

欄

教育実習

第五欄

教職実践演習第六欄

数学科指導法４

中学校免許必修科目

道徳の指導法道 徳 教 育 論２

中学校免許必修科目

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法教 育 相 談２

中学 ･ 高校免許必修科目

生徒・進路指導論

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育実習セミナー２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅰ

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅱ

２

中学校免許必修科目

教職実践演習（中・高）

２

中学 ･ 高校免許必修科目

生徒指導の理論及び方法

４

進路指導の理論及び方法
中学
５
高校
３

２

― 68 ―

〔平成 22 年度入学生用〕
最低修
得単位

授業科目名

単位数

２

教 職 概 論２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 原 理２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 心 理 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育に関する社会的、制度的又は経営的事項

教 育 社 会 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育課程の意義及び編成の方法

教 育 課 程 論

２

特別活動の指導法

特 別 活 動 論

1

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。
）

教育の方法と技術

２

数学科教育法
工業科教育法情報科教育法４４
４

中学 ･ 高校免許必修科目
免許教科に応じて履修

数学科指導法４

中学校免許必修科目

道徳の指導法道徳教育の研究２

中学校免許必修科目

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法教 育 相 談２

中学 ･ 高校免許必修科目

生徒・進路指導論

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育実習セミナー２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅰ

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅱ

２

中学校免許必修科目

教職実践演習（中・高）

２

中学 ･ 高校免許必修科目

免許法上の区分

備考

教職の意義等に関する科目

第 二 欄

教職の意義および教員の役割
教員の職務内容（研修、服務及び身分保障等を含む）

第 三欄

教育の基礎理論に関する科目

進路選択に資する各種の機会の提供等
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

四

教育課程及び指導法に関する科目

第各教科の指導法

６

中学
12
高校
６

中学 ･ 高校免許必修科目

欄
生 徒 指 導、 教 育 相 談 及 び
進路指導等に関する科目

生徒指導の理論及び方法

４

進路指導の理論及び方法

教育実習

第五欄

中学
５
高校
３

教職実践演習第六欄

２― 69 ―

〔平成 20、21 年度入学生用〕
最低修
得単位

授業科目名

単位数

２

教 職 概 論２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 原 理２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 心 理 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育に関する社会的、制度的又は経営的事項

教 育 社 会 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育課程の意義及び編成の方法

教 育 課 程 論

２

特別活動の指導法

特 別 活 動 論

1

教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。
）

教育の方法と技術

２

数学科教育法
工業科教育法情報科教育法４４
４

中学 ･ 高校免許必修科目
免許教科に応じて履修

数学科指導法４

中学校免許必修科目

道徳の指導法道徳教育の研究２

中学校免許必修科目

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法教 育 相 談２

中学 ･ 高校免許必修科目

生徒・進路指導論

２

中学 ･ 高校免許必修科目

２

総 合 演 習２

中学 ･ 高校免許必修科目

中学
５
高校
３

教育実習セミナー２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅰ

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅱ

２

中学校免許必修科目

免許法上の区分

備考

教職の意義等に関する科目

第 二 欄

教職の意義および教員の役割
教員の職務内容（研修、服務及び身分保障等を含む）

第 三欄

教育の基礎理論に関する科目

進路選択に資する各種の機会の提供等
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

四

教育課程及び指導法に関する科目

第各教科の指導法

６

中学
12
高校
６

中学 ･ 高校免許必修科目

欄
生 徒 指 導、 教 育 相 談 及 び
進路指導等に関する科目

生徒指導の理論及び方法

４

進路指導の理論及び方法

第五欄

総合演習

第六欄

教育実習

― 70 ―

〔平成 19 年度入学生用〕
最低修
得単位

授業科目名

単位数

２

教 職 概 論２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 原 理２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 心 理 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 社 会 学

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教育方法 ･ 課程論（特別活動を含む）

２

中学 ･ 高校免許必修科目

数学科教育法
工業科教育法情報科教育法４４
４

中学 ･ 高校免許必修科目
免許教科に応じて履修

数学科指導法４

中学校免許必修科目

道徳の指導法道徳教育の研究２

中学校免許必修科目

教育相談（カウンセリングに関する基礎的な知識を含む。
）の理論及び方法教 育 相 談２

中学 ･ 高校免許必修科目

生徒 ･ 進路指導論

２

中学 ･ 高校免許必修科目

２

総 合 演 習２

中学 ･ 高校免許必修科目

中学
５
高校
３

教育実習セミナー２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅰ

２

中学 ･ 高校免許必修科目

教 育 実 習 Ⅱ

２

中学校免許必修科目

免許法上の区分

備考

教職の意義等に関する科目

第 二 欄

教職の意義および教員の役割
教員の職務内容（研修、服務及び身分保障等を含む）

第 三欄

教育の基礎理論に関する科目

進路選択に資する各種の機会の提供等
教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程（障害のある
幼児、児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程を含む。）

６

第四

教育課程及び指導法に関する科目

教育に関する社会的、制度的又は経営的事項
教育課程の意義及び編成の方法
特別活動の指導法
教育の方法及び技術（情報機器及び教材の活用を含む。
）

各教科の指導法

中学
12
高校
６

欄
生 徒 指 導、 教 育 相 談 及 び
進路指導等に関する科目

生徒指導の理論及び方法

４

進路指導の理論及び方法

第五欄

総合演習

第六欄

教育実習

― 71 ―

＊高等学校 1 種免許状「工業」を取得する場合の臨時措置
高等学校教諭 1 種免許状「工業」を取得する場合は、当分の間、教職に関する科目の単位の全部または一部を、工業の教科に関する科目の単位で替えられることになっています（教育職員免許法附則 11 項）。したがって、教職に関する科目の単位を全く修得しなくても、前ページ記載の共通教育科目を修得し、かつ工業の教科に関する科
目の「職業指導：4 単位」を含め 59 単位以上修得することにより、工業の免許状が取得できます。
しかし、教職に関する科目は教員となるための基本的な科目であり、この措置に頼ることなく、少なくとも教職入門（教職概論）、教育学概論（教育原理）、教育心理学、工業科教育法については修得しておくことが必要と思われます。
また、同じ免許状を取得するにしても、教職に関する科目を修得しているといないとでは、教職についた場合はもちろんのこと、将来社会に出てからの役立ち方にも大きな差異が出てくることがあります。こうした点からも、教職に関する科目が重要な科目であることを充分に認識して、できるだけ修得するよう心がけてください。

2-4

教科又は教職に関する科目
中学校免許取得希望者は介護等体験を行うため、次の科目を 2 年次生から履修して
ください。
科

2-5

目

名

単位数

配

介 護 福 祉 論２

２～４年

介護等体験特論

２

３年

当

期
前期 ･ 後期
通年

教科に関する科目
取得希望免許教科に応じて科目を 1 年次生から履修する必要があります。

― 72 ―

〔数学〕
未来科学部

24 年度入学生用

全学科

免許法施行規則
免許状の最低修得に定める科目群
種類・教科
単位数［教職コード］

該当科目
全学科

中
学 校

代数学
[110 代数 ]お幾何学[111 幾何 ]

1

1

よ
び
高

解析学
[112 解析 ]

1

校
種
・

1

数
学

コンピュータ[114 ｺﾝﾋﾟｭ ]1）内は単位数代数学入門⑵、線形代数学Ⅱ⑵、代数学⑵ＦＡ

線形代数学Ⅲ⑵ＦＩ

メディア処理の基礎数学（線形代数学Ⅲ）⑵ＦＲ

線形代数学Ⅲ⑵

全学科

幾何学⑵、微分幾何学⑵

全学科

微分積分学および演習Ⅱ⑷、解析学⑵、複素解析学Ⅰ⑵、複素解析学Ⅱ⑵、微分方程式Ⅱ⑵ＦＡ

微分方程式Ⅰ⑵、フーリエ解析⑵ＦＩ

微分方程式Ⅰ⑵ＦＲ

ベクトル解析⑵、フーリエ解析⑵、最適化法⑵、基礎制御工業および演習⑷、メカトロニクスのための数学および演習⑵ＦＡ

確率・統計Ⅰ⑵、確率・統計Ⅱ⑵ＦＩ

基礎情報数学Ｂ（確率論と情報論）⑵、
数理統計学⑵ＦＲ

確率・統計Ⅰ⑵、確率・統計Ⅱ⑵ＦＡ

建築プログラミング⑵、数式処理⑵ＦＩ

基礎情報数学Ａ（離散数学）⑴、数式処理⑵、
プログラミング入門⑵、情報科学の基礎⑵ＦＲ

数式処理⑵、集合と論理学⑵、離散数学⑵

１
確率論、
統計学
[113 確統 ]（網掛け部分の科目を必ず履修し中学校は合計 24 又は 27 単位以上、高等学校は合計 32 又は 35 単位以上取得すること。（注 1：網掛け科目は包括的内容を含む科目、注 2：合計単位
数は入学年度によって異なる）― 73 ―

〔情報〕
未来科学部

24 年度入学生用

情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科

・情報の免許状を取得するために必要な最低修得単位数（高校Ⅰ種）
免許法施行規則
最低修得に定める科目群
単位数［教職コード］
情報社会及び情報倫理[130 情① ]コンピュータ及び情報処理（実習を含む）[131 情② ]情報システム（実習を含む）[132 情報③ ]

情報通信
ネットワーク（実習を含む）[133 情④ ]マルチメディ
ア表現及び技術（実習を含む）[134 情⑤ ]
情報と職業[135 情⑥ ]

1

該当科目
全学科

）内は単位数

情報化社会と知的財産権⑵、
情報化社会とコミュニケーション⑵、情報倫理⑵ＦＩ

オペレーティングシステム⑴、メディアプログラミング演習⑵、形式言語とオートマトン⑵、コンパイラ⑵、論理回路とコンピュータ構成の基礎⑵、コンピュータアーキテクチャと機械語演習⑵、デジタルシステム設計および演習⑵ＦＲプログラム基礎Ⅰ⑵、プログラム基礎Ⅱ⑵、数値解析⑵、アルゴリズムとデータ構造⑵、ディジタル回路⑵ＦＩ

Web 情報システム演習⑵、情報アクセスと知的処理⑴、ソフトウェア設計⑵、ソフトウェア分析・モデリング⑵、情報システム論⑵、データベース⑵、データベースプログラミン
グ演習⑵、データ構造とアルゴリズム演習⑵ＦＲ

オペレーティングシステム⑵、プログラム基礎Ⅲ⑵、事象駆動システム⑵ＦＩ

情報ネットワーク⑵、ネットワークプログラミング⑵、ネッ
トワークプログラミング演習⑴、サーバ設計論⑴、サーバプ
ログラミング演習⑵、情報セキュリティの基礎と暗号技術⑵、
ネットワークセキュリティおよび演習⑵ＦＲ

コンピュータネットワーク⑵、メカトロニクス総合実験Ⅰ⑵、ロボットインターフェース⑵、情報理論⑵、ロボットセンシ
ング⑵ＦＩ

映像表現実習⑵、コンピュータ音楽⑵、音声・音響情報処理⑵、コンピュータ音楽作品制作実習⑵、感性・情報イメージング⑵、バーチャルリアリティ⑴、インタラクションデザイン⑴、CG モデリングおよび演習⑶、CG レンダリングおよび演習⑶、コンピュータアニメーションおよび演習⑵ＦＲ

メカトロニクス基礎実験Ⅰ⑵、信号処理⑵、コンピュータシ
ミューレーション⑵、パワーエレクトロニクス⑵、ディジタ
ル制御⑵

1

1

1

1

1

（

全学科

情報と職業⑵

網掛け部分の科目を必ず履修し合計 32 又は 35 単位以上取得すること。（注 1：網掛け科目
は包括的内容を含む科目、注 2：合計単位数は入学年度によって異なる）― 74 ―

〔数学〕
未来科学部

23 年度以前入学生用

全学科

免許法施行規則
免許状の最低修得に定める科目群
種類・教科
単位数［教職コード］

該当科目
全学科

中

代数学
［110 代数］

学 校
お

幾何学
［111 幾何］

1

1

よ
び
高

解析学
［112 解析］

1

校
種
・

1

数
学

コンピュータ［114 ｺﾝﾋﾟｭ］

1）内は単位数代数学入門⑵、線形代数学Ⅱ⑵、代数学⑵ＦＡ

線形代数学Ⅲ⑵ＦＩ

セキュリティのための基礎数学（代数と暗号の数理）⑵、
メディア処理のための基礎数学（線形代数学Ⅲ）⑵ＦＲ

線形代数学Ⅲ⑵

全学科

幾何学⑵、微分幾何学⑵

全学科

微分積分学および演習Ⅱ⑷、初等解析学⑵、解析学⑵、応用解析学⑵、複素解析学Ⅰ⑵、複素解析学Ⅱ⑵、微分方程式Ⅱ⑵ＦＡ

微分方程式Ⅰ⑵、フーリエ解析⑵ＦＩ

微分方程式Ⅰ⑵ＦＲ

ベクトル解析⑵、フーリエ解析⑵、最適化法⑵、システム基礎数学⑵、科学技術のための数学⑵、ロボメカのための数学⑵ＦＡ

確率・統計Ⅰ⑵、確率・統計Ⅱ⑵ＦＩ

基礎情報数学Ｂ（確率論と情報論）⑵、
数理統計学⑵１
確率論、統計学［113 確統］（

ＦＲ

確率・統計Ⅰ⑵、確率・統計Ⅱ⑵ＦＡ

コンピュータ基礎および演習Ⅱ⑷、
数式処理⑵

ＦＩ

基礎情報数学Ａ（離散数学）⑵、数式処理⑵、
プログラミング入門⑵、情報科学の基礎⑵ＦＲ

数式処理⑵、情報基礎数学⑵、情報数学⑵、
科学技術のための基礎数学⑵網掛け部分の科目を必ず履修し中学校は合計 24 又は 27 単位以上、高等学校は合計 32 又は 35 単位以上取得すること。
（注１：網掛け科目は包括的内容を含む科目、注２：合計単
位数は入学年度によって異なる）― 75 ―

〔情報〕
未来科学部

23 年度以前入学生用

情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科

・情報の免許状を取得するために必要な最低修得単位数（高校Ⅰ種）

免許法施行規則に定める科目群［教職コード］

最低修得
単位数

情報社会及び情報倫理［130 情①］

1

コンピュータ及び情報処理（実習を含む）［131 情②］

情報システム（実習を含む）［132 情③］
情報通信
ネットワーク（実習を含む）［133 情④］

マルチメディア
表現及び技術（実習を含む）［134 情⑤］

1

該当科目
全学科

（

）内は単位数

情報化社会と知的財産権⑵、
情報化社会とコミュニケーション⑵、情報倫理⑵

ＦＩ プログラミング基礎⑷、プロセッサと機械語⑵、CG プログラミング（2 次元 CG）⑴、
形式言語とオートマトン⑵、コンパイラ⑵、オペレーティングシステム⑴、論理回路⑴、コンピュータアーキテクチャ⑴、デジタルシステム設計⑴、デジタルデータ学⑵、デジタルシステム設計演習⑵ＦＲ プログラム基礎Ⅰ⑵、プログラム基礎Ⅱ⑷、アルゴリズムとデータ構造⑵、
数値解析⑵、ディジタル回路⑵1ＦＩ クラスライブラリ応用⑵、Web 検索システム演習⑵、ソフトウェア設計⑵、
情報検索⑴、ソフトウェア分析・モデリング⑵、情報システム論⑵、データベース⑵、ウィンドウズプログラミング⑵、データベースプログラミング⑴ＦＲ ロボットメカトロニクス演習Ｃ⑵、ロボットメカトロニクス演習Ｈ⑵、
インフォメーションインターフェース⑵1

ＦＩ 情報ネットワーク⑵、ネットワークプログラミング⑵、サーバ設計論⑴、ネッ
トワークプログラミング演習⑴、サーバプログラミング演習⑵、情報セキュリ
ティの基礎と暗号技術⑵、ネットワークセキュリティ⑴、セキュリティ演習⑴ＦＲ コンピュータネットワーク⑵、ロボットメカトロニクス総合実験Ⅰ⑵、ロボットインターフェース⑵、情報理論⑵1

ＦＩ ＣＧ・映像メディアの基礎⑵、コンピュータ音楽⑵、音声・音響情報処理⑵、
メディア表現のためのデザイン演習⑵、コンピュータ音楽作品制作実習⑴、コンピュータ音楽制作実習⑴、映像表現実習⑵、感性・情報イメージング⑵、バーチャルリアリティ⑴、メディアアート⑴コンピュータグラフィックス（モデリング）⑵、コンピュータグラフィックス（レンダリング）⑵、コンピュータグラフィックス（アニメーション）⑵、ＣＧプログラミング（モデリング）⑵、ＣＧプログラミング（レンダリング）⑴、ＣＧプログラミング（アニメーション）⑵
ＦＲ ディジタル情報⑵、ロボットメカトロニクス基礎実験Ⅰ⑵、信号処理⑵、コンピュータグラフィックス⑵、ロボットビジョン⑵

情報と職業［135 情⑥］

1

全学科

情報と職業⑵

網掛け部分の科目を必ず履修し合計 32 又は 35 単位以上取得のこと。（注１：網掛け科目は包括的内容を含む科目、注２：合計単位数は入学年度によって異なる）― 76 ―

〔工業〕
未来科学部

24 年度

全学科

高校１種・工業免許法施行規則
免許状の最低修得に定める科目群
種類・教科
単位数［教職コード］

該当科目

工業の関係科目［160 工業］

１

科目配当表の教職コード欄参照

職業指導［160 工業］

１

職業指導 (4)（）内は単位数

網掛け部分の科目を必ず履修し合計 32 又は 35 単位以上取得のこと。（注１：網掛け科目は包括的内容を含む科目、注２：合計単位数は入学年度によって異なる）― 77 ―

2-6

教職課程の履修手続
教職課程履修願（用紙（工学部・未来科学部事務部：教務担当）の提出と履修届は正規の授業科目と同時に）。
↓教職課程履修費（10,000 円の納入（指定期日に経理部：会計担当）へ）。
↓
教職課程履修券の発行。

2-7

介護等体験
介護等体験については別冊「教職課程要覧」を参照のこと。

2-8

教育実習
教育実習は、4 年次生のとき、中学校または高等学校において 3 ～ 4 週間（高等学校免許状のみの学生は 2 週間以上）以上にわたって教育活動（教壇実習および生徒指導等）に参加することによっておこなわれます。但し高等学校教諭 1 種免許状「工業」
を前記の臨時措置により取得しようとする場合にかぎり、必ずしも教育実習をおこな
う必要はありません。

（1）教育実習Ⅰ・Ⅱ履修の条件①

4 年次生で、1 年次生から教職課程を履修し、原則として教職入門（教職概論）・
教育学概論（教育原理）
・教育心理学・教育実習セミナー・教育実習をする教科に係
わる教科教育法の単位を修得していること。

②

教員免許状取得見込み確実で、教職に就く意思があること。

③

伝染の恐れのある疾病若しくは教育実習を行なう上で妨げとなる機能上の欠陥又は精神障害がないこと。

④

学校の正常な教育活動を妨げないこと。（②から④は、「東京都公立学校教育実習取扱要綱」による。）⑤

教育実習校は原則として、自分の出身中学、高等学校と交渉し内諾を得る事の出来る者。

⑥

教育実習校の内諾を得た者全てが教育実習を許可されるわけではありません。３
年次の後期に学業成績、教職課程履修状況、単位取得状況などを調査し、必要があると判断された者は、「教育実習生の適性検査」（面接）を実施します。実習生としての適正に欠けると判断されたものには、教育実習の中止を勧告します。

（2）教育実習校について
都内公立学校の実習受入れ数は非常に少なく、東京電機大学高等学校の受入れ数も― 78 ―

制限があるので、下記の個人交渉校で実習するように努めてください。
・個人交渉校

自分の出身高等学校など縁故のある都内市立学校または他府県公立・私立校で、個人交渉により実習を認められた学校。実習日時・教科が内定したら工学部・未来科学部事務部（教務担当）へ連絡してください。その連絡に基づいて本学部で作成する教育実習依頼状などを、実習校の校長に提出しなければなりません。
【教育実習校（母校）の内諾について】＊

教職課程履修者の３年次生で、次年度教育実習を行うものは、３年次前期（６月中）までに教育実習の内諾を母校にてもらい、その旨を事務部（教務担当）まで連絡
してください。

＊

内諾の依頼を母校に行う際には、事前に電話連絡を行い、先方の指定の日時に学校を訪問すること。その際に、教職志望者としての服装・言動に十分注意するよ
うにしてください。

＊

尚、中学免許の場合には３週間から４週間の実習が必要となりますので、その件も合わせて母校（基本的に中学校、高校どちらでも可）に相談するようにしてください。

＊

報告のない者の教育実習は、基本的に行えませんので必ず報告するようにしてください。

（3）教育実習の手続
教育実習願の提出（用紙は工学部・未来科学部事務部（教務担当））。
↓
教育実習費（実費を納入）↓
下記の書類を用意（工学部・未来科学部事務部（教務担当）で用意。実習生が実習校
へ携行）
。
１）誓約書
２）身体に関する証明書

