（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和５年６月１８日※１（前回公表年月日：令和４年１０月１３日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地〒693-0037 島根県出雲市西新町３－２３－１

トリニティカレッジ出雲医療福祉専門学校

平成9年12月22日

吉田 彰二

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人木村学園

平成9年3月26日

理事長 木村 創（電話） 0853-22-9110
所在地〒730-0014 広島県広島市中区上幟町８－１８（電話） 082-223-1164

分野

認定課程名

教育・社会福祉 教育・社会福祉専門課程

認定学科名

専門士

高度専門士

介護福祉学科

平成21年文部科学大臣告
示第22号

－

加齢や障害などによって日常生活を営むことが困難な人々に寄り添い、その人の心身の状況に応じた介護を行い、支えることが出来る高度な技術と専門知識を習得し、地域社会に貢献できる介護福祉士の育成を目指す。

学科の目的
認定年月日

平成30年5月18日

修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

1930時間

650時間

830時間

450時間

0時間

0時間

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80人

51人

9人

4人

5人

9人

学期制度

■前期：４月１日～９月３０日■後期：１０月１日～翌年３月３１日

長期休み■学年始：４月第１週■夏 季：お盆を含む１週間■冬 季：年末年始を含む２週間■学年末：３月

学修支援等

成績評価

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
クラス担任が個人面談を繰り返し行
い生活習慣の見直しを行い必要があれば保護者との面談を実施する。
■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）
福祉施設、障害者施設、病院等■成績表：
有■成績評価の基準・方法
学科試験、実習評価各科目60点以上を及第とする。
全ての履修単位を修得する。
授業時数の3分の2以上の出席
介護実習は5分の4以上の出席■課外活動の種類
ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和２年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）■就職指導内容
２年次における就職指導時間の確保、就職試験対策、個別面
談の実施

就職等の
状況※２

■卒業者数
■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：

32
32
32
100

人
人
人
％

100

％

資格・検定名

種別

受験者数

介護福祉士

①

32人

レクリエーション・イ
ンストラクター
普通救命講習主な学修成果
（資格・検定等）
※３

0人

③
32人
③ 32人

合格者数
29人
32人
32人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得する
もの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

5 年度卒業者に関する
令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

■中退率

0名

0％

令和5年4月1日時点において、在学者50名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者55名（令和6年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

進路変更
■中退防止・中退者支援のための取組
学生個別のカウンセリング・面談の実施■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：※有の場合、制度内容を記入
経済的支援
制度

第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

有・無■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

https://izumo.trinity.ac.jp（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針

福祉現場が求める介護福祉士を養成するため、介護現場で介護福祉士を指導する立場の職員及び本県介護福祉士会の副会長を務める教育課程編成委員の意見を参考に学内での検討を経て授業科目の新設や変更を行う。また、介護施設や介護実習指導者と密接な連携をとることにより、実際の福祉現場でのニーズを把握し最新の知識や技術を授業に組み込むなど定期的に教育課程の工夫・改善を行う。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校教育法第１２８条第４項の趣旨を達成するために、企業業界団体等との密接な連携により、最新の知識・技術・技能を取り入れた教育課程（カリキュラム）の編成・改善・工夫を定期的に行うことを目的に「教育課程編成委員会」を設置する。
尚、委員会の審議内容については、学科内会議の検討を踏まえて学科長会議及び学校運営委員会にて採否の検討を加え、最終的に理事会・評議員会にて教育課程（カリキュラム）を決定・承認する。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和３年４月１日現在

