消防予第 29 号
平成 4 年 2 月 18 日

各都道府県消防主管部長 殿
消防庁予防課長

業務用ガス機器の設置基準について(通知)

業務用ガス機器の設置方法等については、各市町村の火災予防条例における規定のほか、「業務用厨房ガス機器の設置基準について(昭和 62 年 10 月 1 日付け消防予第 174 号通知)」により運用を願っているところである。
今般、財団法人日本ガス機器検査協会に設置されている「ガス消費機器設置基準調査委員会」(委員長 藤井正一 芝浦工業大学教授)において、火災予防条例準則の改正も踏まえ「業務用厨房ガス機器の設置基準」の見直しが行われた。この結果、対象ガス機器にガス冷暖房機器、業務用ガス温水機器及び業務用ガス乾燥機器が加えられるとともに、ダクト設備の基準が導入され「業務用ガス機器の設置基準」としてまとめられた。
今後、下記に係わる業務用ガス機器の設置に関しては、当該基準により設置するよう指導するとともに、貴管下市町村に対しても本通知を示達の上、当該ガス機器の設置が適正に行われるよう、よろしくご指導願いたい。
なお、「業務用ガス機器の設置基準」の実施に当たっての具体的な運用等については、財団法人日本ガス機器検査協会から冊子「業務用ガス機器の設置基準及び実務指針」が発刊される予定であるので、念のために申し添える。
記
1 適用対象となるガス機器「業務用ガス機器の設置基準」の適用対象となるガス機器は、「燃焼機器の防火性能評定の実施について(昭和 61 年 11 月 1 日付
け消防予第 149 号通知)」により「ガス機器防火性能評定委員会」において評定された火災予防条例準則別表に定めのない種類のガス機器で次に掲げるものである。
(1) 業務用ガス厨房機器
レンジ、こんろ、中華レンジ、オーブン、フライヤー、炊飯器、グリドル、酒かん器、おでん鍋、蒸し器、焼き物器、食器消毒保管庫、煮沸消毒器、湯せん器、めんゆで器、煮炊釜、食器洗浄機等(2) 業務用ガス冷暖房機器
ガス遠赤外線放射式暖房機(ガス消費量が 16,000kcal/ｈ又は 1.3 ㎏/ｈを超えるもの)
ガスヒートポンプ冷暖房機(ガス消費量 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈ以下のもの)(3) 業務用ガス温水機器
ガス貯湯式・常圧貯蔵式温水機(伝熱面積が 4 ㎡以下、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ以下でガス消費量が 36,000kcal/ｈ又は 3 ㎏/ｈを超える
もの)
ガス瞬間湯沸器(ガス消費量が 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈを超えるもの)
上記以外のもの(伝熱面積が 4 ㎡以下、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ以下のもの＜注＞)＜注＞(ア) 貫流式にあっては、伝熱面積が 5 ㎡以下を対象とする。
(イ) 大気圧式及び真空式にあっては、伝熱面積が 4 ㎡を超えても原則として対象とする。
(4) 業務用ガス乾燥機器
ガス衣類乾燥機(ガス消費量が 5,000kcal/ｈ又は 0.42 ㎏/ｈを超えるもの)
2 その他「燃焼機器に係る防火性能評定の実施について(昭和 61 年 11 月 1 日付け消防予第 149 号通知)」の別添 2「燃焼機器の防火性能評定と設置方法」の非標準型燃焼機器に係る設置方法欄中「及び非標準型ガス機器に係る設置基準(検討中)」を「又は別表に定めのない種類の燃焼機器のうち業務用ガス機器については、「業務用ガス機器の設置基準について」(平成 4 年 2 月 18 日付け消防予第29 号)」に改める。
別添
業務用ガス機器の設置基準
Ⅰ章 総則
1 目的

本基準は、業務用用途におけるガスを消費する機器(以下「業務用ガス機器」という)の設置について、使用者の安全上、衛生上及び防火上あるべき姿を明確にし、ガスの消費に係る事故の発生防止を目的とする。
2 適用
2―1 適用範囲
本基準は、都市ガス及び液化石油ガスを使用する業務用ガス機器の設置に関して規定するものである。
2―2 対象ガス機器等
本基準を適用するガス機器等は、業務用ガス機器検査規程｛(財)日本ガス機器検査協会}の検査合格表示品並びにガス事業法に定められた「第一種ガス用品」及び液化石油ガス法に定められた「第一種液化石油ガス器具等」に該当するものにあつては検定合格表示品又は登録製造事業者が自ら技術基準に適合している旨を表示した合格表示品及びガス事業法に定められた「第二種ガス用品」の検査合格表示品、これら以外のものにあつては、工業標準化法に基づく日本工業規格(以下「ＪＩＳ」という。)表示品及び(財)日本ガス機器検査協会(ＪＩＡ)並びに(財)日本エルピーガス機器検査協会(ＬＩＡ)、(財)化学品検査協会(ＣＩＰ)、高圧ガス保安協会(ＫＨＫ)、(財)日本建築センター及び(財)日本消防設備安全センター等の公的検査機関の行う検査合格表示品を対象とする。
2―2―1 対象ガス機器
表Ⅰ―2―2 対象ガス機器と適用範囲
名 称
適

用

範

囲

合格表示

業務用ガ ・レンジ、こんろ、中華レンジ、オーブン、フライヤー、炊飯器、グリドル、酒かん器、おス厨房機 でん鍋、蒸し器、焼き物器、食器消毒保管庫、煮沸消毒器、湯せん器、めんゆで器、器
煮炊釜、食器洗浄機等
ガス遠赤外線放射・ガス消費量が 16,000kcal/ｈ又は 1.3 ㎏/ｈを超えるもの
業務用ガ
式暖房機
ス冷暖房
ガスヒートポンプ冷
機器
・ガス消費量が 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈ以下のもの
暖房機(財)日本ガス機器検査協会検査合格表示

ガス貯湯式・常圧貯 ・伝熱面積が 4 ㎡以下、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ以下でガス消費量が業務用ガ 蔵式温水機
36,000kcal/ｈ又は 3 ㎏/ｈを超えるもの
ス温水機
ガス瞬間湯沸器
・ガス消費量が 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈを超えるもの(黒器
上記以外のもの・伝熱面積が 4 ㎡以下、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ以下のもの＜注＞

色)

業務用ガ
・ガス消費量が 5,000kcal/ｈ又は 0.42 ㎏/ｈを超えるもの
ス乾燥機 ガス衣類乾燥機器＜注＞1 貫流式にあつては、伝熱面積が 5 ㎡以下を対象とする。
2 大気圧式及び真空式にあつては、伝熱面積が 4 ㎡を超えても原則として対象とする。
3 用語の定義
3―1 ガス機器の分類
表Ⅰ―3―1 ガス機器の給気・排気による分類
区

開

分

放

式

ＣＦ式
＜注 1＞
半密閉式

密閉式

ＦＥ式
＜注 2＞

ＦＦ式
ＢＦ式

屋外用

ＲＦ式

機器の給気
屋

内

自

然

強

屋

機器の排気
外

屋

内

屋

外

＼

自

然

＼

制

＼

自

然

＼

自

然

＼

強

制

＼

自

然

＼

＼

自

然

強

制

＼

＼

自

然

自

然

＼

＼

強

制

強

制

＼

＼

自

然

強

制

＼

＼

強

制

＼

自

然

＼

強

制

＼

強

制

＼

自

然

＼

強

制

＼

強

制

＼

自

然

＼

自

然

＼

自

然

＼

自

然

＼

強

制

＼

強

制

＜注 1＞ 半密閉式で、ＣＦ式のうち給気・排気が自然のものを自然通気、給気が強制、排気が自然のものを強制通気式という。
＜注 2＞ 排気筒トップの吹出圧力が風圧帯内で 8 ㎜Ｈ2Ｏ以上のものをいう。
3―2 開放式ガス機器
燃焼用の空気を屋内からとり、燃焼排ガスをそのまま屋内に排出する方式のガス機器
3―3 半密閉式ガス機器
燃焼用の空気を屋内からとり、燃焼排ガスを排気筒で屋外に排出する方式のガス機器
自然通気力による自然排気式(以下「ＣＦ式」という。)と、排気用送風機を用いた強制排気式とがある。
3―4 密閉式ガス機器
屋内空気と隔離された燃焼室内で、屋外から取り入れた空気により燃焼し、屋外に燃焼排ガスを排出する方式のガス機器
給排気を自然通気力により行う自然給排気式(以下「ＢＦ式」という。)と、給排気用送風機により給排気を強制的に行う強制給
排気式(以下「ＦＦ式」という。)がある。
3―5 屋外用ガス機器
屋外に設置するように設計されたガス機器(ＲＦ式)
建物外壁やバルコニー等に設置される壁掛形及び据置形並びにスラブにつり下げて設置されるつり下形等がある。
なお、屋外用には、自然排気と強制排気の 2 つの排気方式がある。
3―6 常設形ガス機器
日常の使用に際して移動させず、かつ、接続の着脱も行わないガス機器
3―7 移動設置形ガス機器
日常の使用に際して移動し、又は接続の着脱が行われるガス機器
3―8 組込形ガス機器
建物又は調理台等に組み込んで使用するガス機器
3―9 業務用ガス厨房機器
業務用厨房等で主に調理用に使用されるガス機器
3―9―1 レンジ
上部に煮焼き等可能なこんろ又は鉄板を有し、下部にオーブン等を備えたガス機器
3―9―2 こんろ
上部にこんろを有し、下部にオーブン等がない機器及びこんろや熱板を有する置台型のガス機器
3―9―3 中華レンジ
主として中華料理に用い、中華なべ専用のごとくを備えたガス機器
3―9―4 オーブン
調理用庫内で放射熱と対流熱で蒸し焼きをするガス機器
3―9―5 フライヤー
油を加熱してフライ・天ぷら等の調理をするガス機器
3―9―6 炊飯器
専用容器(食缶等)を用いて炊飯するガス機器
3―9―7 グリドル
熱板上で焼いたり・いためたりするガス機器
3―9―8 酒かん器
酒のかんをするガス機器
3―9―9 おでん鍋
主としておでんの調理・保温をするガス機器
3―9―10 蒸し器
蒸気により蒸し調理をするガス機器
3―9―11 焼き物器
食肉等を直火又は放射熱で調理をするガス機器
3―9―12 食器消毒保管庫
食器を熱風で加熱消毒し、保管するガス機器
3―9―13 煮沸消毒器
加熱された湯などにより食器等の煮沸消毒をするガス機器
3―9―14 湯せん器
湯槽内に専用容器(ホテルパン、ポット等)を落し込み、食品の保温をするガス機器
3―9―15 めんゆで器
めん類をゆでたり・ゆがいたりするガス機器
3―9―16 煮炊釜
専用容器を備えた大容量の煮炊をするガス機器
3―9―17 食器洗浄機