東京都公立校で実習する場合

３）教育実習評価表
４）教育実習終了証明
５）教育実習日誌（実習生各自で用意すること）
６）出勤簿（4）教育実習上の注意
実習期間中は、将来教壇に立つのに恥ずかしくない実習をする。
教育実習が終了したらすみやかに、３）教育実習評価表、４）教育実習終了証明、
５）教育実習日誌を工学部・未来科学部事務部（教務担当）へ提出してください。また実習後、実習生は実習校へ礼状を欠かすことのないよう十分留意してください。
― 79 ―

2-9

教育職員免許状の申請・交付・証明
教育職員免許状の授与権者は各都道府県の教育委員会ですが（教育職員免許法第 5
条第 6 項）、その授与申請には次の二つの方法があります。

（1）個人申請

卒業後（4 月中旬以降）、個人で直接、居住地の都道府県教育委員会で免許状の交付を受ける方法。
（2）一括申請

授与申請は上記の個人申請が原則ですが、卒業式当日に免許状交付を必要とする人については、工学部・未来科学部事務部（教務担当）でその事務を代行し、東京都教育委員会に一括申請をおこないます。
（3）一括申請の場合の手続と免許状の交付
１）5 月に一括申請希望届を受付け、1 月末に宣誓書に署名・捺印し、手数料を添えて指定の期日に工学部・未来科学部事務部（教務担当）へ提出してください。
２）これに基づき、東京都教育委員会による一括審査がおこなわれます。但し、授与願の記入不備等で不可となった場合は、卒業後の個人申請となりますから、注意して手続きしてください。
３）一括審査に合格した人に対しては、卒業式当日に免許状を交付します。そのさい、印鑑と教職課程履修券を持参してください。
（4）免許状取得見込証明書
教員採用試験を受験するさい必要になる免許状取得見込証明書は、現在履修中の授業科目も取得見込として工学部・未来科学部事務部（教務担当）で発行します。
（5）免許状取得証明書
卒業後、免許状取得証明書が必要になったときは、東京都教育委員会へ請求することができますが、免許状の再発行はおこなわれません。

2-10

大学院で取得できる「専修免許状」について
大学院では、自分の所属する専攻学科の「教科に関する科目」を 24 単位以上修得
し課程を修了すれば専攻ごとに認定された教科の「専修免許状」が取得できます。
そのためには、学部において「1 種免許状」を取得するか、またはそれに必要な科目・単位を修得していることが必要です。

― 80 ―

2-11

教職課程担当教員
館

階

室番号

授

氏
大

江

正比古

４号館

９

40915B

※ 教 授

広

石

英

記

４号館

９

40912B

准 教 授

黒

沢

学

４号館

９

40914B

准 教 授

金

築

智

美

４号館

９

40915A

教

名※印教員：教職課程主任― 81 ―

教職課程履修手続から免許状交付まで（タイムスケジュール）
年
月

１

年

生

２

年

生

３

年

生

４

介護等体験希望受付「介護等体験特論」の履修
共通教育科目・教科に関す 「介護福祉論」の履修

都内公立校教育実習予定者面接
教育実習予定者提出書類準備

教育実習希望受付

る科目履修申告履修開始

生

教育実習セミナー

介護等体験費、納入
４月上旬

年（～９月まで）実習校までの交通機関調査
介護等体験者

中旬

身体検査・保険加入
下旬
教育実習費納入（実費）５月中旬

免許状一括申請希望届提出
都内公立校、電大高校
教育実習受付 教育実習Ⅰ・Ⅱ

６月

介護等体験実施

実習後、教育実習日誌提出

受入れ施設決定～

７月下旬
教職課程ガイダンス

９月上旬
教職に関する科目
９月中旬 履修申告・履修開始
下旬

教職課程履修費納入

夏
（

２

期

集

・

３

・

中

講

４

年

義
生

）

教育実習校内諾〆切
「教育実習セミナー」の履修
教育実習生の適性検査（面接）

10 月
11 月
12 月
免許状一括申請者～

１月中旬「免許状取得申請書」提出

１月下旬

授与願確認、署名、捺印

２月
免許状交付

３月中旬
下旬

※太字のものは介護体験スケジュール＊平成 22 年度以降の教職課程履修者は、教育職員免許法の改正により新設された「教職実践演習 4 年、2 単位」が必修科目となるとともに、4 年間の教職課程での学習の振り返りが可能なポートフォリオの役割が期待される『履修カルテ』を各自が記載し保存することが義務付けられています。『履修カルテ』の記載内容や記載方法に関しては、授業中の指示もしく
は教職課程の掲示により周知します。
― 82 ―

生

活

案

内

― 84 ―

組

織

1

大学の教育・研究組織および学部・学科記号※平成 24 年 4 月 1 日 現在※

大学院修士課程の全専攻において、昼夜開講制を実施。

― 86 ―

２
東

京

電

機

大

学

未 来 科 学 部
建

築

学

科

大学・学部・学科の英文名
Tokyo Denki University
School of Science and Technology for Future Life
Department of Architecture

情報メディア学科

Department of Information Systems and Multimedia Design

ロボット・メカトロニクス学科

Department of Robotics and Mechatronics

工

学

部

電気電子工学科

School of Engineering
Department of Electrical and Electronic Engineering

環 境 化 学 科

Department of Green and Sustainable Chemistry

機 械 工 学 科

Department of Mechanical Engineering

情報通信工学科

Department of lnformation and Communication Engineering

工学部第二部

School of Engineering (Evening Division)

電気電子工学科

Department of Electrical and Electronic Engineering

機 械 工 学 科

Department of Mechanical Engineering

情報通信工学科

Department of lnformation and Communication Engineering

東京電機大学大学院
未来科学研究科

Graduate School of Tokyo Denki University
Graduate School of Science and Technology for Future Life建 築 学 専 攻Architecture and Building Engineering (Master's)

情報メディア学専攻

Information Systems and Multimedia Design (Master's)

ロボット・メカトロニクス学専攻

Robotics and Mechatronics (Master's)

先端科学技術研究科
数 理 学 専 攻

Graduate School of Advanced Science and Technology
Mathematical Sciences

電気電子システム工学専攻

Electrical and Electronic Systems Engineering

情報通信メディア工学専攻

Information, Communication and Media Design Engineering

機械システム工学専攻

Mechanical System Engineering

建築・建設環境工学専攻

Architecture, Civil and Environmental Engineering

物質生命理工学専攻

Materials and Life Sciences

先端技術創成専攻

Advanced Multidisciplinary Engineering

情 報 学 専 攻

Informatics

工 学 研 究 科

Graduate School of Engineering

電気電子工学専攻

Electrical and Electronic Engineering (Master's)

物質工学専攻Materials Science and Engineering (Master's)

機械工学専攻Mechanical Engineering (Master's)

情報通信工学専攻

lnformation and Communication Engineering (Master's)

建 築 学 専 攻Architecture and Building Engineering (Master's)（※平成20 年度以前の入学者に適用）― 87 ―

３

未来科学部の教員組織

建築学科（ＦＡ）
氏

名

館

階

室

番

号

室

名

山

秀

一

1 号館

7

10716B
10716A

教
研

員
究

室
室

〃

射場本

忠

彦

1 号館

7

10715B
10715A

教
研

員
究

室
室

〃

今

川

憲

英

1 号館

7

10712B
10712A

教
研

員
究

室
室

〃

宇田川

邦

明

1 号館

7

10711B
10711A

教
研

員
究

室
室

〃

立

花

正

彦

1 号館

7

10713B
10713A

教
研

員
究

室
室

〃

積

田

洋

1 号館

7

10701B
10701A

教
研

員
究

室
室

〃

山

本

圭

介

1 号館

7

10708B
10708A

教
研

員
究

室
室

特任教授

渡

邉

昭

彦

1 号館

6

10603A

教
研

員
究

室
室

准教授

秋

田

剛

1 号館

7

10703B
10703A

教
研

員
究

室
室

〃

土

田

寛

1 号館

7

10704B
10704A

教
研

員
究

室
室

〃

山

田

あすか

1 号館

7

10705B
10705A

教
研

員
究

室
室

〃

横

手

義

洋

1 号館

7

10707B
10707A

教
研

員
究

室
室

〃

松

岡

恭

子

1 号館

6

10603B

教
研

員
究

室
室

〃

百

田

真

史

1 号館

6

10604A

教
研

員
究

室
室

〃

渡

邊

朗

子

1 号館

6

10604B

教
研

員
究

室
室

八

木

敦

司

1 号館

6

10605B

講

師

室

秀

夫

千住アネックス

2

0204

講
師
室
Ｄ Ａ 事 務 所希

千住アネックス

2

0204

講
師
室
Ｄ Ａ 事 務 所

1 号館

610605A設 計 準 備 室
講
師
室

教

授

講

師

朝

〃

柳

〃

二

瓶

光

手

小

林

千穂子

※客員教授

登

坂

宣

好

※

山

内

泰

之

助

〃

― 88 ―

情報メディア学科（ＦＩ）
氏

館

階

室

番

号

室

名

小

坂

直

敏

1 号館

11
11

11103A
11113

教
研

員
究

室
室

〃

川

澄

正

史

1 号館

11
11

11103B
11115

教
研

員
究

室
室

〃

絹

川

博

之

1 号館

11
11

11102A
11117

教
研

員
究

室
室

〃

小

山

裕

徳

1 号館

11
11

11105B
11109B

教
研

員
究

室
室

〃

齊

藤

剛

1 号館

11
11

11102B
11108

教
研

員
究

室
室

〃

佐々木

良

一

1 号館

11
11

11106A
11111

教
研

員
究

室
室

〃

髙

橋

時市郎

1 号館

14
14

11404B
11401

教
研

員
究

室
室

〃

鉄

谷

信

二

1 号館

14
14

11405A
11402

教
研

員
究

室
室

〃

中

島

克

人

1 号館

11
11

11104B
11116

教
研

員
究

室
室

〃

増

田

英

孝

1 号館

11
11

11104A
11109A

教
研

員
究

室
室

〃

矢

島

敬

士

1 号館

11
11

11105A
11114

教
研

員
究

室
室

〃

安

田

浩

1 号館

14
14

11404A
11403

教
研

員
究

室
室

斉

藤

裕

樹

1 号館

11

11118C

講

師

室

〃

竜

田

藤

男

1 号館

5

10515B

講

師

室

〃

森

本

有

紀

1 号館

4

10423C

講

師

室

〃

山

田

剛

一

1 号館

11

11118D

講

師

室

森

谷

友

昭

1 号館

4

10423B

講

師

室

教

授

講

助

名

師

教

― 89 ―

ロボット・メカトロニクス学科（Ｆ R）
氏

名

館

階

室

番

号

室

名

石

川

潤

1 号館

10

11014B

教

員

室

〃

国

吉

光

1 号館

10

11017A

教

員

室

〃

汐

月

哲

夫

1 号館

10

11016A

教

員

室

〃

畠

山

省四朗

1 号館

10

11016B

教

員

室

〃

花

﨑

泉

1 号館

10

11015B

教

員

室

〃

桧

垣

博

章

1 号館

10

11014A

教

員

室

〃

横

山

智

紀

1 号館

10

11015A

教

員

室

特任教授

宮

武

信

春

1 号館

14

11414

教

員

室

准教授

岩

瀬

将

美

1 号館

10

11002A

教

員

室

〃

釜

道

紀

浩

1 号館

10

11001B

教

員

室

〃

鈴

木

聡

1 号館

10

11013B

教

員

室

〃

中

村

生

1 号館

10

11013A

教

員

室

神

津

薫

1 号館

10

11001A

教

員

室

深

澤

克

也

1 号館

3

10317

教

員

室

教

井

筒

正

義

1 号館

10

11001A

教

員

室

※客員教授

篠

田

義

明（1 号館 14 階 11414 室）

教

講

授

師
〃

助

明

― 90 ―

人間科学系列（ｇ）
氏

名

館

階

室

番

号

室

名

阿

部

一

知

4 号館

9

40912A

教

員

室

〃

大

江

正比古

4 号館

9

40915B

教

員

室

〃

加

藤

知

己

4 号館

9

40910A

教

員

室

〃

鈴

木

邦

夫

4 号館

9

40910B

教

員

室

〃

世

良

耕

一

4 号館

9

40913B

教

員

室

〃

内匠屋

潔

4 号館

9

40909C

教

員

室

〃

田

中

浩

朗

4 号館

9

40913A

教

員

室

〃

広

石

英

記

4 号館

9

40912B

教

員

室

〃

本

郷

均

4 号館

9

40911B

教

員

室

〃

渡

邉

善

和

4 号館

9

40911A

教

員

室

准教授

金

築

智

美

4 号館

9

40915A

教

員

室

〃

黒

沢

学

4 号館

9

40914B

教

員

室

〃

頼

松

生

4 号館

9

40914A

教

員

室

4 号館

9

40909B

教

員

室

4 号館
4 号館

9
1

40909B
101A

教

員

室

4 号館

9

40909B

教

員

室

教

授

瑞

講

師

古

賀

初

助

教

木

村

憲

寿

楽

〃

浩

太

チ

千葉ニュータウンキャンパスチ― 91 ―

英語系列（ℓ）
氏

名

館

階

室

番

号

室

名

相

澤

一

美

4 号館

10

41006A

教

員

室

〃

西

口

昌

宏

4 号館

10

41007B

教

員

室

〃

吉

成

雄一郎

4 号館

10

41009A

教

員

室

准教授

宮

添

輝

美

4 号館

10

41008A

教

員

室

講

内

田

ら

ら

4 号館

10

41006B

教

員

室

〃

大

森

夕

夏

4 号館

10

41009B

教

員

室

〃

小

泉

かおり

4 号館

10

41006B

教

員

室

〃

櫻

井

拓

4 号館

10

41007A

教

員

室

4 号館

10

41007A

教

員

室

教

授

師

〃

也

シャノン フレデリック

〃

常

名

朗

央

4 号館

10

41011B

教

員

室

〃

高

橋

実知子

4 号館

10

41010A

教

員

室

〃

谷

口

真

4 号館

10

41008B

教

員

室

〃

ポール

4 号館

10

41011B

教

員

室

〃

山

4 号館

10

41009B

教

員

室

4 号館

10

41011B

教

員

室

〃

理

ナダスディ
口

ロドリック

有実子
ラング

― 92 ―

数学系列（f）
氏
教

館

階

室

番

号

室

名

明

4 号館

9

40905B

教

員

室

井

川

〃

太

田

琢

也

4 号館

9

40907B

教

員

室

〃

國

分

雅

敏

4 号館

9

40906A

教

員

室

〃

佐

藤

穂

4 号館

9

40904A

教

員

室

〃

中

島

幸

喜

4 号館

9

40908A

教

員

室

〃

藤

澤

太

郎

4 号館

9

40904B

教

員

室

〃

宮

崎

桂

4 号館

9

40903B

教

員

室

准教授

池

田

京

司

4 号館

9

40905A

教

員

室

〃

伊

藤

雅

彦

4 号館

9

40906B

教

員

室

〃

入

江

博

4 号館

9

40907A

教

員

室

新

井

啓

介

4 号館

9

40901B

教

員

室

〃

三

鍋

聡

司

4 号館

9

40901B

教

員

室

〃

山

本

現

4 号館

9

40903A

教

員

室

〃

出

耒

夫

4 号館

9

40903A

教

員

室

助

授

名

教

光

― 93 ―

物理系列（b）
氏
教

授

名

階

室

番

号

室

名

4 号館
4 号館
4 号館
4 号館
チ
10 号館
チ
10 号館
チ
10 号館
チ
10 号館
4 号館
4 号館

10
10
10
10
1
1
1
1
10
10

41001A
41001B
41002A
41002B
0101A
0101B
0102B
0103B
41005A
41005B

研
究
室
教
員
室
研
究
室
教
員
室
教
員
室
研
究
室
物理第 2 研究室
物理第 3 研究室
研 究 室・ 教 員 室
研 究 準 備 室

田

巻

〃

長

澤

光

〃

松

田

七美男

准教授

中

西

剛

司

4 号館
4 号館

8
8

40817A
40817B

研
教

究
員

室
室

〃

森

田

憲

吾

4 号館
4 号館

10
10

41003A
41003B

研
教

究
員

室
室

丹

羽

雅

昭

4 号館

2

40208A実 験 準 備 室

曽

江

久

美

4 号館

2

40208B実 験 準 備 室

石

井

正

美

4 号館

2

40208C実 験 準 備 室

講

師
〃

助

手

明

館

晴

チ

千葉ニュータウンキャンパス― 94 ―

事務取扱い１

学生に直接関係のある事務取扱部署― 96 ―

２
工学部・未来科学部事務部

部

署

名

2 号館 3 階( 教務担当 )2 号館 3 階( 学生厚生担当 )事務取扱事項と取扱時間
取扱時間

主な事務取扱事項

月～金曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 21:30
土曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 19:40

・授業、試験、成績等に関すること・履修登録の手続き
・教職課程の履修手続き
・成績証明書、卒業証明書等の発行・レポート・欠席届の受付など

月～金曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 21:30
土曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 19:40

・休学・退学・復学等の学籍手続き
・課外活動の手続き
・各種奨学金・学生証、学割証の発行
・在学証明書等の発行
・学生教育研究災害傷害保険の取扱い
・学生相談、遺失物・拾得物の取扱い
・学生の厚生施設等の受付など

健康相談室

考

証明書の申込み等は 21:30 まで受付けます。
※但し、土曜日は19:40 までです。
なお、授業のない日の窓口は19:00までです。入学試験やオープン
キャンパスなど学内業務により窓口の停止や時間短縮となります。

土曜日の取扱時間については健
康相談室の掲示で確認してください。

(2 号館 3 階 )学生相談室

学 生 支 援 セ ン タ ー・定期健康診断8:50 ～ 13:10 ・平常の健康相談
14:10 ～ 21:00 ・傷病応急処置
・健康診断証明書の発行

備掲示板にて知らせます。

月～金曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 20:00
2 号館 3 階（キャリア支援・就職担当） 土曜日
8:50 ～ 13:10
14:10 ～ 17:00

・学業上、生活上などの個人的な相談・専門家によるカウンセリング

・キャリア支援、低学年指導
・就職の斡旋・就職支援と相談
・インターンシップ情報
・アルバイトの紹介など

・取扱停止、時間変更等がある場合は各部署毎に、その都度掲示によりお知らせします。
・長期休業期間中は、窓口時間および証明書自動発行機の稼動時間が変更になりますので、事前に掲示を確認してください。
― 97 ―

部

署

名

入試センター(1 号館 4 階 )取扱時間

主な事務取扱事項

備考・大学院入試に関する相談・受付
9:20 ～ 17:00 ・転学部試験（工学部第二部から昼間学部）に関する相談・受付

国際センター・海外英語短期研修を含む外国留学に関すること・外国人留学生の受入れに関すること(2 号館 3 階 )9:00 ～ 17:00

国際センター
千住ラウンジ（1 号館 4 階）

・海外英語短期研修を含む外国留学に
関すること
月～金曜日
10:00 ～ 17:00 ・外国人留学生の受入れに関すること
・日本人学生と留学生の交流スペース

経 理 部( 会計担当 )(1 号館 5 階 )・学費の取扱い
9:00 ～ 17:00
・学費振込用紙の再発行
月・金のみ・手数料等の収納
18:20 まで〔〕

千葉ニュータウンキャンパスにおける未来科学部学生のための事務取扱いについては、次の事
項について、情報環境学部事務部で受け付けます。
部

署

名

情報環境学部事務部（教育棟１階）取扱時間〔教務事項に関すること〕
・授業に関すること・レポートの受付など〔学生生活に関すること〕
月～金曜日
9:20 ～ 16:50 ・課外活動の手続き
・遺失物・拾得物の取扱い
土曜日
10:00 ～ 16:00

健康相談室（教育棟１階）

学生相談室（教育棟１階）

主な事務取扱事項

・傷病の応急処置
・平常の健康相談

掲示板にて知らせます。

・学業上、生活上などの個人的な相談・専門家によるカウンセリング

取扱停止、時間変更等がある場合は各部署毎に、その都度掲示によりお知らせします。

― 98 ―

３

主な書類の提出先と証明書の申込先

願・届・証明書の取扱部署は次のとおりです。
なお、証明書の発行は日数を要しますので、それぞれ取扱部署で確認して申し込んでください。

3－1

願出・届出

願出・届出の名称
保

証

取扱部署

手続き・必要添付書類等

変更届

学生証 ( 学生 ) ※新旧保証人の署名・捺印を要する変更が分かる書類 ( 戸籍抄本など )、学生証 ( 学生)人

改 姓 ( 学 生・ 保 証 人 )連絡先 ( 学生・保証人 )学生証 ( 学生 )住 所 ( 学 生・ 保 証 人 )学生証 ( 学生 )勤 務 先 ( 学 生 )学生証 ( 学生 )
学生支援センター
2 号館 3 階( 学生厚生担当 )