名 前
西 郁郎

所
属
任期
種別
島根県保育協議会 前会長 （出西保育園園 令和５年４月１日～令和７年３①
月３１日（２年）
長）

井上 智子
荒木 光延
須田 英男

神門第Ⅱ保育園 主任

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）③

社会福祉法人ほのぼの会 介護老人保健施 令和５年４月１日～令和７年３③月３１日（２年）
設まんだ 本部事務局長
社会福祉法人ひまわり福祉会 高齢者福祉施 令和５年４月１日～令和７年３③月３１日（２年）
設ひまわり園 施設長トリニティカレッジ出雲医療福祉専門学校 学校長
吉田 彰二
トリニティカレッジ出雲医療福祉専門学校 教務部
山根 真弓
トリニティカレッジ出雲医療福祉専門学校 学科長
木村 敦史※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（毎年：９～１０月、２～３月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年11月09日（木）14:00～16:00
第２回 令和6年3月21日（木）14:00～16:00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
◎全員が国家試験合格とは至らなかった点は残念な結果である。留学生を含めた教育を再構築することを望まれた。一方経過措置による全員の資格取得できたことは大変喜ばしいことである。今後も状況を把握し補講、個別対応を継続しておこない、資格取得に向けて取り組んでいく。
◎対面授業が困難な時もあったが、基本的なマナー、言葉遣いについて、社会人として一歩踏み出す前として、今後も相手を思いやる、相手の立場に立って発言する力を身に付けていく指導を行っていく。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育・福祉の現場における保育士、幼稚園教諭、福祉の職務と責任を理解し、乳幼児、児童、一人一人及び集団での保育、保護者への対応・施設利用者・高齢者への対応について実践を通して学べるよう、又職員が協同して役割を果たしていることが理解できるよ
う施設、企業と連携を取りながら、実習、演習を行うことを基本方針とする。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記◎保育実習、教育実習時の巡回時における実習指導者との意見交換を行い、連携を図っている。
◎出雲市保育協議会との意見交換会を通して、園の理事長・園長との意見交換を行い連携を図っている。
◎しまね保育士確保・定着推進会議での意見交換会を通して、業界団体との意見交換を行い連携を図っている。
◎保育実習・保育実習Ⅱ及び教育実習・教育実習Ⅱの学修成果の評価については、実習先の評価を十分に踏まえて学科内会議にて検討・決定する。不認定の場合は、再度、当該実習を行い実習先評価、学内評価を行い、単位認定の可否を決定する。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要介護実習Ⅰ在宅①

・生活の場における利用者のプライバシーが尊重できる。・利用者とコミュニ
ケーションができる。・適切な記録ができる。・様々な生活の場が理解できる

介護実習Ⅰ在宅②・相手の立場に立って考えることができる・利用者とコミュニケーションの工夫ができる・利用者の日常生活行為を理解できる・利用者の生活を支えているサービスを理解できる・障害を持つ利用者を理解する・障害者支援施設の役割を理解する

介護実習Ⅰ施設①

連 携 企 業 等
やまゆり訪問介護事業所・ひまわり園ﾎｰﾑﾍﾙ
ﾌﾟｽﾃｰｼｮﾝ・ﾃﾞｲｻｰﾋﾞｽｾﾝﾀｰ・いなさ園ホームヘ
ルプセンター・かんなび訪問介護事業所など２７施設
グループﾎｰﾑゆりさわ・グループﾎｰﾑ大社・グループ
ﾎｰﾑひだまり・小規模多機能型居宅介護事業所おんぼらと・小規模多機能型居宅介護事業所山ぼうしな
ど３２施設

・常に利用者の意思を尊重できる・利用者の状況に応じたコミュニケーションの工夫ができる・指導を受けながら日常 天神、なのはな園、寿生苑、いなさ園、津田の生活の基本的な生活支援技術を行なうことができる・利用者が困っていることや望んでいることを述べることができ 里など40施設
る・福祉施設における介護福祉士の役割を理解できる

介護実習Ⅱ施設②

・利用者の生活史や価値観に配慮した関わりができる・利用者及び利用者を取り巻く人とのコミュニケーションが促 天神、なのはな園、寿生苑、いなさ園、津田の進できる・指導を受けながら利用者の特性に応じた生活支援技術を行うことができる・指導者の助言を受けながら利 里など40施設
用者の個別性に応じた介護計画を立案できる・利用者の生活を支える様々な職種の役割と介護福祉士とのつながりについて述べることができる

