ウェルビーイングという概念と生涯学習政策としての展開

大阪成蹊大学経営学部講師

青野 桃子

京都大学教育学部講師

奥村 旅人

はじめに近年「ウェルビーイング」という言葉が、一般にも広く聞かれるようになっただけでなく、生涯学習・社会教育のキーワードにもなっている。本稿では、ウェルビーイングの概念的な位置づけを確認し、それが生涯学習政策にいかに受容されているのかを確認していく。

１．ウェルビーイングとは何か
ウェルビーイング（Well-being）は、世界保健機関（WHO）憲章（1946 年）の健康の定義のなかで登場し、「満たされた状態」を意味する言葉である。前野は、WHO 憲章を踏まえ「狭い意味での心身の健康だけでなく、心の豊かな状態である幸福と、社会の良好な状態をつくる福祉を合わせた、心と体と社会のよい状態がウェルビーイング」と説明している（2022：17）。
政策的にも、例えば「経済財政運営と改革の基本方針2022 新しい資本主義へ～課題解決を成長のエンジンに変え、持続可能な経済を実現～」（骨太方針2022）では、「地方発のボトムアップ型の経済成長を通じ、持続可能な経済社会の実現や個人と社会全体のWell-beingの向上、「全国どこでも誰もが便利で快適に暮らせる社会」を目指す」（2022：16）といった文言がみられ、骨太方針2023にも継続してWell-beingについての記載がある。このようにウェルビーイングへの注目が高まっている点について、前野は学問的理由として「主観的ウェルビーイングについての研究が盛んに行われるようになり、理解が深まってきたこと」、社会的な理由として「時代の変化とともに地位材から非地位材へと価値観が移ってきたこと」を挙げている（前野2022：25-26）。
しかし、政策文書におけるウェルビーイングの意味するところの違いについて、主体が「個人」のみなのか「社会全体」を含むのか、「幸せ」なのか「幸せな状態」なのか等の指摘がある（竹内 2022）。また研究者の側からも、これまでのウェルビーイングの研究は「個人の心の充足を主たるテーマとして扱って」きており、今後は「わたし（個）」だけでなく「わたしたち（共）」のウェルビーイングについても、もっと考えるべきとの声が上がり始めている。さらに、「個人のウェルビーイングの在り方が必ずしも組織のウェルビーイングのあり方と同一の解をもつものではない」点や、「個人のウェルビーイングと組織のウェルビーイングを別ものと考えることにより、組織の参加者が自律性を失い組織の道具となってしまう状況を回避できる」との見解も明らかになっている（渡邊他 2020：3,41）1

２．類似概念としてのシリアスレジャー
次に、ウェルビーイングにつながる活動を意味しうる「シリアスレジャー」について概観したい。日本では 2021 年にシリアスレジャーを冠した初の書籍『「趣味に生きる」の文化論：シリアスレジャーから考える』が出版された。同書の編著者である杉山昂平の研究を参照し、シリアスレジャーの定義と特徴を紹介する。
シリアスレジャーとは、カナダの余暇社会学者ロバート・ステビンスが 1982 年に提唱し始めたものであり、以下のように定義されている。
アマチュア、趣味人、ボランティアによる活動で、彼・彼女らにとってたいへん重要でおもしろく、充足をもたらすものであるために、典型的な場合として、専門的な知識やスキル、経験と表現を中心にしたレジャーキャリアを歩み始めるもの（Stebbins, 2015:ⅹⅹ、杉山昂平訳）ステビンスがシリアスレジャーの対義語として置く「カジュアルレジャー」は、休息・気晴らしとしておこなわれ、日本で「余暇」といった際にイメージされるものに近いと考えられる。ただし、シリアスレジャーとカジュアルレジャーは明確に分けられるものではない。同じ活動であっても、その取り組み方や熱中度合いによってシリアスレジャーにもカジュアルレジャーにもなりうる。
そして、カジュアルレジャーとシリアスレジャーでは、ウェルビーイングの質が異なると考えられている（杉山 2022：29）。短期かつ休養的要素が強いカジュアルレジャーは発散的なウェルビーイングにつながり、継続的なシリアスレジャーは長期的な幸せの向上を目指すため、短期的に見ればウェルビーイングには至らない可能性もある。またカジュアルレジャー／シリアスレジャーはあくまでも理念型であり、両者に優劣をつけるものではないことは強調しておきたい。
日本の教育・教育学の研究でも、近年シリアスレジャーが分析概念として使用されはじめている。音楽、美術、演劇等の文化活動、スポーツ、部活動、趣味、ボランティアとして、退職後の余暇活動などに真剣（シリアス）に取り組むアマチュアの存在は、これまで余暇研究の対象として扱われてきた。しかし、シリアスレジャーの視点を導入することで、学校教育、生涯学習・社会教育の研究で蓄積されてきた知見を含めて、横断的な研究に発展しうることが示唆されている（歌川 2022）。