学

内

集

会

願

学

外

活

動

願

団

体

結

成

願

団

体

継

続

願

当該年度 5 月末まで、団体員名簿

2 週間前、学外参加者がいる場合はその名簿
2 週間前、参加者名簿
年度始め、規約、団体員名簿

休

学

願

願い用紙、学生証、( 診断書等 )

復

学

願

願い用紙、( 診断書等 )

退

学

願

願い用紙、学生証、( 診断書等 )願所定の用紙を学費納入期限日までに提出

学

費

延

納

転 学 部・ 転 学 科 願

願い用紙

履

修

届

所定の期日 ( 別途掲示 )【注】履修に関する他の願出・届出は「履修案内」を参照してください。

欠

席

届

追

試

験

願

工学部・未来
科学部事務部
2 号館 3 階( 教務担当 )医師の診断書または理由書(1 日のみ欠席の場合も必ず添付のこと )願書、卒業証明書、成績証明書、健康診断書、
資格審査料

科 目 等 履 修 生 願

学費振込用紙再発行願

医師の診断書または理由書(1 週間以上欠席の場合 )経理部
1 号館 5 階( 会計担当 )電子メールによる申請可【P.107 参照】― 99 ―

3－2

証明書

各証明書は、学生証を使って、2 号館 3 階自動発行機から発行してください。備考欄に※印の付いているものについては、直接証明書が自動発行機から交付されます。それ以外は申請書を発行し、担当窓口に提出してください。( 紛失時や卒業後は、画面表示に従って操作してく
ださい )
証

明

書

の

名

在 学 証 明 書

元

在

通

学

学

生

学

証

称

手数料 ( 円 )

取

扱

部

署

備

考

日本語

200

※

英

語

700

5 日後発行 ( 土日祝除く）

休学中

200

学生支援センター

2 日後発行 ( 土日祝除く）
2 日後発行 ( 土日祝除く）

明

書

500

2 号館 3 階

明

書無料( 学生厚生担当 )

発

行

2,000

翌日発行（土日祝除く）

学生旅客運賃割引証 ( 学割証 )無料※

健 康 診 断 証 明 書

200

証
証

再

成 績 証 明 書

日本語

300

外国語

1,500

卒 業 見 込 証 明 書
卒 業 証 明 書

卒業成績証明書

健康相談室

※
※

200

※

日本語

500

※

外国語

1,200

日本語

500

工学部・未来外国語

2,000

科学部事務部人物に関する証明書500

大学院進学用証明書500

教職免許状取得見込証明書500

科目等履修生単位取得証明書

1,000

単 位 取 得 証 明 書500

建 築 士 試 験 指 定科目修得
単 位 証 明 書・ 卒 業 証 明 書

500

2 号館 3 階( 教務担当 )※在学生用

平成 21 年度以降に未来科学部
建築学科に入学し、卒業した者― 100 ―

3－3

外国留学関係提出書類（国際センター

2 号館 3 階）

願出・届出の名称
留 学 希 望 時

１

外国留学願

２

留学先大学での履修計画書

３

語学能力証明書（英語圏に留学する場合はＴＯＥＦＬスコアカード）

４

学業成績証明書（本学発行）

５

入学許可書（受入れ大学発行）

６

留学先大学の要覧等（但し、５、６は認定校留学の場合のみ）
期間中

留学先大学の履修科目登録届２

留学先大学の履修報告書

１

留学報告書

２

単位認定願

３

留学先大学の成績証明書または単位取得証明書

１

外国留学継続願２

留学先大学の成績証明書または単位取得証明書

３

留学先大学での履修計画書

終

１

了
後
継続希望時

国際センター（場所：東京千住キャンパス

2 号館 3 階

9 時〜 17 時）

TDU の特色を活かした国際交流の実践に向けて、学生や教職員の人的な交流をさらに進めるために、あるときは留学生の日常的な相談相手として、またあるときは日本人学生の海外留学のお手伝い役として、さまざまな支援を行っているのが国際センターです。
“Sharing Views & Seeking Ways”という合言葉のもと、国際センターはみなさんのチャレンジを応援します。
国際センター千住ラウンジ（場所：東京千住キャンパス 1 号館 4 階 10 時〜 17 時／月〜金）「国際センター千住ラウンジ」では、常駐スタッフに留学や大学生活について相談できるだけでなく、留学生と日本人学生同士が、交流できるスペースを設けております。是非お気軽にお越しください。

― 101 ―

４
4ー1

学生諸君への連絡・通知

学生ポータルサイト（DENDAI － UNIPA、以下：UNIPA）

学生諸君への連絡・通知は、学生ポータルサイト（DENDAI － UNIPA、以下：UNIPA）
上で行います。
必ず１日に複数回、「UNIPA」を確認してください。
（掲示による通知・連絡は必要に応じて行います。また、電話での対応は、間違いのもとになりますので行いません。）
主なお知らせ工学部・未来科学部事務部
行事日程通知、履修登録、休講・補講、進級・卒業発表、学生呼び出し、各学科からの連絡、教職関係等
学生支援センター（学生厚生担当）
各種奨学金、学籍、健康相談、学生相談、課外活動、学生呼び出し等
学生支援センター（キャリア支援・就職担当）
キャリア支援行事、就職ガイダンス、学内セミナー等※キャリア支援・就職担当からはメールによる情報配信も併用します。

学生ポータルサイト（DENDAI － UNIPA）
https://portal.sa.dendai.ac.jp/

4－2

工学部・未来科学部事務部ホームページ

工学部・未来科学部事務部ではホームページにて、次のような各種情報を公開しております。
・

学生要覧― 102 ―

・

シラバス（講義要目）

・

授業調査アンケート集計結果

・

工学部・未来科学部事務部からのお知らせ（証明書など）
ＵＲＬは次のとおりです
http://www.soe.dendai.ac.jp/kyomu/

4－3

学生支援センターホームページ

学生支援センターではホームページにて、次のような各種情報を公開しています。
・

学生相談室、健康相談室

・

学生アドバイザー

・

クラブ活動

・

厚生施設

・

奨学金

・

学費、学籍

・

後援会、父母懇談会

・

就職、採用情報・

キャリア支援行事

・インターンシップ

・

TOEIC、資格支援講座等
URL は次のとおりです
http://www.soe.dendai.ac.jp/gakusei/index.html

4－4

緊急時連絡先万一、止むをえず電話をする場合の連絡先の電話番号は次のとおりです。
必ず学籍番号と名前を相手に伝えてください。
工学部・未来科学部事務部（教務担当）

03-5284-5333

学生支援センター（学生厚生担当）

03-5284-5340

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）

03-5284-5344

総合メディアセンター（図書）03-5284-5377

総合メディアセンター（コンピュータ）

03-5284-5372

経理部（会計担当）

03-5284-5131

理工学部事務部（教務担当）

049-296-0430

情報環境学部事務部

0476-46-4111― 103 ―

― 104 ―

学

籍・学

費

１

学

籍

学生諸君は、入学により本学の学生としての身分を取得し、卒業により失いますが、退学または除籍により身分を失う場合もあります。入学後、諸般の事情により退学や休学の許可を得なければならない時には、学生支援センター（学生厚生担当）で次のような手続きをしてください。（いずれも所定の願用紙を使用してください。）（1）休学
傷病その他の理由で引き続き 3 ヶ月以上出席できないときは、休学願（平成 23 年
度以前の入学者は学生証添付）を提出し許可を受けてください。傷病による場合は、医師の診断書が必要です。
休学できる期間は許可を受けた年度限りですが、特別な事情がある場合には、引き続き合計３年間まで休学を許可することがあります。休学の申請期間は、学期途中から休学する場合でも半期ごと（６ヶ月）になります。なお前期の申請時期についてのみ通年（前期と後期）での休学申請も可能です。
休学期間は在学年数に算入されません。平成 24 年度の入学生は、休学期間中は授業料等の学費納入は不要ですが、在籍料の納入が必要です（半期 60,000 円）。ただし所定の期日までに願を提出する必要がありますので、詳細は学生支援センター（学生厚生担当）にお問い合わせください。
（2）復学
休学の理由が消滅したときには、復学願を提出し許可を受けてください。傷病等により休学していた場合は、医師の診断書が必要となります。復学時期は原則として学期の始めとなります。休学して復学する場合、当該学年の正規進級学年次生の学費が適用され、それを納入しなければ復学できません（詳細な手続きは休学満了の時期に通知いたします）。
（3）退学
傷病その他の理由により退学しようとするときは、退学願（学生証添付）を提出し、許可を受けてください。退学の期日は原則として学期末（前期：9 月 10 日、後期：
3 月 31 日）となります。退学願を提出するためには、退学を希望する学期末までの学費を納入していることが必要です。退学を希望する学期末を経過した場合には、次の学期末での退学扱いとなりますが、所定の期日までに願を提出すれば期日を遡って退学とする場合もありますので、詳細は学生支援センター（学生厚生担当）までお問
い合わせください。
（4）除籍
次のいずれかに該当する者は除籍されます。
①最長在学年数（8 年）を超えた者（編入学・再入学の学生は別途の定めとなります）。
②同一学年に通算して 4 年の在学をこえてなお進級できない者。
③休学期間を超えてなお復学しない者。
④正当な理由がなく、無届けで、ひき続き 3 ヶ月以上欠席した者。
― 106 ―

⑤前期分学費を 7 月末日までに、後期分学費を 1 月末日までに納入しない者。
※退学、除籍となった方については、一定の要件で再入学できる制度があります。

２

学

費

（1）納入期限（平成 24 年度）及び学費振込用紙の発送時期
新入生
納入期限
前学期
後学期
（入学手続時に前学期
10 月末日分学費は納入済）

学費振込用紙の発送
後学期分の振込用紙を７月上旬に発送。

新入生以外
納入期限
前学期

後学期

４月末日

10 月末日

学費振込用紙の発送
４月上旬に１年分（前・後学期の２枚）を発送。

（2） 納入方法
本学所定の「学費等振込用紙」にて銀行からお振り込みください。前学期と後学期の年２回払いです。ご事情により、ＡＴＭやネットバンキングをご使用される場合は、学籍番号・学生カナ氏名・金額を正確にご入力しお振り込みください。
（3）「学費等振込用紙」について①

経理部（会計担当）から保証人宛に郵送します。

②

保証人住所及び氏名は、学生支援センター（学生厚生担当）に登録されている内容を記載しています。変更がある場合は学生支援センター（学生厚生担当）にてお手続
きください。

③

保証人以外の宛先を希望される場合は、経理部（会計担当）にてお手続きください。

④

紛失された場合は、経理部（会計担当）にて再発行の手続きをおとりください。

※上記③及び④は、電子メールでのお手続きも可能です。
⇒経理部（会計担当）メールアドレス：gakuhi@jim.dendai.ac.jp（4） 学費延納①

特別な理由により学費を納期限内に納入できず延納を希望される場合は、納期限までに本学所定の「学費延納願」を提出してください。

② 「学費延納願」は、学生本人及び保証人の署名捺印の他、延納理由のご記入が必要です。納期限日までにご提出できるようご準備ください。用紙は学生支援センター（学生厚生担当）にて配付します。
③

延納が許可される期間は、前学期は６月末日、後学期は 12 月末日迄です。
― 107 ―

（5）その他①

学費が所定の期日を過ぎて未納の場合は学則により除籍となります。

②

留年者の学費は当該学年の正規学年次生と同額となります。

③

休学の場合は半期６万円の在籍料がかかります。（平成 24 年度入学者より）学費に関する情報は経理部（会計担当）のホームページにて確認できます。
http://www.dendai.ac.jp/keiri/kaikei/

３

学 生 証

（1）学生証の携帯
学生証は、諸君が本学の学生であることを証明するものです。学生証は常に携帯し、盗難や悪用されないよう大切に扱ってください。学生証は、授業出席、各種証明書の交付に必要です。また、学生証がないと定期試験も受験できないばかりか、図書も借りられません。
※学生証の取扱いは 2 号館 3 階学生支援センター（学生厚生担当）で行っています。
（2）学生証の交付と年度更新
新入生

入学式当日に交付。

在学生

毎年 4 月に学生証の年度更新を実施致しますので、定められた（新 入 生 以 外） 期間内に必ず手続きを行ってください。
（3）学籍番号のしくみ
学生証に記載された 7 桁の数字・記号を学籍番号といいます。
学籍番号のしくみは次の通りです。

― 108 ―

（4）学生証の紛失・汚損
学生証を紛失・汚損した場合は、直ちに学生証再発行の手続きをとってください。
証明書自動発行機で「学生証再発行」の「申請書」を出力（2,000 円）し必要事項を記入の上、学生支援センター（学生厚生担当）へ提出してください。
なお、退学・除籍などの場合は、各願書と一緒に学生証を直ちに返納してください。
また、2011 年度以前の入学者は、休学中、学生証を大学で預かりますので休学願と一緒に提出してください。

〔表面〕〔カード裏面〕〔裏面シール〕― 109 ―

― 110 ―

学

生

生

活

１

学生生活への助言

学生生活の中で、学生諸君が教員と接して個人的に指導を受けることは非常に大切なことです。本学部では学生と教員の交流には特に留意して、学生アドバイザーと学生相談室の二つの指導・助言制度を設けています。
（1）学生アドバイザー制度
本学部の専任教員が学生アドバイザーとなり、学生個人個人の生活や身上について
個人的な相談相手となり、適切な指導・助言をする制度です。
たとえば・先生と親しく話がしたい。
・勉学上のアドバイスがほしい。
・履修方法や授業科目の選択などについて迷っている。
・学業成績のことで心配がある。
・将来の進路や方針を考えたい。
・家計が苦しく、勉学が続けられない。
など、どのような相談でも持ちかけて、有意義な学生生活を送ってください。
学生アドバイザーの一覧は、毎年 4 月中旬に掲示します（ホームページでも公開します）。
（2）学生相談室
学生相談室は、いわゆるカウンセリング・センターとして、学生諸君のあらゆる悩
みごとについて相談に応じ、問題の解決に協カし適切な指針を与えることを目的としています。相談員には専門家があたり、相談の内容については個人の秘密が厳守され
ています。
たとえば
・学校が面白くない。
・もっと充実した学生生活を送りたい。
・今と違った生き方があるのではないかと迷っている。
・誰とも自由につきあえるようになりたい。
・自分の性格について知りたい。
・自信がなく、なんとなく不安がある。
・他人とうまくゆかない。
・人とうまく話ができない。
など、どのような相談でもかまいません。

― 112 ―

〔学生生活への助言経路〕①

授業・試験・成績・学籍などに関すること②

工学部第二部から昼間学部への転学部試験に
関すること

③

①・②・④を除く

学生アドバイザー
科目担当教員
工学部・未来科学部事務部（教務担当）

入試センター

学生個人
学生アドバイザー
学生相談室

すべてのこと④

学生支援センター（学生厚生担当）

就職・アルバイトに関

就職担当教員すること

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）

顧問教員

学生団体

学生支援センター（学生厚生担当）

２

留

学

本学では、学生諸君が在学中の一時期に海外の大学に留学することを制度として認めています。
この場合、留学とは、外国の大学またはこれに相当する高等教育機関に、原則として１年間在学して教育を受けることをいいます。したがって、事前に所定の申請手続きをおこない「留学」と認められることが必要です。事前の許可を受けずに渡航したり、正規の大学教育からはずれたコースで学んでも、本学からの留学とは認められません。
（1）留学の種類①

協定校留学
本学と外国の大学との学生交流協定によって留学する制度です。現在の協定校はア
メリカのアイオワ大学です。募集は後期に掲示にておこないます。

②

認定校留学
留学希望者本人が外国の大学等から留学または受入れ許可を取り、本学がこれを許可し、留学する制度です。

― 113 ―

③

英語短期研修現在、アメリカのアイオワ州アイオワ大学（協定校）、コロラド大学ボールダー校（協定校）と、オーストラリアのシドニー大学（協定校）において、本学学生専用の
英語短期研修プログラムを開講しています。このプログラムは各大学の語学教師による少人数教育であり、所定の成績を修めれば、「海外英語短期研修」の単位として認定されます。募集はコロラド大学ボールダー校が 4 月頃、アイオワ大学およびシドニー
大学が 9 月頃掲示等でおこないます。

（2）留学手続①

留学に関する相談
国際センターで、随時相談に応じます。

②

留学準備（a）留学予定先の大学については、大学要覧等の関係資料を取り寄せるなどして、充分調査してください。
（b）入学許可証を各自で取り寄せてください。入学許可証は、留学にあたって最も大切なものであり、査証申請には欠かせない書類です。
協定校留学（アイオワ大学）の場合には、大学が入学許可証を取り寄せます。
（c）英語圏に留学する場合は、TOEFL（Test of English as a Foreign Language）の受験とそのスコアカードが必要です。
TOEFL は英語を母国語としない外国人出願者のために、読む（Reading）聞く（Listening）話す（Speaking）書く（Writing）で構成され、さらに「聞いて、話す」、「読んで、聞いて、話す」、「読んで、聞いて、書く」といった 2 つ以上の言語能力を用いて回答する新しい出題形式の問題が加わりました。
アカデミックな英語によるコミュニケーション能力を測定する、より実践的なテス
トです。

③

渡航手続
（a）パスポート
居住地の都道府県庁旅券課に必要書類を添えて申請し、発給を受けてください。
（b）ビザ（査証）大使館または領事館のビザ係に必要書類を添えて申請し、発給を受けてください。

④

出願（a）外国留学願等を国際センターに請求のうえ、必要事項を記入し、必要書類を添えて、国際センターに提出してください。
（b）願書提出・受付等については、指定された出願期間があるので十分注意してください。
ただし、認定校留学については留学計画に応じ随時受付をおこないます。

― 114 ―

（3）留学前履修指導
留学を希望する学生は、留学予定先大学等において履修を希望する授業科目や本学での履修などについて、留学前に学科および工学部・未来科学部事務部（教務担当）の履修指導を受けてください。
（4）選考と発表
願書提出後、国際交流委員会で選考をおこない、教授会の承認を経て、学長が決定
し発表します。また、授業料の減免・免除についても同時に発表する予定です。
（5）留学期間中の学業報告
留学期間中は学期の始めに登録科目を、また学期の終わりに履修状況報告書を国際センターに提出しなければなりません。
（6）帰国後の単位認定
留学前の履修計画書にしたがって、留学先大学等で修得した単位は、学部について
は 60 単位を、その全部または一部が教授会の審議を経て本学の単位として認定されます。単位認定希望者は、帰国後ただちに単位認定願を国際センターに提出しなければなりません。
（7） 留学報告書の提出
帰国後は、ただちに留学報告書を国際センターに提出しなければなりません。

３

通学定期乗車券（1） 鉄道の場合の購入方法
居住地の最寄駅、または大学指定最寄駅で、駅備えつけの「通学定期乗車券購入申込書」に記入して、学生証といっしょに駅窓口に提出して購入してください。
（2） バスの場合の購入方法
大学の通学証明書を必要とするバス会社の場合は、学生支援センター（学生厚生担
当）で通学証明書を発行します。通学証明書を必要としないバス会社の場合は、学生証のみで通学定期券を購入することができます。
バス等
居住地
バス会社等で購入

居住地
最寄駅

鉄道

鉄道
（乗換）

大学指定
最寄駅

居住地の最寄駅または大学指定最寄駅にて購入― 115 ―

＜参考：大学指定最寄駅＞○

東京千住キャンパス
北千住駅

最寄駅

JR 常磐線、東京メトロ日比谷線、東京メトロ千代田線、
東武伊勢崎線（東京メトロ半蔵門線乗入）、つくばエクスプレス

京成関屋駅

４

京成本線

学生の自動車・オートバイ・自転車等の車両通学（1）東京千住キャンパス
東京千住キャンパスの場合は、次のような理由により、キャンパス内の駐輪場の使用許可を受けた学生以外の学生の自動車・オートバイ・自転車など車両通学を禁止しています。
・各方面から公共の交通手段が十分に確保されています。
・キャンパスに専用駐車場がありません。
・周辺はすべて駐車・駐輪禁止区域です。
・排気ガスや騒音の発生、不法駐車・駐輪は近隣の生活環境を破壊し地域住民に多大の迷惑をかけています。
万一使用許可を受けた学生以外で車両通学を続ける学生がいた場合は、学則上の処分（退学・停学・訓告）をおこないますので十分注意してください。
なお、身体障害者手帳を持つ学生等については、別途願い出により特別に許可することがありますので、学生支援センター（学生厚生担当）へ問い合わせてください。
※不在駐輪・駐車の車両等は、場合により撤去することがあります。
（2）千葉ニュータウンキャンパス
公共の交通機関を利用して通学することが困難な者で、車両通学を希望する場合は、願い出により車両通学を許可することがあります。
許可条件など願い出に必要な事項は、情報環境学部事務部に問い合わせてください。