介護実習Ⅱ施設③

・人権尊重の倫理を踏まえた介護の実践ができる・利用者及び利用者を取り巻く人との円滑なコミュニケーションが 天神、なのはな園、寿生苑、いなさ園、津田の実践できる・利用者の特性や障害に応じた生活支援技術を実践し、介護実践の根拠を的確に記録することができる・ 里など40施設
利用者の個別性に応じた介護計画の立案・実施・評価とこれを踏まえた計画の修正ができる・利用者のＱＯＬを支えるためのチームワークについて述べることができる

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
高等職業教育機関の一翼を担っている専門学校の教育内容が高度化・複雑化している今日、教職員の資質向上を図ることは喫緊の課題である。そのため、本校においては、就業規則第２１条（研修）「教職員は、その職責遂行のため、自発的研修に励み、かつ、学校又は各種団体等の行う研修を受け資質の向上に努めなければならない。」の条文及びそれを受けて策定した教職員研修規程に則り、業界や企業が求める実務知識や効果的な指導方法を習得し教育内容や指導方法に反映することを目的として、関係専門職員、専門技術者を養成している諸施設・団体等において実施される一定の水準・実績を持つ研修・研究施設で研修させる。 年度初めに、学科ごとに自己申告書を踏まえた教職員の研修計画を提出させ、校長・事務部長・教務部長・学科長からなる運営会議において協議・決定し、実施する。
研修終了後、研修報告書を提出し、研修成果を報告させるとともに学科内において情報共有を図り、次年度以降の授業等の改善に資する。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「日本介護福祉士会 中国四国ブロック研修会」 （連携企業等：日本介護福祉士会）
期間：2023年9月30日(土)内容：「ICTとＳＭＡＲＴの活用を考える」②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「令和 5年度全国教職員研修会」 （連携企業等：日本介護福祉士養成施設協会）
期間：2024年２月１７日（土）
内容：「地域連携と養成教育とは～」（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「令和５年度中国四国ブロック会教員研修会」 （連携企業等：日本介護福祉士養成施設協会中国四国ブロック会）
期間：2023年10月1日(日) 徳島県
内容：「介護の本質を問う」②指導力の修得・向上のための研修等
公益社団法人 島根県専修学校各種学校連盟 主催
令和4年度人権・同和教育研修会
期間：令和6年1月15日（月）内容：『これからの人権教育』

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
文部科学大臣の定めるところにより、本校の教育活動その他の学校運営の状況について自己評価を行い、その結果を踏まえて学校関係者評価を実施する。 評価委員会は、設置学科に係る企業等の委員並びに高等学校関係、保護者・卒業生の委員等をもって構成し、評価活動の一環として学校長など教職員との意見交換を行う。 学校関係者評価の結果を取りまとめるにあたっては、評価結果及びその分析に加えて、それらを踏まえた今後の改善方策についても併せて検討する。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

１．理念・目的・育成人材像は、定められているか
２．育成人材像は専門分野に関連する業界等の人材ニーズに適合しているか
３．理念等の達成に向け特色ある教育活動に取組んでいるか
４．社会のニーズ等を踏まえた将来構想を抱いているか（２）学校運営

１．理念に沿った運営方針を定めているか
２．理念等を達成するための事業計画を定めているか
３．設置法人は組織運営を適切に行っているか
４．学校運営のための組織を整備しているか
５．人事・給与に関する制度を整備しているか
６．意思決定システムを整備しているか
７．情報システム化に取組み、業務の効率化を図っているか（３）教育活動

１．理念等に沿った教育課程の編成方針、実施方針を定めているか
２．学科毎の修業年限に応じた教育到達レベルを明確にしているか
３．教育目的・目標に沿った教育課程を編成しているか
４．教育課程について、外部の意見を反映しているか
５．キャリア教育を実施しているか
６．授業評価を実施しているか
７．成績評価・修了認定基準を明確化し、適切に運用しているか
８．作品及び技術等の発表における成果を把握しているか
９．目標とする資格・免許は、教育課程上で、明確に位置づけているか
１０．資格・免許取得の指導体制はあるか
１１．資格・要件を備えた教員を確保しているか
１２．教員の資質向上への取組みを行っているか
１３．教員の組織体制を整備しているか（４）学修成果