飲食に用いる各種食器の洗浄をするガス機器
3―10 業務用ガス冷暖房機器
3―10―1 ガス遠赤外線放射式暖房機
遠赤外線の放射により主として採暖の用に供する暖房機であり設置の形態によりつり下形、壁掛形(コーナー形)、組込形及び据置形がある。
3―10―2 ガスヒートポンプ冷暖房機
ガスヒートポンプ冷暖房機は、ガスエンジンによつて冷媒用コンプレッサーを駆動し、冷媒のヒートポンプサイクルによつて冷暖房を行うエアコンディショナーである。
3―11 業務用ガス温水機器
水を加熱する構造をもち、主に給湯用及び飲用を目的とするガス機器で、構造によりガス貯湯式温水機、ガス常圧貯蔵式温水機及びガス瞬間湯沸器等がある。
3―11―1 ガス貯湯式温水機
貯湯槽に貯えた水を加熱する構造で、湯温と連動してガス通路を開閉する機構をもち、貯湯槽が密閉され 10ｍＨ2Ｏ(ゲージ圧
力 1 ㎏/㎝ 2)以下の水頭圧がかかるガス機器
3―11―2 ガス常圧貯蔵式温水機
貯湯槽に貯えた水を加熱する構造で、湯温と連動して、ガス通路を開閉する機構をもち、貯湯部が大気に開放されており、主として飲用を目的としたガス機器
3―11―3 ガス瞬間湯沸器
給水に応じて、ガス通路を開閉することができる構造をもち、水が熱交換器を通過する間に加熱される構造のガス機器
3―11―4 その他温水機
その他温水機器とは、大気圧式、真空式温水機等をいう。
3―11―4―1 大気圧式(無圧式)温水機
大気圧式(無圧式)温水機とは、水を熱媒として用い貯湯槽上部が大気に開放されており、この熱媒水を外部に取付けた熱交換器へポンプで導き、給湯又は暖房に利用する間接加熱式のガス機器をいう。
3―11―4―2 真空式温水機
真空式温水機とは、大気圧以下の密閉容器内で熱媒水を加熱し、発生した蒸気の凝縮潜熱を給湯又は暖房等に利用する間接加熱式のガス機器をいう。
3―11―4―3 その他温水機
その他温水機とは、伝熱面積 4 ㎡以下(貫流式は 5 ㎡以下)、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ(ゲージ圧力 1 ㎏/㎝ 2)以下のものをいう。
3―12 業務用ガス乾燥機器
3―12―1 ガス衣類乾燥機
ガスの燃焼熱で加熱した空気を電動機で通風して洗濯した衣類を乾燥するガス機器
構造によりコイン式衣類乾燥機とタイマー式衣類乾燥機がある。
3―12―1―1 コイン式衣類乾燥機
主にコインランドリーで使用され、コイン 1 枚当りの運転時間が予め設定されており、使用者が投入したコインの枚数相当分で運転可能となるガス機器
3―12―1―2 タイマー式衣類乾燥機
主にクリーニング店、ホテル、病院等で使用され、タイマーにより使用者が希望する運転時間で運転可能となるガス機器
3―13 都市ガス用接続具
3―13―1 金属可とう管
ガス栓とガス機器との接続に用いられる可とう性を有する金属管
3―13―2 強化ガスホース
ガス栓とガス機器との接続に用いられる網状の硬鋼線及び繊維により補強されたゴム製のホース
3―13―3 両端迅速継手付ガス用ゴム管
ガス栓とガス機器との接続に用いられるゴム管であつて、両端にコンセント継手が付いたもの
3―14 ＬＰガス用ガス接続具
3―14―1 金属フレキシブルホース
ガス栓とガス機器との接続に用いられる可とう性を有する金属管
3―14―2 液化石油ガス用継手金具付低圧ホース
ガス栓とガス機器との接続に用いられる網状の硬鋼線及び繊維により補強されたゴム製のホース
3―14―3 ＬＰガス用両端迅速継手付用ゴム管、ＬＰガス用両端迅速継手付低圧ホース、ＬＰガス用両端迅速継手付塩化ビニルホース
ガス栓とガス機器との接続に用いられるゴム管又は網状の硬線及び繊維に補強されたゴム製のホースであつて、両端にコン
セント継手が付いたもの
3―15 排気筒
ガス機器の燃焼排ガスを屋外に排出するための筒をいう。

