「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果

大学名：日本大学薬学部
本評価実施年度：2017（平成 29）年度

2023 年１月 18 日
一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会

「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。

■改善すべき点への対応について改善すべき点（１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
ヒューマニズム教育・医療倫理教育に該当する科目は多くが講義中心で，知識の修得を主とするものになっている。これらの科目では，態度教育が可能な方略を含めた教育
内容に改善することが必要である。
（３）本評価時の状況
平成 28 年度は，ヒューマニズム教育・医療倫理教育に対応する科目として 12 科目あった（基礎資料 1-1～7）。旧カリキュラム「法学入門」と「生命科学入門」（新カリキュ
ラムでは「細胞生物学Ⅰ」）は，ヒューマニズム教育・医療倫理教育から既に除外されていた。
「哲学」は新カリキュラムで設置されなかった。新カリキュラムでは，講義中
心の科目においてもアクティブ・ラーニングを取り入れ，「自主創造の基礎 1」等は受講態度を評価に取り入れていた。
（４）本評価後の改善状況
令和元年度までの対応として，シラバスの「授業概要及び目標」及び各授業回における「到達目標・授業内容」の項目にヒューマニズム教育・医療倫理教育に対応する科目であることを明示した。対象科目の令和元年度シラバスは，1 年次「早期臨床体験」（資料 1），2 年次「医療倫理」（資料 2），3 年次「特別講義Ⅲ」（資料 3），4 年次「プレ実務実習Ⅰ」（資料 4）のとおりである。
令和 3 年度には，「早期臨床体験」等のヒューマニズム教育・医療倫理教育に対応す
る科目について，問題解決型学習（症例検討，プロダクト作成，発表、討論）であることをシラバスの学習方略を明示した。また，受講態度を評価に取り入れるだけでなく，提出レポートの内容を確認してのフィードバック，授業内の小テストについては解答
解説を直ぐに行う等，倫理的知識や問題点への理解度や成長度を学生本人が随時実感できるよう工夫した。対象科目の令和 3 年度シラバスは，「早期臨床体験」（資料 5），「ヒューマンコミュニケーション」（資料 6），「医療倫理」（資料 7），「薬学と社会Ⅰ」（資料 8），「チーム医療入門（特色Ⅰ）」（資料 9），「健康科学概論（「特色Ⅲ）」（資料
10），「特別講義Ⅲ」（資料 11），「プレ実務実習Ⅰ」（資料 12）のとおりである。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）

1

資料 1

令和元年度シラバス「早期臨床体験」

資料 2

令和元年度シラバス「医療倫理」

資料 3

令和元年度シラバス「特別講義 III」

資料 4

令和元年度シラバス「プレ実務実習Ⅰ」

資料 5

令和 3 年度シラバス「早期臨床体験」

資料 6

令和 3 年度シラバス「ヒューマンコミュニケーション」

資料 7

令和 3 年度シラバス「医療倫理」

資料 8

令和 3 年度シラバス「薬学と社会 I」

資料 9

令和 3 年度シラバス「チーム医療入門（特色 I）
」

資料 10

令和 3 年度シラバス「健康科学概論（特色 III）
」

資料 11

令和 3 年度シラバス「特別講義 III」

資料 12

令和 3 年度シラバス「プレ実務実習 I」

検討所見
改善すべき点（１）は、本評価時において、「旧カリキュラム」のヒューマニズム教育・
医療倫理教育に該当する科目の多くが講義中心で、知識の修得を主とするものになっていた状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ヒューマニズム教育・医療倫理教
育に該当する科目において、ＳＧＤなどを多く取り入れ、態度教育が可能な方略を含めた教育内容に改善した。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

