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日本農学会シンポジウム「激動する社会と農学」

現場と研究の接点で生まれるイノベーションが農業の適応力を高める
小林和彦*〔キーワード〕：気候変化，適応，イノベーション，土壌凍結深制御，有機農法
1．変化する気候と社会への農業の適応は上記の指摘がそのまま当てはまる．
気候と社会の変化に対して，農家に広く受け入れられる適応策とは，どのようなものだろうか？私は，気候や水文の変化への農業の適応に関心を抱いて人間活動から放出される温室効果ガスの増加が，研究を進める中で，農家の自発的な適応が他の農家気候を変化させつつあり，それは今後一層進むとみへ受け入れられ，広まっていくこと，そしてその現られる．それに対して，温室効果ガスの放出量を減象が，Rogers の確立した「イノベーションの普及」

らす努力（緩和）がまず必要であるが，同時に気候で，うまくとらえられることを見出した（Fujisawa

変化で生じる負の影響を減らし，新たな気候を活か

and Kobayashi，2013）．以下，変化への適応に有効なすこと（適応）も大切である．農業とくに土地利用技術が農業の現場で編み出された 3 つの事例を取り型の農業は，気候に大きく依存するだけでなく，最上げて，気候と社会の変化への農業の適応に，農学大の温室効果ガスである二酸化炭素の濃度上昇にがどう貢献できるのかを考える．

よっても変化するため，適応の必要性と可能性の両方が高い．

一つ目の事例は，北海道十勝の土壌凍結深制御である．この技術はすでに 2015 年の日本農学会シン

ある地域の農業が気候変化へ適応するには，農家ポジウムで紹介されたが（広田 2015），ここではその大多数が適応策を実施する必要があり，したがっの技術が開発され広まった経過を，イノベーションて有効な適応策と同じくらいに，農家が受け入れやの普及として示す．野良イモ（次で説明する）防除

すい適応策が大切である．ところが，良い対策を立技術として，十勝で開発された土壌凍結深制御は，てることと，それを多くの人が採用することが別物

オホーツクへ移転されたところ，同地の主要作目でであることは，あまりよく理解されていない．「技あるタマネギの増収にも有効な技術として新たに術者は，良いイノベーションは多くの人に容易に理展開されるに至った．その経過を二つ目の事例とし解されて，速やかに広まっていくと考えるが，そのて紹介する．

ようなことはめったに無い」と断言したのは，三つ目は，栃木県野木町の農家舘野廣幸氏の有機Rogers（2003）である．イノベーション（この場合稲作農法である．日本政府の「みどりの食料システは気候変化への適応策）が人々に受け入れられるのム戦略」は，すでに谷口（2022）が論じたが，石油は，ひとつの社会現象であり，そのため当のイノに依存した生産性向上から，持続可能性の高い農業ベーション以外の要素がその広がりを左右するのへ向かう世界の潮流に，日本も乗り遅れまいとするである．

行政意志の現れであろう．舘野氏の農法は，そうし今変化しつつあるのは気候だけではない．日本では，人口 転換（ demographic transition） と食 遷 移（dietary transition）という社会の長期的変化が，高齢化，人口減少，食料需要の変化を通して，農業にた流れへの転換に有望な答えを与える．
2．北海道十勝地方における土壌凍結深制御の開発と普及

大きな影響を及ぼしてきた．そこをロシアのウクラ

北海道十勝地方の農業は，冬季の低温による土壌イナ侵攻などの国際関係の変動が襲い，日本社会と凍結に長年制約されてきたが，1980 年代後半以降に，農業の脆弱性が露わになったのが現状であろう．こ土壌凍結深が浅くなり始めた．この原因は気温上昇

うした社会変化に対しても，気候変化への対応と同ではなく，積雪時期が早まった結果，地面が従来よじく緩和と適応の両方が必要であり，適応についてりも早く雪により断熱されるためであった（Hirota*東京大学大学院 農学生命科学研究科（Kazuhiko Kobayashi）

0369-5247/24/¥500/1 論文/JCOPY

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35et al.，2006）．土壌凍結が浅くなった結果，ジャガイしたりした．農家は，その年の土壌凍結の進行を的

モを機械収穫した際に取り残した小イモが，地中で確に知る手段が無いため，経験と勘で対処する他な凍結死滅することなく越冬し，翌年の夏作圃場に野く，この方法は一部の農家が採用するに止まってい良イモとして出現するようになった．野良イモは，た（Hirota and Kobayashi，2019）．

