特集

災害時の人間の心理と行動□心や脳のメカニズムを防災行動につなげるアイデア

熊本大学

くまもと水循環・減災研究教育センター准教授

藤見俊夫

多い。そうした心構えはその気になれば簡単にで

１．理解と行動のギャップきそうにみえる。しかし、人の心理的傾向に関す人は自然災害に対して適切に対応することが苦る近年の行動科学の知見は、その心構えが人には手である。その主な原因は防災・減災に関する情難しいことを示している。さらに近年の神経科学報や知識の不足だと考えられてきた。そのため、の研究により、それは脳のメカニズムを基盤としハザードマップの作成と各戸配布、防災無線の整た人類に普遍的な現象であることが明らかにされ備や災害情報ウェブページの構築、地域や学校でつつある。の防災教育・防災コミュニケーションの実施などにソフト対策の焦点が置かれてきた。しかし近年、

２．二重過程理論それだけでは不十分であることも知られるようになっている。なぜなら、災害の危険性や防災・減頭での判断と実際の行動のギャップを説明

災対策の重要性を頭では理解しても、実際には行する有力な理論として心の二重過程理論（dual動に移さない人が多いからである。例えば、2018

process theory）がある。二重過程理論には提唱

年西日本豪雨災害に関する岡山県の世帯アンケー者の違いにより様々なバージョンがあるが、二つト調査（N=3,765）によると、避難指示の発令をの情報処理モードに基づいて意思決定するという知っても48％の人が自宅に残り、20％の人が避難点では共通している。ここでは、ノーベル経済学行動を取らなかった。水・食料の備蓄、避難経路賞受賞者のカーネマン（2012）が紹介したことでの策定、家具固定など、少しの手間や費用をかけ有名になったに Stanovich & West（2002）の用語

れば大幅に防災・減災力を高められるものについを用いる。この理論では、性質の異なる二つのシても、６割程度の世帯しか実施していない（内閣ステムの相互作用によって人の意志決定が行われ府 , 2014）。さらに、ハザードマップは必要ないると考える（図１）。システム１は感情的、大雑と考える世帯は９％にすぎないにもかかわらず、

把かつ直感的であり高速で自動的に機能するのにハザードマップを確認する世帯は３割程度にとど対し、システム２は熟慮的であり緻密に計算を行まっている（内閣府 , 2010）。

いシステム１の判断を適宜修正する。ただし、シ頭では何をすべきか分かっていても実際の行動

ステム２は注意や労力を必要とするため使用が避に移せないのは、災害を甘くみて「災害をわが事けられる傾向があり、その使用量にも限りがある。

として考えて本気で防災・減災行動をとろう」とそのため、システム１が不適切な判断をしても、いう心構えができていないためだとされることがシステム２で修正されずそのまま実行されること№139 2020（冬季）－7－も多い。ダイエット、貯金、禁煙など、頭ではそ機能しない場合があり、それがバイアスを生む。の必要性を理解していても実際に行動に移せない

この説明は「ミスマッチ仮説」と呼ばれ、糖尿病のは、食べたい、買いたい、吸いたいといったシや心臓病などの非感染性の慢性的な疾患の世界的ステム１の判断をシステム２が修正しきれないた急増に対処するために新しく生まれた進化医学でめである。

注目されている（リーバーマン , 2015）。例えば、
 システム２

 熟考し、計算する
 緻密
 システム１の判断をチェックする
 注意や労力を必要とする
 エネルギー消費量が多い

大脳皮質

大脳辺縁系

図１

 システム１

 高速で自動的に機能 大ざっぱ 感情的で直感的である
 注意や労力を必要としない
 エネルギー消費量が少ない

二重過程理論におけるシステム１とシステム２

ダイエットが難しい理由はミスマッチ仮説で説明できる。野生環境では食料の調達が非常に困難であっため、カロリーの高い食物を欲しがり、余計なエネルギー消費を抑える人間の繁殖成功度が高かった。その子孫である私たちはカロリー摂取やエネルギー消費節約への原始的な衝動をもっている。一方、現在はジャンクフードなどによりカロリーを自由に摂取できる環境にある。そのため、原始的な衝動に逆らって摂取カロリーを減らしつ人の意志決定が二つのシステムを持つのは、進化の過程において脳が新しい機能を獲得するときつ運動してエネルギー消費する必要があり、それがダイエットを難しくしている。に古い脳に増築するかたちで拡張したためだと考同様に、防災・減災においてもミスマッチが生えられている。システム１は進化的に古い脳部位じている。野生環境においては、人にとっての危である大脳辺縁系を基盤としており、システム２