2

改善すべき点（２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
ヒューマニズム教育・医療倫理教育における目標達成度を総合的に測定するための指標を設定し，目標達成度を適切に評価するよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
平成 28 年度は，ヒューマニズム教育・医療倫理教育に関わる科目における評価基準
は該当科目ごとに設定され，1 年次「早期臨床体験」では実習態度・レポートにより，
2 年次「薬学と社会Ⅰ」では SGD 態度・成果物を加味した成績評価を行っていたが，大半の科目が定期試験を基にした知識の評価が大きな割合を占めていた。
（４）本評価後の改善状況
ヒューマニズム教育・医療倫理教育における目標達成度を総合的に測定するため，令和 2 年度から「倫理・コミュニケーション教育に係る共通ルーブリック評価」（資料 13）のとおり，倫理・コミュニケーション教育に係る授業(1 年次「ヒューマンコミュニケーション」，2 年次「医療倫理」，「薬学と社会 I」，4 年次「プレ実務実習 I」，6 年次「実務薬学総論」（advanced OSCE）)において共通ルーブリックを定め，学生自身が評価を行うこととした。これにより 1 年次から 6 年次までの倫理・コミュニケーション教育に係る各授業科目を通じて総合的に測定し，成長度を確認できるよう対応した。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 13

倫理・コミュニケーション共通ルーブリック評価

3

検討所見
改善すべき点（２）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育の目標
達成度を総合的に測定するための指標の設定と、それに基づく適切な評価が行われていな
かった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとった。すなわち、「倫理・コミュニケー
ション教育に係る共通ルーブリック評価」を作成し、１年次～６年次まで５科目の倫理・
コミュニケーション教育に係る授業について学生自身が評価を行って、成長度を確認できるようにした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたが、目標達成度の評価は学生の自己評価に留まっているので、指摘された問題点は改善の途上にあるものと判断する。指摘の趣旨を踏まえた学習プログラムの改善がさらに進められることを期待する。

4

改善すべき点（３）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項
コミュニケーション能力および自己表現能力醸成のための教育における目標達成度
を総合的に測定するための指標を設定し，適切に評価するよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
平成 28 年度は，4 年次「ファーマシューティカルコミュニケーション」「実務事前実習」にコミュニケーション能力に関する目標達成度をルーブリック評価で測定していた。自己表現能力に関する目標達成度は SGD に利用できるルーブリック評価表を討議用と発表用に 2 種類作成し，新カリキュラムでは 1 年次設置「ヒューマンコミュニケーション」，2 年次「薬学と社会Ⅰ」，4 年次「ファーマシューティカルコミュニケーシ
ョン（旧カリ）」で使用したが，成績評価は定期試験により行われていた。
（４）本評価後の改善状況
ヒューマニズム教育とコミュニケーション教育は切り離して考えることが難しく，「倫理・コミュニケーション教育に係る共通ルーブリック評価」（資料 13）のとおり，共通のルーブリックでは両方の成長度が確認できる内容に設定した。令和 2 年度から
倫理・コミュニケーション教育に係る授業(1 年次「ヒューマンコミュニケーション」，
2 年次「医療倫理」，「薬学と社会 I」，4 年次「プレ実務実習 I」，6 年次「実務薬学総論」（advanced OSCE）)において共通ルーブリックを定め，学生自身が評価を行うこととした。これにより 1 年次から 6 年次までの倫理・コミュニケーション教育に係る各授業科目を通じて，コミュニケーション能力及び自己表現力醸成の目標達成度も総合的に測定し，成長度を確認できるよう対応した。さらに、自己表現能力醸成の総合的な指標と評価に関して、4 年次からの卒業研究において、研究室のセミナーを行い、平成 30 年
4 月より定めた卒業研究評価表を用いて平常態度、発表・討議および発表会について自己表現能力を評価している。
（資料 14）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 13