５

学割証（学生旅客運賃割引証）（1）学割証の発行条件
学生生活の上で修学のための旅行や、正課、課外教育活動、就職等のために遠距離の乗り物を利用する場合、乗車区間が片道 100km をこえる時にこの学割証が利用できます。

― 116 ―

（2）学割証の申込方法
証明書自動発行機にて取得してください。
※発行枚数に制限はありませんが、取扱要領により定められた使用目的の範囲内でのみ使用可能です。
（3）団体旅行
学生団体運賃割引制度は、学生 15 名以上で、引率者（教職員１名以上）がいれば利用できます。割引率は 3 割です。利用の際は、「学外活動願」とともに「団体旅行申込書」（駅旅行センターにあり）に必要事項を利用者が記入し学生支援センター（学生厚生担当）ヘ提出してください。
引率者とは、学生団体と往路または復路の行程もしくは全行程を同じくし、これに付き添って同行する教職員をいいます。
（4）学割証利用上の注意①

学割証の使用は、記名人以外は使用できません。（不正使用をすると追徴金が科せられ以後発行停止になります。）②

必ず学生証を携帯してください。

③

学割証の有効期間は発行日から 3 ヵ月間です。

６

健康管理

充実した学生生活をおくるには、健康が第一に挙げられます。とかく若者は、自己の体力を過信して、限界の超えた不規則な生活が元で健康を害する事がありがちです。
食事・睡眠・運動のバランスの取れた規則的な生活で、『自己管理』に努めてください。
（1）学生相談
学生相談室では、進路、単位などの学業上の問題、不眠、無気力などの精神的な問
題、家族、友人とのトラブルなど様々な悩みについて、臨床心理士の資格をもったカ
ウンセラーが相談に応じています。一人で考えても、解決策が見つからない時は、抱え込まずに、気軽に相談室を利用してください。相談内容に関しては、担当者以外にもれることはありません。
場所は、2 号館 3 階、健康相談室の隣です。
開室時間

月曜～金曜（曜日によって担当者、開室時間は違います。ＨＰ、パンフレッ

トなどで確認してください。）
予約は電話、あるいは、メールで受け付けています。
電話番号03-5284-5346

メールアドレス

ko-gakuso@cck.dendai.ac.jp― 117 ―

（2）健康相談
授業中や課外活動中など学内で気分が悪くなったり、思わぬケガをした時は、すぐに健康相談室に来室してください。健康相談室では、校医の指導のもとに看護師の資格をもったものがそれぞれの応急の処置にあたっています。また、必要時、近隣の医療機関を紹介いたします。
またこちらでは、平常の健康相談にも応じています。身長計、体重計のほか自動血圧計や体脂肪計等も設置して、自由に利用できますので、お気軽に来室してください。

（3）健康保険証について
一部の健康保険証は、ひとり 1 枚のカードになっています。携帯しやすくなると、便利な反面、紛失しやすくなりますので、注意してください。
一家に 1 枚しか保険証が発行されていない場合、親元を離れて生活を始める学生は、急な受診に備えて、『遠隔地被扶養者健康保険証』を用意してください。必要書類（手続き）等は加入している健康保険の発行者に問い合わせてください。
（4） 健康診断①

定期健康診断毎年春に、全学生を対象とした『定期健康診断』を実施しています。これは法に基づいたもので、学校が集団生活の場である事と、疾病の予防、早期発見を目的としています。
これを受けないと、就職や進学、アルバイト等で健康診断証明書を必要とした時に発行されない他、体育実技の授業、英語短期研修、その他の実習等の参加にも影響します。必ず受診してください。
〔定期健康診断実施項目〕①

胸部 X 線間接撮影②

身体計測（身長、体重、視力）

③

内科診察

④

尿検査

― 118 ―

②

その他の健康診断
クラブ検診……体育系のクラブに所属して、練習や大会・合宿等に参加する学生（4年生やマネージャーも含む）を対象に実施します。詳しい日時はクラブの代表を通じて連絡しますので、必ず受診してください。
＜実施項目＞③

問診、血圧測定、心電図検査

健康診断証明書
学生証を用いて、証明書自動発行機にて発行されます。
料金：1 通 200 円（5）保険制度①

学生教育研究災害傷害保険（学研災）「学生教育研究災害傷害保険」（学研災）は、正課および課外活動中または通学途
中などに発生した不慮の災害事故によって身体に傷害をこうむった者を救済する制度です。本学の学生は、修業年限分の保険料を入学手続時に納入していますから、全員、
この保険の加入者となっています。
この保険の加入・受付などの事務は学生支援センター（学生厚生担当）でおこなっています。学内外を問わず、事故にあったときは、必ず連絡してください。
所定の保険期間の切れた者は、１年間分の保険料の納入等が必要ですので窓口で所定の手続きをとり再加入してください。

●保険金の種類・金額（平成 23 年度以降の場合）
学研災

担保範囲

保険金金額

コース 通学特約

正課中
学校行事中
上記以外で学校施設
2,000 万円
内にいる間
学校施設以外で大学に届出た課外活動中
住居と学校施設間または学校施設と学校施設間の移動中

死

亡

後遺障害

医

療

入院（日額）

2,000 万円 90 万～ 3,000 万円

0.3 万～ 30 万円

4,000 円

1,000 万円 45 万～ 1,500 万円

3 万～ 30 万円

4,000 円

1,000 万円 45 万～ 1,500 万円

3 万～ 30 万円

4,000 円

1,000 万円 45 万～ 1,500 万円

0.6 万～ 30 万円

4,000 円（注）1）医療保険金は、平常の生活ができるようになるまでの治療期間に応じて異なります。
2）正課・学校行事中の事故は実治療日数（実際に入院または通院した日数）が１日目から支払われます。また、上記以外の学校施設内にいる間の事故、課外活動中の事故は、実治療日数が 14 日以上、移動中の事故は、実治療日
数が 4 日以上の場合に支払われます。

― 119 ―

●保険料・保険期間（学生教育研究災害傷害保険 + 通学中等傷害危険担保特約）
保険料適用区分
保険期間

昼間部

夜間部

1 年間

1,000 円

450 円

2 年間

1,750 円

750 円

3 年間

2,600 円

1,100 円

4 年間

3,300 円

1,400 円（平成 23 年度以降加入者の場合）（注） 1）保険期間は所定の修業年限です。
2）保険期間の切れた者は保険料を納入し再加入してください。
3）そのほか詳しいことは「学生教育研究災害傷害保険のしおり」（入学時に配付）を参照してください（窓口でも配付しています）。
●保険金が支払われる場合
1）正課中の事故。
2）学校行事中の事故。
3）1），2）以外で、学校施設内にいる間の事故。
4）学校施設外で大学に届け出て課外活動をおこなっている間の事故。
5）正課・学校行事・課外活動のために住居と学校施設間の移動中、もしくは学校施
設と学校施設間の移動中の事故。
●保険金が支払われない場合
故意、闘争行為、犯罪行為、疾病・または心神喪失、地震、噴火、津波、戦争、暴動、放射線・放射能などによる傷害、無資格運転、酒酔い運転などによる傷害には保険金は支払われません。

②

学研災付帯賠償責任保険（学研賠）「学研災付帯賠償責任保険」（学研賠）は、学外機関での研究期間中、正課、学校行
事中、およびその往復で、偶然に他人ヘケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害を補償する制度です。
この保険は任意加入制となっておりますので学外の研究機関に実習へ行く際には、
必ず学生支援センター（学生厚生担当）で手続きを行ってください。また当該保険を申し込むためには学生教育研究災害傷害保険（学研災）に加入していることが義務付
けられております。

― 120 ―

●保険金の種類・金額
活動内容

賠償責任保険の概要
補償内容

正課、学校行事およびその往復

対人賠償

1 事故 1 億円限度

対物補償（注１）学外での実習先決定後、学生支援センター（学生厚生担当）で加入の手続きを行ってください。
（注２）そのほか詳しいことは「学研災付帯賠償責任保険のしおり」（加入時に配付）を参照してください。
●保険料・保険期間
保険料（1 年間）340 円

（注）保険期間は 4 月 1 日～翌年 3 月 31 日（1 年間）●保険金が支払われる場合
1）学外機関での研究期間中の事故。
2）正課中の事故。
3）学校行事中の事故。
4）1）から 3）における住居と学校施設間の移動中、もしくは学校施設と学校施設間の移動中の事故。
上記項目において、偶然に他人にケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害を補償する制度。
●保険金が支払われない場合
故意、心神喪失、車両（自動車等）もしくは動物の所有・使用・管理、戦争、暴動、
地震、噴火、津波、排気・排水、受託物（設計書等）の損壊、紛失、盗難などによる損害賠償には支払われません。
③

インターンシップ・教育資格活動等賠償責任保険（インターン賠）「インターンシップ・教職資格活動等賠償責任保険」（インターン賠）は、学生が在学中に自らの専攻や将来のキャリアに関連した企業等での就業体験（インターンシップ）中や教育実習期間中、ボランティア活動中およびその往復で、偶然に他人ヘケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害を補償する制度です。
この保険は任意加入制となっておりますのでインターンシップについては、学生支
援センター（キャリア支援・就職担当）、教育実習については学生支援センター（学生厚生担当）で手続きを行ってください。また当該保険を申し込むためには学生教育― 121 ―

研究災害傷害保険（学研災）に加入していることが義務付けられております。
●保険金の種類・金額
賠償責任保険の概要
補償内容

活動内容
インターンシップ、教育実習、ボランティア活動およびその往復

対人賠償

1 事故 1 億円限度

対物補償

（注１）
インターンシップ受入企業決定後、学生支援センター（キャリア支援・就職担当）
で加入の手続きを行ってください。
（注２）そのほか詳しいことは「学研災付帯賠償責任保険のしおり」（加入時に配付）を参照してください。
●保険料・保険期間
保険料（１年間）210 円（注）保険期間は 4 月 1 日～翌年 3 月 31 日（1 年間）●保険金が支払われる場合
1）インターンシップ（企業等での就業体験）期間中の事故。
2）介護体験活動中の事故。
3）教育実習中の事故。
4）ボランティア活動（学校管理下）中の事故。
5）1）から 4）における住居と学校施設間の移動中の事故。
上記項目において、偶然に他人にケガを負わせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上の損害を補償する制度。
●保険金が支払われない場合
故意、心神喪失、車両（自動車等）もしくは動物の所有・使用・管理、戦争、暴動、
地震、噴火、津波、排気・排水、受託物（設計書等）の損壊、紛失、盗難などによる損害賠償には支払われません。

― 122 ―

７

厚生施設 ･ 運動施設

● 東京千住キャンパス
2 号館屋上のランニングコース（1 周 100m）、3 号館体育館 2 階のトレーニングジ
ムが利用できます。
● 埼玉鳩山キャンパス
埼玉鳩山キャンパス（理工学部）にはグラウンド２面、テニスコート４面が設置されており、東京千住キャンパス（工学部、未来科学部）の学生も利用できます。申し込
みは学生支援センター（学生厚生担当）で扱っています。
● 千葉ニュータウンキャンパス
千葉ニュータウンキャンパスでは、
グラウンド（屋外施設）･ 体育館が開放されており、スポーツ用具の貸し出しも行っています。使用についての詳細は、情報環境学部事務部に問い合わせてください。

― 123 ―

８

奨学金制度

奨学金制度は教育の機会均等の精神に基づき、日本学生支援機構をはじめ各種の団体により設けられており、学業成績・人物ともに優秀であって経済的に困窮している学生に対して奨学金を貸与または給付するものです。
奨学金関係の事務は学生支援センター（学生厚生担当）で扱っています。募集をはじめ奨学金関係の連絡は主に UNIPA でおこないますので、見落とすことのないよう十分注意してください。なお、
家庭の経済事情の急変などのため奨学金を希望する者は、随時、相談してください。
主な奨学金制度には次のものがあります。
（1）特別奨学金（本学独自）
故桜井虎三郎氏の遺志により、桜井家からの寄付金および学校法人東京電機大学からの積立金を基金として設立された奨学金です。学業成績・人物ともに優秀な本学学生で、経済的理由により修学困難な者に対して給付されます。
資格

本学部の 2 ～ 4 年に在学し、人物優秀で学業成績優秀、かつ学費支弁が困難な者

給 付 額

学費の一部または全額（平成 23 年度：28 万円）

給付期間

1年

募集時期

5～6月

採用者数

工学部 11 名、未来科学部 2 名、工学部第二部 1 名、理工学部 7 名、
情報環境学部 3 名（平成 23 年度）（2）東京電機大学学生救済奨学金（本学独自）保証人（家計支持者）の経済的な理由で学費の支払いが困難となり、学業半ばにして学業継続を断念せざるを得ない学生に対して奨学金を貸与し、学業継続の機会を与えるものです。在籍期間中 1 回に限り貸与されます。
資格

大学院・学部に在籍する学生

貸 与 額

学費の 1/2 相当額

募集時期4 月と 9 月の年 2 回

採用者数

31 名（平成 23 年度）

返

無利子・卒業後 5 年間

還（3）東京電機大学学生支援奨学金（本学独自）
本学主催の海外英語短期研修への参加および高額な教育装置の購入など自己資質向上を目的とする学生に対して、支援奨学金を貸与することにより、学生の学業・学生生活を支援するものです。在学期間中 1 回に限り貸与されます。
資格

大学院・学部に在学する学生

貸 与 額

30 万円以内にて査定

募集時期

主として 4 月と 9 月の年 2 回― 124 ―

採用者数

11 名（平成 23 年度）

返無利子・最長卒業後 5 年間

還（4）東京電機大学校友会・新電気奨学金（本学独自）
東京電機大学校友会が昭和 59 年度より設立した奨学金で、家庭の経済的事情の急変により学業継続が困難な学生に対して在籍期間中 1 回に限り奨学金が貸与されます。
資

格

本学学生

貸 与 額

1 回に納入する学費等の相当額。卒業後 5 年間で返還（無利子）

募集時期随時。但し、学費に充当するため、学費納入期限以前に応募することが望ましい。

採用者数

工学部 1 名（平成 23 年度）（5）日本学生支援機構による奨学金
優秀な学生で経済的理由のため修学困難な者に対して貸与される奨学金で、「第一種奨学金（無利子）」と「第二種奨学金（有利子）」とがあります。
①

成績基準

第一種奨学金…1 年次生については、高等学校での評定平均値が 3.5 以上であること。
2 年次生以上については、クラスの上位 1/3 以内の成績であること。
第二種奨学金…本人が奨学金借用にあたって適確な意識をもっていること。
＊併用貸与……第一種奨学金の貸与のみでは学業継続が困難な者に対しては、第二種奨学金をあわせて貸与することがあります。
②

貸 与 額（平成 23 年度の月額）第一種奨学金…自宅：30,000 円または 54,000 円

自宅外：30,000 円または 64,000 円
第二種奨学金…3 万円・5 万円・8 万円・10 万円・12 万円の中から選択。
③

貸与期間

最短修業年限（4 年）の終期まで。奨学生として適格性を失ったときは、奨学金貸与が停止または取消される場合があります。

④

募集時期

原則として 4 月上旬の 1 回限り― 125 ―

⑤

本学奨学生数（平成 23 年度）
種類（名）

第一種奨学金

第二種奨学金合計

工学部・工学部第一部

280

738

1,018

未来科学部

138

399

537

工学部第二部

73

211

284

理 工 学 部

277

846

1,123

情報環境学部

89

350

439

合

857

2,544

3,401

学部

計

（6）各種団体による奨学金
地方公共団体、その他民間育英団体の奨学金は各種あります。詳しい内容は、募集の依頼があり次第 UNIPA でお知らせします。ほとんどの奨学金が 4 月〜 5 月上旬に募集を行いますので、UNIPA を見逃さないように注意してください。このほかに大学を通さないで募集される場合もありますので、直接地方公共団体等に問い合わせることも必要です。

― 126 ―

大学に前年度募集依頼のあった地方公共団体・民間育英団体（抜粋）平成 23 年度
（単位：円）

名

称

貸給

月

額

出

願

資

格

40,000

県内に居住する者の子女

40,00036,000

県内に居住する者の子女

貸与

44,000

県内に居住する者の子女

県

貸与

51,000

県内に居住する子弟

口

県

貸与

52,000

県内に居住する者の子女

宮

崎

県

貸与

53,00063,000

県内に居住する者の子女

大

田

区

貸与

44,000

大田区に居住する者の子女㈶前澤育英財団

給付30,000新 1 年次生で東京都民の子女または東京都に居住している者

池田育英会トラスト

給付17,000

愛媛県内の高校を卒業している 2 年生以上の者㈶交通遺児育英会

貸与

40,000 ～ 60,000

あしなが育英会

貸与

40,000

保護者が病気又は災害により死亡したり、重度の後遺障害がある者㈶中村積善会

給付40,000

他の奨学金を受けていない者㈶日揮・実吉奨学金

給付㈶関育英奨学会

貸与

30,0002 年次生で学業・人物ともに優秀な者㈶守谷育英会

給付

100,000

学力優秀・心身共に健全な者㈶中部奨学金貸与

35,000

人物・学業共に優秀な者㈶オーディオテクニカ奨学金

給付20,000

東京都内に在住し、2 年次以上で年に 1 回奨学生の集いに出席できる者㈶フジシール教育振興財団

給付50,000

応用化学・機械工学・電気電子工学を学ぶ者。
パッケージに興味のある者㈶信濃育英会

給付

本多静六博士奨学金

貸与

30,000

高校在学時に埼玉県内に在住した者㈶起業家支援財団

給付30,000

起業家を目指す学生㈶川本奨学財団

給付25,000

学業優秀・品行方正な者

福

島

県

貸与

茨

城

県

貸与

石

川

県

新

潟

山

自宅外
自 宅

自 宅
自宅外

交通遺児、保護者に重度の後遺障害がある者

300,000（年額） 人物・学力共に優秀な者

400,000（年額） ボランティア等あらゆる分野の活動を通じて明るい社会を築くために貢献している者― 127 ―

９

短期貸付金

短期貸付金制度は、学生諸君が緊急に金銭を必要とする場合に貸付をする制度で、学生支援センター（学生厚生担当）で取り扱っています。
この貸付制度は、同窓会の先輩の皆さんが設けた「東京電機大学同窓会助け合い基金」
をもって運用されています。
貸付金額10,000 円以内

貸付期間

1 カ月以内10

下宿・貸間の紹介

東京千住キャンパスでは直接斡旋はしておりませんが、大学生協等で取扱業者を案内しております。

11

課外活動

大学の課外活動の目的は、団体の活動に参加することによって、自主性を養い、協調精神を身につけ秩序を知り、自己の人間形成に役立てることにあります。しかし、課外活動に必要以上のエネルギーを費やし学生の本分である勉学がおろそかになるようであってはなりません。諸君は、課外活動のこの趣旨目的を十分に把握した上で各自の個性に合った団体を選び意義ある学生生活を過してください。
課外活動をおこなう上での諸手続遵守事項の大要は次の通りですが、詳しくは「学生生活についての規程」を参照してください。
（1）学外活動をおこなう場合
学生の団体が学外で活動する場合は、「学外活動要領」に基づき学生支援センター（学生厚生担当）備えつけの「学外活動願」に記入の上、活動開始の 2 週間前までに学生支援センター（学生厚生担当）に届け出なければなりません。学外活動終了後はすみやかに「学外活動報告書」を提出してください。
（2）学内集会をおこなう場合
学生の団体が学内で集会をおこなう場合は、「学内集会要領」に基づき学生支援センター（学生厚生担当）に備えつけの「学内集会願」に記入の上、東京千住キャンパ
スで集会をおこなう場合は学生支援センターに、千葉ニュータウンキャンパスで集会をおこなう場合は原則として情報環境学部事務部に届け出なければなりません。ただし、学生支援センター（学生厚生担当）の窓口でも千葉ニュータウンキャンパスでの集会を申し込むことはできます。
― 128 ―

12

アルバイト

本学ではアルバイトを希望する学生にその紹介をおこなっております。しかし学生の本分である学業が疎かになってはなりません。教育的配慮と事故防止の観点から時期と職種を制限しています。
（1）取扱窓口
2 号館 3 階

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）（2）求人票公開
2 号館 3 階

学生支援センター（キャリア支援・就職担当）（3）時期の制限
通常授業が行われている期間は紹介しません。（家庭教師・塾講師のみ随時紹介）た
だし長期休業中（夏季・冬季・春季）は紹介いたします。
（4）職種の制限
制限職種一覧表を参照してください。
（5）申込方法
掲示されている求人票に連絡先が記載されているので、直接求人先に応募してください。なお、採否結果は必ず学生支援センター（キャリア支援・就職担当）窓口に申し
出てください。
（6）勤務上の注意①