１．就職率の向上が図られているか
２．資格・免許取得率の向上が図られているか
３．卒業生の社会的評価を把握しているか（５）学生支援

１．就職等進路に関する支援組織体制を整備しているか
２．退学率の低減が図られているか
３．学生相談に関する体制を整備しているか
４．留学生に対する相談体制を整備しているか
５．学生の経済的側面に対する支援体制を整備しているか
６．学生の健康管理を行う体制を整備しているか
７．学生寮の設置など生活環境支援体制を整備しているか
８．課外活動に対する支援体制を整備しているか
９．保護者との連携体制を構築しているか
１０．卒業生への支援体制を整備しているか
１１．産学連携による卒業後の再教育プログラムの開発・実施に取組んでいるか
１２．社会人のニーズを踏まえた教育環境を整備しているか（６）教育環境

１．教育上の必要性に十分対応した施設・設備・教育用具等を整備しているか
２．学外実習、インターンシップ、海外研修等の実施体制を整備しているか
３．防災に対する組織体制を整備し、適切に運用しているか
４．学内における安全管理体制を整備し、適切に運用しているか（７）学生の受入れ募集

１．高等学校等接続する教育機関に対する情報提供に取組んでいるか
２．学生募集活動を適切かつ効果的に行っているか
３．入学選考基準を明確化し、適切に運用しているか
４．入学選考に関する実績を把握し、授業改善等に活用しているか
５．経費内容に対応し、学納金を算定しているか
６．入学辞退者に対し、授業料等について、適正な取扱を行っているか（８）財務

１．学校及び法人運営の中長期的な財務基盤は安定しているか
２．学校及び法人運営にかかる主要な財務数値に関する財務分析を行っているか
３．教育目標との整合性を図り、単年度予算、中期計画を策定しているか
４．予算及び計画に基づき、適正に執行管理を行っているか
５．私立学校法及び寄附行為に基づき、適切に監査を実施しているか
６．私立学校法に基づく財務情報公開体制を整備し、適切に運用しているか

（９）法令等の遵守

１．法令や専修学校設置基準等を遵守し、適正な学校運営を行っているか
２．学校が保有する個人情報保護に関する対策を実施しているか
３．自己評価の実施体制を整備し、評価を行っているか
４．自己評価結果を公表しているか
５．学校関係者評価の実施体制を整備し評価を行っているか
６．学校関係者評価結果を公表しているか
７．教育情報に関する情報公開を積極的に行っているか（１０）社会貢献・地域貢献

１．学校の教育資源を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
２．国際交流に取組んでいるか
３．学生のボランティア活動を奨励し、具体的な活動支援を行っているか（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況

１．留学生の受入れ・派遣について戦略を持って行っているか◎資格取得について「１００％の資格取得は専門学校にあっては当然のことであるが、留学生を受け入れ始めてから初の卒業生を出したことで、新たな課題が見えたのではないだろうか。卒業後の就職や高校生の募集に直結していると考えられるため、一層の教育推進に取り組んでいただきたい。」とのご意見をいただいた。国家試験必須の学科であり、留学生への丁寧な指導も含め各期における試験や授業外での個別指導で確実に行うように今後も丁寧な指導を行う。
◎同窓会との連携について、「卒業生の活躍をこれから学ぼうとする学生にどのように伝えていくかが、これから進路を考える高校生
にとっても大きな判断材料になると思う。」とのご意見をいただいた。卒業生との個別の関わりだけでなく、組織として学校と同窓会との関係を深め、卒業生・在校生から高校生へのアピールとなるような仕組みをつくりたい。
◎コロナ禍にあって、「経済的に困窮する学生に対して一層の支援を。学費の問題で退学する学生が出ないようお願いしたい。」とのご意見をいただいた。修学支援制度の積極的な学生への呼びかけを行い、退学者を出さない取り組みを引き続き継続して行う。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年4月1日現在