倫理・コミュニケーション共通ルーブリック評価

資料 14

卒業研究評価表5検討所見
改善すべき点（３）は、本評価時において、コミュニケーション能力および自己表現能力醸成のための教育の目標達成度を総合的に測定するための指標の設定と、それに基づく適切な評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「倫理・コミュニケーション教育に係る共通ルーブリック」を作成し、１年次～６年次まで５科目の倫理・コミュニケー
ション教育に係る授業について学生自身が評価を行って、成長度を確認できるようにした。また、４年次からの卒業研究において、研究室のセミナーを行い、平成 30 年４月より定めた卒業研究評価表を用いて平常態度、発表・討議および発表会について自己表現能力を評価している。
以上のことは上記（５）の根拠資料により確認できたが、目標達成度の評価は学生の自己評価に留まっているので、指摘された問題点は改善途上にあるものと判断する。指摘の趣旨を踏まえた学習プログラムの改善がさらに進められることを期待する。

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改善すべき点（４）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
４．薬学専門教育の内容（２）指摘事項
旧カリでは，一部のＳＢＯｓに対応する授業科目が選択科目となっていたり，授業科
目そのものがなかったりするので，何らかの形で全員が履修し，修得できるよう改善する必要がある。
（３）本評価時の状況
旧カリキュラムでは，
薬学教育モデル・コアカリキュラムに対応する科目（コア科目）
ほぼ全ての科目を修得しないと卒業できないように設定していた。また SBOs のうち 4
項目については該当科目が記入されていなかったが，シラバスの記載が不十分であったため基礎資料の記載から漏れていたものだった。1 年次「薬学への招待Ⅰ，Ⅱ」「早期体験実習」においてこの 4 項目について関連事項が扱われていることを確認した。
（４）本評価後の改善状況
旧カリでは，薬学教育モデル・コアカリキュラムに対応する科目（コア科目）のほぼ全ての科目を修得しないと卒業できないように設定していた。SBOs のうち 4 項目については該当科目が記入されていなかったが，シラバスの記載が不十分であったため基礎資料の記載から漏れていたものだった。1 年次「薬学への招待Ⅰ，Ⅱ」「早期体験実習」において，この 4 項目について関連事項が扱われていることを確認した。
なお，選択科目である「医薬品化学」以外の科目で扱われていない一部 SBOs が存在することを確認したため，
平成 30 年度から旧カリキュラムの学生の履修状況を調査し，未履修の 6 年生全員を対象に SBOs を中心とした補講（資料 15，16）を実施し，令和 2
年度に在籍する旧カリキュラムの学生（当該科目未履修の 4～6 年生全員）の補講（資料 17，18）を実施し，履修が完了したことを確認した。
（資料 19）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 15

旧カリキュラム未履修科目の補講の実施

資料 16

旧カリキュラム未履修科目の補講の実施

資料 17

旧カリキュラム未履修科目の補講の実施

資料 18

旧カリキュラム未履修科目の補講について(令和 2 年度学生掲示Ｒ2.5.28)

資料 19

旧カリキュラム未履修科目の補講について（令和 2 年度授業担当者からの
終了報告）

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検討所見
改善すべき点（４）は、本評価時の旧カリキュラムにおいて、薬学教育モデル・コアカ
リキュラムの一部のＳＢＯｓが選択科目のみで扱われていた。または対応する授業科目が欠落していた状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、すべてのＳＢＯｓに授業科目が設定されていることを確認した。また、選択科目でしか扱われていなかったＳＢＯｓについては未履修学生全員に補講を実施した。
以上のことは上記（５）の根拠資料により確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（５）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
４年次と６年次に，学生が集中的に卒業研究に取り組む時間が確保された時間割を編成する必要がある。
（３）本評価時の状況
平成 28 年度の時間割上では，学生毎の自主性を重んじ，かつ学生に時間管理を意識づけるため，卒業研究を正規授業科目の間に設置していた。
（４）本評価後の改善状況
令和 3 年度時間割（資料 20）のとおり，前学期には 6 年次が卒業研究に十分取り組
めるように月曜日を終日，火曜日と水曜日の午前中の時間割に設置した。後学期には，4 年次が卒業研究に取り組めるように木曜日の午後に卒業研究を設置するなど，十分な卒業研究時間を確保した。
ただし，新型コロナウイルス感染拡大に伴い，令和 2 年度から感染拡大防止のため
卒研指導は原則，遠隔による指導を行うこととし，登校が必要な場合は，研究室内でのマスクの着用，手指の消毒，換気等を心がけ，必ず 17 時までに下校するよう指導した。
（資料 21，22）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 20