険とは、時間的にも空間的にも目前にあるものがは人類において発達が著しい大脳皮質を基盤とし圧倒的に重要であった。その結果、私たちの心とていることが、脳画像技術や損傷研究を用いた神体は目前にないものについて危険を感じにくいよ

経科学の研究から示されている。システム１とシうに適応している。現在、防災インフラ整備が進

ステム２の相互作用で意思決定が行われること自んだため、災害の危険性を目前にすることは少な体は問題ではないが、そこから生ずる心理的傾向くなった。例えば、洪水の危険性が高まったときによって合理的な判断や行動が妨げられると問題でも、家の中は平常どおり安全に見える。洪水のが生ずる。こうした問題を引き起こす心理的傾向

危険性を目前にするのは河川が氾濫して家屋が浸はバイアスと呼ばれている。

水するなど既に手遅れになってからである。そのため、適切に避難するには、雨量・水位情報や洪３．ミスマッチ仮説
進化心理学は人の心理的傾向がしばしばバイア

水警報・避難勧告・避難指示などの数値情報や言語情報をもとに洪水の危険性を判断しなければならない。

スとなる理由を上手く説明する。私たちの脳を含神経科学の知見によると、数値情報や言語情報

む身体は、ホモサピエンスに進化したとされる20では人は危険性を心の底から実感することが難し万年前からほとんど変化しておらず、野生環境でいことが示唆される。人が恐怖を感じるとき、大生存競争に勝ち残るため適応したものになってい脳辺縁系にある扁桃体という部位が重要な役割をる。他方、現在の環境は文明の発展により野生環果たす（図２）。危険性に関係する視覚や聴覚な境とは大きく異なっている。そのため、野生環境の感覚情報は、視床とよばれる中継地点で分岐に適応した私たちの心と体が現代環境では上手くし、大脳辺縁系（システム１）から伝達される直－8－消防防災の科学

接ルートと、大脳皮質（システム２）を経由するは大きく二つの特徴がある。①行動科学から得ら間接ルートにより、恐怖を司る扁桃体に伝達されれる洞察に基づいていること、②政策効果を実験る（ルドゥー , 2003）。数値情報や言語情報はシによって検証することである。後者については、

ステム２を経由する間接ルートにおいて記憶や知被験者に政策介入を無作為に割り当てるランダム識と関連づけて解釈されることで危険性が伝達さ化比較試験が望ましいが、傾向スコアマッチングれるため、システム１からの直接ルートに比べて法などのそれに準ずる方法でもよいとされている

恐怖を引き起こす力は弱い。特に洪水避難の文脈（Galizzi, 2017）。

においては、システム１は屋内の平穏な眺めから行動政策が一躍有名になったのは、ノーベル経現状は安全であるとのメッセージを伝達しており、済学賞受賞者のセイラーと世界的に著名な法学者洪水の危険性を伝えるシステム２経由のメッセーであるサンスティーンが『実践 行動経済学』（原ジと齟齬が生じている。このことが、雨量・水位

著名 Nudge）を2008年に出版し、リバタリアン・情報や洪水警報・避難勧告・避難指示を受けても、パターナリズムという枠組みで行動政策の一つの多くの人が洪水危険性を心の底から実感できない形態であるナッジというアイデアを紹介してから大きな原因の一つだと推察される。