３．生涯学習政策の概観
ここからは、日本の生涯学習政策が、ここまで述べてきたウェルビーイングという概念をいかに受容したのかを述べていく。まず生涯学習政策について概観しておこう。日本の生涯学習政策は、国際連合
教育科学文化機関（ユネスコ）で提唱された「生涯教育（Lifelong Education）」概念が、1970 年代前半から 1980 年代にかけて教育政策のなかに受容されたことによって形成された。教育政策の一環ではあるが、通常「教育」と聞いてイメージされるであろう“学校教育”を主に扱うものではなく、学校の外で行われる教育/学習や、学齢期ではない人々の教育/学習など広範な学びを対象とする一連の政策である。
現在「生涯学習政策」と呼び表される政策の端緒は、1971 年の社会教育審議会答申「急激な社会構造2

の変化に対処する社会教育のあり方について」に見て取ることができる。以降、中央教育審議会の答申などで「生涯教育」や「生涯学習」が頻繁に使われるようになり、生涯教育/学習概念は日本の教育政策に定着していく。こうして政策に受容され始めた生涯教育/学習概念が、本格的に教育行政に影響を及ぼすのは 1984 年に始まった臨時教育審議会（以下、臨教審）の答申を通してであった。臨教審は教育体系の再編成を課題とし、日本社会を「生涯学習社会」に移行することを提唱した。以後、「生涯学習社会への移行」は教育政策の中核的な位置づけを得ており、現在でも多岐にわたる政策が展開されている。
文部科学省の示すところによると、生涯学習政策の範囲は、「社会人の学びの推進」、「障害者の生涯を通じた学習の支援」、「専修学校教育の振興」、「多様な学習機会の提供（放送大学の充実・整備/大学における生涯学習機会の提供/社会通信教育/民間教育事業者、NPO 法人等との連携）」、「学習成果の評価・活用」、「現代的・社会的な課題に対応した学習等の推進（少子化対策/意欲ある高齢者の能力発揮を可能とする高齢社会への対応/人権教育の推進/男女共同参画社会の形成に向けた取組/性犯罪・性暴力対策の推進/児童虐待の防止/子どもの貧困対策の推進/主権者教育の推進/消費者教育の推進/環境教育・環
境学習の推進/読書活動の推進）」「社会教育・家庭教育の振興」と実に多岐にわたっている（文部科学省2023）。もちろん、こうした政策意図に内実が伴っているかどうかは不断に問われなければならない。

４．生涯学習政策と「ウェルビーイング」
ともあれ、ここで示しておきたかったのは、生涯学習政策は基本的に教育政策でありながら、学齢期・学校に限らない、あらゆる時間・空間における教育/学習活動を取り扱う政策であるということである。
その生涯学習政策において、近年「ウェルビーイング」が中心的な概念となりつつある。以下では、「教育基本法に示された理念の実現と、我が国の教育振興に関する施策の総合的・計画的な推進を図るため、同法第 17 条第 1 項に基づき政府として策定する計画」たる「教育振興基本計画」において、生涯学習政策と「ウェルビーイング」の関係がいかに述べられているのかを検討してみたい。
教育政策の文脈で「ウェルビーイング」が活発に議論されるようになるのは、2021 年に開始された、文部科学省第 11 期中央教育審議会でのことである。そこでの議論の影響を受けつつ、2023 年には、上記の教育振興基本計画が策定された（同計画は 5 年に一度策定されるもので、2013 年の第１期計画から数えて今回が第４期計画になる。音楽に関する事項も含めて、教育政策が力点を置いているトピックを知ることができるので、関心がある方は（批判的にでも）お目通しいただきたい）。
同計画においては、教育政策に関する理念が、「総括的な基本方針」＞「５つの基本方針」＞「教育政策の目標と基本施策」の順に、具体性を帯びる形で述べられている。二つある「総括的な基本方針」のうちの一つが「日本社会に根差したウェルビーイングの向上」であり、「５つの基本方針」では５つそれぞれが「ウェルビーイング」に言及しているなど、「ウェルビーイング」が同計画の主要なコンセプトになっていることが分かる。
さらに具体的な「教育政策の目標と基本施策」には 16 個の「目標」が掲げられているが、生涯学習政策と最も関係が深いのは、「目標８ 生涯学び、活躍できる環境整備」だろう。そこでは「人生 100 年
時代を見据え、全ての人のウェルビーイングの実現のためにも、人生の各場面で生じる個人や社会の課題の解決につながる学習機会が保障され、学ぶことで充実感を得て継続的な学びにつながるよう、生涯3