令和 3 年度授業時間割

資料 21

令和 2 年 6 月 8 日以降の薬学部の対応について 2020 年 6 月 3 日付け

資料 22

令和 3 年 3 月 21 日以降(緊急事態宣言解除後)の卒業研究の進め方について（卒業研究指導教員へのお願い）2021 年 3 月 17 日付け

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検討所見
改善すべき点（５）は、本評価時において、４年次と６年次に、学生が集中的に卒業研究に取り組む時間が確保された時間割が編成されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、４年次と６年次の時間割を整備し、十分な卒業研究時間を確保した。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（６）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項
問題解決能力の醸成に向けた教育における目標達成度の評価に関して，適切な指標を設定するなどさらに努力を続け，それに基づく総合的な評価を行う必要がある。
（３）本評価時の状況
卒業研究の評価は，ルーブリックを用い，複数の教員（所属研究室及び他の研究室の教員）で総合的に評価していた。
（４）本評価後の改善状況
低学年からの総合的な評価の確立を目指して，1 年次「特別講義Ⅰ」（資料 23）と 3
年次「キャリアデザインⅠ」（資料 24）については，TBL(Team-Based
Learning),SGD(Small-Group Discussion)の問題解決型授業として開講し，学生の学習成果及び目標達成度の測定には，ルーブリックを用いて評価行うことをシラバスに明示した。4 年次「EBM と薬物治療」（資料 25）では，授業を TBL（team-basedlearning）形式で実施し，1 回の TBL は 2 コマ連続で７回の TBL を実施し，全ての回の TBL を総合的に評価し，その平均をもって，この授業の評価点としており，その効果の検証も行った。
（Yakugaku Zasshi, 137(11):1419-1423,2017）（資料 26）
令和 2 年度のカリキュラムでは，平成 30 年度の対応に加えて，実務実習が終了した
6 年次について問題解決能力の目標達成度が測れるように新カリキュラム 6 年次設置の特色系科目（令和 2 年度より開講）においては，科目ごとに問題解決型学習の時間
を 2 コマ以上設定し，卒業研究の評価（資料 14）とともに総合的な評価を行った。
（資料 27，28，29，30，31，32，33，34，35，36，37，38，39）
さらに，令和 4 年度から「特別講義Ⅰ」はカリキュラム改定により「病気とくすり」（資料 40）として必須科目として設置した。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 14