3―16 給排気筒
密閉式ガス機器の給排気を行うための筒で、外壁等を貫通して設ける部分(以下「給排気筒トップ」という。)及び密閉式ガス機
器本体から給排気筒トップまでの間の部分から構成される。
3―17 ガス漏れ(火災)警報設備
都市ガス又は液化石油ガスの漏れを検知し、建築物等の関係者及び利用者に警報する設備で、検知器、中継器、受信機、警報装置及び電気設備で構成される。
3―18 ガス漏れ警報器
都市ガス又は液化石油ガスの漏れを検知して警報を発するもの
ガス漏れ警報器は、その適応するガスの区分に応じて次のように分けられる。
(1) 都市ガス用① 全ガス用
空気より軽いガス及び重いガスに適用できるもの② 空気より軽いガス用
空気より軽いガスに限り適用できるもの③ 空気より重いガス用
空気より重いガスに限り適用できるもの(2) 液化石油ガス用
3―19 不完全燃焼警報器
ガス機器の不完全燃焼等による一酸化炭素の発生を検知して警報を発するもの
3―20 自動ガス遮断装置
ガスの流量若しくは圧力等の異常な状態又はガスの漏えいを検知し、自動的にガスを遮断する機能を有する装置で検知部、制御器(部)及び遮断弁(部)より構成されたもの
3―21 排気ダクト
排気フード等から排気の出口までをつなぐ風道で断面形状が円形や長方形(矩形)などで作られた排気等を排出するための管路
3―22 排気フード
開放式ガス機器等の排気の捕集を目的としてガス機器近くに設けられる吸い込み口付おおい3―23 防火ダンパー
火災の拡大及び火災による事故を防ぐために、ダクトの防火区画を貫通する部分等に設ける自動的に閉まるダンパーで、温度ヒューズ又は熱感知器と連動して自動的に閉鎖するもの(ＦＤ)、煙感知器と連動して自動的に閉鎖するもの(ＳＤ)、ＳＤに温度ヒューズ又は熱感知器を併設したＳＦＤがある。
3―24 フード等用簡易自動消火装置
火災による煙、熱又は炎により火災の発生を感知し、自動的に水又はその他の消火剤を圧力により放出して消火を行う装置
フード等用簡易自動消火装置は、防護対象物により次の 3 種類がある。
(1) フード・ダクト用
フード部分及び排気用ダクト内部を防護対象(2) レンジ用
レンジを防護対象(3) フライヤー用
フライヤーを防護対象
3―25 グリス除去装置
排気中の油脂及び塵埃などを排気ダクトに入る前に分離し、除去する装置
グリス除去装置は、性能及び原理等により次の 2 種類がある。
(1) グリスフィルター・排気フード内に設けられた媒介物(フィルター)により除去する装置(2) グリスエクストラクター
・排気フード内部で機械的に排気気流を縮流加速し、その遠心力により除去し、自動洗浄装置を有する装置
3―26 不燃材料
建築基準法第 2 条第 9 項に規定されているコンクリート、れんが、瓦、石綿スレート、鉄鋼、アルミニューム、ガラス、モルタル
及びしつくい等をいう。
このほか、建築基準法施行令第 108 条の 2 で定める不燃性を有するものが該当する。
3―27 可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等
不燃材料以外の材料による仕上げをした建築物の部分等及び不燃材料以外の材料に鋼板又は薄い石綿スレート板等の不燃材料で仕上げをした建築物の部分等をいう。
3―28 不燃材料による仕上げをした建築物の部分等
下地を可燃材料、難燃材料又は準不燃材料で造り、不燃材料で有効に仕上げた建築物の部分等又は「可燃材料、難燃材料
又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」の表面を防熱板で覆つた建築物の部分等をいう。
3―28―1 防熱板
防熱板とは、ガス機器を設置した箇所の「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」の表面温
度が室温を 35℃としたときに 100℃を超えないように「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」の表面を覆うものをいう。
3―29 不燃材料で造られた建築物の部分等
下地も仕上げも、不燃材料で造られた建築物の部分等をいう。
3―30 換気方式(1) 換気方式には、自然換気及び機械換気があるので室の用途に応じた方式とすること。
(2) 機械換気の種別は、第一種換気法、第二種換気法及び第三種換気法である。
3―30―1 自然換気方式
室内の上部に換気のために設けた排気口で、室内外の温度差を利用して換気する方式
3―30―2 機械換気方式
室内の排気を換気扇等の動力を用いて屋外に換気する方式
3―31 自然排気式
ＣＦ式ガス機器の排気方式の区分である。ＣＦ式ガス機器に排気筒を設け、燃焼排ガスを屋外に排出する方式
3―32 強制排気式
半密閉式ガス機器の排気方式の区分である。燃焼排ガスを排気用送風機によつて屋外に排出する方法で、ＣＦ式ガス機器の排気筒の途中に排気用送風機等を取り付けて排気する強制排気システムと、排気用送風機等がガス機器内に組み込まれているＦＥ
式ガス機器に排気筒を接続して排気するものとがある。
3―33 外壁式
密閉式ガス機器の給排気方式の区分である。密閉式ガス機器の給排気筒トップを、外壁面に取り付け給排気を行う方式。ＢＦ
式ガス機器に用いる場合はＢＦ―Ｗ式、またＦＦ式ガス機器に用いる場合はＦＦ―Ｗ式とよばれる。
3―34 給気口、換気口及び排気口(1) 給気口:燃焼に必要な空気を屋外から取り入れるための開口部(2) 換気口:ガス機器設置室の空気を入れかえるために設けた開口部(3) 排気口:よごれた空気を屋外に排出させるための開口部
Ⅱ章 設置上の基本事項
1 ガス機器とガスの種別との適合ガス機器は、設置場所に供給されているガスの種別に適合したものでなければならない。
2 給排気設備
2―1 基本事項
ガス機器は、給排気が十分に確保できるように設置すること。
2―2 換気換気は、室内環境の維持のために室内空気の給気・排気を行うことをいう。
2―3 給排気設備の適用
ガス機器を屋内に設置する場合の給排気設備の適用は、次による。
ただし、密閉式ガス機器を除く。
(1) ガス消費量が 10,000kcal/ｈ(0.85 ㎏/ｈ)を超えるガス機器についてはガス機器に排気筒を設け、ガス機器設置室に給気口を設けること。
ただし、用途上又は構造上やむをえない場合は、ガス機器の直上に排気フード付排気筒(建築基準法で規定する排気フードを有する排気筒であつて、換気扇等を設けたもの又は有効な立ち上がり部分を有するものをいう。以下同じ。)を設け、ガス機器設置室に給気口を設けること。
(2) ガス消費量が 10,000kcal/ｈ(0.85 ㎏/ｈ)以下のガス機器については、次のいずれかの措置を講じ、これらいずれの場合にあつても、ガス機器設置室に給気口を設けること。
① ガス機器に排気筒を設けること。
② ガス機器の直上に排気フード付排気筒を設けること。
③ ガス機器設置室に換気扇等又は排気口付排気筒(建築基準法で規定する排気筒であつて、換気扇等を設けたもの又は有効な立ち上がり部分を有するものをいう。以下同じ。)を設けること。
2―4 自然換気
2―4―1 排気口及び給気口
排気フード付排気筒及び排気口付排気筒の排気口は、換気設備を設ける調理室の天井又は天井から下方 80 ㎝以内の高さの位置(排気フード付排気筒を設ける場合は適当な位置)に設け、有効な立ち上がり部分を有する排気筒に直結すること。
2―5 機械換気
2―5―1 換気能力と排気フードの要件(1) 換気扇等の風量は、同時に使用されるガス機器(燃焼排ガスを直接屋外に排出するガス機器を除く。)の合計ガス消費量
1,000kcal/ｈ(0.085 ㎏/ｈ)当たり 43.2ｍ3/ｈ以上とすること。
ただし、換気上有効な排気フードを設けた場合は、排気フード形態により 32.4ｍ3/ｈ、又は 21.6ｍ3/ｈ以上とすることができる。
(2) ダクトを設けるなど給気又は排気の経路に抵抗がある場合は、それらを考慮のうえ換気扇等を選定すること。
2―5―2 給気口(1) 給気口の大きさは、その室で同時に使用されるガス消費量 1,000kcal/ｈ(0.085 ㎏/ｈ)当たり有効開口面積で 10 ㎡以上とすること。
(2) 給気口にガラリ等を設ける場合は、開口率を考慮して有効開口面積を算出すること。
(3) 給気口の位置は、炎の立消え等ガス機器への悪影響のない位置で、室内がよく換気される位置とすること。
(4) 給気口は、外気に面した壁に設けること。
ただし、給気経路が確保されている場合は、隣室側の壁に設けてもよい。
2―5―3 厨房の換気設計上の留意事項(手順)
厨房内は、厨房機器等の使用と各種の洗浄消毒作業に伴つて、熱・臭気、油煙・多量の水蒸気が発生するため、環境衛生と労働安全及び食品衛生からの給排気を十分考慮すること。
2―5―4 安全機構
ガス機器に係る給排気設備に換気扇等が設置されている場合は、ガス機器の使用に当たつて、使用者が容易に換気扇等を作動させることができる設備でなければならない。
2―6 開放式ガス機器
2―6―1 開放式ガス機器を設置した室の換気
ガス機器を室内に設置する場合で排気筒を設けることが著しく困難である場合は、次のいずれかの措置を講じ、これらいずれの場合にあつても、ガス機器設置室に給気口を設けること。
① ガス機器の直上に排気フード付排気筒を設けること。
② ガス機器設置室に換気扇等又は排気口付排気筒＜注 2＞を設けること。
なお、②の措置は、ガス消費量が 10,000kcal/ｈ(0.85 ㎏/ｈ)以下のガス機器を設置する場合に限る。
2―6―2 排気ダクト・フードの材料
排気ダクト及び排気フードは、耐食性を有する鋼板又はこれと同等以上の耐食性及び強度を有する不燃材料で造ること。
2―6―3 フード等の構造
フード等は、容易に清掃ができる構造とすること。
2―6―4 排気ダクトの接続部
排気ダクトの接続部は、フランジ接続、溶接等とし気密性のある接続とすること。
2―6―5 排気ダクトの排気能力
排気ダクトは、十分に排気を行うことができるものとすること。
2―6―6 排気ダクトと他の用途のダクト等との併用禁止
排気ダクトは、直接屋外に通ずるものとし、他の用途のダクト等と接続しないこと。
2―6―7 排気ダクトの曲がり、立下り
排気ダクトは、曲がり及び立下りの箇所を極力少なくし、内面を滑らかに仕上げること。
2―7 半密閉式ガス機器
2―7―1 排気筒の設置
ガス消費量が 10,000kcal/ｈ(0.85 ㎏/ｈ)を超えるガス機器については、ガス機器に排気筒を設け、ガス機器設置室に給気口を設けること。
ただし、用途上又は構造上やむをえない場合は、ガス機器の直上に排気フード付排気筒を設け、ガス機器設置室に給気口を設けることができる。
2―7―2 自然排気式
この方式は、ＣＦ式ガス機器の基本的な設置方式である。
2―7―2―1 排気筒材料
排気筒の材料は、不燃性であつて、耐熱性、耐食性を有するものであること。
2―7―2―2 排気筒の口径
排気筒の口径は、有効に燃焼排ガスを排出するために必要な径とし、ガス機器の接続部口径より縮小しないこと。
2―7―2―3 排気筒の高さ(1) 自然通気式
排気筒の高さは、次式で求めた値以上とすること。
都市ガスの場合

液化石油ガスの場合

ｈ ：逆風止め開口部下端から排気筒トップ中心までのの高さ(単位 ｍ)
ｎ ：排気筒の曲りの数：逆風止め開口部の下端から排気筒の先端の開口部の中心までの長さ(単位 ｍ)
Ａv：排気筒の有効断面積(単位 ㎝ 2)
Ｈ ：ガス機器のガス消費量(単位 kcal/ｈ)
Ｑ ：ガス機器のガス消費量(単位 ㎏/ｈ)(2) ガス温水機器の強制通気式
ガス機器の排気筒の煙道接続口の中心から頂部までの高さは、ガス機器の燃料消費量に応じ、次式に適合するものとすること。
ただし、特別な調査または研究の結果に基づいて算出する場合においては、当該算出によることができるものとする。
この式において、ｈ、Ａv、Ｖ、Ｑ、 、ｎ、Ｐｂ及びＺｆは、それぞれ次の値を表すものとする。
ｈ ：ガス機器の排気筒の煙道接続口の中心から頂部までの高さ(単位 ｍ)
Ａv：排気筒の有効断面積(単位 ㎡)
Ｖ ：燃料の単位消費量当りの廃ガス量(単位 ｍ3)(都市ガス：1ｍ3 につき 14.7ｍ3、ＬＰガス：1ｍ3 につき 33.3ｍ3)
Ｑ ：ガス機器の定格出力を当該ガス機器に使用する燃料の低発熱量と当該ガス機器の効率との積で除して得た燃料消費量(単位 1 時間につきｍ3 又は㎏)
：ガス機器の排気筒の煙道接続口の中心から頂部までの長さ(単位 ｍ)
ｎ ：排気筒の曲りの数
Ｐｂ：ガス機器内部の通過抵抗(単位 1 ㎡につき㎏)
Ｚｆ：ガス機器の送風機の通風力(単位 1 ㎡につき㎏)
2―7―2―4 排気筒頂部
排気筒頂部には、風雨に対して有効な排気筒トップを取り付け、その位置は、風圧の影響を受けない所とすること。
2―7―2―5 排気筒の設置場所
排気筒は点検、維持が容易にできる場所に設置すること。天井裏等の隠ぺい部に設ける場合は、点検ができるようにし、また修理や取替えに必要な範囲の隠ぺい部材の取外しができるように配慮すること。
2―7―2―6 排気筒の固定
排気筒は、自重、風圧、積雪荷重及び振動等に対して、十分耐え、かつ、排気筒を構成する接続部が容易に外れないよう堅固に取り付けること。
2―7―2―7 ドレン対策
排気筒は、ドレン等がたまりにくい構造とすること。
2―7―2―8 排気筒への防火ダンパーの取付禁止
排気筒には、防火ダンパー等＜注＞を取付けないこと。
＜注＞ 防火ダンパー等とは、火災時に火炎、煙などを遮断するために設ける設備及び風量調節装置などをいう。
2―7―2―9 給気口及び換気口
ＣＦ式ガス機器を設けた室には、有効開口面積が、ガス機器の排気筒断面積以上の給気口を設けること。
給気口及び換気口等の開口部は、外気又は外気に通ずる所に設けること。
2―7―3 強制排気式
燃焼排ガスを排気用送風機によつて屋外に排出する方式で、排気筒の横引き長さと高さの関係はとくに規定がなく、また排気筒トップの位置も風圧帯内にすることができる。
この方式を用いる場合、ＣＦ式ガス機器の排気筒の途中に排気用送風機等を取り付けて排気する強制排気システムと、ガス機
器に送風機等が組み込まれているＦＥ式ガス機器を使用する場合とがある。前者の場合強制排気式用として排気用送風機や安全機構をシステム化している製品を用いると、能力や許容限度等が確認されているので、設置工事上も有利である。
また、後者の場合は、排気用送風機の耐熱性、安全機構、排気能力及び排気筒の通気抵抗の許容値がガス機器の性能として検査時点で確認されているので、設置に当たつては、設置・工事説明書に従つて工事すればよい。
2―7―3―1 強制排気システム(1) 排気用送風機
排気用送風機は、不燃性であつて、耐熱性、耐食性のあるものであること。
排気用送風機の機能が停止した場合、ガス機器へのガス通路が遮断され、排気用送風機の機能が復帰した場合、未燃ガスが放出しない構造であること。
排気筒に設けられる排気用送風機の換気能力は、排気筒の通気抵抗及び屋外の風圧に打ち勝ち、理論排気ガス量(1,000kcal/ｈ(0.085 ㎏/ｈ)当たり 1.08ｍ3/ｈ)の 2 倍以上であること。
(2) 排気筒
排気筒の形状は、燃焼排ガスが逆流しないよう風量が確保されるものであること。
排気筒の径、長さ及び曲り数は前規程の排気能力の範囲内であること。
排気筒は、容易にはずれないよう強固に接続し、かつ、燃焼排ガス漏れを防ぐ措置を講ずること。