労働内容、条件などが求人票に記載されている内容と著しく異なる場合には、学生支援センター（キャリア支援・就職担当）窓口まで申し出てください。
②

病気、急用、その他突発的な理由で遅刻・欠勤などする場合には、必ず勤務先へ連絡してください。安易な行動は勤務先へ多大な迷惑をかけるばかりでなく、自分の信用を落とすことになりますので特に注意してください。

― 129 ―

〔制限職種一覧表〕
具体例

理 由 及 び 参 考 事 項●プレス、ボール盤、旋盤、裁断機など自動 危険事故が伴う。
機械の操作（例外…理工系でその専攻に役立つもの）

危 険 を 伴 う も の●高電圧、高圧ガス等危険物の取扱い（助手も含む）

免許を必要とし、高度の危険度がある。

●自動車、単車の運転、自転車による重量物（30kg 以上）の配達

最近の厳しい交通状況から危険度も高く、また事故を起こした場合の経済的・精神的負担が重すぎ刑事責任まで負うことになる。

●線路内や交通頻繁な路上での作業（測量、
白線引き、交通整理）●土木・水道工事現場作業●建築中の現場作業、建物倒壊、残材片付作
業

落下物・転落等の危険度が大きい（内装工事は除く）。

● 2 階以上の高所での屋外作業（硝子ふき、
器具取りつけ等）●ヘルメット着用が必要とされる作業●警備員

会場整理、誘導、受付は除く。

害なもの
人体に有

●農薬、劇薬など有害な薬物の扱い（メッキ作業、白蟻駆除等）●特に高温度・低温度の作業

健康上、人体に有害と考えられる。

●塵埃、粉末、有害ガス、騒音等の著しい中での作業
法令に違反するもの●労働争議に介入するおそれのあるもの

職業安定法 20 条参照●営利職業斡旋業者への仲介あっ旋

職業安定法の趣旨（雇用関係の成立の斡旋）に反する。

●マルチ・ネズミ講商法に関するもの

無限連鎖講の防止に関する法律参照●出来高払（一定額の賃金の保証のないもの） 労働基準法 27 条参照●募集・採用の対象を男性のみ又は女性のみとするもの●募集・採用の人数を男女別に設定するもの●募集・採用に当たり、性別により異なる条
件を付すもの― 130 ―

男女雇用機会均等法参照

具

体

例

理 由 及 び 参 考 事 項

教育的に好ましくないもの●街頭でのチラシ配り、ポスター張り

内容的に問題があったり、無許可の場合が多い。

●不特定多数を対象とした街頭や訪問による調査

相手側の了解が得られない場合が多く、トラブルの原因となることが多い。

●訪問販売、勧誘、専門におこなう集金●競馬、競輪場等、ギャンブル場内の現場作
業●バー、キャバレー、マージャン、パチンコなどの風俗営業の現場作業、長期継続の深
夜作業
●夜間作業
大学としては特定の政党や候補者を応援す
ることは望ましくない。

●選挙の応援に関する一切の業務●スパイ行為、興信所業務に類する調査

望ましくない求人●人命にかかわることが予想される業務

水泳指導員、監視員、ベビーシッター等●労働条件が不明確なもの

賃金、時間、場所、労働内容、支払方法等に関することが明示されていないもの。登録制によるもの。

●人員の限定を条件とするもの

例えば 10 人中 1 人でもかけると他の 9 人を不採用とするようなもの。

●学生を紹介しても採否の連絡が無かった
り、正当な理由なく採用されないことがしばしばくり返されるもの●各大学の判断により好ましくないもの― 131 ―

13

遺失物・拾得物・盗難（1）遺失物・拾得物
落し物，忘れ物をしたとき……学生支援センター（学生厚生担当）窓口に問い合わせてください。
落し物を拾ったとき……………本学構内で拾ったときは学生支援センター（学生厚生担当）に届け出てください。
落し主への連絡方法
持ち主が明らかな物……………可能な限り本人に連絡（E メール等）
持ち主が不明な物………………学生支援センター（学生厚生担当）のカウンター前の陳列棚
なお、一定期間を経過しても受取りにこないときは、法定の手続きをとり処分します。
教科書など名前を記入できるものにはできるだけ名前を書きましょう。
（2）盗難
残念ながら、ここ数年学内においてしばしば盗難事故が発生しています。学内であるという安心感から無防備になりがちですが、学内といえども決して安全ではありません。大学としても盗難事故のおこらないよう監視カメラの設置など配慮しています
が、学生諸君のちょっとした注意で防ぐこともできます。所持品から目を離さないこと、貴重品は常に身につけておくことを心がけてください。
万一盗難にあったときは、至急、キャッシュカード・クレジットカードなどは金融機関・カード会社に連絡をすると共に、学生証に関しては学生支援センター（学生厚生担当）に届け出てください。
また、最寄りの警察署に「被害届」を出すことを忘れないでください。

― 132 ―

就

職・進

学

― 134 ―１

キャリア支援・就職

はじめに
経済や技術進歩の動きは日本の中だけで解決できる問題ではなく、世界を相手にする時代になっています。実感がないかもしれませんが、今は社会に出てグローバルに活躍する時です。大学生活の中で何を学び、何を経験していくかは、皆さんの将来にとって非常に大切な事です。
私達（学生支援センター（キャリア支援・就職担当））は、皆さんの卒業までを側面から支援します。皆さんには、「生きがいのある将来」を目指し、充実した学生生活を送っていただきたいと思います。
大学の環境 ･ 施設をフルに活用し、疑問 ･ 質問が生じた場合は遠慮なく、先生方や私達に相談してください。
目標のある大学生活
大学生活を始めるにあたって、大学に進学した理由や学部、学科を選択したきっかけをもう一度自分なりに振り返ってみましょう。大学入学という目標を達成し気が抜けてしまった
人もいるかもしれませんが、ここで次の目標をたててみましょう。目標にチャレンジする ･
何か趣味に熱中する ･ 友人と沢山遊ぶ…

今しかできないことを楽しんで経験することは、就職という「通過点」だけではなく「人生」という大きな流れにおいても非常に大切な事です。
キャリアを考えるキャリア career とは「経歴」「職業」の意で「人生」をもさす言葉です。キャリアは社会へ出たあと、会社で異動があるとき、自分で事業を始めるときなどに深く考える事になります。
将来の自分は「どんな人になっていたいか」を思い描き、それに近づくための方法を考えてみましょう。目標に向けて今をどう過ごし、何をしておくべきかをしっかりと考えることが大切です。皆さんの今後のステップとして、まず１･ ２年のうちから今後の「人生」を考え、３･ ４年で専門性を身につけていくことが挙げられます。
また、キャリアアドバイザーからのアドバイスを適宜受けることができます（要予約）。
大学生活のヒント
ここで少し就職について考えてみましょう。企業は「採用したい人物像」として下記を挙げています。これらは大学でやっておくべきことのヒントとなります。

この限られた４年間を通して、卒業後の進路やその後の長い人生のために「大切なもの」
を探し、身につけて行きましょう。
― 135 ―

― 136 ―― 137 ―キャリア支援のおもなスケジュール
種類

行事名称

開催時期

準備ガイダンス（就職手帳を配布）
６月
実践ガイダンス
９月
仕事研究セミナー、業種職種研究セ
10 ～ 12 月
ミナー
業種・職種研究
TDU 企業セミナー（各学部）
１～３月
卒業生による就職セミナ−
２月
自己分析
９月・10 月論作文・エントリーシート対策
11 月
各種講習会および模試
面接試験対策
12 月
筆記試験対策
数回
就職希望調査
就職登録
１月
全学年対象
就業力育成講座
通年
女子学生対象女子学生セミナー秋
Ｕターン希望者対象 Ｕターンガイダンス
秋
公務員希望者対象 公務員ガイダンス
数回
資格支援
２級建築士講座
半期
基礎力アップ
学内 TOEIC 試験
年５回
社会参加
インターンシップ
不定期
就職ガイダンス

就職支援行事各種プログラム

注対象学年
１年 ２年 ３年 ４年
●
●
●

●

●
○
○
●

●
○
○
●

●
●
●
●
●
●
●
●
●
●
●

●

●
●

●
●

●

●
●
●
●

◆支援行事には有料や事前申込が必要なものもあります。詳しい開催案内は掲示やホーム
ページで確認してください。
◆支援行事は追加したり変更となる場合があります。又、開催時期は目安としてください。
◆○印は主たる対象学年ではありませんが、希望者は参加できます。

英語力を高めよう！
グローバル化する社会で世界を相手に戦っているエンジニアにとって、英語力は必須のツールです。本学は TOEIC 法人会員となり学内で試験を実施し、定期的にレベルチェックの場を設けています。費用は公開テストの半額以下で受験できます。TOEIC スコアを社員採用時に考慮している企業は５割を超えていますから、卒業までに 500 点を目標にしましょう。
就職担当教員：就職に関する面談、相談は各学科の就職担当教員が行っています。

キャリア支援・就職支援担当部署のご案内
・東京千住キャンパス：学生支援センター
就職 ･ キャリア支援情報ホームページ

キャリア支援・就職担当（2 号館 3 階）

http://cweb.dendai.ac.jp/― 138 ―

２

大学院への進学

本学には大学院前期（修士）課程として、未来科学研究科、工学研究科、理工学研
究科、情報環境学研究科があり、大学院後期（博士）課程として、4 研究科を横断的に網羅する先端科学技術研究科博士課程（後期）があります。大学院へ進学するためには入学時から計画的に努力することが確実な方法です。

３
（1）転

学

転学部・転学科部

転学部とは未来科学部から工学部・工学部第二部・理工学部・情報環境学部へ移ることをいいます。一定の条件を満たし、また定員に余裕がある場合に選考の上許可することがあります。なお、未来科学部から工学部第二部への転学部は経済的な理由がある場合に限ります（成績不良等の場合は許可になりません）。次年度から転学部を希望する学生は、11 月までに学生支援センター（学生厚生担当）に申し出てください。
（2）転

学

科

学年が進行していく過程で真にやむを得ない理由で、未来科学部内の他の学科へ転科したい場合は、他の学科の定員に余裕がある場合に限り、選考の上許可することがあります。次年度から転学科を希望する学生は、11 月までに学生支援センター（学生厚生担当）に申し出てください。
（3）単位の認定
編入学者および転学部・転学科者が既修得単位を本学部における単位として認定を希望するときは、掲示により指定された期日までに、単位認定願を工学部・未来科学
部事務部（教務担当）へ提出してください。その中から、本学部所定の基準に対応す
る科目について単位認定をおこないます。但し、他大学で取得した単位は、教育職員免許状を取得しようとするとき「教科に関する科目」の単位には 20 単位までしか算入されません（ただし、何ら教職課程認定を受けていない大学・短期大学から編入学した学生）ので、認定を希望しない者はその旨を工学部・未来科学部事務部（教務担当）へ申し出てください。
（4）新入学者の既取得単位の認定
大学または短期大学において本学部に入学する前に修得した授業科目の単位（科目等履修生によって修得した単位を含む。）のうち教授会が教育上有益と認めたものは、入学した後の本学部において修得したものとして（編入学・転入学等の場合を除く）
60 単位を限度に単位を認定されることがあります。

― 139 ―

既取得単位認定希望者は、掲示により案内する指定期日までに、前に在学した大学
または短期大学の成績証明書及び当該大学の講義要目を添付して工学部・未来科学部
事務部へ願い出てください。

４

科目等履修生

卒業してから、特定分野につきさらに勉強したい、教育職員免許状を取得したい、あるいは職務上の必要から単位が必要なときなどは、本学部の科目等履修生として履修することができます（学則第 53 条第 1 項）。
履修の手続、履修可能科目、履修許可の時期、履修期間、試験、単位履修料など詳しいことは、別掲の「科目等履修生規程」を参照してください。

５

校友会活動

みなさんが学園の一員として学生生活を送る中で、校友会・同窓会という言葉を耳にする機会が多々あると思います。ここではその校友会・同窓会活動について紹介します。
（1）校友会と在学生とのかかわり
校友会を卒業生の親睦団体と考えている方が多いと思いますが、本学園では在学中から準会員として校友会と種々の面で連係が保たれています。一例をあげれば、奨学金貸付による経済援助、学園祭・合同体育祭行事およびクラブ活動への援助があります。
在学生（準会員）ヘの援助について
大学の諸行事・活動に対し、平成 23 年度に校友会として主に行っている事業を次に記します。
1．クラブ活動補助
485 万円4．学園祭、体育祭等援助 600 万円
2．卒業生・新入生記念品贈呈 280 万円
5．奨学金貸付（無利子） 650 万円
3．
「工学情報」作成
200 万円― 140 ―

（2）校友会組織と現況
現在、校友会の組織下には各校別の同窓会があり、卒業生の出身地域別支部（みなさんの出身地にもあります）や企業内支部（職域電機会）
等が全国各地に組織化されています。
これらの支部組織は将来就職等により∪ ターンする場合など何かとみなさんの力になって頂けるものと思います。
また、その他に、卒業生情報の管理や機関誌「工学情報」の編集、発行など、在学生や卒業生のための活動を積極的に展開しております。
（3）校友会の発展と卒業者数（4）東京電機大学校友会・新電気奨学金
この制度の特色は一般の奨学金制度のように特定の期間に限定して公募するのではなく、学生本人または保証人の事情により学費等校納金の支払いに困難な状態が生じた時、申請により校友会が立て替えるものです。
希望者は下記の要件を確認した上、学生アドバイザー、あるいは東京千住キャンパ
スは学生支援センター（学生厚生担当）に相談してください。
貸与額：学費（授業料及びこれと同時に納付する金員を含む）の 1/2 相当額
返

還：卒業後半年据え置いた後、5 年間で年賦・半年賦・月賦による元本均等返済（一括返済可）・無利息― 141 ―

（5）大学同窓会の活動
学園の諸活動と密接な関係のある大学同窓会は、クラス会の開催はもとより、在学
生のクラブ活動や諸行事にも校友会本部と一体となって活動しています。これらの活動を支えている卒業生は大学院・大学・短大関係で約 10 万名に達しております。
特に大学同窓会では学園と協力して“就職セミナー”を開催しており、産業界で活躍している先輩による就職進路相談は好評であり、また卒業生と在学生との交歓行事“OB 交歓会”では、優秀な学生団体に丹羽賞、同窓会奨励賞を授与しております。

丹羽賞

初代学長の故丹羽保次郎先生

同窓会奨励賞

昭和 60 年度より設けが、生前同窓会に寄せられた基金を基られた賞で、丹羽賞の対象にはならなに創設されたもので、準会員（在学生）

いが、地道で着実な活動を続けているのクラブ活動の育成援助を目的とし、団体を応援する目的で贈られます。

過去 1 年間に優秀な成績をあげた学生団体に与えられます。

（6）校友会を訪ねてください
校友会は、東京千住キャンパス 1 号館 2 階にあります。在学中に先輩のこと、郷里の校友会支部のことなど知りたいことがありましたらお気軽にご相談ください。

〒 120-8551
東京都足立区千住旭町 5 番
社団法人

東京電機大学校友会

ＴＥＬ 03 － 5284－ 5140
ＦＡＸ 03 － 5284－ 5187
E-Mail：kouyukai@jim.dendai.ac.jp
URL：http://www.tduaa.or.jp/koyu/
業務時間― 142 ―

9：00 ～ 17：00

総合メディアセンター
総合メディアセンターでは、学生と教職員の教育・研究活動のために、学園全体にさまざまなサービスを提供しています。総合メディアセンターのサービスは、東京千住キャンパスはもとより、埼玉鳩山キャンパス（理工学部）、千葉ニュータウンキャンパス（情報環境学部）でも１つのＩＤとパスワードで利用することができます。
学生証
図書資料の貸出、コンピュータの利用（印刷）、入退室管理、閲覧席の利用など、総合メディアセンターのサービスを利用するときに必要です。学内では必ず学生証を首から下げるようにしてください。
パスワード
パスワードは、総合メディアセンターの各種サービスとポータルサイト（DENDAI-UNIPA）
を利用するための大切な鍵であり、他人に乱用されるなどの悪用を防ぐ錠です。個人データとシステムを守るために初期パスワードは必ず変更してください。推測されやすいパスワードは危険ですので、他人に判らず、自分が忘れないものにしましょう。また、ときどき変更してください。
利用上の注意■環境保持のため、施設内に飲食物を持ち込むこと・喫煙は堅くお断りします。
※ただし、一部の施設内では、蓋のできる密閉容器に入った飲み物に限り、持込みを認めています。
■総合メディアセンター施設内には、濡れたままの傘を持ち込むことを禁じております。濡れた傘は備え付けの傘袋に入れて持ち込んでください。
■他の利用者の迷惑とならないようマナーを守って利用してください。
■携帯電話の通話は禁止します。どうしても使用したいときは、総合メディアセンター施設から退出して使用してください。
■総合メディアセンター内ではスタッフの指示に従ってください。指示に従わない場合は退出していただきます。
■総合メディアセンターの施設および資源は、教育・研究を目的としたものです。目的以外に利用した場合、その他、不正行為を行った者は、学則に則って処分します。

― 143 ―

サービス時間■開館
開館時間は、総合メディアセンターの Web ページもしくは掲示で確認してください。
※埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスのサービス時間も Web ページで閲覧可
能です。
■休館
日曜日、祝祭日、創立記念日（９月 11 日）
夏季・冬季・春季の休業中の一定期間
その他に法人・総合メディアセンターが特に必要と認めた日※都合により変更になる場合がありますので、Web ページもしくは掲示で確認してください。
総合メディアセンターからのお知らせ
Web ページまたは掲示でお知らせします。常に確認するようにしてください。
総合メディアセンターの Web ページ
http://www.mrcl.dendai.ac.jp/
各サービスのメニューが表示されます。
見たいサービスやカテゴリをクリックしてご覧ください。

― 144 ―

図書サービス（1）図書資料の貸出
借用したい図書資料に学生証を添えて、カウンターへ提出してください。また、自動貸出装置を利用して貸出手続きをすることもできます。
■貸出冊数と貸出期間
対象

貸出冊数

貸出期間

学部 1 ～ 3 年生

5冊

2 週間

卒業年次生（学部 4 年生）

10 冊

1 ヶ月

大学院生

10 冊

1 ヶ月

※予約者がいなければ、貸出期間の更新ができます。返却期限日までに手続きをしてください。更新は、自動貸出装置の利用や、図書 Web ページからＩＤとパスワー
ドを入力するだけで簡単に手続きすることができます。
■館外貸出ができないもの
1

禁帯出の赤ラベルが貼ってある図書資料

2

雑誌（ブラウジングにある雑誌）3

修士論文および学位論文（複写も不可）

4

視聴覚資料（CD、DVD など）

5

貴重書（2）図書資料の返却
借用図書は、定められた期日までに返却してください。借りた図書資料はどのキャンパスでも返却可能です。返却期限日は、図書 Web ページから簡単に確認することができます。退学・除籍・転学・休学などの場合は、貸出残余期間を問わず即時返却
してください。
休館日、開館時間外の返却は、ブックポストを利用してください。ブックポストは、
各サテライトセンター正面出入口に設置されています。
東京千住キャンパスでは、2 号館 1 階に設置しています。
注意！
図書を延滞すると、遅れた日数分貸出停止となりますのでご注意ください。
なお、借用中の図書資料を紛失した場合には、弁償していただきます。

― 145 ―

（3）図書資料の購入
購入希望の図書資料は、図書 Web ページから依頼することができます。購入不可の場合と、購入後貸出可能となったときに、メールで連絡します。
（4）図書資料の予約
図書資料は、図書 Web ページから予約することができます。貸出可能日はメールでお知らせします。貸出可能日以降にカウンターへお越しください。

予約できる資料

所属キャンパス

他キャンパス

貸出中のもの

貸出中のものも含めて全て

貸出可能日

総合メディアセンターからのメールの発信日

取り置き期間

7 日間※図書が各キャンパスに届くまでの日数
東京千住⇔埼玉鳩山・千葉ＮＴ

1～2日

埼玉鳩山⇔千葉ＮＴ

2～3日※状況によって日数が変更になる場合があります。
図書資料がなかった場合はメールで連絡します。
（5）各種サービス
レファレンスサービス

図書資料および利用方法に関する質問、学内（外）の情報検索等についてカウンターのスタッフが相談に応じます。

相互利用サービス

必要な資料が本学にない場合は、学外諸機関、他大学図書館等を調査して文献の複写・図書資料の貸借依頼や利用案内、紹介をします。

検索サービス

本学で所蔵している図書資料は、閲覧室内のパソコンで自由に検索できます。また、総合メディアセンターの図書 Web ページを利用して検索することも可能です。

コピーサービス

図書資料の複写は閲覧室内のコピー機を利用してください。私物やノート類の複写はできません。著作権に関しては、利用者が全責任を負うものとします。

※著作権に関する注意（著作権法第 31 条より抜粋）
図書館においては、次に掲げる場合には、図書資料を複製することができる。
図書館等の利用者の求めに応じ、調査研究のために公表された著作物の一部分の複製物を一人につき一部提供する場合。