卒業研究評価表

資料 23

平成 30 年度シラバス「特別講義Ⅰ」

資料 24

平成 30 年度シラバス「キャリアデザインⅠ」

資料 25

平成 30 年度シラバス「EBM と薬物治療」

資料 26

YAKUGAKU ZASSHI （Team-based learning（TBL）による学修効果の検証）

資料 27

令和 2 年度特色系科目のシラバス「緩和医療_(特色 I)」11資料 28

令和 2 年度特色系科目のシラバス「実践感染対策と栄養サポート_(特色
I)」

資料 29

令和 2 年度特色系科目のシラバス「急性期医療と薬学的管理_(特色 I)」

資料 30

令和 2 年度特色系科目のシラバス「バイオ・先端医療_(特色 I)」

資料 31

令和 2 年度特色系科目のシラバス「応用薬剤学_(特色 I)」

資料 32

令和 2 年度特色系科目のシラバス「医薬分子化学_(特色 I)」

資料 33

令和 2 年度特色系科目のシラバス「生活習慣病と保健薬学_(特色 II)」

資料 34

令和 2 年度特色系科目のシラバス「香粧品科学_(特色 II)」

資料 35

令和 2 年度特色系科目のシラバス「簡易検査学_(特色 II)」

資料 36

令和 2 年度特色系科目のシラバス「漢方医学_(特色 II)」

資料 37

令和 2 年度特色系科目のシラバス「薬局経営学_(特色 III)」

資料 38

令和 2 年度特色系科目のシラバス「薬剤経済学_(特色 III)」

資料 39

令和 2 年度特色系科目のシラバス「医薬品マーケティング_(特色 III)」

資料 40

令和 4 年度シラバス「病気とくすり(特色教育必修科目）」

検討所見
改善すべき点（６）は、本評価時において、問題解決能力の醸成に向けた教育における目標達成度を総合的に評価するための指標の設定と、それに基づく適切な評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとった。すなわち、平成 30 年度からは１～４年次にＴＢＬやＳＧＤを用いるいくつかの科目を設置し、ルーブリックを用いて総合的に評価することとした。また、令和２年度には、６年次の特色科目で、科目ごとに問題解決型学習の時間を２コマ以上設定し、卒業研究の評価（資料 14）とともに総合的な評
価を行うこととした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたが、科目毎の評価にとどまっている
ので、指摘の趣旨を踏まえた改善をさらに進めることを期待する。

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改善すべき点（７）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
７．学生の受入（２）指摘事項
ストレートで卒業する学生の割合が低いことから，入試区分と入学後の履修・成績，留年率，退学率，卒業率との関係を検証し，入学者選抜方法の見直しを図る必要がある。
（３）本評価時の状況
基礎資料 7 のとおり，入学試験については，適宜見直しを行っている。本評価時には，付属高等学校等推薦入学試験の見直し，一般入学試験（N 方式），指定校推薦入学試験並びに編入学試験（一般）の導入を行った。また入学後の経過を調査し，薬学教育の企画・提言，リメディアル教育と学修個別支援の企画・実施を行う薬学教育研究センターを設置した。
（４）本評価後の改善状況
薬学教育研究センターを中心に入学後の履修・成績，留年率，退学率，卒業率との関係の検証を開始した。また入学する学生に対しては，高大連携・導入推進委員会が中心となって，入試区分にかかわらず，入学までの一定期間に基礎学力の向上を目指して，入学前準備学習の機会を提供・実施している。(資料 41，42）
低学年における学修到達度を確認するため，平成 27 年度から 1～3 年次の学年末に実力試験を実施している。
（資料 43，44，45，46，47，48）実力試験の結果から留年・退学のリスクの高い学生を抽出し，ガイダンスを実施することで学生自らが PDCA
を回せるよう促した。（資料 49）
入学者選抜方法の見直しでは，入学後の成績及び退学率を考慮して，令和 3 年度入学試験（資料 50）から入試区分ごとの定員見直し，付属基礎学力選抜の定員を 90 名から 85 名に，一般入試 A 方式を 95 名から 100 名に変更した。また，推薦入学試験に参考試験を課すことで他の入試区分と同様の尺度から学力の把握を行うこととした。
令和 4 年度の学校推薦型選抜と校友子女選抜（資料 51）では，「選考方法基礎学力
検査及び書類において専門分野の学修に必要な基礎学力及び自ら学ぶ学習意欲や知的好奇心を評価し，面接において主に「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を評価する」とより具体的に選考基準を明示した。今後，高大連携・導入推進委
員会を中心に，入学前準備学習が入学後の学生の基礎学力の定着ならびに入試選抜の標準化に効果的であったかどうかについて，入試区分ごとに入学後の学力経過の解析
結果を検討し，更なる入学者選抜方法の見直しを図る予定である。

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（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 41

平成 30 年度薬学教育研究センター活動報告(平成 30 年 2 月薬学教育研究センター委員会資料)

資料 42

平成 30 年度高大連携・導入教育推進委員会議事録

資料 43

学年末実力試験結果(平成 30 年 2 月薬学教育研究センター委員会資料)