名 前
三木 光代

所

属

神門第Ⅱ保育園 園長

伊藤 智信

小規模多機能型居宅介護事業所 山ぼうし 施設長

飯島 俊二

社会福祉やまゆり 特別養護老人ホームやまゆり苑 課長

大場 利信

出雲市議会議員

向村 宏美

トリニティカレッジ出雲医療福祉専門学校 保護者代表

任期
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和６年３月３１日（１年）

種別
企業等委員
企業等委員
卒業生代表
企業等委員
保護者代表

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL::https://izumo.trinity.ac.jp
公表時期：毎年１０月
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針①公的な教育機関として、学生・保護者・企業等の学校関係者に対して、教育活動等の情報提供により説明責任を果たすことが求められていること②教育情報を積極的に提供することにより本校教育の特色をアピールすることや質の向上を図ることが出来ること③本校の教育活動の課題も示すことが出来ること（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画

概要（学校長名、所在地、連絡先、学校の沿革、学校の特色）
目標計画（教育方針、学校教育経営目標、運営方針、学校行事計画）（２）各学科等の教育

総定員数
入学者数及び在学者数
教育課程
進級及び卒業要件
取得資格
卒業者数及び卒業後の進路状況（３）教職員

教職員数
教職員の組織及び専門性（４）キャリア教育・実践的職業教育

キャリア教育への取組状況
企業等との実習等の取組状況
就職支援の取組状況（５）様々な教育活動・教育環境

学校行事への取組状況
課外活動等の状況

（６）学生の生活支援

学生支援への取組状況（７）学生納付金・修学支援

学生募集及び納付金の取扱
奨学金等の修学支援の内容（８）学校の財務

資金収支計算書、消費収支計算書及び貸借対照表
事業報告書（９）学校評価

自己点検及び自己評価報告書
学校関係者による改善方策（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
学校ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ、学校案内、高等学校向け説明会等
URL:https://izumo.trinity.ac.jp

授業科目等の概要（教育・社会福祉専門課程介護福祉学科）令和4年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 〇「人間」の理解を基礎として、人間としての尊厳 1
人間の尊厳と の保持と自立・自律した生活を支える必要性につ
年 30 2 〇いて理解し、介護場面における倫理的課題につい自立
前て対応できる為の基礎となる能力を習得する。

〇

〇

2 〇

人間関係とコ 介護実践の為に必要な人間の理解や、他者への情 2
ミュニケー 報の伝達に必要な、基礎的なコミュニケーション 年 60 4 〇能力を習得する
ション
通

〇

〇

3 〇

・介護に関する近年の社会保障制度の大きな変化 1
社会の理解Ⅰ である介護保険法と障害者総合支援法について、 年 30 2 〇
介護実践に必要な観点から基礎的知識を習得する 後

〇

〇

4 〇

・「尊厳の保持」「自立支援」という新しい介護の考え方を理解するとともに、「介護を必要とす
社会の理解Ⅱ る人」を、生活の観点から捉える。また、介護における安全やチームケア等について理解する

2
年 30 2 〇
後

〇

〇

5 〇

社会人基礎力 社会人基礎力の習得を目指す。講義や演習などを通し、社会人として社会から求められる基礎的な素養や、自己の人生設計に関わる知識、社会人とⅠして望ましい姿勢や態度などを学ぶ。

1
年 30 2 〇
通

〇

〇

6 〇

社会人基礎力 会人基礎力の習得を目指す。講義や演習などを通し、社会人として社会から求められる基礎的な素養や、自己の人生設計に関わる知識、社会人としⅡて望ましい姿勢や態度などを学ぶ。

2
年 30 2 〇
通

〇

〇

7 〇

社会保障論

・現代社会の基礎的問題を理解し、社会を見つめる感性や現代を生きる人間としての生き方について考える力を養う
・人間の生活と社会の関わりを理解する
・日本の社会保障制度の歴史としくみ、基本的考え方について理解する