排気筒の横引き部分にはこう配をつけ、その先端はドレンを排除できる構造であること。
(3) 排気筒トップ
排気筒トップは、ガス機器用のものを使用し、その形状又は構造を変更してはならない。
Ⅱ章 3―6―2 の規程に定める範囲を壁面に投影した範囲内に、燃焼排ガスが室内に流入するおそれのある開口部がないこと。
ただし、給排気筒トップ開口部から 600 ㎜以上離れた部分を除く。強制排気式の排気筒トップは、共用排気ダクト(ブランチドフルー)又は共用給排気ダクト(Ｕダクト、ＳＥダクト)等に接続しないこと。
(4) 給気口
給気口の大きさは、排気筒断面積以上とすること。
(5) 排気筒の材料等
排気筒に関するその他の項目については、Ⅱ章 2―7―2―1(排気筒材料)及びⅡ章 2―7―2―5(排気筒の設置場所)からⅡ
章 2―7―2―8(排気筒への防火ダンパーの取付禁止)までを準用する。
2―7―3―2 ＦＥ式ガス機器の排気設備
ＦＥ式ガス機器は、排気筒を接続して屋外に燃焼排ガスを排出すること。
なお、排気筒、排気筒トップ、給気口及び排気筒の材料等についてはⅡ章 2―7―3―1(強制排気システム)に準ずる。
2―8 密閉式ガス機器
2―8―1 外壁式(ＦＦ―Ｗ式)
ＦＦ―Ｗ式は、ＦＦ式ガス機器の給排気筒トップを外壁面へ取り付けて燃焼のための給排気を行う方式である。強制給排気式のため給排気筒の延長ができ、ガス機器本体が外壁に面している必要もなく、設置が比較的自由である。
2―8―1―1 給排気筒トップの周囲条件(基本事項)(1) 給排気筒トップは、十分に開放された屋外空間、燃焼排ガスの滞留しない空間を有する開放廊下又はバルコニー等に接して設けられたものであること。
(2) 給排気筒トップの周辺には、建築物の突出物等の障害物のないことを基本とするが、障害物のある場合は、燃焼排ガスが障害物にあたつて給気側に流入しない位置とすること。
(3) 給排気筒トップ給気部の上方の軒又は突出物との距離は、250 ㎜以上とする。
(4) 軒の深い建物等で軒等の先端に下り壁がある場合、その下端と給排気筒トップ給気部上端との間隔は 100 ㎜以上とすること。
なお、上方障害物が「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」の場合は、Ⅱ章 3―5(給排気筒トップ周囲の離隔距離)によること。
(5) Ⅱ章 3―5―3 の規程に定める範囲を壁面に投影した範囲内に、燃焼排ガスが室内に流入するおそれのある開口部がないこと。
ただし、給排気筒トップ開口部から 600 ㎜以上離れた部分を除く。
2―8―1―2 給排気筒トップの取付け
給排気筒トップは、当該ガス機器用のものを使用し、その形状又は構造を変更してはならない。
給排気筒トップの壁貫通部は、給排気筒トップ本体との間に燃焼排ガスが屋内に流れ込む隙間がないこと。
給排気筒トップは外壁設置用とし、先下りこう配に設置すること。
給排気筒トップの周辺に燃焼を妨げる囲い又は障害物を設置しないこと。
2―8―1―3 給排気筒の取付け(接続部)
給気筒及び排気筒の接続部は、漏れを生じないように接続すること。また、はずれ防止措置を講ずること。
給排気筒の延長は、ガス機器の設置・工事説明書に記載されている最大延長以内で行い、その末端は給排気筒トップに確実に接続すること。また、給排気筒の接続部には抜け防止のための措置を施すこと。
給排気筒は点検、維持が容易にできる場所に設置すること。天井裏の隠ぺい部に設ける場合は点検できるようにし、また、修理、取替えに必要な範囲の隠ぺい部材の取外しができるように配慮すること。
2―9 屋外用ガス機器
屋外用のガス機器を設置する周囲は、建物の位置、形状により、強風渦流の生じない開放された空間に設けること。なお、性能が確認されたガス機器については、設置・工事説明書によることができる。
Ⅱ章 3―6―4 の規程に定める範囲を壁面に投影した範囲内に、燃焼排ガスが室内に流入するおそれのある開口部がないこと。
ただし、給排気筒トップ開口部から 600 ㎜以上離れた部分を除く。
3 ガス機器の設置に係る防火上の措置
3―1 基本事項
ガス機器及び排気筒は、火災予防上安全なものであるか、又はそれらを設置する場所に有する建築物の部分等及び諸設備から安全な離隔距離を保つなど、防火上必要な措置を講じて設置すること。
3―2 「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」へのガス機器の設置(1) ガス機器及び排気筒を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」がある
場合には、防火上安全な離隔距離をとるか、「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」を有効に防護すること。
(2) ガス機器は特別に造られたものを除き、壁等の「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料により仕上げをした建築物の部分等」
に対し、はめこんだり、底部を除く 3 方以上が囲われた状態で設置しないことを原則とする。やむを得ず、囲われた状態で設置する場
合は、「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」の壁面等の各面(特にガス機器の裏面)が容易に点検できるよう配慮すること。

3―3 ガス機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
ガス機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」とは、ガス機器に表示されている「可燃物からの離隔距離」をとること。また、ガス機器と「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」(「防熱板」で覆つた建築物の部分等を含む。)とは、防火上有効な離隔距離をとること。
3―4 排気ダクト・フードの離隔距離
3―4―1 排気ダクトと「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
排気ダクトは、「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」及び可燃性の物品との間に 100 ㎜
以上の離隔距離を保つこと。ただし、金属以外の不燃材料で有効に被覆する部分については、この限りでない。
3―4―2 排気フードと「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
排気ダクトは、「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」及び可燃性の物品との間に 100 ㎜
以上の離隔距離を保つこと。ただし、金属以外の不燃材料で有効に被覆する部分については、この限りでない。
3―5 排気筒と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」との離隔距離
排気筒はガス機器の種類、設置の状況に応じて、次の防火措置を講ずること。
(1) 排気筒を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、防火上安全な離隔距離をとるか、又は有効に防護すること。
① 排気筒と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」との離隔距離は、150 ㎜以上とすること。
② 排気筒で、排気温度が 260℃以下(半密閉式ガス機器は逆風止めの直上又は機器本体の出口、密閉式ガス機器はガス機
器本体の排気筒接続口における温度とする。)のガス機器にあつては、①の規程にかかわらず、排気筒と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」との離隔距離は、その排気筒の直径の 1／2 以上とすることができる。
③ 密閉式ガス機器の給排気筒トップあるいは給排気筒で、排気温度が 260℃以下(ガス機器本体の排気筒接続口における温度とする。)のガス機器であつて、防火上支障がないものは、①、②の規程によらなくてもよい。
④ ①において、排気筒の表面を厚さ 100 ㎜以上の金属以外の不燃材料で覆つた場合は、この限りではない。
⑤ ②において、排気筒の表面に厚さ 20 ㎜以上の金属以外の不燃材料を巻いて有効に断熱した場合は、この限りではない。
⑥ 貫通部であつて、不燃材料で造られた鉄板製めがね板等を防火上支障がないように設けた部分は、①、②、④、⑤の規程によらなくてもよい。
(2) 天井裏等の隠ぺい部分に排気筒を設置する場合は、接続部を排気漏れのない構造とし、堅固に接続するとともに、金属以外の不燃材料で覆うこと。
3―6 排気筒・給排気筒トップ周囲の離隔距離
3―6―1 ＣＦ式ガス機器の排気筒トップと軒との関係位置(1) 排気筒の屋上突出部は、屋根面からの垂直距離を 60 ㎝以上とすること。
(2) 排気筒の高さは、その先端からの水平距離 1ｍ以内に建築物がある場合で、その建築物に軒がある場合においては、その建築物の軒から 60 ㎝以上高くすること。
3―6―2 ＦＥ式ガス機器の排気筒トップ周囲の離隔距離
排気筒トップの開口部と周囲の「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」とは、次の離隔距
離をとること。
表Ⅱ―3―3 排気筒トップ周囲の離隔距離(㎜以上)＼ 離隔方向＼吹き出し方向 ＼上下 向 き 1 方 向

300 (※)

150 (※)

600 (※)(300)

150 (※)

鉛 直 面 全 周

600 (※)(300)

150 (※)

150 (※)

150 (※)

斜

周

600
(300)

150

150

300

斜 め 下 向 き

300

150

150

300

め

全

方

側

方

下

方

前

方

600
(300)
備考 ( )内の数値は、防熱板を取り付けた場合及び、「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」との寸法を示す。

水 平 1 方 向

300

150

150

3―6―3 ＦＦ式ガス機器の給排気筒トップ周囲の離隔距離
給排気筒トップの燃焼排ガス出口部分と周囲の「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」とは、次の離隔距離をとること。
表Ⅱ―3―4 給排気筒トップ周囲の離隔距離(㎜以上)

＼ 離隔方向＼
吹き出し方向＼

上

方

側

方

下

方

前

鉛

直

全

周

600 (※)(300)

150 (※)

150 (※)

150 (※)

斜

め

全

周

600
(300)

150

150

300

方

600
(300)
備考 ( )内の数値は、防熱板を取り付けた場合及び、「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」との寸法を示す。