資料 44

令和元年度学年末実力試験結果【平成 29 年度～令和元年度学年末実力試験（1～3 学年）結果推移】

資料 45

令和元年度学年末実力試験再評価試験

資料 46

教学 IR 報告会 2019425

資料 47

令和 2 年度 学年末実力試験結果

資料 48

令和 2 年度 学年末実力試験再評価試験結果

資料 49

各学年ガイダンス資料

資料 50

令和 3 年度日本大学薬学部入学者選抜期日及び科目等

資料 51

令和 4 年度日本大学薬学部入学者選抜期日及び科目等

検討所見改善すべき点（７）は、本評価時において、ストレートで卒業する学生の割合が低かった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、入学前準備学習の充実、低学年の学修到達度検定のための学年末実力試験(平成 27 年度から)、入学者選抜の見直し(令和３年度入学試験から)等を実施してきた。
以上のことは上記（５）の根拠資料で確認できたので、改善の努力がなされていると判断する。今後、入学後の学力経過を入試区分ごとに解析し、入学者選抜方法をさらに検討することを期待する。

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改善すべき点（８）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
８．成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項
学士課程修了認定が，主として薬剤師国家試験を意識した内容の「総合講義」の試験を用いて行われ，過年度も含め卒業率が低い状況が続いていることは，学士課程修了認定の方法や基準が適切ではないことを示しており，改善が必要である。
（３）本評価時の状況
平成 27 年度の新カリキュラムで卓越した創造力・判断力・コミュニケーション力を持つ人間力豊かな自主創造型パーソンの育成・輩出することを大学の教育目標として，薬剤師としての具体的な学生像，人物像を策定し「薬物治療を提案できる薬剤師」「医
療経済に精通した薬剤師」「地域に貢献できる薬剤師」の養成をカリキュラムに盛り込
み，卒業後に目指す薬剤師を明確にした。平成 28 年度は「日本大学教育憲章」を制定
し，3 つのポリシー改正を行った。
（４）本評価後の改善状況
平成 27 年度の新カリキュラムで卓越した創造力・判断力・コミュニケーション力を持つ人間力豊かな自主創造型パーソンの育成・輩出することを大学の教育目標として，薬剤師としての具体的な学生像，人物像を策定し「薬物治療を提案できる薬剤師」「医
療経済に精通した薬剤師」「地域に貢献できる薬剤師」の養成をカリキュラムに盛り込
み，卒業後に目指す薬剤師を明確にした。平成 28 年度は「日本大学教育憲章」を制定
し，3 つのポリシー改正を行った。
（資料 52）
平成 27 年度から 1～3 年次の学年末に実力試験を実施している。各学年の学修の到
達度を経年変化として確認するとともに，教育内容や進級条件・学士課程修了認定方
法・基準の検証を行っている。
（資料 43）
令和 2 年度から「実務薬学総論（6 年次前期必修科目）」の授業において最終学年としての薬剤師の資質を身に付けているかを総合的に判断できる能力について，共通ルーブリックによる評価と advanced OSCE を実施し，6 年次学生全員を評価した。
（資料53）
なお，令和 2 年 4 月 20 日（月）に advanced OSCE を実施する予定であったが，新型コロナ感染拡大による緊急事態宣言のため延期となり，７月 16 日（木）にオンラインで advanced OSCE を実施（資料 54）し，学修成果の総合的な評価を行った。
（資料 55）
令和 3 年度は，4 月 20 日（火）に advanced OSCE を実施（資料 56）し，6 年次学生
全員について，学修成果の総合的な評価を行った。
（資料 57）15

advanced OSCE の評価結果とルーブリック表に基づくパフォーマンス評価は，「実務薬学総論」シラバスに記載のとおり，成績評価として利用している。
（資料 57-1）
また，「総合講義」シラバスの「授業概要及び目標」に記載のとおり，「これまで科目毎に学修してきた薬剤師として具備しなければならない基本的な内容について，知識
項目を中心に総合的に学修し，体系的に修得することを目的とする。
」に基づき薬剤師として必要な基本的知識を確認するものである。
（資料 57-2）これらはいずれも 6 年次
学生の必修科目であり，「卒業時に学生が身に付けておくべき能力（知識・技能・態度）」を評価して，卒業判定（学士課程修了の確認）を行っている。
卒業率については，令和 2 年度は新型コロナ感染症拡大の影響からか，卒業率の低下を招いたが，薬学部の「取得可能な学位，学位授与数及び授与率」をホームページ上に情報公開し，評価実施年度以降は平成 29 年度 83.1%，平成 30 年度 85.5%，平成 31 年
度 89.7%，令和 2 年度 83.1%と卒業率 80%以上を維持している。（資料 57-3）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 43