2
年 30 2 〇
前

〇

〇

8 〇

介護を中心とした三領域ごとに、またクラス単位 2
介護基礎講座 で、国家試験過去問題、予想問題に取り組み、解 年 15 1説を通してより理解を深める。
後

〇

〇

〇

9 〇

レクリエー
ション実践

〇

〇

〇

10 〇

介護福祉士の基本となる理念や、地域を基盤とした生活の継続性を支援するためのしくみを理解
介護の基本Ⅰ し、介護福祉の専門職としての能力と態度を養う
学習とする。

1
年 60 4 〇 〇
通

〇

〇 〇

11 〇

・「尊厳の保持」「自立支援」という新しい介護の考え方を理解するとともに、「介護を必要とす
介護の基本Ⅱ る人」を、生活の観点から捉える。また、介護における安全やチームケア等について理解する

1
年 60 4 〇 〇
通

〇

〇 〇

12 〇

｢尊厳の保持｣、｢自立支援」という介護の考え方を理解するとともに、「介護を必要とする人」を、 2
介護の基本Ⅲ 生活の観点から捉えるための学習。また、介護に 年 60
おける安全やチームケア等について理解するため 通の学習とする。

〇

〇

13 〇

コミュニケー ン活動を習得する。理論科目で身に付けた根拠に基づき、実技科目で習得
ション技術 した方法と活動を用いて、対象者と活動現場を想定したレクリエーション支援を実施・評価・改善する。

〇〇 〇職場や地域社会において活躍する上で重要となる基礎的な能力である、

職場や地域社会において活躍する上で重要となる基礎的な能力である、社

レクリエーション支援のために活用しやすいプログラムとレクリエーション活動を習得する。理論科目で身に付けた根拠に基づき、実技科目で習得した方法と活動を用いて、対象者と活動現場を想定したレクリエーション支援を実施・評価・改善する

レクリエーション支援のために活用しやすいプログラムとレクリエーショ

2
年 15 1
前

4 〇 〇1
年 60 4 〇通

・尊厳の保持の観点から、どのような状態であっても、その人の自立・自律を尊重し、潜在能力を引き出したり、見守ることも含めた適切な介護技術を用いて、安全に援助できる技術や知識について習得する。
・介護を必要とする利用者にとってよりよい食事とは何かについて学習
し、食事に関する基礎的な知識の習得を目指す。
・介護福祉士として、さまざまな家事の基本を学び介助を必要とする人の個別性に対応出来る様に日常生活に必要な家事援助の知識、技術を習得す
る。

14 〇

生活支援技術（生活環境）

1
年 68 2
通

〇

〇

〇

15 〇

・尊厳の保持や自立支援、生活の豊かさの観点か 1
生活支援技術 ら、本人主体の生活が継続できるよう、根拠に基年 68 2（基礎Ⅰ） づいた介護実践を行うための知識・技術を習得す
通
る。

〇

〇

〇

16 〇

・尊厳の保持や自立支援、生活の豊かさの観点か 1
生活支援技術 ら、本人主体の生活が継続できるよう、根拠に基年 68 2（基礎Ⅱ） づいた介護実践を行うための知識・技術を習得す
通
る。

〇

〇

〇

2
年 36 1
通

〇

〇

〇

2
年 60 2
通

〇

〇

〇

19 〇

尊厳の保持の観点から、どのような状態であっても、そ 1
介護過程（基 の人の自立・自律を尊重し、潜在能力を引き出したり、見守ることも含めた適切な介護技術を用いて、安全に援 年 30 1
礎Ⅰ）
後助できる技術や知識について習得する

〇

〇

〇

20 〇

2
介護過程（基 のような生活場面であれ、個々の課題を理解し目標を定め、その目標を達成するための支援を導くためには介護 年 30 1
礎Ⅱ）過程という思考過程が必要である。この思考過程を概説 前