土壌養分を吸収して成長するため，夏作物の生育を雪割りの問題が解決に向けて動き出したのは，阻害するほか，線虫類の越冬を助けることにもなる2005 年であった．十勝農業改良普及センターの Sので，除去する必要がある．野良イモは，世界的な氏が，当時農研機構北海道農業研究センターの広田問題であり，対策として機械的方法や薬剤散布など知良氏に，雪割りの問題を提示したのである．それが行われているが，これで完璧というものは無い

までに，広田氏は物理則に基づく土壌温度モデル（Rahman，1980）．十勝でも，人手で抜き取らざる（Hirota et. al.，2002）を開発していた．そのモデルを得なくなったが，農繁期の人力での野良イモ除去を使うと，気象条件から土壌凍結の進行を予測でき作業は重労働で，ジャガイモの栽培を止める農家もるので，年々の気温や積雪の時間経過に合わせて，出てきた．

土壌凍結を野良イモ防除に最適な深さに制御できそうした中で 1990 年頃から，一部の農家が冬のる．広田氏らは，十勝地方の農協の連合体である十最中に圃場を除雪して土壌凍結を促し，野良イモを勝農協連の協力を得て研究を進め，その後は道立十防除するようになった（図 1）．この方法は，1980

勝農業試験場や農業普及センターとも協力して研

年に十勝更別の農家である𠮷田豊氏が，自分の畑で究と現地実証試験を行って，土壌凍結深制御技術を地表付近の小イモが凍死することに気づいて始め確立した．2012 年には，農家がその技術を使って，たものだ（広田ら，2021）．𠮷田氏が開発した除雪に

十勝農協連の情報システム上で雪割りのタイミンよる土壌凍結促進は，周囲の農家に徐々に広まり，グを決められるまでになった．そうした現地実証試

その過程でさらに改良が加えられ，「雪割り」と呼験やウェブ上での利用法の開発により，土壌凍結深ばれるようになった．

制御技術は多くの農家に受け入れられて，十勝での利用者によるイノベーションのこうした自発的広がりは，「分散型普及」と呼ばれ（Rogers 2003），適用面積は，2013 年時点で約 5,000 ha に達した
（Hirota and Kobayashi，2019）．

利用者が使いやすいように改良が加えられるため，上記の土壌凍結深制御技術の開発・普及過程は，受け入れられやすいという特長がある．ただし分散2005 年以降だけを見れば，研究機関が開発した技術

型普及には，利用者の対処能力を超える課題は解決を，普及機関が広めた，典型的な「集中型普及」できないという欠点もある．気候は年々異なるため，（Rogers，2003）とみなせる．技術をウェブ上で利毎年同じように除雪しても土壌凍結深が一定せず，用できるようにしたことが，この技術の「社会実装」

年により深く凍らせすぎて，春の融雪遅れが農作業を進めたとも言えよう．しかし，そうした普及のしの遅延を招いたり，逆に凍結不足で野良イモが発生かたが役立ったのは，1980 年に𠮷田氏が除雪による野良イモ防除を発明し，それが農家によって改良され，そして S 氏によって広田氏に提示されたからこそである．土壌凍結深制御技術の開発による気候変動適応への貢献により，広田氏と𠮷田氏は令和 5 年度の文部科学大臣表彰科学技術賞（科学技術振興部門）を共同受賞した．農家の同賞受賞は初めてと思われるが，農家イノベーターの貢献が正しく認められたのである．
3．北海道オホーツク地方への土壌凍結深制御の技術移転が生んだ新展開

図1

冬季の除雪による土壌凍結促進（広田知良原図）

十勝地方で広く普及した土壌凍結深制御技術は，

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第 99 巻第1号（2024 年）ている．
土壌凍結深制御技術を普及センターがオホーツクへ移転したのは 2012 年であるが，それ以前の2000 年代後半から 2010 年代前半に，オホーツクでは土壌凍結深が浅くなり，土壌の砕土性低下やタマネギの生産性低下がみられていた．これに対して，先進的な一部のタマネギ農家は，野良イモ対策を応用して圧雪による土壌凍結促進を試みており，そうした動きを受けて，北見農業試験場（当時）の小野寺ら（2022）が 2015 年に土壌凍結深制御の効果に関する圃場実験を始めたのであった．このようにオホーツクでも，現場の人たちの観察と研究で得られ
図2

冬季の圧雪による土壌凍結促進（広田知良原図）た洞察が組み合わさって，土壌凍結深制御の新たな展開が生まれた．その際に，土壌凍結深制御の理論北海道のもう一つの主要畑作地帯であるオホーツがすでに確立されていたことが，新たな用途への展