である。その後、2010年には英国で行動洞察チーム（通称、ナッジユニット）が、2014年には米国

システム２経由・大脳皮質・意識的・知識や記憶と連携
視床
扁桃体

恐怖の間接ルート

で社会・行動科学チームが設立され、様々な行動政策が実践されて多くの成果を挙げている。さら大脳皮質（次視覚野）に、同様の組織が世界各国で立ち上がり、日本版のナッジユニット（BEST）も2017年４月に発足

システム１経由・大脳辺縁系・無意識・刺激の区別が雑して活動を行っている。

4-1．防災・減災における行動政策のアイデア

恐怖の直接ルート

図２

防災・減災についても様々な行動政策が考えら

恐怖を引き起こす視覚情報の伝達ルートれる。マイヤー & クンルーザー（2017）は防災・減災行動を妨げる6つのバイアス（近視眼的思考癖、忘却癖、楽観癖、惰性癖、単純化癖、同調癖）

４．行動政策を取り上げ、防災・減災政策の立案において、そ心や脳のメカニズムの観点から考えると、頭でれらのバイアスの特定や影響評価、軽減対策を検は必要性を理解していても防災・減災行動を取ら討する行動リスク監査（behavioral risk audit）のないのは、心構えの問題というより、人なら誰し実施を提案している。Fujimi & Tatano（2013）は、も避けられない普遍的な現象であるとみなせる。

家屋の耐震補強に効果がないリスクが過大評価さそのため、こうした問題を解決するためには、何れる傾向があるため、耐震補強後の家屋が損傷しらかの政策的な介入や仕掛けが必要である。心やたときに無料で修理する保証制度を付加すること

脳のメカニズムの知見を活用して、公共政策をよによって、その保証制度にかかる費用を大きく上り効果的なものにしようとする取り組みは1990年

回る経済価値が耐震補強に生じることを実証的に

代より様々な分野で行われていた（シャフィー示している。

ル , 2019）。現在、こうした取り組みは行動政策

以下では、近年頻発する水害からの避難に焦点（behavioral policy）と呼ばれている。行動政策にをあてて、避難を促す行動政策のアイデアをいく№139 2020（冬季）－9－つか紹介する。まず、行政や消防など、避難を促と、ある行動を実行するためには計画の立て方がす側に向けてのアイデアである。大竹（2019）は、重要である。単に「○○しよう」と目標とする

避難の呼びかけにおいて、単に洪水の危険性を伝行動だけ考える計画は目標意図（goal intention）、えるものではなく、「自分が避難しないと他の人「××のとき、△△で、○○しよう」と行動をの命を危険にさらす」や「自分が避難すれば他の開始する時間や場所も指定する計画は実行意図

人の命を救うことになる」と社会規範に訴える（implementation intention） と 呼 ば れ る。 具 体 的メッセージを用いることで、人々の避難意思が高には、「危なくなったら避難しよう」は目標意図められることを大規模アンケート調査より明らか

で、「避難勧告が出れば、近所の小学校に、非常にしている。片田（2011）の提唱する率先避難者用持出袋をもって避難しよう」は実行意図である。

は、人の行動につられて自分も行動するという同

Gollwitzer & Sheeran（2006）は98件の心理実験結調癖バイアスを上手く活用しており、行動政策と果（被験者は延べ8461人）に対してメタ分析を行してみなすことができる。Fujimi & Fujimura（2020）

い、実行意図は目標意図より目標達成率が高くなは、通常の河川形状では氾濫するまで河川の眺めることを示した（効果量 d = 0.65）。その理由とが徐々にしか変化しないため（図３a）、危険水位

して、実行意図は目標達成までの行動を自動化でに達したときに河川の眺めが大きく変化するようきるため、システム２の使用が少なくてすむことに段差（高水敷）をつけることを提案している（図が挙げられる。洪水避難の例でいえば、実行意図３b）。洪水危険時に河川の眺めが急激に変化するを持っていれば事前に決めていたとおりに行動すことで、人々はシステム１を通じた直感的な恐怖るだけでいいので、どのタイミングで、どこに、を感じやすくなるとともに、その変化が惰性癖バどのように逃げればいいかをシステム２を使ってイアスを打ち破り避難を促すトリガーとしての機考える必要がない。それにより、「避難するのが能も果たすと期待される。