学年末実力試験結果(平成 30 年 2 月薬学教育研究センター委員会資料)

資料 52

日本大学教育憲章及び 3 つのポリシー（平成 29 年度学部要覧より）

資料 53

令和 2 年度 advanced OSCE 実施要項

資料 54

令和 2 年度アドバンストＯＳＣＥ日程について

資料 55

令和 2 年度 advanced OSCE 評価

資料 56

令和 3 年度 advanced OSCE 実施要項

資料 57

令和 3 年度 advanced OSCE 評価

資料 57-1 令和 3 年度シラバス「実務薬学総論」
資料 57-2 令和 3 年度シラバス「総合講義」
資料 57-3 取得可能な学位，学位授与数及び授与率

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検討所見
改善すべき点（８）は、本評価時において、学士課程修了認定が、主として薬剤師国家試験を意識した内容の「総合講義」の試験を用いて行われ、過年度も含め卒業率が低い状況が続いていることに対して改善を求めたものである。
この指摘に対して大学は、（４）の対応をとり、３つのポリシーの改正、１～３年次の学年末実力試験の実施、「実務薬学総論（６年次前期必修科目）」の授業において、最終学年として薬剤師に必要な資質を身に付けているかを総合的に判断できる能力について、共通ルーブリックによる評価と advanced ＯＳＣＥを実施し、６年次学生全員を評価するようにした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認でき、卒業率については、平成 29～令和
２年度には改善が認められている。しかし、学士課程修了認定は依然として「総合講義」の試験結果に依っており、advanced ＯＳＣＥの評価やルーブリック表に基づくパフォ
ーマンス評価は「実務薬学総論」という一つの科目の評価に用いるに留まっている。今後指摘の趣旨を踏まえて、学士課程修了認定が適切に行われるよう、改善をさらに進めることを期待する。

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改善すべき点（９）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
９．学生の支援（２）指摘事項
事故や災害時の対策マニュアルを整備する必要がある。
（３）本評価時の状況
交通事故を予防するために自動車やバイクでの通学を禁止し，自転車通学は登録許可制を取っている。災害への対策については，自衛消防組織を編成し毎年 3 月に火災・地震を想定した総合訓練を実施している。災害に備えて必要な食料を備蓄する一方，薬学部広報において防災の啓発記事を継続的に掲載して，知識の普及，万一の際の行動について周知している。
（４）本評価後の改善状況
学生の防災意識を高める方法等について検討し，年度始めのガイダンス等にて全学生に地震・火災対応簡易マニュアル（資料 58）を配布することから始め，令和元年度に防火防災対策委員会で防災のてびき（資料 59）を作成，加えて学生生活委員会と連携し，本てびきを令和元年度中に本学部ホームページに掲載した。（資料 60）以降令和 2 年度からは年度始めのガイダンス等にて全学生へ防災の手引きを配布している。
（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 58

地震・火災対応簡易マニュアル

資料 59

防災のてびき

資料 60

防災のてびきホームページ掲載（令和 2 年 2 月 28 日）

検討所見改善すべき点（９）は、本評価時において、事故や災害時の対策マニュアルが整備されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、防災の手引きを作成して学部ホームページに掲載し、さらに令和２年度からは年度始めのガイダンス等で全学生に手引きを配布することとした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（１０）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１３．自己点検・評価（２）指摘事項
薬学部の自己点検・評価結果をホームページ上に公表することが必要である。
（３）本評価時の状況
日本大学自己点検・評価規程に基づき，3 年ごとに実施する自己点検・評価を基礎として，その評価結果は日本大学ホームページに掲載されている。
（４）本評価後の改善状況
日本大学自己点検・評価規程に基づき，3 年ごとに全学的，総合的に企画・実施される自己点検・評価の結果は，これまで日本大学ホームページのみで掲載（公表）をしていたが，今回の指摘を踏まえて薬学部ホームページにも掲載し，より多くの方が閲覧できる環境を整えた。
（資料 61）（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 61