ク地方へ広まった．それには，普及センターの役割開を速めたものと見られる．

が大きく，マニュアル等の文書だけでなく，普及センター職員の異動も技術移転に貢献した．このオホーツクでの展開は，土壌凍結促進技術の新たな発

4．舘野氏の「草をとらずして，草を（ほとんど）見ない」有機稲作展にもつながった．十勝では「雪割り」による部分

栃木県野木町の舘野廣幸氏は，1980 年代後半から除雪が多かったが，オホーツクでは「雪踏み」によ有機農業に取り組み始め，徐々に有機稲作面積を増る圧雪が主流となった（図 2）．除雪と圧雪では，そやしてきた．2014 年時点では，自作地 2.5 ha，借入れぞれ一長一短あるが，圧雪には使用済みタイヤの地 4.3 ha の合計 6.8 ha 全てで有機稲作を行っていた利用も可能で，費用を抑えられる長所がある．十勝（万木ら，2018）．その後，基盤整備と区画整理を経より積雪深が浅いことも，圧雪による土壌凍結促進て，舘野氏の有機稲作面積は 2023 年現在約 15 haを容易にした．に達している．同氏の農法では，化学肥料も農薬もオホーツクではさらに，土壌凍結深制御が野良イ用いず，有機肥料もほとんど投入せずに，慣行よりモ防除以外に効果のあることが見出された．土壌凍もやや低い程度の米収量を得ている．除草剤を全く結の促進で，タマネギの収量が増えたのである．こ使わないが，イネ栽培期間中の雑草生育を効果的にのタマネギの増収は，土壌凍結促進によって，融雪抑制する一方で，稲収穫後から春先に生育する雑草

水の下方浸透に伴う土壌中無機化窒素の溶脱が減を，代かき前にすき込んで養分供給に役立てている

り，土壌に残る窒素量が増え，また土壌凍結により（涌井・舘野，2008）．

土の物理性が改善した結果であった（小野寺ら，有機農業では，レンゲなどマメ科植物による窒素2022）．オホーツクは，日本最大のタマネギ生産地供給が期待されることが多いが，舘野氏の有機稲作であるため，こうした効果によって，土壌凍結深制

では，イネ科雑草スズメノテッポウ（Alopecurus

御技術はジャガイモ以外の作目へも適用範囲を拡

aequalis）を主体とする雑草の連年すき込みが水稲げた．オホーツクの JA きたみらいでは，農業気象の窒素吸収に寄与し，土壌の有機態窒素の維持に役情報をインターネットで配信しているが，そこへ土立っている（鳥山ら，2021）．もし毎年同量の雑草を壌凍結深制御のページが加わり，農家は自分の畑のすき込めば，雑草由来の土壌有機態窒素量は年々増

雪割り・雪踏み作業をモデルに基づいて行っている．

加するが，すき込み開始約 10 年後に平衡に達する．

土壌凍結深の情報は，さらにオホーツク農協連を通

このことは，舘野氏の水田の米収量が，有機栽培継して，オホーツク地域全体に配信されており，この続年数とともに変化する現象を説明できる．有機栽技術の適用面積は，現時点で約 3,600 ha と推定され

培開始後 3 ないし 4 年の水田の米収量は，慣行栽培

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収量の約 6 割に過ぎなかったが，継続年数 9 ないし（Nozoe et al.，2016）．もし，有機農法を 4 年続ける

10 年の水田では慣行と同等かやや低い収量となり，だけでコナギが生えなくなるのであれば，長谷川より長い継続年数の水田収量とは差が無かった（今（2008）が調査対象とした，有機栽培継続 7 年以上

須ら，2016）．の農家がコナギで困るはずはない．それらの農家の舘野氏の農法の特徴は，上記のように外部からの稲作と，舘野氏の稲作では何が違うのか．舘野氏の資源投入の少なさにあるが，もう一つの特徴は，労基盤整備の水田で，コナギが生えなくなるのに約 4働投入量の少なさである．私たちは，舘野氏の水田年間かかったが，その 4 年間に何が起こったのか？の多くにインターバルカメラを設置して，水田内の他の農家も，舘野氏の農法を採用すれば，同様に 4農作業を計測・記録したが，舘野氏は田植え後，収年間前後でコナギが生えなくなるのか？

穫まで一度も水田内に立ち入らなかった．追肥も除日本各地で，「みどりの食料システム戦略」への草も一切しないので，そのための労働時間はゼロで対応が始まって，有機稲作農法が広がりつつある中，ある．このように舘野氏の農法はきわめて省力的で舘野氏も各地での指導に極めて多忙となった．今後，あるため，有機農法としては例外的に大面積に栽培舘野氏の農法の適用が進むとみられるが，上記のよでき，低収量は高販売単価でカバーして，同規模うな疑問に答えることは，科学的に興味深いだけで（5-7 ha）の慣行農家の 1.5 倍強の粗収入を，2014なく，この農法を多くの農家が採用するために役立年に得ていた（万木ら，2018）．