〇

〇

〇

17 〇

18 〇

・尊厳の保持の観点から、どのような状態であっ生活支援技術 ても、その人の自立・自律を尊重し、潜在能力を引き出したり、見守ることも含めた適切な介護技（応用） 術を用いて、安全に援助できる技術や知識について習得する。
尊厳の保持の観点から、どのような状態であって生活支援技術 も、その人の自立・自律を尊重し、潜在能力を引き出し、見守ることも含めた適切な介護技術を用（形態別） いて、安全に援助できる技術や知識について習得する学習とする。

介護を提供する対象者がどのような状態の方であれ、どする・介護過程全体の中での評価・計画の修正の意義や方法を学び、事例を通して介護過程の実践的展開を学ぶ。また、開講途中で展開される実習Ⅱ施
設③で受け持った事例から、自立に向けた介護過程の展開について理解を深める
・介護過程を学ぶ最終段階として、様々な介護現場で活躍する介護福祉士
から、現場の事例を提供願いグループで介護過程を展開し、発表するプロ
セスを通して、チームアプローチの実際を学び、求められるスキルを理解
する

21 〇

介護過程（展開）2
年 90 3
通

〇

〇

〇

22 〇

1
介護総合演習 ・介護実践に必要な知識と技術の統合を行うとともに、介護観を形成し、専門職としての態度を養 年 25 1
Ⅰ在宅① う学習とする。
前

〇

〇

〇

23 〇

介護総合演習 業所、チームワークに関する知識と実践的な基本能力について概説する。
自立に向けた家事の介助では、必要とする人の生活歴を重視し個別性を尊Ⅰ在宅② 重し、幅広い生活上の援助が提供できるように、多種多様な家事のあり方

1
年 15 1
前

〇

〇

〇

24 〇

1
介護総合演習 介護実習に向けての心構え、予備知識、動悸づけ等の準備をおこなうことで効果的な介護実習が行 年 40 1
Ⅰ施設① える能力を身につける。
後

〇

〇

〇

25 〇

介護総合演習 リエンテーション、実習後の事例報告会または実習期間中に学生が養成施設等において学習する日を計画的に設けるなど、実習に必要な知識や技Ⅱ施設② 術、介護過程の展開の能力等について、個別の学習到達状況に応じた総合

2
年 25 1
前

〇

〇

〇

2
年 15 1後〇〇〇介護実習での学びが深められるよう、利用者理解（自立支援）、施設や事を学習し、基礎となる知識を学習する。

実習の教育効果を上げるため、介護実習前の介護技術の確認や施設等のオ的な学習とする

実習の教育効果を上げるため、介護実習前の介護技術の確認や施設等のオ

26 〇介護総合演習 リエンテーション、実習後の事例報告会または実習期間中に学生が養成施設等において学習する日を計画的に設けるなど、実習に必要な知識や技Ⅱ施設③ 術、介護過程の展開の能力等について、個別の学習到達状況に応じた総合的な学習とする・生活の場における利用者のプライバシーが尊重できる。

27 〇介護実習Ⅰ在 ・利用者とコミュニケーションができる。
・適切な記録ができる。
宅①・様々な生活の場が理解できる28 〇介護実習Ⅰ在 ・利用者の日常生活行為を理解できる
・利用者の生活を支えているサービスを理解できる
宅②
・障害を持つ利用者を理解する

・相手の立場に立って考えることができる
・利用者とコミュニケーションの工夫ができる・障害者支援施設の役割を理解する

29 〇介護実習Ⅰ施設①・常に利用者の意思を尊重できる
・利用者の状況に応じたコミュニケーションの工夫ができる・指導を受けながら日常生活の基本的な生活支援技術を行なうことができる・利用者が困っていることや望んでいることを述べることができる・福祉施設における介護福祉士の役割を理解できる