学び、活躍できる環境を整備する。
」とその目標が述べられたうえで、具体的な施策として、社会人の学び・リカレント教育や学習結果の可視化などが挙げられている。音楽を含む芸術活動については、職業的な教育に比べれば扱いは小さいが、「生涯を通じた文化芸術活動の推進」として組み込まれてはいる。
総じて「ウェルビーイング」との関係において生涯学習は、「個人や社会の課題の解決」や個人の「活躍」を図るためのものとして位置づけられている。こうした「手段的」な（真木 2003、大澤 2023）教育/学習のモードの重要性は否むべくもないが、「ウェルビーイング」や生涯教育/生涯学習という概念の原義に鑑みると、教育や学習、文化それ自体を（他の目的のためにではなく）享受し、楽しむという「現時充足的」なモードへの着目がなされ、政策に組み込まれるのならば、「ウェルビーイング」と生涯学習政策はさらに有機的な関係を築けるものと愚考する。

参考・引用文献1.

青野桃子「余暇・自由時間とウェルネス―シリアスレジャーと自由時間政策から考える―」『スポーツとウェルネスのイノベーション』創文企画、pp.33-59、2023 年。

2.

内閣府「経済財政運営と改革の基本方針 2022 新しい資本主義へ～課題解決を成長のエンジンに変え、持続可能な経済を実現～」、2022 年（6 月 7 日閣議決定）、https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/honebuto/2022/2022_basicpolicies_ja.pdf（最終閲覧：2024/3/3）

3.

内閣府「経済財政運営と改革の基本方針 2023 加速する新しい資本主義～未来への投資の拡大と構造的賃上げの実現～」、2023年（6月16日閣議決定）、https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/honebuto/2023/2023_basicpolicies_ja.pdf（最終閲覧：2024/3/27）

4.

前野隆司・前野マドカ『ウェルビーイング』日本経済新聞出版、2022 年。

5.

真木悠介『気流の鳴る音』筑摩書房、2003 年。

6.

文部科学省「教育振興基本計画（本文）」、2023 年（６月 16 日閣議決定）、https://www.mext.go.jp/content/20230615-mxt_soseisk02100000597_01.pdf（最終閲覧：2024/2/22）。

7.

文部科学省「令和 4 年度文部科学白書 第 3 章生涯学習社会の実現」、2023 年、https://www.mext.go.jp/content/20230713mxt_soseisk02-000030936_9.pdf（最終閲覧：2024/2/22）。

8.

奥村旅人・長谷川精一「『特別活動』・『総合的な学習の時間』における社会的資質の育成：生涯学習論的視座からの考察」『京都大学生涯教育フィールド研究』vol.6、pp. 53-62、2018 年。

9.

大澤真幸『未来のための終末論』左右社、2023 年。

10. 杉山昂平「本書の基本的な視点」『「趣味に生きる」の文化論 : シリアスレジャーから考える』ナカニシヤ出版、pp.ⅴ-ⅺ、2021 年。
11. 杉山昂平『趣味の深まりを可能にする趣味縁に関する研究：余暇研究と学習科学の融合的アプローチから』東京大学大学院情報学環博士論文、2022 年。
12. 竹内健太「Well-being（ウェルビーイング）とは何か：使われ方の違いを意識して」『経済のプリズム』208、pp.55-56、2022 年。
13. 歌川光一「余暇（レジャー）と社会教育の関係を見直す—『シリアスレジャー』の再発見」牧野篤編著『社会教育新論－「学び」を再定位する』ミネルヴァ書房、pp.188-200、2022 年。
14. 渡邊淳司, ドミニク・チェン監修・編著 ; 安藤英由樹, 坂倉杏介, 村田藍子編著『わたしたちのウェルビーイングをつくりあうために―その思想、実践、技術』ビー・エヌ・エヌ新社、2020 年。

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