つと期待される．

舘野氏が除草しないのは，除草しなくても雑草が生えないからで（図 3），たとえ雑草が生えても，翌年は生えないようにできるからでもある．有機稲作

5．農業の現場で生まれるイノベーションと農学研究の接点

農家が共通して最も困っている雑草はコナギ

以上紹介したイノベーションには，現場での発見（Monochoria vaginalis）である（長谷川，2008）．舘から出発したという共通の特徴がある．畑や田での野氏の水田で基盤整備によって表土がかく乱され発見をもとにして，現場の人たちが試行錯誤した結た後に栽培を開始してから，コナギの埋土種子数と果から，独創的な技術が生まれたのである．かりに，残草個体数の経年変化を追った．その結果，埋土種𠮷田さんが発明し，農家が改良した雪割りが無かっ子数はとくに少なくはなかったが，埋土種子数当たたとして，野良イモ多発への対策を迫られた研究機りの残草個体数は栽培開始後年々低下し，4 年後に関で，冬の畑を除雪して夏作の野良イモを防ぐ方法

ほぼゼロになった（内野ら，未発表データ）．このを思いつけたであろうか．除草剤散布など既存の方ように，コナギが生えなくなる現象は確認したが，法（Rahman，1980）による解決に，まず取り組んだ

そのしくみは少しわかり始めたばかりであるのではないか．舘野氏の農法開発の道筋は今後明ら

図3

水張減反部分の雑草生育状況
舘野氏水田（右側正面）は水面がよく見えているが，除草剤施用の慣行農法水田（左側）は，雑草が田面を覆う．畦畔の雑草は，逆に舘野氏側（左手前）で繁茂し，慣行側（左手奥）では抑えられている．

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かにしたいが，育苗，代かき，田植えから収穫まで，がイノベーションの源だという（Hippel，1991）．こそれぞれの作業に工夫をこらした，20 年以上にわたのように，現場イノベーターの大切さは日本の農業る試行錯誤の結果，「草を取らずして草を見ない」技術開発に限ったことではない．という驚くべき農法にたどり着いたのであろう．こ

日本の農業は，今後さらに激化する気候と社会のうした，現場で生まれるイノベーションでは，自分大きな変化への適応を迫られる．それに対して農学の田や畑について究極のプロフェッショナルであが貢献するためには，農学者と現場イノベーターのる農家が有利であるが，現場のイノベーターは農家接点がもっと必要である．現場イノベーターを含むだけではない．今回紹介した土壌凍結深制御のオ多様なメンバーが，組織や分野を超えてフラットにホーツクでの新展開では，普及センターや JA の技つながり，農業の現場の状況とそれへの対応を議論術者が大きな役割を果たした．

しあうことが，イノベーションの誕生を促し，変化現場で生まれたイノベーションには，多くの農家する気候と社会への農業の適応力を高めるであろが受け入れやすいという利点がある．分散型普及のう．日本農学会が，分野を超えた農学者間の交流の過程で加わる改良または「再発明」（Rogers，2003）

さらに先に，農業の現場イノベーターたちとのつなは，利用者自身の使い勝手をよくすることで，イノがりを構想するよう提案したい．

ベーションをより広まりやすくする．最初に述べたとおり，変化する気候や社会への農業の適応では，農家が受け入れやすい対策がとても重要である．その意味で，十勝の土壌凍結深制御の開発において，分散型普及で農家間に広まった除雪による土壌凍結促進を，研究によって安定した土壌凍結深制御技術へと進化させ，それを組織的な「集中型普及」で効率的に広めた事例に学ぶことは多い．例えば舘野氏の有機稲作農法について，そのしくみを解明することで，より効率的な普及が可能になるだろう．
土壌凍結深制御技術の事例について，イノベーションの時間的展開と主なアクターの役割は，すでに Hirota and Kobayashi（2019）が概要を報告しているが，事実経過をより詳細に検討する必要がある．
とくに，分散型普及と集中型普及では，アクターの特性も普及の仕組みも大きく異なっており，両者をつなげるのは容易でない．この点について，うまくいった事例だけでなく，うまくいかなかった事例も取り上げた比較検討が必要であろう．
現場イノベーターが起点となった農業技術開発は，日本では珍しくない．敗戦後の日本の米生産を飛躍的に増加させた保温折衷苗代の開発（近藤・岡村, 1947）は，著名な一例である．今回紹介した北海道における土壌凍結深制御の開発も，そうした伝統に連なるものであり，舘野氏の有機稲作農法も同様の道を今後歩むと期待される．なお，ユーザーがイノベーションに重要な役割を果たすことは広く知られており（Rogers, 2003），科学研究用機器の開発や電子機器の製造装置の開発では，ユーザーこそ引用文献
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