面倒だ」といったシステム１からの誘惑を受ける機会が少なくなり、その誘惑を抑制するのに必要

断面図

鳥観図

なシステム２の使用量にも余裕がある状態が生ま
平
常時

危
険時
D段差のない河川形状（危険時でも水面の幅は変化しない）れる。このアイデアを実際に活用した例もいくつか存在する。矢守・竹之内・加納（2018）は、避難するタイミングや基準を自分たちで取り決めておく「避難のためのマイスイッチ・地域スイッチ」
が平成29年九州北部豪雨災害で早期避難を促した

平
常時事例を紹介している。また、水害危険時に時間経過や状況変化に応じて取るべき行動を事前に決めておくタイムラインを各世帯で作成する取り組み

危険時
E段差をつけた河川形状（危険時に水面の幅が急激に広がる）

図３

が、「みんなでタイムラインプロジェクト」として平成28年より茨城県常総市で始まっている（里村，2019）。

通常の河川形状と段差（高水敷）のある河川形状

4-2．行動政策の効果検証についてのアイデア
つぎに、個人や世帯など、避難する側に向けて行動政策の重要な特徴の一つに、政策効果を実のアイデアを紹介する。社会心理学の知見による験によって検証することがある。人の行動は理論－10－

消防防災の科学どおりにはならないことが多いので、実験しないと政策効果を正しく把握できないためである。し５．まとめ

かし、洪水避難について実験を行うことは、下記

防災・減災対策の必要性は頭では理解できても、の二つの理由により非常に困難である。一つは、それを行動に移すのは難しい。行動科学によると、

洪水時のように不確実な状況のもとでは避難の実それは心構えの問題というより、私たちの心や脳験条件をコントロールすることが難しいという技のメカニズムが現代の環境における自然災害リス術的な問題、もう一つは、洪水時の実験は被験者クに適応していないことが原因である。そのため、を危険にさらすという倫理的な問題である。これ防災・減災行動を促すには、人の心や脳のメカニらの問題を解決するアイデアの一つとして、仮想ズムに沿った行動政策が求められる。防災・減災現実（VR）において避難実験を行うことが考え分野における行動政策の研究と実践はまだ始まっられる。近年の VR 技術の急速な発展により、VRたばかりである。今後、防災・減災に関する様々における実験でも現実世界での実験とほぼ同じ結な行動政策が実践されるようになれば、より多く果が得られるようになってきた。例えば、VR をの人命や資産が災害から守られるようになると期用いた恐怖症、不安障害の心理療法は、実物を用待される。

いた場合と同じ治療効果が得られ、刺激に対する生理的反応も同じであることが数多くの研究により確認されている（Carl, 2019; Diemer, 2015）。
また、火災避難に関する VR 実験でも、実際の建物・トンネルを使った実験とほぼ同じ避難行動が観測されている（Kinateder et al. 2013; Ronchi etal., 2018, 2019）。こうした先行研究の成果を踏まえ、Fujimi & Fujimura（2020） は VR を 用 い た ラ
ンダム化比較試験によって河川形状の設計と率先避難者が洪水避難を促す効果を検証した。その結果、率先避難者がいること、危険水位に達したときに河川の眺めが大きく変化するように段差（高水敷）をつけること（図３b）、をそれぞれで被験者の避難タイミングが早まることが統計的有意に示された。今後、VR 技術のさらなる発展により
VR 実験の妥当性は高まっていくことが予想される。しかし、仮想世界での行動を現実世界にそのまま当てはめることには常に疑いの余地が残るため、VR 避難実験と被災後インタビュー調査を組み合わせるなど、複数のアプローチを使った行動政策の効果検証が必要になるであろう。防災・減災に関する行動政策の効果を実験的に検証する手法の開発は、今後の大きな課題である。

№139 2020（冬季）

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消防防災の科学