日本大学の現況と課題－全学自己点検・評価報告書２０１８－点検・評価
結果及び改善意見【薬学部，薬学研究科】ホームページ掲載

検討所見
改善すべき点（１０）は、本評価時において、薬学部の自己点検・評価結果がホームページ上に公表されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、自己点検・評価の結果を薬学部
ホームページに掲載することとした。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。

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改善すべき点（１１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』
１３．自己点検・評価（２）指摘事項
自己点検・評価委員会が中心となり，教育研究活動のさらなる改善のためのＰＤＣ
Ａサイクルを適切に機能させることが必要である。
（３）本評価時の状況
自己点検・評価委員会が中心となって各委員会との協力のもと全教職員による自己点検・評価を行うよう努めているが，教育の改善・改革を促進させるシステムには改善の余地があると認識している。
（４）本評価後の改善状況
6 年制薬学教育プログラムを検証するための評価項目を設定して自主的に自己点検・評価を行い公表するという体制を構築すべく，まずは組織改編を行い，資料 11-1 のとおり，平成 30 年度から薬学教育評価に関する事項を検討する学部長直轄の諮問機関である薬学教育評価検討委員会を設置している。（資料 62）
自己点検・評価委員会が中心となって本学部の活性化及び合理化を図り社会的責務を果たすことは当然のことながら，今回は薬学教育評価検討委員会を主体として，薬学教育プログラムの検証等を関連委員会との連携を密にしながら実行する体制を構築することができ，視点を変えた検証・改善が実行できている。
また，上記連携を基に平成 30 年度，令和元年度と順調に改善を進めた上で,教育研究
活動のさらなる改善を図るため，令和 3 年度は自己点検・評価委員会がカリキュラムに対する教育的な工夫の検討や問題点の抽出を行う取組を行った。その結果を提案書に集約して自己点検・評価委員会から学務委員会へ提出，学務委員会で報告され，以降はカリキュラム検討委員会で本件への対応等について検討を行っている。（資料 63）
その他，本学において令和 3 年 3 月に「日本大学内部質保証に関する方針」が制定され，全学的な内部質保証の推進に責任を負う組織として「全学内部質保証推進委員会」，
学部等における内部質保証の推進に責任を負う組織として 「学部等内部質保証推進委
員会」，内部質保証体制の推進を支える事務組織として本部学務部に「大学評価室」が設置された。
（資料 64）
各組織の職務及び責任の所在がより明確になり，法人全体としての体制構築がなされている。今後も自主的に点検・評価を行う体制を維持するとともに，PDCA サイクルを適切に機能させることに努める。

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（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）
資料 62

平成 30 年度委員会組織図

資料 63

提案書提出及び関連委員会における活動

資料 64

日本大学内部質保証に関する方針等

検討所見
改善すべき点（１１）は、本評価時において、薬学部自己点検・評価委員会が中心となってＰＤＣＡサイクルにより教育プログラムのさらなる向上・改善を行う体制が整備されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。
この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとった。すなわち、平成 30 年度から薬学教育評価に関する事項を検討する学部長直轄の諮問機関である薬学教育評価検討委員会を設置し、この委員会を主体として、薬学教育プログラムの検証等を関連委員会との連携を密にしながら実行する体制を構築した。また、令和３年度は自己点検・評価委員会がカリキュラムに対する教育的な工夫の検討や問題点の抽出を行う取組を行い、その結果を元にカリキュラム検討委員会で本件への対応等について検討を行っている。
以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点の改善が進んでいるものと判断する。しかし、ＰＤＣＡサイクルを適切に機能させることについては未だ実績を示すに至っていないので、今後さらに努力されることを期待する。

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