水 平 1 方 向

300

150

150

3―6―4 屋外用ガス機器の排気吹出し口周辺の離隔距離
屋外用ガス機器の排気吹出し口と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」とは、離隔距離をとるか、又は有効に防護すること。
(1) 自然排気の屋外用ガス機器の排気吹出し口にあつては、次の離隔距離をとること。(排気温度が 260℃以下のもの)
表Ⅱ―3―5 排気吹出し口周囲の離隔距離(㎜以上)＼ 離隔方向＼吹き出し方向 ＼

上

方

側

方

後

方

前

方

600
150
150
150
(300)
備考 ( )内の数値は、防熱板を取り付けた場合及び、「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」との寸法を示す。
(2) 強制排気の屋外用ガス機器の排気吹出し口にあつては、次の離隔距離をとること。(排気温度が 260℃以下のもの)

上方

表Ⅱ―3―6 排気吹出し口周囲の離隔距離(㎜以上)＼ 離隔方向＼
吹出し方向 ＼
前

方

水

平

上

方

側

方

前

方

下

300

150

600
(300)

150

150

150

側

方

水

平

300

吹出し側
600(300)
他 150

水

平

全

周

300

300

300

150

鉛

直

全

周

600
(300)

150

150

150

下

方

方

600
(延長トップ)(300)
備考 ( )内の数値は、防熱板を取り付けた場合及び、「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」との寸法を示す。
300

150

150

3―7 防火区画の貫通部
3―7―1 排気筒及び給排気筒
排気筒及び給排気筒が防火区画を貫通する場合には、主要構造部に堅固に取り付けるほか、ガス機器の種類、貫通する防火区画の種類に応じて、必要な防火措置を講ずること。

＜注＞ ダクトスペースは、他の用途と共用しないこと。また、頂部は、直接外気に開放すること。
3―7―2 排気ダクト
防火ダンパーは、防火区画の壁又は床の貫通部の近傍に取り付けること。
3―8 外壁の延焼のおそれのある部分を貫通する場合の防火上の処置
3―8―1 排気筒及び給排気筒
外壁の延焼のおそれのある部分を貫通する排気筒及び給排気筒トップ(給排気筒を含む。)には、ガス機器用の排気筒及び給排気筒トップ(検査合格品に限る。)を使用すること。
3―8―2 排気ダクト
排気ダクトが、延焼のおそれのある外壁を貫通する場合にあつては、貫通部の近傍に防火ダンパーを取り付けること。ただし、開口部の面積が 100 ㎝ 2 以下の場合は、防火おおいとすることができる。
4 ガス接続4―1 基本事項
ガス機器とガス栓の接続部は、ガス漏れのないように確実に接続すること。
4―2 接続方法の区分
ガス接続は、ガス機器の設置及び使用の状況により、原則として次の方式とする。
(1) 常設形ガス機器のガス接続① 都市ガス用の場合
金属管、金属可とう管又は強化ガスホースを用い、容易に外せない接続方式とすること。
② ＬＰガス用の場合
金属管、金属フレキシブルホース又は液化石油ガス用継手金具付低圧ホース(ＬＰガス燃焼器接続用継手付ホース)を用い、ねじ接続とすること。
(2) 移動設置形ガス機器のガス接続① 都市ガス用の場合
強化ガスホース、両端迅速継手付ガス用ゴム管又はガス用ゴム管を用いること。
② ＬＰガス用の場合
ＬＰガス用両端迅速継手付低圧ホース、ＬＰガス用両端迅速継手付ゴム管、ＬＰガス用両端迅速継手付塩化ビニルホース、ＬＰガス用両端ゴム継手付塩化ビニルホース又はガス用ゴム管を用いること。
4―3 接続工事(1) ＬＰガスの場合
金属管、金属フレキシブルホース又はＬＰガス燃焼器接続用継手付ホースを用いてガス機器を接続する工事は、液化石油ガ
ス設備士が行うこと。
(2) 都市ガスの場合
金属管、金属可とう管又は強化ガスホースを用いてガス機器を接続する工事は、熟練した配管技能者が行うものとする。
4―4 接続材料

都市ガス用及びＬＰガス用接続具は、ガス用接続材料として認められたものであること。
4―5 接続部の適合接続部の型式及び寸法は、相互に適合したもので容易に外れないように接続すること。
4―6 経年ガス用ゴム管の使用禁止
ひび割れ、軟化等老化したゴム管は用いないこと。
4―7 長さ等
ガス用ゴム管は、折れ、引張り、ねじれ又は踏付け等を伴わないよう配管し、過度に長いものを使用しないこと。
4―8 分岐の禁止
ガス用ゴム管は継ぎたしたり、三方継手により二又分岐して用いないこと。
4―9 設置場所の制限
強化ガスホース、ＬＰガス燃焼器接続用継手付ホース及びガス用ゴム管は、次のような場所に設置しないこと。
(1) 火炎や放射熱等により高温になるおそれのある場所(2) 隠ぺい部分(3) 油脂、溶剤等が付着するおそれのある場所(4) 室越し等ガス用ゴム管に異常な外力が加わるおそれのある場所
5 ガス漏れ警報器等
5―1 ガス漏れ(火災)警報設備又はガス漏れ警報器等の設置
ガス機器を設置する部屋には、次表の建物形態によりガス漏れ(火災)警報設備又はガス漏れ警報器等を設置すること。
表Ⅱ―5―1 ガス漏れ(火災)警報設備、ガス漏れ警報器等の設置
都市ガスを使用 液化石油ガスを使
区
分
する場合
用する場合

備

考

＜注 1＞
特定地下街等ＡＡ＜注 2＞
特定地下室等

Ａ

Ａ

＜注 3＞
超高層建物
(高さ 60ｍを超える建物)

Ｂ、Ｃ1、Ｃ2、Ｄ1 又はＤ2―

ガス事業法で規定＜注 3＞
特定大規模建物(特定業務用途に供されるガスメータの換算延べ号数が 180 号以上の建物)

Ｂ、Ｃ1、Ｃ2、Ｄ1 又はＤ2―

ガス事業法で規定

消防法、ガス事業法、液化石油ガス法で規定

三階以上の共同住宅(店舗を含む。)

―

＜注 4＞
Ｂ又はＤ1

建築基準法で規定

＜注 5＞
業務用施設

―

Ｂ、Ｃ2、Ｄ1 又はＤ2

液化石油ガス法で規定

その他地下室―Ｂ、Ｃ2、Ｄ1 又はＤ2 液化石油ガス法で規定(一般住宅等は対象外)
Ａ ガス漏れ(火災)警報設備
Ｂ ガス漏れ警報器(集中監視方式)
Ｃ1 自動ガス遮断装置(マイコンメータ)
Ｃ2 自動ガス遮断装置(警報器連動遮断装置)
Ｄ1 ガス漏れ警報器(外部警報式)
Ｄ2 ガス漏れ警報器(単体)＜注 1＞ 特定地下街等とは、ガス事業法及び液化石油ガス法における呼称であり、消防法では「消防法施行令第 21 条の 2 第 1 項
第 1 号及び第 2 号に定めるもの」をいう。
＜注 2＞ 特定地下室等とは、ガス事業法及び液化石油ガス法における呼称であり、消防法では「消防法施行令第 21 条の 2 第 1 項
第 3 号及び第 4 号に定めるもの」をいう。
＜注 3＞ 超高層建物及び特定大規模建物とは、ガス事業法の建物区分による呼称である。
＜注 4＞ 一般的に、今後新設される建物については規制されない。
ガス事業法では、新設のガス栓はヒューズコック、可とう管コック又はねじコック等となるので、3 階以上の階を共同住宅(店舗を含む。)の用途に供する建築物についてのガス漏れ警報器等の設置の義務付けはない。
液化石油ガス法では、新設のガス栓はヒューズコック、ねじコック又はコンセントコックとなっている。なお、コンセントコックはヒューズ付である必要はないが、現在流通しているものはほとんどがヒューズ付であるので、3 階以上の階を共同住宅(店舗を含む。)の用途に供する建築物についてのガス漏れ警報器等の設置は実態としての義務付けはない。

＜注 5＞ 業務用施設とは、旅館、ホテル、料理飲食店等の施設又は建築物をいう。
5―2 ガス漏れ警報器の設置場所
ガス機器を使用する場所にガス漏れ警報器を設置する場合は、次による。
(1) ガス機器を設置してある室と同一室内であること。
(2) 漏れたガスが滞留し易い場所で、かつ、点検が容易にできる場所であること。
5―3 ガス漏れ警報器の設置位置(1) 都市ガス用① 空気に対する比重が 1 より小さいガスの場合
ガス機器(一定位置に固定しないで使用されるガス機器にあってはガス栓。以下同じ。)から水平距離が 8ｍ以内で、かつ、天井面から 30 ㎝以内の位置に設置すること。
② 空気に対する比重が 1 より大きいガスの場合
ガス機器から水平距離が 4ｍ以内で、かつ、床面からの高さ 30 ㎝以内の位置に設置すること。
(2) 液化石油ガス用
ガス機器から水平距離が 4ｍ以内で、かつ、床面からの高さ 30 ㎝以内の位置に設置すること。
5―4 ガス漏れ(火災)警報設備の設置位置
ガス漏れ(火災)警報設備は、正しく作動するような位置に設置すること。
5―5 不完全燃焼警報器の設置場所
ガス機器を使用する場所に不完全燃焼警報器を設置する場合は、次による。
(1) ガス機器を設置してある室と同一室内であること。
(2) 燃焼排ガスが滞留し易い場所で、かつ、点検が容易にできる場所であること。
(3) ガス機器(一定位置に固定しないで使用されるガス機器にあっては、ガス栓。以下同じ。)から水平距離が 8ｍ以内で、かつ、天井面から 30 ㎝以内の位置に設置すること。
5―6 自動ガス遮断装置の遮断弁(部)の選定
日常のガスの供給に支障がないものを選定すること。
遮断弁(部)は、接続口径に応じて適切なものを選定すること。
5―7 自動ガス遮断装置の制御器(部)の設置場所(1) 制御器(部)は、高温となる場所、水等がかかる場所及び衝撃を受ける場所を避けて設置すること。
(2) 制御器(部)は、日常容易に操作、点検が行える位置に設置すること。
5―8 自動ガス遮断装置の遮断弁(部)の設置位置(1) 遮断弁(部)の作動により、ガス機器へのガスの供給を遮断できる位置に設置すること。
(2) 遮断弁(部)は、高温となる場所、水が大量にかかる場所及び衝撃を受ける場所を避けて設置すること。
(3) 遮断弁(部)は、容易に点検、操作ができる位置に設置すること。
6 地震対策
6―1 地震への配慮
ガス機器が固定する構造となっているものの地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガス機器は、地震その他の振動又は衝撃により容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガス機器に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガス機器の固定は、以下によること。
(1) ガス機器は、充分な強度を有する構造物(床、壁、梁等)に取り付けること。
(2) ガス機器は、床面、壁面、天井面等に堅固に固定とすること。
(3) 地上 3 階建て以上、高さ 60ｍ以下の建築物に、100 ㎏を超えるガス機器を設置する場合におけるガス機器固定のアンカーボルト選定の基礎式は、次によること。