― 146 ―

Web によるお知らせとサービス (http://lib.mrcl.dendai.ac.jp/)
図書 Web ページで以下の情報を公開、サービスを提供しています。
・資料検索
・図書資料予約・返却期限の確認（自分が借用している図書資料の返却期限の確認）
・借用図書の貸出期間の更新
・文献複写・図書資料貸借依頼〈有料〉
・図書購入依頼（購入希望図書の申込）・新着図書情報・ベストリーダ情報（よく利用される図書資料）
・オンラインジャーナル（IEL Online、ACM Portal、他多数）
・各種データベース
・電子図書館
メールによるお知らせ
図書サービスに関する連絡は主にメールで行っています。メールはすべて学籍番号宛になります。学生の場合は、学籍番号 @ms.dendai.ac.jp です。以下のような連絡をメールで行いますので、常に確認してください。
・予約図書資料到着のお知らせ
・貸出・更新・返却履歴（前日分）のご案内
・返却期限日のお知らせ（返却期限日の 1 日前に連絡）・延滞のお知らせ（返却期限日以降に連絡）
・文献複写・図書資料貸借到着のお知らせ
・購入希望図書到着・却下のお知らせ― 147 ―

（6）各種設備

メディアゾーン

開架書架・集密書架エリアには、図書がＮＤＣ（日本十進分類法）
により主題別に分類されています。また、集密書架エリアには学術雑誌（バックナンバー一部含む）も配架されています。受験書や就職本、旅行・レジャー・地図などの図書のコーナーも設置しています。
読みたい本を自由に探して閲覧することができます。
静粛閲覧エリア（貸出制）もあります。

ラーニングゾーン

グループスタディエリアは、ディスカッションしながらの学習や、プレゼンテーションの練習等、グループで使用することができます。
ラーニングコモンズエリアは、相談しながら学習が可能なエリアです。可動式のホワイトボードを設置しています。

リーディングゾーン

閲覧エリアとブラウジングエリアがあります。個人用の閲覧席（貸出制）もあります。
ブラウジングエリアは、くつろいで新聞や雑誌を読みたいときに利用してください。また、日替わりで本学の所蔵しているＤＶＤを放映しています。

図書サービスに関するお問い合わせは下記まで
2 号館 1 階または 2 階のカウンター
メール：k-library@mrcl.dendai.ac.jp― 148 ―

コンピュータサービス
総合メディアセンターでは、コンピュータ関連のシステムを数多く整備しています。ここでは、みなさんが直接利用するシステム、サービスを紹介します。活用してください。
・ユーザ端末システム
・情報コンセントシステム
・プリントシステム・メールシステム（1）ユーザ端末システム
総合メディアセンターが管理運用しているパーソナルコンピュータのシステムです。1 つのＩＤ（学籍番号）とパスワードで、全キャンパスのユーザ端末システムが利用できます。
場所

2 号館 4 階

室名ＰＣ

ＰＣ教室 1

84 台

ＰＣ教室 242 台

ＰＣ教室 368 台

ＰＣ教室 456 台

ＰＣ教室 580 台

ＰＣ教室 650 台

プリントルーム

2台

利用形態

授業優先
授業が行われていないときは、自由に利用できます

印刷専用端末授業・研究で利用するための多種多様なソフトウェアがインストールされています。
ソフトウェアの一覧等は Web ページをご覧ください。
また、システム保護のため、各種設定の変更やソフトウェアのインストール等はできませんので注意してください。

― 149 ―

（2）情報コンセントシステム
LAN 接続可能なパソコンと LAN ケーブルを持参すれば、以下の場所でネットワー
クに接続して利用することができます。利用に際しては認証が必要です。詳しくはWeb ページの手引きをご覧ください。
■使用可能な場所
東京千住キャンパス
2 号館 1 階

閲覧エリア 12 号館 4 階

PC 教室 72 号館 9 階2901、2903 教室

2 号館 10 階

21001、21003、21004、21005 教室

1 号館 2 階

丹羽ホール※埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスの使用可能場所は Web ページをご覧ください。
（3）無線 LAN
東京千住キャンパス内では、ほぼ全域で無線 LAN の利用が出来ます。
無線 LAN の使用方法や埼玉鳩山キャンパス、千葉ニュータウンキャンパスの使用可能場所につきましては Web ページをご覧ください。
（4）プリントシステム
PC 教室・プリントルーム・図書エリアに設置しているプリンタで、随時印刷することができます。使用方法は、Web ページで確認してください。
注意！
印刷枚数には制限があります。
制限枚数などの詳細については、掲示・Web ページで事前に確認のうえ、利用してください。

― 150 ―

（5）メールシステム
学生には入学と同時にメールアドレスが付与されます。
メールアドレスは、学籍番号 @ms.dendai.ac.jp です。
各種サービスのお知らせが個人宛に送られてきますので、常に確認してください。
（また、メールを、他のメールアドレスや携帯電話に転送することも可能です。）
マナーを守り、コミュニケーションツールとして利用してください。

Web メールシステム (https://webmail.mrcl.dendai.ac.jp/)
総合メディアセンターではブラウザを利用した Web メールシステムも提供しています。自宅、外出先から、Internet Explorer などのブラウザが使える環境があればメー
ルの送受信が可能です。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
インターネットの利用について
・インターネットを経由して学外のコンピュータへ接続することは、学外の他機関の通信用コンピュータや専用回線などを利用することになります。快適な利用をするために、
無駄な接続やデータ転送をしないよう心がけて利用してください。
・総合メディアセンターでは快適な利用ができるように、ネットワークの利用状況を常時モニタリングしています。
・メールアドレスを間違えたり、むやみに大量データの送受信をしたりしないでください。
・ユーザ端末システムでは、混雑時には課題作成の学生を優先するために、ネットワーク
だけの利用を禁止することがあります。
・インターネット上の情報（文章・画像・音声等）の取り扱いは、著作権を侵害しない
よう細心の注意を払ってください。また、「学内ネットワークを利用した営利行為」「迷惑メールの発信」「個人・特定団体への誹謗・中傷」「著作権侵害行為」などの悪質な行為は、学則に則って処分します。
・利用上の注意や禁止事項は、Web ページでもお知らせします。随時変更がありますので、必ず確認してください。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊― 151 ―

（6）困ったときは■パソコン操作やプログラム作成時のエラーなどで困ったとき大学院生の利用相談員に相談してください。
白衣を着用して交代で待機しています。以下のように質問を受け付けています。
期

間：授業期間中場

所：2 号館 4 階 PC カウンター※利用相談員が在席している時間については Web ページをご覧ください。

メール：pg-soudan@ms.dendai.ac.jp※メールでの質問は期間中ならば随時受け付けています。
相談するときの注意
言葉づかいに気をつけて、以下のことをはっきりとわかりやすく伝えましょう。
・自分の学籍番号と氏名・何をしたいのか・どのような操作をして、どのようにエラーが出るのかなど■各種申請手続や機器故障で困ったとき
総合メディアセンターへの申請手続き、ユーザ端末が動かなくなったときなど機器の障害が発生した場合には、コントロールルームにお越しください。
場

所：2 号館 4 階コントロールルーム

メール：k-computer@mrcl.dendai.ac.jp― 152 ―

STOP! HARASSMENT

― 154 ―ハラスメント相談受付窓口― 155 ―

ハラスメントに少しでも悩んでいたら、一人で悩まず、ハラスメント相談受付窓口を利用してください。
詳細は専用パンフレットで確認してください。

― 156 ―― 157 ―― 158 ―

諸

規

程

１

東京電機大学
第１章

総

学則

則

第１条（目的・使命）本大学は、学校教育法による最高の教育機関として、民主的社会人としての教養を涵養するとともに、深く専門の学芸を教授・研究し、その知的道徳的能力を展開させ、もって優秀な人材を養成することを目的とする。
２

本大学は、第３条第１項に定める学部及び学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的を各学部の学部規則に定める。

第２条（自己評価等）本大学においては、教育研究水準の向上を図り、大学の目的及び社会的使命を達成するため、本大学における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２

前項の点検及び評価は、その趣旨に則して適切な項目を設定し、かつ適切な体制のもとに行う。

３

本大学は、第１項の点検及び評価の結果について、学外者による検証を行うよう努めるも
のとする。

４

本大学は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を提供するものとする。

第２章

組

織

第３条（学部・学科の組織）本大学に、次の学部及び学科を置く。
工学部

工学部第二部

理工学部

情報環境学部

理工学科

情報環境学科

未来科学部

電気電子工学科

電気電子工学科

環境化学科

機械工学科

建築学科
情報メディア学科

機械工学科

情報通信工学科

ロボット・メカトロニクス学科

情報通信工学科
２

前項の各学科の入学定員、編入学定員および収容定員は、別表第１とする。

３

第１項に定める各学部に学部規則を定める。

４

前項の学部規則に、次の事項を定める。
①

学部・学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的②

学年・学期に関する事項③

教育課程及び単位に関する事項④

成績及び卒業に関する事項⑤

その他、大学則施行上の必要事項

第４条（大学院）本大学に、大学院を置く。大学院に関する規則は別に定める。
第５条（総合メディアセンター・研究所等）本大学に、総合メディアセンターを置く。
２

本大学に、次の研究所を置く。
― 160 ―

総合研究所、先端工学研究所（ハイテク・リサーチ・センターを含む）、フロンティア共同研究センター３

本大学に、国際センターを置く。

４

前２項のほか、実習工場、その他教育・研究に必要な施設を置く。

第３章

運営の機関及び教職員

第６条（学長・学部長等）本大学に、学長を置く。学長は、校務をつかさどり、大学を代表する。学長の選出に関する規則は、別に定める。
２

各学部に、学部長を置く。学部長は当該学部に関する学務をつかさどる。

３

前２項のほか、教育・研究の運営上必要な職を置く。

第７条（職員）教育職員として、教授、准教授、講師、助教及び助手を置く。
２

事務職員、技術職員及び必要な職員を置く。

第８条（学部教授会）各学部に、教授会を置く。
２

教授会は、その学部の教授をもって組織する。ただし、必要があるときは、その学部の准教授及び専任の講師を、教授会構成員とすることができる。

３

教授会は、学部長が招集する。

第９条（連合・合同教授会）工学部及び工学部第二部については、その連合教授会をひらくことができる。
２

学長は、全学部の合同教授会を招集することができる。

第 10 条（審議事項）教授会は、その学部に関する次の事項を審議する。
①

学生の入学・進級・卒業・休学・退学等に関する事項②

学位授与に関する事項③

教育課程及び授業に関する事項④

履修・試験・成績等に関する事項⑤

学生の厚生補導及び賞罰に関する事項⑥

大学則及び学部規則の改正に関する事項⑦

学部長の推挙に関する事項⑧

学科長及び系列主任の選定に関する事項⑨

教授、准教授、講師、助教及び助手の人事に関する事項⑩

学部長が諮問した事項⑪

その他教育・研究に関する事項

２

教授会は、大学全般にわたるもしくは各学部に共通する次の事項を審議する。
ただし、必要があるときは、合同教授会においてこれを審議する。
①

学長の推挙に関する事項②

学長室長、学長補佐、教育改善推進室長、入試センター長、学生支援センター長、国際センター長、研究企画室長及び総合メディアセンター長の選定に関する事項③

学長が諮問した事項― 161 ―

④

その他の重要な事項

第４章

修学期間及び授業

第 11 条（修業年限）修業年限は、４年とする。
第 12 条（最長在学年限）最長在学年限は、８年とする。ただし、編入学、転入学及び再入学した者の最長在学年限は、その者の在学すべき年数の２倍に相当する年数とする。
第 13 条（学年・学期・授業期間）学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
２

学年を前学期及び後学期に分け、その期間については各学部において定める。

３

１年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35 週にわたることを原則とする。

４

各授業科目の授業は、15 週にわたる期間を単位として行うものとする。ただし、教育上特別の必要があると認められる場合は、これらの期間より短い特定の期間において授業を行うことができる。

第 14 条（休業日）休業日は、次の通りとする。
日 曜 日
国民の祝日に関する法律に規定する休日
創立記念日

９月 11 日

夏季休業
冬季休業
春季休業
２

夏季休業、冬季休業及び春季休業の期間については、各学部においてその都度定める。

３

必要があるときは、休業日を変更し、または臨時に休業日を定めることができる。

４

休業中でも、特別の必要があるときは、授業を行うことがある。

第 15 条（授業の時）工学部、理工学部、情報環境学部及び未来科学部は昼間に、工学部第二部は夜間に、授業を行う。

第５章

教育課程及び単位

第 16 条（教育課程の編成方針）本大学においては、学部及び学科または課程等の教育上の目
的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成する。
２

教育課程の編成に当たっては、当該学部及び学科に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮する。

３

本大学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。

４

本学は、学生に対して、授業の方法及び内容並びに 1 年間の授業の計画をあらかじめ明
示するものとする。

第 17 条（授業科目）授業科目については、各学部規則において定める。
― 162 ―

２

各授業科目を必修科目、選択科目及び自由科目に分け、各年次に配当して編成する。ただし、自由科目の単位数は、卒業に必要な単位数に算入しない。

３

共通教育科目として、特定の主題について２以上の科学の分野にわたる内容を総合した科
目を設けることができる。

第 18 条（履修の要件）履修の要件については、各学部規則において定める。
２

学生が各年次にわたって適切に授業科目を履修するため、卒業の要件として修得すべき単位数について、１年間または１学期に履修科目として登録することができる単位数の上限は、各学部において定めるものとする。

３

所定の単位を優れた成績をもって修得した学生について、前項に定める上限を超えて履修科目の登録を認定することについては、各学部において定めるものとする。

第 19 条（他学部等の科目履修）本大学の学生が所属する学部の他学科または他学部の学科において履修し、修得した授業科目の単位のうち、教授会が教育上有益と認めたものは、当該学生が所属する学科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項により修得したものとみなすことのできる科目及び単位数等は、各学部において定めるものとする。

第 20 条（教員の免許状授与の所要の資格の取得）教育職員の免許状を取得しようとする者は、教職に関する科目及び必要な授業科目を修得しなければならない。
２

本大学において取得できる免許状の種類は別表第２とし、教職課程に関する科目及び必要な授業科目は各学部規則において定める。

第 21 条（単位の算定基準）各授業科目の単位数は、各学部教授会において定めるものとする。
２

授業科目の単位数の算定に当たっては、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする
内容をもって構成することを標準とし、原則として、授業の方法に応じ、次のとおり単位数を計算するものとする。
①

講義及び演習については、15 時間から 30 時間までの範囲の授業をもって１単位とする。

②

実験、実習、製図及び実技については、30 時間から 45 時間までの範囲の授業をもって１単位とする。
３

前項の規定にかかわらず、卒業研究等の授業科目については、その学修の成果を考慮して単位数を定めることができる。

第６章

試験、成績、進級、卒業及び学位授与

第 22 条（履修届）学生は、履修する授業科目につき、指定の期限までに、履修届を提出しなければならない。
第 23 条（試験）授業科目の履修終了の認定のため、試験を行う。ただし、授業科目によっては、平常の成績をもって試験に代えることができる。
第 24 条（試験の方法・時期）試験は、筆記、口述、または論文審査等の方法により行う。
２

試験の時期は、学期末とする。ただし、必要があるときは、その他の時期においても行うことができる。
― 163 ―

第 25 条（受験資格）学生は、本学則及びこれに基づいて定められた規則に従って履修した授業科目についてのみ、試験を受けることができる。
第 26 条（成績評価・単位認定）授業科目の成績評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤとし、Ｓ、Ａ、
Ｂ及びＣを合格とし、Ｄを不合格とする。
２

合格した授業科目については、その授業科目について定められた単位を与える。

３

本学は、第 1 項に係る成績評価及び卒業の認定にあたっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するととともに、当該基準に従って適切に行なうものとする。
第 27 条（他の大学等における授業科目の履修等）本大学の学生が本大学に入学した後に他の大学または短期大学において履修した授業科目について修得した単位のうち、教授会が教育上有益と認めたものは、60 単位を超えない範囲で本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定は、本大学の学生が、外国の大学または短期大学に留学する場合及び外国の大学または短期大学が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。
第 28 条（大学以外の教育施設等における学修）本大学の学生が行う短期大学または高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、教授会が教育上有益と認めたものは、本大学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
２

前項により与えることができる単位数は、前条第１項及び第２項により本大学において修得したものとしてみなす単位数と合わせて 60 単位を超えないものとする。
第 29 条（入学前の既修得単位等の認定）本大学の学生が本大学に入学する前に大学または短期大学において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生によって修得した単位を含む。
）のうち、教授会が教育上有益と認めたものは、本大学に入学した後の本大学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

本大学の学生が本大学に入学する前に行った前条第１項に規定する学修を、教授会が教育上有益と認めたものは、本大学における履修とみなし、単位を与えることができる。
３

前２項により修得したものとみなし、または与えることのできる単位数は、編入学、転入学等の場合をのぞき、本大学において修得した単位以外のものについては、前々条第１項及び第２項並びに前条第１項により本大学において修得したものとみなす単位数と合わせて60 単位を超えないものとする。
第 30 条（進級）本大学においては、学生の単位修得の状況を考慮し、上級学年次に進みその学年次に配当された授業科目を履修するための条件を定めることができる。
２ 前項の条件をみたさない者は、原学年次に留年する。
第 31 条（卒業）本大学は、４年以上在学し、学生が所属する学部における履修要件を満たした者を卒業と認定する。
２ 本大学が文部科学大臣の定めるところにより、本大学の学生として３年以上在学した者（これに準ずるものとして文部科学大臣が定めるものを含む。）で、卒業の要件として本大学の定める単位を優秀な成績で修得したと認める場合の卒業の取扱いは、前項の規定にかかわらず、別に定める。
― 164 ―

第 32 条（学位の授与）本大学を卒業した者には、学士の学位を授与する。
２

前項の学士の学位に付記する名称は、次のとおりとする。
工学部

電気電子工学科

学士（工学）（東京電機大学）

環境化学科

学士（工学）（東京電機大学）

機械工学科

学士（工学）（東京電機大学）

情報通信工学科

学士（工学）（東京電機大学）

工学部第二部 電気電子工学科

学士（工学）（東京電機大学）

理工学部

機械工学科

学士（工学）（東京電機大学）

情報通信工学科

学士（工学）（東京電機大学）

理工学科

学士（理学）（東京電機大学）
学士（工学）（東京電機大学）
学士（情報学）（東京電機大学）

情報環境学部 情報環境学科

学士（情報環境学）（東京電機大学）

未来科学部

建築学科

学士（工学）（東京電機大学）

情報メディア学科

学士（工学）（東京電機大学）

ロボット・メカトロニクス学科 学士（工学）（東京電機大学）

第７章

入学、学籍の異動及び賞罰

第 33 条（入学の時期）入学の時期は、学年もしくは学期の始めとする。
第 34 条（入学資格）本大学に入学できる者は、次の各号のいずれかに該当する者でなければならない。
①

高等学校を卒業した者もしくは通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者②

外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者、またはこれに準ずる者

で文部科学大臣の指定した者③

文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者④

専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者⑤

文部科学大臣の指定した者⑥

高等学校卒業程度認定試験規則により、文部科学大臣の行う高等学校卒業程度認定試験に合格した者⑦

その他、本大学において、相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

第 35 条（入学志願手続）入学志願者は、指定の期間内に、入学志願手続をとらなければならない。
第 36 条（入学者の選考）本大学に入学するには、入学者の選考に合格しなければならない。
― 165 ―

２

入学者の選考は、学力検査、調査書の審査、面接、健康診断等の方法により行う。

第 37 条（入学手続）入学者の選考に合格した者は、指定の期日までに、保証人連署の誓約書
その他必要な書類に、別表第３に定める学費を添えて、入学の手続をしなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に、入学を許可する。

第 38 条（保証人）学生は、在学中、保証人がなければならない。
２

保証人は、父、母、またはその他の成年者で、独立の生計を営む者でなければならない。

３

保証人は、学生の在学中の一切の事項について責任を負う。

第 39 条（変更の届）学生は、氏名、本籍、住所及び保証人もしくはその住所に変更があった
ときは、すみやかに届出なければならない。
第 40 条（編入学・転入学）次の各号のいずれかに該当する者が、所定の手続を経て、編入学を願い出たときは、定員に余裕がある場合にかぎり、選考のうえ、許可することがある。ただし、情報環境学部においては、編入学定員の範囲内において選考のうえ、許可する。
大学を卒業した者②