7 給水、給湯接続
7―1 基本事項
ガス機器と給水、給湯配管の接続部は、漏れのないように確実に接続すること。
7―2 給水管の接続
7―2―1 接続工事者
水道に直結するガス機器の給水接続工事は、水道事業者が指定する水道工事者が行うものとする。
7―2―2 給水器具
水道に直結するガス機器及び給水器具は、原則として水道事業者が認めた公的検査機関の承認等を得たものであること。
7―2―3 給水管材料
給水管材料は、原則として給水管材料としての水道事業者の承認を得たものであること。
業務用ガス温水機器の給水配管のうち、止水栓からガス機器の給水接続口との間の給水接続管には、給水管材料のうち高温高圧の条件の使用に耐える材料を用いること。
フレキシブル継手は、給水器具に直結して使用することを条件とし、その長さは1ｍ未満とすること。
7―2―4 給水管サイズ
給水管は、ガス機器の給湯性能が十分出し得るサイズのものを用いること。
7―2―5 給水圧
ガス機器の能力が十分得られるような給水圧が確保できること。
7―2―6 水道直結接続方法
水道に直結することが承認されている業務用ガス温水機器の給水管接続は、その承認条件に従って接続するとともに、給水管末の水平部には甲型止水栓等を取り付けて有効な逆流防止措置を講ずること。
7―2―7 圧力制限(水頭)
ガス貯湯式温水機は、水頭圧 10ｍＨ2Ｏ(ゲージ圧力 1 ㎏/㎝ 2)以下で使用すること。
7―3 給湯管の接続
7―3―1 給湯管材料
給湯管材料は、Ⅱ章 7―2―3(給水管材料)に規定する給水管材料のうち、耐熱性、耐圧性及び耐食性にすぐれた材料を用いること。
7―3―2 給湯管サイズ
給湯管は、ガス機器の給湯性能が十分出し得るサイズのものを用いること。
7―3―3 湯水混合水栓使用時の配管
湯水混合水栓を使用する場合は、水側の圧力が給湯側に影響しにくい構造のものを用い、かつ、他の給水装置へ湯が逆流しないよう施工すること。
7―3―4 ガス貯湯式温水機と貯湯タンクを併設する場合の措置
ガス貯湯式温水機等を貯湯タンクに接続して設置する場合は、貯湯タンク内の湯温が 100℃を超えないように設定されたサーモスタットを設けるとともに、管の内径が 25 ㎜以上の逃し管を設ける等の措置を講ずること。
7―3―5 配管の空気溜り
給湯配管は、空気溜りの生じないように施工すること。
7―4 凍結防止
7―4―1 寒冷地に設置する配管
寒冷地に設置する給水、給湯配管には、その地方の状況に応じて必要な凍結防止等の措置を講ずること。
7―4―2 水抜き栓等
給水、給湯配管には、水抜き栓を取り付け、必要に応じて吸気弁(エアチャージ栓)を取り付けること。
(1) 水抜き栓は、給水、給湯配管の底部で容易に操作できるところへ取り付けること。
(2) 吸気弁(エアチャージ栓)は、給水配管側に取り付けること。また、門型配管(鳥居配管)となるものは、その配管頂部にも吸気弁(エアチャージ栓)を取り付けること。
7―4―3 凍結のおそれのある部分
凍結のおそれのある部分にはできるだけ配管しないこと。やむをえず配管する場合には、凍結防止の措置を講ずること。
8 電気接続8―1 工事資格
ガス機器の電気接続工事は、コード(移動電線)等による軽微な接続工事を除き、電気工事士が行わなければならない。
8―2 差込み接続(1) コードを建造物等に固定しないこと。
(2) コードは、ガス機器の高温部に触れないように設置すること。
8―3 小型変圧器等の二次側配線
小型変圧器、リモコンスイッチボックスの二次側配線(二次側の電圧が 30Ｖ以下の小勢力回路に限る。)を行う場合は、次によること。

(1) 電線は、ケーブル(通信用ケーブルを含む。)である場合を除き直径 0.8 ㎜以上の軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さのものであること。
(2) 電線を、損傷の受けるおそれのある所に配線する場合は、適当な防護措置を講ずること。
(3) 電線は、金属性の配管と接触させないこと。
(4) 電線をメタルラス又は金属板張り等の木造の造営材に取り付ける場合は、絶縁性、難燃性及び耐水性のある支持具を用い、造営材と 6 ㎜以上離して設けること。また、貫通する部分には、絶縁管を用いること。ただし、電線がキャブタイヤケーブル等である場
合は、この限りではない。
8―4 接地接地を行う場合は、「電気設備に関する技術基準を定める省令(昭和 40 年・通商産業省令第 61 号)」に従って施工すること。
9 積雪、凍結対策
9―1 基本事項
寒冷地又は積雪地にガス機器を設置する場合は、積雪、落雪、着氷及び凍結に十分注意すること。
9―2 積雪対策
積雪地では、ガス機器等が積雪、落雪、着氷及び凍結等による悪影響を受けない設置方式とすること。
9―3 凍結対策(1) 温水機器は、凍結防止の措置がとれるように設置すること。
(2) 給水、給湯配管は、Ⅱ章 7―4(凍結防止)の措置を施すこと。
9―4 寒冷地向き設置方法
積雪、寒冷地に適した設置方式を選ぶこと。
9―5 積雪地域への設置(防護)(1) ＲＦ式の据置形ガス機器を積雪地域へ設置する場合は、雪害に耐えられる十分強度のある防護壁や屋根を設置し、ガス機器を保護すること。
(2) ＲＦ式の壁掛形ガス機器は、積雪及び落雪を考慮した位置に設置すること。
10 ガス機器の設置に関するその他の注意事項
10―1 危険物に対する注意
ガス機器は、引火性の危険物を貯蔵し又は取り扱う場所には設置しないこと。
10―2 専用不燃区画
ガス機器のガス消費量が 300,000kcal/ｈ又は 25 ㎏/ｈ以上のものにあっては、不燃材料で造った、壁、柱、床及び天井で区画すること。
ただし、ガス機器の周囲に有効な保有距離等防火上の措置を講じた場合においてはこの限りではない。
10―3 階段、避難口等付近へのガス機器設置
ガス機器を階段又は避難口等の付近に設置する場合は、避難の支障とならない位置、状態に設置すること。
10―4 ガス機器の使用制限
次の場所等は、ガス機器の使用制限されることがあるので確認すること。
(1) 劇場、映画館、演芸場、観覧席、公会堂若しくは集会場の舞台又は客席(2) 百貨店、マーケットその他物品販売業を営む店舗又は展示場の売場又は展示部分
10―5 避難通路の確保
バルコニー等にガス機器を設置する場合は、幅 600 ㎜以上の避難通路を確保すること。
10―6 ガス機器の点検修理スペース
ガス機器は、点検、修理ができるように設置すること。
10―7 腐食性ガス等に対する注意
開放式ガス機器又は半密閉式ガス機器は、腐食性ガスの発生する場所又はほこりのたちやすい場所に設置しないこと。
10―8 ガス、電気工作物に対する注意
ガス機器は、ガス工作物、電気工作物等他の設備に悪影響を与えない位置に設置すること。
10―9 カーテン等に対する注意
ガス機器は、人の動作、ドアの開閉、カーテン、家具等に危険を及ぼさない位置に設置すること。

10―10 安定した場所への設置
ガス機器は、安定した状態で設置できるよう対策を講ずること。
10―11 レンジ等の設置時の注意
燃焼排ガスの排出を妨げないように設置すること。
10―12 並列設置
ガス機器を 2 台以上並列設置する場合は、次の条件によること。
(1) 各ガス機器間の離隔距離は、「0」以上とする。
(2) 並列設置したガス機器間の給気部分に、互いの燃焼排ガスが流入することのないよう排気方向については十分留意すること。
(3) メンテナンススペースを確保すること。
10―13 特記事項
その他ガス機器の設置・工事説明書に記載されている事項に従って設置すること。
Ⅲ章 機種別設置要領
1 ガス厨房機器の設置
1―1 適用する給排気設備
ガス厨房機器の給排気設備については、Ⅱ章 2―6(開放式ガス機器)によること。
1―2 防火上の措置
ガス厨房機器を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、離隔距離をとるか、又は有効に防護すること。
(1) ガス厨房機器は、離隔距離の表示銘板に表示してある離隔距離に従って設置すること。
(2) ガス厨房機器は、離隔距離の表示銘板に表示してある可燃物からの離隔距離の標準タイプとしてＡタイプ、Ｂタイプ及びＣタイプがある。
なお、離隔距離の表示銘板に床面の構造が表示されているものは、その条件に従って設置すること。また、上方の離隔距離について離隔距離の表示銘板に「フード」と表示してあるガス機器は、上方に排気フード付排気筒＜注＞を設置すること。
＜注＞排気フード付排気筒は、Ⅱ章 2(給排気設備)によること。
表Ⅲ―1―1 Ａタイプガス厨房機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離(㎜以上)
器体の 器体上方の周
設置形態
周囲
囲
ガス機器の種類の例
バー側 後 側 後機器
上方
ナ
方 方 方 方露出 レンジ、こんろ、焼き物器

0

4)

0

常設形
中華レンジ

移動設
置形

4)

10001)(800)

400

隠ぺ フライヤー、オーブン、グリドル、食器消毒保管庫、煮炊釜、炊飯器、煮沸消毒
い器、めんゆで器、湯せん器、食器洗浄機、焼き物器、蒸し器
露出

0
又
は 0
200

こんろ、焼き物器

隠ぺ
酒かん器、蒸し器、焼き物器、フライヤー、グリドル、オーブン
い

0

0

0

500
(300)

0

0

0
又
0
は
200

1000
(800)

0

0

0

500
(300)

0

0

表Ⅲ―1―2 Ｂタイプガス厨房機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
(㎜以上)
設置形態
器体の周囲 器体上方の周囲
ガス機器の種類の例
機器
バーナ
側方 後方 側方 後方 上方
常設形

レンジ、こんろ、焼き物器
露出

4)

0
中華レンジ

0

200
(0) 150
10001)《40》 (0)
(800)
《20》
400
(0)

《40》
隠ぺい フライヤー、グリドル、煮沸消毒器、めんゆで器、湯せん器、焼き物器 0

露出

4)

こんろ、焼き物器

00100 100
500(0) (0)(300)《0》 《0》0200 1501000(0) (0)(800)《40》 《20》0100 100
500(0) (0)(300)《0》 《0》

移動設置形
隠ぺい 焼き物器、湯せん器、フライヤー、グリドル

0

表Ⅲ―1―3 Ｃタイプガス厨房機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離(㎜以上)
器体の周 器体上方の周設置形態
囲
囲
ガス機器の種類の例
バー
機器
側方 後方 側方 後方 上方
ナ
上 方 2)
排 気

200 150 200 150
10001)(0) (0) (0) (0)(800)
《40》 《20》 《40》 《20》側 方 3)
排 気

300 150 300 150
10001)(30) (0) 30) (0)(800)
《80》 《20》 《80》 《20》

レンジ
露出
4)

常設形

こんろ、焼き物器

中華レンジ
隠ぺ フライヤー、オーブン、グリドル、食器消毒保管庫、煮炊釜、炊飯器、煮沸消い
毒器、めんゆで器、湯せん器食器洗浄機、焼き物器、蒸し器
露出
4)

移動設
置形

こんろ、焼き物器

200(0)200 150
150
《40》
1000
(0) (0)(0)(800)
《40》 《20》 400 《20》(0)《40》
200 150 200 150500(0) (0) (0) (0)(300)
《40》 《20》 《40》 《20》200 150 200 150
1000(0) (0) (0) (0)(800)
《40》 《20》 《40》 《20》200 150 200 150
酒かん器、蒸し器、おでん鍋、焼き物器、湯せん器、フライヤー、グリドル、オ
500(0) (0) (0) (0)
ーブン
(300)
《40》 《20》 《40》 《20》隠ぺい150 150 150 150
300
炊飯器(0) (0) (0) (0)(150)
《20》 《20》 《20》 《20》参考
(1) ( )内は、Ⅰ章 3―28―1(防熱板)の「防熱板」との離隔距離(2) 《 》内は、Ⅰ章 3―28(不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等)の解説(3)の不燃材料で有効に仕上げた建築物の部
分等との離隔距離
注 1) レンジについては、オーブン部に温度調節器を有しないものは 1,500 ㎜以上とする。
注 2) オーブン部の排気口がガス機器の上面に設けられているもの。
注 3) オーブン部の排気口がガス機器の側面に設けられているもの。
注 4) ここで言うバーナが露出とは、機器本体上方の火炎で食材、鍋等を直接加熱するもの。
1―3 届出
同一厨房室内の常設形ガス厨房機器のガス消費量の合計が 300,000kcal/ｈ又は 25 ㎏/ｈ以上の場合は、届出ること。
1―4 固定ガス厨房機器が固定する構造になっているものの地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガス厨房機器は、地震その他の振動又は衝撃により容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガス厨房機器に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガス厨房機器の固定は、以下によること。
(1) ガス厨房機器は、十分な強度を有する構造物(床、壁、梁等)に取り付けること。
(2) ガス厨房機器は、床面、壁面等に堅固に固定すること。

2 ガス冷暖房機器の設置
2―1 ガス遠赤外線放射式暖房機
2―1―1 適用する給排気設備
ガス遠赤外線放射式暖房機については、ＣＦ式、ＦＥ式及びＦＦ式の 3 種類があるので、それぞれに応じた給排気設備を設けること。
2―1―1―1 ＣＦ式の給排気設備
ＣＦ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―7―2(自然排気式)によること。
2―1―1―2 ＦＥ式の給排気設備
ＦＥ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―7―3―1(強制排気システム)によること。
2―1―1―3 ＦＦ式の給排気設備
ＦＦ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―8―1―1(給排気筒トップの周囲条件)によること。
2―1―2 設置場所
ガス遠赤外線放射式暖房機の設置場所は、以下によること。
(1) Ⅱ章 10―3(階段、避難口等付近へのガス機器設置)、10―4(ガス機器の使用制限)及び 10―5(避難通路の確保)によること。
(2) 放射を遮る遮蔽物が無く、放射面の近傍には、放射熱で温度上昇すると機能上支障となる配線等がないこと。
2―1―3 防火上の措置
ガス遠赤外線放射式暖房機を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、離隔距離をとるか又は有効に防護すること。
(1) ガス遠赤外線放射式暖房機は、離隔距離の表示銘板に表示してある離隔距離に従って設置すること。
表Ⅲ―2―1 ガス遠赤外線放射式暖房機と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔
距離(単位：㎜以上)
＼
上
方
側
方
後
方
前
方
つり下形

ＣＦ式
ＦＥ式
ＦＦ式

150
( 0)
《 0》

150
( 0)
《 0》

150
( 0)
《 0》

1,000

壁 掛 形
(コーナー形)

ＣＦ式
ＦＥ式
ＦＦ式

100
( 0)
《 0》

100
( 0)
《 0》

100
( 0)
《 0》

1,000

組 込 形

ＦＦ式

45

451)

45

1,000

据 置 形

ＣＦ式
ＦＥ式
ＦＦ式

45
( 0)
《 0》

45
( 0)
《 0》

45
( 0)
《 0》

1,000

参考
1) ( )内は、Ⅰ章 3―28―1(防熱板)の「防熱板」との離隔距離
2) 《 》内は、Ⅰ章 3―28(不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等)の解説(3)の不燃材料で有効に仕上げた建築物の部分
等との離隔距離注 1) 熱放射方向周囲の側方は、150 ㎜以上とすること。
(2) 排気吹出し口周囲の離隔距離については、Ⅱ章 3―5(排気筒・給排気筒トップ周囲の離隔距離)によること。
2―1―4 緊急遮断装置
緊急の場合、設置場所に近い位置で容易にかつ迅速にガス遠赤外線放射式暖房機へのガスの遮断ができる装置を設けること。
2―1―5 固定
ガス遠赤外線暖房機の地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガス遠赤外線暖房機は、地震その他の振動又は衝撃により、容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガス遠赤外線暖房機に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガス遠赤外線暖房機の固定は、以下によること。
(1) ガス遠赤外線暖房機は、十分な強度を有する構造物(床、壁、梁等)に取り付けること。
(2) ガス遠赤外線暖房機は、床面、壁面、天井面等に堅固に固定すること。
2―2 ガスヒートポンプ冷暖房機
2―2―1 適用する給排気設備
ガスヒートポンプ冷暖房機については、Ⅱ章 2―9(屋外用ガス機器)によること。
2―2―2 設置場所
ガスヒートポンプ冷暖房機は、容易に点検できる位置に設けること。ガスヒートポンプ冷暖房機の設置場所は、Ⅱ章 10(ガス機器の設置に関するその他の注意事項)によること。
2―2―3 防火上の措置
ガスヒートポンプ冷暖房機を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、離隔距離をとるか又は有効に防護すること。
(1) ガスヒートポンプ冷暖房機は、離隔距離の表示銘板に表示してある離隔距離に従って設置すること。

表Ⅲ―2―2 ガスヒートポンプ冷暖房機と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距
離(単位：㎜以上)
＼
上
方
側
方
後
方
前
方
上方排気

600
( 300)《 300》

10
( 0)
《 0》

10
( 0)
《 0》

10
( 0)
《 0》

側方排気

10
( 0)
《 0》

600
( 300)《 300》

10
( 0)
《 0》

10
( 0)
《 0》

後方排気

10
( 0)
《 0》

10
( 0)
《 0》

600
( 300)《 300》

10
( 0)
《 0》

参考
1) ( )内は、Ⅰ章 3―28―1(防熱板)の「防熱板」との離隔距離
2) 《 》内は、Ⅰ章 3―28(不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等)の解説(3)の不燃材料で有効に仕上げた建築物の部分
等との離隔距離(2) 排気吹出し口周囲の離隔距離については、Ⅱ章 3―6―4(屋外用ガス機器の排気吹出し口周囲の離隔距離)によること。
2―2―4 届出
ガス消費量が 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈ以上のガスヒートポンプ冷暖房機を設置する場合は届出をすること。
2―2―5 固定
ガスヒートポンプ冷暖房機の地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガスヒートポンプ冷暖房機は、地震その他の振動又は衝撃により、容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガスヒートポンプ冷暖房機に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガスヒートポンプ冷暖房機の固定は、以下によること。
(1) ガスヒートポンプ冷暖房機は、十分な強度を有する構造物(床等)に取り付けること。
(2) ガスヒートポンプ冷暖房機は、床面等に堅固に固定すること。
3 ガス温水機器の設置
3―1 適用する給排気設備
ガス温水機器については、ＣＦ式、ＦＥ式、ＦＦ式及びＲＦ式の 4 種類があるので、それぞれに応じた給排気設備を設けること。
3―1―1―1 ＣＦ式の給排気設備
ＣＦ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―7―2(自然排気式)によること。
3―1―1―2 ＦＥ式の給排気設備
ＦＥ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―7―3―1(強制排気システム)によること。
3―1―1―3 ＦＦ式の給排気設備
ＦＦ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―8―1―1(給排気筒トップの周囲条件)によること。
3―1―1―4 ＲＦ式の給排気設備
ＲＦ式の給排気設備については、Ⅱ章 2―9(屋外用ガス機器)によること。
3―2 防火上の措置
温水機器を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、離隔距離をとるか、又は有効に防護すること。
(1) 温水機器は、離隔距離の表示銘板に表示してある離隔距離に従って設置すること。
(2) 温水機器は、離隔距離の表示銘板に表示してある可燃物からの離隔距離の標準タイプとしてＡタイプ、Ｂタイプ及びＣタイプがある。
表Ⅲ―3―1 Ａタイプ温水機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
(㎜以上)
給排気方式
上
方
側
方
前
方
後
方
1)