短期大学を卒業した者③

高等専門学校を卒業した者④

他の大学で１年以上を修了した者⑤

その他法令により編入学を認められた者

２①

他の大学の学生が、所定の手続を経て、転入学を願い出たときは、定員に余裕のある場合にかぎり、選考のうえ、許可することがある。

３

前２項により編入学または転入学した者の在学年数には、本条による入学以前の学校在学年数の全部または一部を算入する。

４

本大学の学生が他の大学に転入学を志望するときは、事情により許可することがある。

第 41 条（転学部・転学科）本大学の学生が転学部または転学科を願い出たときは、定員に余裕がある場合にかぎり、選考のうえ、許可することがある。
２

転学部または転学科した者の在学年数には、前に在籍した学部または学科の在学年数の全部または一部を算入する。

第 42 条（休学）傷病またはやむを得ない理由により、ひき続き３ヶ月以上出席することができない者は、医師の診断書または理由書を添え、保証人と連署のうえ、休学を願い出て、学部長の許可を受けて休学することができる。
第 43 条（休学期間）休学期間は、休学の許可を受けた年度かぎりとする。ただし、特別の事情があると認めたときは、願い出により、休学期間の延長を許可することがある。
２

休学期間は、通算して３年をこえることができない。

３

休学期間は在学年数に算入しない。

４

工学部、理工学部、情報環境学部及び未来科学部においては、休学者は学期ごとに、60,000 円の在籍料を納入する。工学部第二部においては、休学者は学期ごとに 30,000 円の在籍料を納入する。

第 44 条（復学）休学した者は、休学の理由が消滅したときは、保証人と連署のうえ、復学を願い出て、学部長の許可を受けて、復学することができる。
２

復学の時期は、原則として、学期の始めとする。
― 166 ―

第 45 条（退学）傷病その他の理由により退学をしようとする者は、医師の診断書または理由書を添え、保証人と連署のうえ、願い出て許可を受けなければならない。
第 46 条（除籍）次の各号のいずれかに該当する者は除籍する。
①

最長在学年数をこえた者② 工学部、工学部第二部及び未来科学部においては、同一学年に通算して４年の在学をこえてなお進級できない者。また、理工学部においては、同一学年に通算して４年の在学をこえてなお進級・卒業できない者③

学業成績が特に不良で、改善の見込みがない者④

第 43 条第２項に定める通算休学期間をこえてなお復学しない者⑤

正当な理由がなく、無届で、ひき続き３ヶ月以上欠席した者⑥

工学部、理工学部、工学部第二部及び未来科学部において、前期分学費を７月末日までに、後期分学費を１月末日までに納入しない者。情報環境学部においては、前期分学費を 7 月 15 日までに、後期分学費を 12 月 15 日までに納入しない者

第 47 条（再入学）本大学を退学した者または除籍された者が、再び入学を願い出たときは、定員に余裕がある場合にかぎり、選考のうえ、許可することがある。ただし、懲戒による退学者の再入学は、許可しない。
第 48 条（留学）本大学の学生が、外国の大学等の授業科目を履修するため、当該大学等への留学を希望し、かつ本人の教育上有益であると認める場合、これを許可することができる。
２

留学期間は１年を原則とする。ただし、本学が認めた大学等への短期留学については、１

年未満であっても特別に留学を認めることができる。
３

前項により認められた留学期間については、１年を限度として第 11 条に定める修業年数に算入することができる。
４

留学期間中における学費は、事情により減額もしくは免除することができる。

第 49 条（表彰）学生として表彰に価する行為があった者は、学長が表彰することができる。
第 50 条（懲戒）本大学の規則・規程に違反し、または学生としての本分に反する行為をした者は、教授会の議を経て、学長が懲戒する。
２

懲戒の種類は、その情状により、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する者に対して行なう。
①

性行不良で改善の見込みがない者②

本大学の秩序を乱し、その他学生としての本分にいちじるしく反した者

第８章

学費及びその他の費用

第 51 条（学費及びその他の費用）入学検定料、学費及び科目等履修費は、別表第３とする。
２

学費とは、入学金、授業料、実験実習料、教育充実費をいう。

３

学費及びその他の費用は、所定の期日までに納入しなければならない。

４

すでに納入した学費及びその他の費用は返還しない。ただし、入学手続きのために納入した学費その他の費用については、学費取扱規程の定めによる。
― 167 ―

５

入学金を除く学費は分納することができる。

第９章

研究生、研究員、科目等履修生及び外国人留学生

第 52 条（研究生・研究員）本大学において特定の教員の指導のもとに研究することを志願す
る者は、選考のうえ、研究生として受入れることができる。
２

本大学において特定の専門事項について特定の教員と協力して研究を行うことを志望する者は、選考のうえ、研究員として受入れることができる。

第 53 条（科目等履修生）本大学の学生以外の者で、本大学で開設している１または複数の授業科目の履修を希望する者は、本大学の教育研究に支障のない範囲内で、選考のうえ、科目等履修生として科目等の履修を許可することができる。
２

科目等履修生については、別に定める。

第 54 条（外国人留学生）外国人で第 34 条に定める入学資格がある者は、選考のうえ、外国人特別学生として入学を許可することができる。
２

外国人で本学における特定の授業科目を聴講することを志願する者は、選考のうえ、外国人特別聴講生として入学を許可することができる。

３

外国人で本学における特定の教員について研修を志願する者は、選考のうえ、外国人特別研究生として受入れを許可することができる。

第 55 条（社会人特別学生）社会人で第 34 条に定める入学資格がある者は、選考のうえ、社会人特別学生として入学を許可することができる。
２

社会人特別学生は、企業依託学生及び工学部第二部社会人コース学生とする。

３

社会人特別学生についての事項は、別に定める。

第 56 条（準用）前３条の規定に抵触しないかぎり、本学則の他の規定は、科目等履修生、外国人留学生及び社会人特別学生に準用する。

第 10 章改正及び雑則第 57 条（改正）本学則の改正は、各学部教授会の議を経なければならない。
第 58 条（施行細則その他）本学則施行についての細則その他必要な事項は別に定める。
附

則（省略）

別表第１～３（省略）― 168 ―

２

東京電機大学未来科学部規則
第１章

総

則

第１条（趣旨）この規則は、東京電機大学学則（以下「大学則」という。）第３条第３項に基づき、未来科学部（以下「本学部」という。）の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的、学年及び学期、教育課程及び単位、成績及び卒業その他大学則施行上必要な事項を定める。
第２条（人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的）本学部は、21 世紀において人類の知的生産活動にふさわしい生活空間（知的住空間、知的情報空間、知的行動空間）を創造することに必要な科学技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、自ら問題を発見し解決する能力（プロの能力）と、広い視野と時代の方向性を見通すことのできる心の構え（豊かな教養）を併せ持つ技術者を養成する。
２

本学部の各学科における人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、次のとおりとする。

（１）建築学科は、21 世紀において人類の知的住空間を創造することに必要な建築技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、建築学の「空間デザイン」「工学デザイン」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。
（２）情報メディア学科は、21 世紀において人類の知的情報空間を創造することに必要な情報メディア技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、情報メディア学の「デジタルメディア」「情報通信」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。
（３）ロボット ･ メカトロニクス学科は、21 世紀において人類の知的行動空間を創造することに必要なメカトロニクス技術とそれを実社会に適用する能力を修得させることを目的とする。
すなわち、ロボット・メカトロニクス学の「ロボットデザイン」「メカトロニクス」「情報駆動システム」分野の専門能力と豊かな教養を併せ持つ技術者を養成する。

第２章

学年及び学期第３条（学年・学期）学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
２

学年を次の２つの学期に分ける。
前学期

４月１日から９月 10 日まで

後学期

９月 11 日から翌年３月 31 日まで― 169 ―

第３章

教育課程及び単位

第４条（授業科目）授業科目の区分は、共通教育科目、専門教育科目及び教職課程に関する科
目とし、別表第１のとおり開講する。
第５条（履修の要件）本学部における履修の要件については、別表第２のとおりとする。
第６条（履修単位の制限）本学部では、各学期に履修できる単位数を 24 単位までとする。ただし、自由科目及び集中講義科目は、履修できる単位数の上限に含まない。
２

所定の単位を優れた成績をもって修得した者については、前項に定める上限を超えて、科目を履修することができる。履修方法は別に定める。

第７条（教員の免許状授与の所要の資格の取得）本学部において取得できる免許状の種類は大学則別表第２とし、教職課程に関する科目及び必要な授業科目は別表第３とする。
第４章

成績及び卒業第８条（成績評価・単位認定）本学部は大学則第 26 条に基づき、科目の成績評価を行う。
２

本学部における、成績評価及び GPA（Grade Point Average）ポイントは、次の評点
区分に基づき行う。
評点

成績評価

GPA ポイント90 ～ 100S

480 ～ 89A

3

70 ～ 79B

2

60 ～ 69C

1

0 ～ 59

D

0

放棄

−

0

第９条（卒業）本学部は、４年以上在学し、第５条別表第２に規定する履修の要件に従い、建築学科は合計 128 単位、情報メディア学科、ロボット・メカトロニクス学科は合計 124 単
位以上を修得した者を卒業と認定する。
２

本学部は、大学則第 31 条第２項に定める卒業の基準を別に定める。
第５章

改正

第 10 条（改正）この規則の改正は、本学部教授会の議を経なければならない。
附

則（省略）

別表１（省略）― 170 ―

別表第２ 未来科学部の履修の要件
未来科学部においては、次により建築学科については 128 単位以上、情報メディア学科、
ロボット・メカトロニクス学科については 124 単位以上を履修し、修得しなければならない。
単
区

分

建築学科

位

数

情報メディア学科
ロボット・メカトロニクス学科

人間科学科目スキル・キャリア
コミュニケーション
スポーツ・健康共通教育科目人間理解

１６単位(「技術者教養」科目２単位を含む )

社会理解
異文化理解
技術者教養
英語科目

６単位

基礎共通科目専門教育科目 専門科目

９６単位

８８単位

１０単位

１４単位

１２８単位

１２４単位

学部キャリア科目
任意に選択し、修得した科目
合備考

計専門教育科目については、各学科において定めている必修科目の単位の全部を履修し、修得しなければならない。
建築学科においては、特別研究、特別設計の両方又はいずれかを履修し、修得しなければならない。
別表３（省略）― 171 ―

３

試験に関する細則

第１条（目的）本細則は、大学及び大学院の学則に定める試験について、その細部のことを定める。
第２条（試験の種類）試験は定期試験、中間試験、追試験とする。
２

定期試験は授業科目を履修する全学生を対象として、各学期末又は学年末に定期的に行う試験をいう。

３

中間試験は授業科目を履修する全学生を対象として、学期の中間に随時行う試験をいう。

４

追試験は急病等真にやむを得ない事情により、定期試験を受けることのできなかった学生を対象として、当該授業科目を担当する教員が必要と認めたときに随時行う試験をいう。

５

第１項に定めるほか再試験を加えることができる。

第３条（再試験）再試験は前条第 2 項に定める試験の成績不良のため履修完了が認定されない学生を対象として、当該科目を担当した教員が特に必要と認めたとき行う試験をいい、その成績をもって履修完了の認定にあてることができる。
第４条（受験資格）定期試験を受験するには、定められた期間に当該科目に対し履修届を提出
し、かつ、その授業に常時出席していなければならない。
２

定期試験を受験するには、前項のほか、その期までの学費を納入していなければならない。

３

追試験は定期試験の受験資格をみたし、かつ、定期試験期間終了後 3 日以内に試験欠席届を提出した学生につき考慮するものとする。

第５条（追・再試験の手続き）追試験の受験を希望する者は、学部事務部の指定する期間内に所定の受験料を添えて受験申告書を学部事務部に提出し、受験票の交付を受けなければならない。
２

特に指定して行われる再試験においては、前項に定める手続きをしなければならない。

第６条（学生証、受験票の提示）定期試験の受験者は定刻までに試験室に入り、つねに学生証を机の上に置かなければならない。
２

追試験又は再試験の受験者は、前項によるほか、受験票を机の上に置かなければならない。

第７条（遅刻及び退室）受験者の遅刻は、第 1 時限目に行う科目に限り試験開始後 30 分以内は認める。ただし、試験時間は延長しない。
２

第 2 時限目以降に行う科目については遅刻を認めない。ただし、特別の事情のある場合に限り学部長（又はその代行者）の判断により受験許可書の交付を受けて受験することができる。

３

受験者の退室は、試験開始後 40 分を経過してから試験終了 10 分前まで許可する。

第８条（試験監督者）試験監督者は、当該試験時限中試験実施について一切の権限を有する。
２

試験監督者は、前項の権限に基づいて処置した事項について、試験終了後直ちに学部長（又はその代行者）に報告しなければならない。

３

試験監督者については、前 2 項に定めるもののほか、試験監督規程として別に定める。

第９条（不正行為）試験監督者は、試験中に不正行為を行った学生があるときには、その答案を取上げた上退室を命ずるものとする。
― 172 ―

２

試験監督者は、試験中に受験態度不良若しくは試験監督者の注意に違反した学生があるときには、その答案を取上げた上退室を命ずることができる。

３

前 2 項の場合には、試験監督者はその試験終了後、直ちに学部長（又はその代行者）に事情を報告するものとする。

第10条（不正行為に対する処置）前条の場合には、学部長は教授会の議を経て、当該学生に対し次の各号のうち、いずれかの処置を行い、これを公示し、かつ、その学生の保証人に通知するものとする。
当該試験の属する定期試験の一部又は全部を無効とする。

⑵

当該試験を無効とする。

付

⑴

則（抜粋）
本細則第 7 条第 2 項、第 8 条第 2 項、第 9 条第 3 項及び第 10 条の学部長は、大学院研究科においては研究科委員長と読替えるものとする。

― 173 ―

４

学生生活についての規程

第１条（目的）この規程は、本学学生が平和で秩序ある学生生活を営み、教育・研究の環境を適正に保つことを目的とする。
第２条（学生に対する通知・連絡）学生に対する通知・連絡は掲示又は電子媒体により行う。
掲示又は電子媒体にて１週間掲載された通知・連絡事項は、関係ある学生全員に通知・連絡されたものとして扱う。ただし、緊急の場合は学内放送又は直接連絡により行うことがある。
第３条（学生証）学生証は入学の際交付を受け、その後は毎年４月に前年度の学生証を更新すること。また、学生は常時学生証を携帯し、本学教職員の請求があったときはいつでもこれを呈示すること。
２

学生証は卒業・退学・除籍の場合は直ちに返納の手続きを受けること。

３

学生証を紛失したときは直ちに諸手続きを経て再交付を受けること。

４

学生証は他人に貸与又は譲渡してはならない。

第４条（保証人）学生は、入学手続き時に父母又は、これに代わる者を保証人として届け出るものとする。 保証人は原則、日本在住の者とする。 保証人を変更したとき又はその住所に異動があったときは、速やかに工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに届け出ること。
第５条（現住所及び連絡先）学生は、その現住所及び連絡先（通常連絡がとれる電話番号等）
を明らかにし、現住所及び連絡先に変更があったときは、直ちに変更届を工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに提出すること。
第６条（学生による掲示）学内における学生による掲示は、掲示者の責任において行うものとする。ただし、掲示の内容は、事実と相違したり、他の名誉を傷つけたりするものであってはならない。
２

学内における学生の掲示場所は 所定の学生掲示板とする。

３

掲示場所の円滑適正な運用は、学生自治会が行うものとする。

４

新入生オリエンテーション、学園祭等特別な行事の際は、所定の学生掲示板以外に特に工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては各学部事務部長あてに提出された学生自治会の特別掲示許可の要望に基づき、期間を定めて掲示を許可することがある。

５期間を経過した掲示物は速やかに撤去しなければならない。

第７条（学生による印刷物の発行・配布）学生による印刷物は、その学生の責任において発行・配布するものとする。ただし、印刷物の内容は事実と相違したり、他の名誉を傷つけたりす
るものであってはならない。
第８条（学生の学内集会）学生が学内で集会しようとするときは、次の事項を記載した集会願を工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては各学部事務部長あてに提出すること。
ア

団体名― 174 ―

イ

団体の責任者の氏名

ウ

集会の目的

エ

集会の場所

オ

集会の日時

カ

参加者の人数キ

学外者参加団体名及び人数

ク

その他

提出期限は原則として、開催日の１週間前とする。
２

集会において、本学の教育研究及び業務に支障をおよぼしたり、本学の近隣に対し迷惑をおよぼしたりするような行為をしてはならない。そのような行為があるときは、集会を中止させることがある。

３

集会は、東京千住キャンパスにおいては 22 時 20 分、埼玉鳩山キャンパス並びに千葉
ニュータウンキャンパスにおいては 21 時までとする。ただし、東京千住キャンパスにおいては学生支援センター長、他のキャンパスにおいては各学部事務部長が認めた場合は、それ以外の時間を別に定める。

４

学内の宿泊は禁止する。ただし、特別の事情がある場合は、事前に次の事項を記載した宿泊願を工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長
あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに提出し、本学の許可を受けなければならない。又、学生の宿泊に関する必要な事項は別に定める。
ア

団体名及び宿泊責任者の氏名

イ

宿泊場所

ウ

宿泊の目的

エ

宿泊人数

オ

宿泊する学生の氏名及び連絡先

カ５

宿泊する学生の保証人の連絡先本条で認められている事項は、第 10 条で定める手続きを行っている団体に適用される。

なお、研究室における活動等教育研究に係る活動については別に定める。
第９条（学生の学外における正課外活動）学生の団体が学外において正課外活動を行おうとするときは、開始日の１週間前までに、所定の学外活動願を工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに提出すること。
第 10 条（団体の結成）学生が新しく団体を設立しようとするときは、所定の用紙に会則等必要事項を記入し、責任者の署名捺印のうえ工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに願い出ること。
２

団体の会則又はその他の事項を変更したときは、速やかに工学部、工学部第一部、工学部
第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに届け出ること。

３

学生の団体の継続については、毎年５月末日現在における所属学生の名簿を、工学部、工― 175 ―

学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長あてに、他の学部においては、各学部事務部長あてに届け出ること。届け出のない団体については、工学部、工学部第一部、工学部第二部、未来科学部においては、学生支援センター長が、他の学部においては、各学部事務部長が解散したものとみなす。
付

則（省略）

― 176 ―

５

部室使用に関する内規第１条（目的）この内規は、東京電機大学がその教育方針に基づき、課外活動の健全な育成、発展をはかるために学生団体に貸与する専用部室の使用に関し、必要な事項を定める。
第２条（使用者）部室を使用できる者は、学生生活についての規程が定める学生団体及びそれに所属する学生とする。また、部外者が、みだりに立ち入ることを禁止する。
第３条（施設等管理者及び指導）部室の施設等管理者は、学生支援センター長、管財部長、総合メディアセンター長、部顧問とし、部室の管理運営上の指導を行う。
２

前項に加え、埼玉鳩山キャンパスの部室においては理工学部事務部長、千葉ニュータウン
キャンパスの部室においては情報環境学部事務部長も施設管理者となる。

３

施設・設備の管理上及び防災上等で必要な場合に、施設等管理者及び施設等管理者の命を受けた者が部室に立ち入ることがある。

第４条（遵守事項）部室を使用する者は、次の事項を遵守し、施設等管理者の指示に従わなければならない。
⑴

本来の目的のみに使用し、通常の課外活動に必要としない物品は持込まないこと。

⑵

施設設備の改装等を行わないこと。

⑶

整理整頓に心掛け、特に火災・盗難の予防ならびに衛生に留意すること。

⑷

建物内では、下駄、スパイク等を使用しないこと。

⑸

活動上不必要な掲示を行わないこと。

⑹

部室内で飲酒・喫煙を行わないこと。

⑺

暖房・電灯・水道及び電話等の使用について節約に努めること。

⑻

使用時間内といえども、教育研究に支障をきたすような活動を行わないこと。

⑼

使用が終わったときは、火気・戸締り等を点検の上、異常のないことを確認すること。

⑽

その他学生としての良識に従って使用すること。

第５条（使用期間）部室を使用できる期間は 1 年間とし、学生生活についての規程が定める
学生団体の継続手続をもって更新手続とする。新規使用については、部室の空室状況に応じて検討する。
第６条（使用時間）部室を使用できる時間は、東京千住キャンパスの部室においては学生支援センター、埼玉鳩山キャンパスの部室においては理工学部事務部、千葉ニュータウンキャン
パスの部室においては情報環境学部事務部において別に定める。
第７条（使用責任）部室を使用する者は、この内規の定めるところに従って日常これを使用し、一切の使用上の責任を負うものとする。
第８条（破損の修理）施設、備品等を破損、汚損等した場合は、次に掲げる施設等管理者に速やかに届け出なければならない。
東京千住キャンパスの施設、備品等

学生支援センター長⑵

埼玉鳩山キャンパスの施設、備品等理工学部事務部長⑶

千葉ニュータウンキャンパスの施設、備品等

情報環境学部事務部長

２⑴

正規の使用中で正当な行為による場合の他は、その学生団体又は個人がこれを修復又は弁― 177 ―

償する。
第９条（使用の禁止等）部室を使用する者が、この内規に違反し、または施設等管理者の指示に従わないときは、部室の使用を禁止することができる。
第 10 条（内規の改廃）本内規の改廃は、学生支援センター運営委員会の議を経て、学生支援センター長が決定する。
付