10
( 0)
《 0》

150

10
( 0)
《 0》

ＦＦ式
Ｒ Ｆ 式 2)

ＣＦ式

ＦＥ式

150

10
( 0)
《 0》

150

10
( 0)
《 0》

45

10
( 0)
《 0》

45

10
( 0)
《 0》

600

10

150

10

―

( 300)《 300》

( 0)
《 0》

( 0)
《 0》

表Ⅲ―3―2 Ｂタイプ温水機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
(㎜以上)
給排気方式
上
方
側
方
前
方
後
方
ＣＦ式

―

1)

150
(45)
《45》

150

150
(45)
《45》

ＦＥ式

150

150
(45)
《45》

150

150
(45)
《45》

45

45
( 0)
《 0》

45

45
( 0)
《 0》

600
( 300)《 300》

150
(45)
《45》

150

150
(45)
《45》

ＦＦ式

ＲＦ式

2)

表Ⅲ―3―3 Ｃタイプ温水機器と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
(㎜以上)
給排気方式
上
方
側
方
前
方
後
方
ＣＦ式

―

450
( 300)《 300》

1)450( 300)《 300》

450( 300)《 300》

参考1) ( )内は、Ⅰ章 3―28―1(防熱板)の「防熱板」との離隔距離
2) 《 》内は、Ⅰ章 3―28(不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等)の解説(3)の不燃材料で有効に仕上げた建築物の部分
等との離隔距離注 1) 排気筒を設置するため、距離を定めていない。
2) 自然排気式のガス機器に適用する。強制排気式のガス機器の場合は、次の離隔距離によること。
(イ) Ａタイプ温水機器
＼離隔方向
上
方
側
方
前
方
後
方
＼
吹出し方向＼
前方水平

側方水平(ロ) Ｂタイプ温水機器＼離隔方向＼
吹出し方向＼
前方水平

300

10
( 0)
《 0》

300

吹 出 側
600
( 300)
他 10

上

300

方

側
150
(45)
《45》

方

600
( 300)《 300》

10
( 0)
《 0》

150

10
( 0)
《 0》

前
600
( 300)《 300》

方

後

方

150
(45)
《45》

吹 出 側
150
600
側方水平
300
150
(45)
( 300)《45》
他 150(3) 排気吹出し口周囲の離隔距離については、Ⅱ章 3―6(排気筒・給排気筒トップ周囲の離隔距離)によること。
＜参考＞ ガス温水機器の「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」からの離隔距離については、個々に表示銘板に表示してある。なお、Ａタイプ、Ｂタイプ及びＣタイプの概念を以下に示す。
① Ａタイプとは、機器本体が「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」と近接して設置できるもの。
② Ｂタイプとは、機器本体と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」との離隔距離が火災予防条例準則別表の離隔距離に準じて設置できるもの。
③ Ｃタイプとは、機器本体と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」との離隔距離が火災

予防条例準則別表の離隔距離以上で設置するもの。
3―3 届出ガス消費量が 60,000kcal/ｈ又は 5 ㎏/ｈ以上のガス温水機器を設置する場合は届出をすること。
3―4 固定ガス温水機器が固定する構造になっているものの地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガス温水機器は、地震その他の振動又は衝撃により容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガス温水機器に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガス温水機器の固定は、以下によること。
(1) ガス温水機器は、十分な強度を有する構造物(床、壁、梁等)に取り付けること。
(2) ガス温水機器は、床面、壁面等に堅固に固定すること。
4 ガス乾燥機器の設置
4―1 適用する給排気設備
ガス衣類乾燥機については、原則としてⅡ章 2―7―3(強制排気式)によること。
4―2 防火上の措置
ガス衣類乾燥機を設置する周囲に「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」又は「不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等」がある場合には、離隔距離をとるか、又は有効に防護すること。
(1) ガス衣類乾燥機は、離隔距離の表示銘板に表示してある離隔距離に従って設置すること。
表Ⅲ―4―1 ガス衣類乾燥機と「可燃材料、難燃材料又は準不燃材料による仕上げをした建築物の部分等」等との離隔距離
(㎜以上)
＼
上
方
側
方
後
方
前
方
上方排気

―1)

0

0

45

後方排気

45
( 0)
《 0》

0

―1)

45

参考
1) ( )内は、Ⅰ章 3―28―1(防熱板)の「防熱板」との離隔距離
2) 《 》内は、Ⅰ章 3―28(不燃材料で有効に仕上げをした建築物の部分等)の解説(3)の不燃材料で有効に仕上げた建築物の部分
等との離隔距離注 1) ガス機器後方の離隔距離を定めていないのは、排気筒が設置されるからで、排気筒の設置に関してはⅡ章 2(給排気設備)を参照のこと。
(2) 排気吹出し口周囲の離隔距離については、Ⅱ章 3―6(排気筒・給排気筒トップ周囲の離隔距離)によること。
4―3 届出ガス衣類乾燥機を設置する場合には届出をすること。
4―4 固定ガス衣類乾燥機が固定する構造になっているものの地震等に対する措置は、以下によること。
(1) ガス衣類乾燥機は、地震その他の振動又は衝撃により容易に転倒し、亀裂し、又は破損しないよう設置すること。
(2) ガス衣類乾燥機に接続される配管設備は、地震その他の振動又は衝撃に対して、安全上支障のないよう設置すること。
ガス衣類乾燥機の固定は、以下によること。
(1) ガス衣類乾燥機は、十分な強度を有する構造物(床、壁、梁等)に取り付けること。
(2) ガス衣類乾燥機は、床面、壁面等に堅固に固定すること。
4―5 その他の注意事項
ガス衣類乾燥機をコインランドリー等に設置する場合は、以下によること。
(1) 使用方法、取扱注意等を判り易く表示すること。
(2) 衛生上、室内の換気等を十分に行うこと。
Ⅳ章 燃焼排気を含むダクト設備
1―1 基本事項
都市ガス及び液化石油ガスを消費するガス機器を業務用厨房等に設置する場合は、油脂対策、逆流防止対策及びガス遮断対策等の安全対策を考慮しなければならない。
1―2 安全対策
燃焼排気をフードを介して、排気ダクトで排出する場合は、油脂対策、逆流防止対策及びガス遮断対策等の安全対策を考慮しなければならない。

1―3 油脂対策
1―3―1 グリス除去装置
油脂を含む蒸気を発生させるおそれのある常設形ガス厨房機器の排気フードには、蒸気に含まれる油脂等の付着成分を有効に除去できる装置(以下「グリス除去装置」という。)を設けること。
ただし、排気フードから屋外へ直接排気を行うものにあっては、この限りでない。
なお、グリス除去装置としては、下記の 2 種類のものがある。
(1) グリスフィルター(2) グリスエクストラクター
1―3―2 火炎伝送防止装置
油脂を含む蒸気を発生させるおそれのある常設形ガス厨房機器に設ける排気フードには、火炎の伝送を防止できる装置(以下「火炎伝送防止装置」という。)を設けること。
ただし、排気ダクトを用いず排気フードから屋外へ直接排気を行う構造のものにあっては、この限りでない。
1―3―3 油脂の流入防止
同一室内に油脂を含む蒸気を発生させるおそれのある常設形ガス厨房機器と半密閉式ガス湯沸器を設ける場合は、油脂が当該ガス湯沸器に流入しないような措置を施すこと。
1―4 逆流防止対策
風の影響によるダクト内の燃焼排気の逆流に起因する中毒事故を防止するため、機器設置室の換気状態に重大な影響のあるダクト設備については、ダクトの通気抵抗及び屋外の風圧に打ち勝つ適正な排気能力を確保することが必要である。
また、共用排気ダクトから各枝ダクトへの燃焼排気の逆流を防止するため、複数の排気ダクトを合流する共用排気ダクトは、頂部に必ず排気ファンを設け、ダクト内が負圧になるように設計すること。
1―5 ガス遮断対策
排気システムが異常な状態になったときに、ガス機器の正常な燃焼が妨げられることにより発生する中毒事故等の災害を防止するために、ガス機器へのガスの供給を遮断し、当該機器の使用を停止させる。
1―5―1 ガス遮断システム
排気システムとガス機器の安全システムを考える場合、排気システムの異常な状態を捉えてガス機器へガスの供給を停止させるシステムとする。
1―5―2 ガス遮断装置と適用
遮断システムは、ガス漏れ、火災、地震といつた緊急の事態及びガスの供給に係る異常事態が発生した場合に作動させることを基本としているものであるが、本指針では排気システムの異常によつてガスの供給を遮断しようとするものであることから、この目的にあつた適切な遮断装置を選択すること。
1―6 下方排気方式
下方排気方式は、油脂対策、逆流防止対策及びガス遮断対策等の安全対策を考慮しなければならない。
1―7 半密閉式ガス湯沸器用排気フードの特例
半密閉式ガス湯沸器の排気を排気フードにより排出する場合、排気フードは、建設大臣が認めたものを使用すること。
常設形ガス厨房機器に附属する排気ダクトと接続する半密閉式ガス湯沸器用の排気フード及びその接続方法は、油脂対策等
火災予防上必要な安全措置を講ずること。
1―8 維持管理1―8―1 管理区分・体制
建築物では、ダクト、階段、消防用設備などを共用して使用する場合が多いことから、火気使用設備及びこれに付属するフードやダクトなどの維持管理は、その建築物に勤務する人々等が共通の認識にたつて個々に責任を持ちながら、一体的に推進しなければならない。
1―8―2 保守管理
1―8―2―1 操作
排気システムとガス機器システムが日頃から適正に維持管理され、緊急時において、確実な安全対策がとられるようにしなければならない。
1―8―2―2 点検
業務用の排気ダクト及び排気フードは、点検、検査を行い、その結果を記録しておくこと。
1―8―2―3 清掃
フード及びフードと接続する排気ダクト内の油脂等を火災予防上支障のないように清掃し、適切に維持管理しなければならない。
1―8―2―4 維持管理・保守の留意事項
共用排気ファンを用いて排気するシステムは、共用排気ファン、安全装置等の管理者もしくは専従者により定期的に保守・点検を行うこと。