則（省略）

― 178 ―

６

特別奨学生規程

第１条（目的）この規程は、学校法人東京電機大学が設置する学校の学生及び生徒であって、人物優秀にして学業成績良好であり、かつ、学費の支弁が困難な者に対し奨学金を給付することを目的とする。
第２条（基金）この奨学金の基金は次の各号の基金をもって構成する。
⑴

桜井虎三郎氏の遺志により桜井家から本法人に寄贈された基金⑵

その他の基金第３条（奨学金）奨学金は、前条の基金から生ずる果実をもって充当する。
２

奨学金の各校への配分は、当該年度の予算に計上して行う。

第４条（給付額）奨学金の給付額は、各学校の学則に定める当該年度の学費の一部若しくは全額とする。
２

給付金は、学費に充当しなければならない。

第５条（奨学生の選考、決定、採用等）奨学生は、各学校ごとに設置された奨学生選考委員会の選考を経て、学校の長がこれを決定し、採用する。
２

前項により奨学生を採用したときは、学校の長は遅滞なく理事長宛（総務部長経由）に文書をもって報告しなければならない。

第６条（奨学生の資格の喪失）奨学生が次の各号のいずれかに該当し、奨学生として不適当と認められるにいたったときは、その資格を失うものとする。
学則に違反して退学（除籍）、停学又はけん責等の処分を受けたとき。

⑵

成績不良若しくは素行不良のとき。

⑶

学校への提出書類等に虚偽の記載などを行ったとき。

２⑴

奨学生が前項の事由によりその資格を失ったときは、既に給付した奨学金を返済させることができる。

第７条（事務）奨学生に係る事務は各学校の奨学金担当部署が行う。
２

前項の他に、本規程実施についての必要な事務は総務部（総務担当）において行う。

第８条（実施）この規程の実施についての必要事項は別に定める。
付

則（省略）

― 179 ―

７

東京電機大学学生救済奨学金貸与規程

第１条（目的）この規程は、教育の機会均等の精神に基づき、経済的事由が急変したために修学に困難をきたした者に、救済奨学金を貸与し（以下貸与された者を「救済奨学生」という。）、
もって学業継続の機会を与えることを目的とする。
第２条（救済奨学資金）この規程による救済奨学資金は、当該年度の予算の範囲内とする。
第３条（救済奨学生の選考・決定等）救済奨学生は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在籍する学生であって、学業達成に意欲的で心身共に健康であり、かつ、主たる家計支持者の経済的事由の急変が次の各号のいずれかに該当し、学費の支弁が困難であると認められるとともに、救済奨学金の貸与により学業継続が可能であると認められる者のうちから採用する。
⑴

失業又は事業の倒産

⑵

被災

⑶

長期療養

⑷

死亡

⑸

その他学費の支弁が困難であると救済奨学生選考委員会が認める事項

２

救済奨学生の採用は、救済奨学生選考委員会の選考に基づき、学長がこれを決定する。

第４条（救済奨学金の貸与額）東京電機大学大学院、東京電機大学工学部、工学部第一部、工学部第二部（平成 17 年度以前入学者）、理工学部、未来科学部及び東京電機大学短期大学
における救済奨学金の貸与額は、それぞれの学則に定める半期分の学費相当額とする。
２

東京電機大学工学部第二部（平成 18 年度以降入学者）及び情報環境学部における救済奨学金の貸与額は、当該学期の授業料基礎額及び履修予定単位数分の従量額並びに教育充実費相当額とする。

３

救済奨学金は学費に充当しなければならない。

第５条（採用）救済奨学生の採用は、原則として毎年 4 月又は 10 月とし、各校における在籍
期間中 1 回とする。
第６条（救済奨学生の資格停止）救済奨学生が休学したときは、救済奨学生の資格を停止する。
この場合、既に貸与した救済奨学金を返還させることができる。
第７条（救済奨学生の資格取消）救済奨学生が次の各号のいずれかに該当し、救済奨学生として不適格と認められたときは、救済奨学生の資格を取り消す。
退学したとき、又は除籍されたとき。

⑵

学則に違反して処分を受けたとき。

⑶

救済奨学生としてふさわしくない行為があったとき。

２⑴

前項により救済奨学生の資格を取り消された者は、直ちに貸与された救済奨学金の全額を返還しなければならない。

第８条（救済奨学金の返還）救済奨学金の返還は、元金均等割年賦返済とする。
２

救済奨学金の返還に係る手数料は、救済奨学生が負担する。

３

返還期間は、卒業又は修了あるいは満期退学した年度の翌年度から起算し 5 年間とする。
― 180 ―

ただし、繰り上げて返還することは差し支えない。
第９条（利子）貸与した救済奨学金は無利子とする。
第10条（褒賞金の給付・返還の免除）次の各号のいずれかに該当すると認められるときは、既に貸与した救済奨学金の一部または全部を褒賞金として給付することがある。ただし、褒賞金は返還金に充当しなければならない。
卒業あるいは修了時に優秀な成績を修めたとき。

⑵

卒業あるいは修了時に著しい学業成果を修めたとき。

２⑴

救済奨学生が死亡又は不具廃疾のため返還不能と認められたときは、救済奨学金の返還の一部又は全部を免除することがある。

第11条（事務）救済奨学生の採用等に係る事務は学生支援センターが、救済奨学金の貸付・回収等に係る事務は経理部（会計担当）がそれぞれ分掌する。
第12条（実施）この規程の施行についての細則その他必要事項は、別に定める。
付

則（省略）

― 181 ―

８

東京電機大学学生支援奨学金貸与規程

第１条（目的）この規程は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在学する学生に支援奨学金を貸与し（以下貸与された者を「支援奨学生」という。）、
もって学生の有為な自己資質向上に資することを目的とする。
第２条（支援奨学資金）この規程による支援奨学資金は、当該年度の予算の範囲内とする。
第３条（支援奨学生の推薦・決定等）支援奨学生は、東京電機大学大学院、東京電機大学及び東京電機大学短期大学のいずれかに在学する学生であって、人物優秀にして学業成績が良好であり、かつ、次の各号のいずれかに該当する者のうちから採用する。
⑴

本学主催の海外英語短期研修に参加する者⑵

自己資質向上を目的とした教育装置等を購入する者⑶

その他自己資質向上の実現に意欲があると認められる者

２

支援奨学生は、次の各号のいずれかに該当する者を除く。
⑴

休学中の者

⑵

留学中の者

⑶

所定修業年限を超えて在学している者

３

支援奨学生の採用は、学生支援センター長が推薦し、学長がこれを決定する。

第４条（支援奨学金の貸与額）支援奨学金の貸与額は、30 万円の範囲内で学生支援センター
長が査定する。
２

支援奨学金は前条第 1 項の各号に定める使途に充当しなければならない。

第５条（採用）支援奨学生の採用は、各校における在学期間中 1 回とする。
第６条（支援奨学生の資格停止）支援奨学生が休学したときは、支援奨学生の資格を停止する。
この場合、既に貸与した支援奨学金を返還させることができる。
第７条（支援奨学生の資格取消）支援奨学生が次の各号のいずれかに該当し、支援奨学生として不適格と認められたときは、支援奨学生の資格を取り消す。
退学したとき、又は除籍されたとき。

⑵

学則に違反して処分を受けたとき。

⑶

支援奨学生としてふさわしくない行為があったとき。

２⑴

前項により支援奨学生の資格を取り消された者は、直ちに貸与された支援奨学金の全額を返還しなければならない。

第８条（支援奨学金の返還）支援奨学金の返還は、元金均等割年賦返済とする。
２

支援奨学金の返還に係る手数料は、支援奨学生が負担する。

３

返還期間は、卒業又は修了あるいは満期退学した年度の翌年度から起算し 5 年間を限度とする。ただし、在学期間中を含め年賦返済又は繰り上げて返還することは差し支えない。

第９条（利子）貸与した支援奨学金は無利子とする。
第10条（事務）支援奨学生の採用等に係る事務は学生支援センター（学生厚生担当）が、支援
奨学金の貸付・回収等に係る事務は経理部（会計担当）がそれぞれ分掌する。
第11条（実施）この規程の施行についての細則その他必要事項は、別に定める。
付則（省略）― 182 ―

９

東京電機大学科目等履修生規程

第１条（準拠）この規程は、東京電機大学学則第 53 条に拠り、本大学科目等履修生に関する事項を定める。
第２条（科目等履修生）本大学の学生以外の者で、一又は複数の授業科目を履修することを希望する者は、本大学の教育研究に支障のない範囲内で、選考の上、授業科目の履修を許可することができる。
第３条（出願資格）科目等履修生として出願できる者は、本大学学則第 34 条に該当する者とする。
第４条（出願手続）科目等履修生として履修を希望する者は、学則に定める資格審査料（別表）を添えて、次の書類を提出しなければならない。
⑴

履修願書（別紙様式）⑵

履歴書（別紙様式）⑶

最終出身学校の卒業証明書若しくは卒業見込証明書⑷

最終出身学校の成績証明書

⑸

健康診断書

⑹

その他必要と認める書類２

科目等履修生として登録した者が 5 年以内に再び科目等履修生として出願をするときは、次のように取り扱う。
資格審査料を免除する。

⑵

前項に定める書類のうち一部については、前回提出の書類をもって充てることができる。

３⑴

出願の手続は所定の期日までに完了しなければならない。

第５条（履修手続）科目等履修生として履修を許可された者は、指定の期日までに別表に掲げる履修料を納入しなければならない。
２

履修料を納入した者には、科目等履修証を交付する。

３

すでに納入した科目等履修費は返還しない。

第６条（履修許可の時期）科目等履修生の履修許可の時期は、原則として学年又は学期の始めとする。
第７条（履修期間）科目等履修生の履修許可期間は、当該年度限りとする。また、さらに引き続き履修を希望する者は、あらためて願い出なければならない。
第８条（履修科目）科目等履修生が履修できる科目は、正規課程の学生の教育研究に支障が生じない科目に限る。
第９条（試験）科目等履修生は、履修した授業科目について試験を受けることができる。
第10条（単位）科目等履修生として試験に合格した授業科目については、その授業科目について定められた単位を与える。
第11条（単位取得証明）科目等履修生として取得した単位については、本人の請求により、単位取得証明書を交付することができる。

― 183 ―

第12条（特別科目等履修生）本学との単位互換の協定に基づいて、本学学部で開設している一又は複数の授業科目の履修を許可された者を特別科目等履修生という。
２

前項に規定する特別科目等履修生については、学則及びこの規程に抵触しない限り、本学と締結した単位互換協定における取決めに従うものとする。

第13条（改正）この規程の改正は、各学部の教授会の議を経なければならない。
別表資格審査料および履修料
学

部

名

工

学

資格審査料

履修料（1 単位につき）講義・演習科目

実験・実習科目部

11,000 円

17,000 円

工学部第一部

11,000 円

17,000 円

11,000 円

17,000 円

11,000 円

17,000 円

情報環境学部

16,000 円

16,000 円

未来科学部

11,000 円

17,000 円

工学部第二部
理 工 学 部

10,000 円― 184 ―

沿

革

沿

革

1907.9.（明治 40 年）・東京・神田に電機学校創立（9 月 11 日）
1949.4.（昭和 24 年）・東京電機大学開設＜工学部第一部電気工学科・電気通信工学科設置＞
1950.4.（昭和 25 年）・東京電機大学短期大学部開設＜電気科第二部設置＞
1952.4.（昭和 27 年）・工学部第二部開設＜工学部第二部電気工学科設置＞
1956.2.（昭和 31 年）・東京電機大学短期大学部を東京電機大学短期大学に名称変更
1958.4.（昭和 33 年）・東京電機大学大学院（夜間）開設＜工学研究科電気工学専攻（修士課程）設置＞
1960.4.（昭和 35 年）・工学部第一部電子工学科設置
1961.4.（昭和 36 年）・工学部第一部機械工学科・応用理化学科設置
・工学部第二部電気通信工学科設置
1962.4.（昭和 37 年）・大学院工学研究科博士課程開設＜電気工学専攻（博士課程）設置＞
・工学部第二部電子工学科・機械工学科設置
1965.4.（昭和 40 年）・工学部第一部精密機械工学科・建築学科設置
1975.4.（昭和 50 年）・工学研究科電気工学専攻（修士課程）（昼間）設置
1977.4.（昭和 52 年）・鳩山キャンパス開設、理工学部開設＜数理学科・経営工学科・建設
工学科・産業機械工学科設置＞
1981.4.（昭和 56 年）・理工学研究科開設＜数理学専攻（修士課程）・システム工学専攻（修士課程）
・建設工学専攻（修士課程）・機械工学専攻（修士課程）設
置＞
・総合研究所開設
1983.4.（昭和 58 年）・理工学研究科博士課程開設＜応用システム工学専攻（博士課程）設
置＞
1984.4.（昭和 59 年）・理工学研究科数理学専攻（博士課程）設置
1986.4.（昭和 61 年）・理工学部情報科学科、応用電子工学科設置
1990.4.（平成 2 年） ・千葉ニュータウンキャンパス開設
・工学研究科情報通信工学専攻（修士課程）・電子工学専攻（修士課程）
設置
・理工学研究科情報科学専攻（修士課程）
・応用電子工学専攻（修士課程）設置
1991.4.（平成 3 年） ・工学研究科機械システム工学専攻（修士課程）・物質工学専攻（修士課程）設置1992.4.（平成 4 年） ・工学研究科情報通信工学専攻（博士課程）・電子工学専攻（博士課程）、建築学専攻（修士課程）設置
・理工学研究科数理学専攻（博士課程）を数理科学専攻（博士課程）に名称変更
1993.4.（平成 5 年） ・工学研究科機械システム工学専攻（博士課程）、物質工学専攻（博士課程）設置
・工学部第一部・工学部第二部電気通信工学科を情報通信工学科、工学部第一部応用理化学科を物質工学科に名称変更
1995.4.（平成 7 年） ・工学研究科建築学専攻（博士課程）設置― 186 ―

1997.4.（平成 9 年） ・超電導応用研究所、建設技術研究所設立
・産官学交流センター設立
1997.6.（平成 9 年） ・ハイテク・リサーチ・センター設立
1999.4.（平成 11 年）・理工学部数理学科を数理科学科、経営工学科を情報システム工学科、建設工学科を建設環境工学科、産業機械工学科を知能機械工学科、
応用電子工学科を電子情報工学科に名称変更
・フロンティア共同研究センター設立
2000.4.（平成 12 年）・理工学部生命工学科、情報社会学科設置
2001.4.（平成 13 年）・情報環境学部開設＜情報環境工学科、情報環境デザイン学科設置＞
・大学院工学研究科機械工学専攻（修士課程・博士課程）、精密シス
テム工学専攻（修士課程・博士課程）設置
2002.4.（平成 14 年）・工学部第一部情報メディア学科設置
・工学部第一部物質工学科を環境物質化学科、精密機械工学科を機械
情報工学科に名称変更
・理工学研究科生命工学専攻（修士課程）設置
・理工学研究科数理科学専攻（博士課程）を数理・情報科学専攻（博士課程）、数理学専攻（修士課程）を数理科学専攻（修士課程）、シ
ステム工学専攻（修士課程）を情報システム工学専攻（修士課程）、機械工学専攻（修士課程）を知能機械工学専攻（修士課程）に名称変更
2003.4.（平成 15 年）・理工学研究科応用電子工学専攻（修士課程）を電子情報工学専攻（修士課程）に名称変更
2004.4.（平成 16 年）・情報環境学研究科（修士課程）開設＜情報環境工学専攻（修士課程）、
情報環境デザイン学専攻（修士課程）設置＞
・工学研究科情報メディア学専攻（修士課程・博士課程）設置
・理工学研究科情報社会学専攻（修士課程）設置
・超電導応用研究所を先端工学研究所に名称変更
2005.7.（平成 17 年）・東京電機大学短期大学廃止
・工学研究科機械システム工学専攻（修士課程・博士課程）廃止
2006.4.（平成 18 年）・先端科学技術研究科（博士課程（後期））開設＜数理学専攻、電気電子システム工学専攻、情報通信メディア工学専攻、機械システム
工学専攻、建築・建設環境工学専攻、物質生命理工学専攻、先端技術創成専攻、情報学専攻設置＞（※工学研究科博士課程、理工学研
究科博士課程を廃止）
・理工学研究科建設工学専攻（修士課程）を建設環境工学専攻（修士課程）に名称変更
・情報環境学部情報環境学科設置（※情報環境学部情報環境工学科、
情報環境デザイン学科学生募集停止）
2007.4.（平成 19 年）・創立 100 周年（9 月 11 日）
・未来科学部開設＜建築学科、情報メディア学科、ロボット・メカト
ロニクス学科設置＞
・工学部開設＜電気電子工学科、環境化学科、機械工学科、情報通信工学科設置＞（※工学部第一部電気工学科、電子工学科、環境物質― 187 ―

化学科、機械工学科、機械情報工学科、情報通信工学科、情報メディア学科、建築学科の学生募集停止）
・理工学部理工学科設置＜ 4 学系体制 : サイエンス学系、情報システ
ムデザイン学系、創造工学系、生命理工学系＞（※理工学部数理科
学科、情報科学科、情報システム工学科、建設環境工学科、知能機械工学科、電子情報工学科、生命工学科、情報社会学科の学生募集停止）
2008.4.（平成 20 年）・工学部第二部電気電子工学科設置（※工学部第二部電気工学科、電子工学科の学生募集停止）
2009.4.（平成 21 年）・未来科学研究科（修士課程）開設＜建築学専攻、情報メディア学専攻、ロボット・メカトロニクス学専攻設置＞
・工学研究科電気電子工学専攻（修士課程）設置（※工学研究科電気工学専攻（修士課程）、電子工学専攻（修士課程）、精密システム工学専攻（修士課程）、情報メディア学専攻（修士課程）、建築学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・理工学研究科理学専攻（修士課程）、情報学専攻（修士課程）、デザ
イン工学専攻（修士課程）、生命理工学専攻（修士課程）設置（※
理工学研究科数理科学専攻（修士課程）、情報科学専攻（修士課程）、
情報システム工学専攻（修士課程）、建設環境工学専攻（修士課程）、
知能機械工学専攻（修士課程）、電子情報工学専攻（修士課程）、生
命工学専攻（修士課程）、情報社会学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・情報環境学研究科情報環境学専攻（修士課程）設置（※情報環境学
研究科情報環境工学専攻（修士課程）、情報環境デザイン学専攻（修士課程）の学生募集停止）
・理工学部理工学科学系再編＜ 5 学系体制 : 理学系、生命理工学系、
情報システムデザイン学系、電子・機械工学系、建築・都市環境学
系へ再編＞
2010.4.（平成 22 年）・工学研究科電気工学専攻（修士課程）、電子工学専攻（修士課程）の廃止
・理工学研究科数理科学専攻（修士課程）、情報科学専攻（修士課程）、
情報システム工学専攻（修士課程）、建設環境工学専攻（修士課程）、
知能機械工学専攻（修士課程）、生命工学専攻（修士課程）、情報社
会学専攻（修士課程）の廃止
2010.9.（平成 22 年）・工学研究科情報メディア学専攻（修士課程）の廃止
2011.3.（平成 23 年）・建設技術研究所の廃止
2011.4.（平成 23 年）・工学研究科精密システム工学専攻（修士課程）、理工学研究科電子情報工学専攻（修士課程）、情報環境学研究科情報環境デザイン学専攻（修士課程）の廃止
・情報環境学部情報環境工学科、情報環境デザイン学科の廃止
2012.4.（平成 24 年）・東京千住キャンパス開設（先端科学技術研究科（東京神田キャン
パス所属）、工学研究科（修士課程）、未来科学研究科（修士課程）、
工学部、工学部第二部、未来科学部が、東京神田キャンパスから東
京千住キャンパスへ移転）― 188 ―

大学校歌・学生歌

１

東京電機大学― 190 ―

校歌

２

東京電機大学― 191 ―

学生歌

― 192 ―大学キャンパス等所在地
東京千住キャンパス
〔大学（未来科学部、工学部、工学部第二部）・大学院（未来科学研究科、工学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 120-8551

東京都足立区千住旭町 5 番

ダイヤルインのための電話番号は 103 頁参照。
千葉ニュータウンキャンパス〔大学（情報環境学部）・大学院（情報環境学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 270-1382

干葉県印西市武西学園台 2 － 1200

TEL：0476-46-4111
埼玉鳩山キャンパス
〔大学（理工学部）・大学院（理工学研究科、先端科学技術研究科）〕〒 350-0394

埼玉県比企郡鳩山町石坂

TEL：049-296-0042

本冊子は新入生のみに配布されます。
卒業するまで大切に取扱いください。
また、年度毎に変更がある場合は別途お知らせします。