1
年 36 1
前〇〇 〇 〇 〇

1
年 54 1
通〇〇 〇 〇 〇

1
年 63 2
後〇〇 〇 〇 〇

介護実習Ⅱ施
設②

・利用者の生活史や価値観に配慮した関わりができる・利用者及び利用者を取り巻く人とのコミュニケーションが促進できる・指導を受けながら利用者の特性に応じた生活支援技術を行うことができる・指導者の助言を受けながら利用者の個別性に応じた介護計画を立案できる
・利用者の生活を支える様々な職種の役割と介護福祉士とのつながりにつ2
年 ## 3前〇〇 〇 〇 〇

31 〇介護実習Ⅱ施設③・人権尊重の倫理を踏まえた介護の実践ができる・利用者及び利用者を取り巻く人との円滑なコミュニケーションが実践できる
・利用者の特性や障害に応じた生活支援技術を実践し、介護実践の根拠を的確に記録することができる
・利用者の個別性に応じた介護計画の立案・実施・評価とこれを踏まえた計画の修正ができる
・利用者のＱＯＬを支えるためのチームワークについて述べることができる2
年 ## 6
後〇〇 〇 〇 〇

32 〇1
発達と老化の 発達の観点からの老化を理解し、老化に関する心理や身体機能の変化の特徴に関する基礎的知識を 年 30 2 〇
理解Ⅰ
習得する
通

〇 〇

33 〇

2
発達と老化の 発達の観点からの老化を理解し、老化に関する心理や身体機能の変化の特徴に関する基礎的知識を 年 30 2 〇
理解Ⅱ
習得する
後

〇 〇

34 〇

認知症に関する基礎的知識を習得するとともに、 1
認知症の理解 認知症のある人の体験や意思表示が困難な特性を
年 30 2 〇理解し、本人のみならず家族を含めた周囲の環境Ⅰ後にも配慮した介護の視点を習得する。

〇 〇

35 〇

認知症の理解Ⅱ

介護サービスを提供する対象・場によらず、あらゆる介護場面に汎用できる基本的な介護の知識・技術を養う
自立支援の観点から介護実践できる能力を養う
利用者のみならず、家族等に対する精神的支援や援助のために、実践的なコミュニケーション能力を養う
他の職種との協働やケアマネジメントなどの制度の仕組みを踏まえ、具体的な事例について介護過程を展開できる能力を養う
リスクマネジメント等、利用者の安全に配慮した介護を実践する能力を養う

2
年 30 2 〇
後

〇 〇

36 〇

・障害のある人の生活を支援するという観点か
ら、障害の基礎的な知識及び連携と協働について
障害の理解Ⅰ 理解する・障害のある人を支える家族への支援について、必要な知識を修得する

1
年 30 2 〇
前

〇 〇

37 〇

障害のある人の心理や身体機能に関する基礎的知識を習得するとともに、障害のある人の体験を
障害の理解Ⅱ 理解し、本人のみならず家族を含めた周囲の環境にも配慮した介護の視点を習得する。

2
年 30 2 〇
前

〇

〇

38 〇

1
こころとから 介護技術の根拠となる人体の構造や機能及び介護サービスの提供における安全への留意点や心理的 年 60 4 〇だのしくみⅠ 側面への配慮について理解する。
通

〇

〇

39 〇

1
こころとから 介護技術の根拠となる人体の構造や機能及び介護サービスの提供における安全への留意点や
年 30 2 〇だのしくみⅡ 心理的側面への配慮について理解する。
後

〇

〇

40 〇

2
こころとから 介護技術の根拠となる人体の構造や機能及び介護サービスの提供における安全への留意点や心理的 年 30 2 〇だのしくみⅢ 側面への配慮について理解する。
後

〇

〇

41 〇

2
医療的ケア 医療職との連携の下で医療的ケアを安全・適切に年
50 3 〇（講義） 実施するために必要な基礎的知識を習得する。
前

〇

〇

42 〇

介護総合講座 で、国家試験過去問題、予想問題に取り組み

〇

〇

30 〇

介護を中心とした三領域ごとに、またクラス単位
解説を通してより理解を深める。

合計

43科目
卒業要件及び履修方法

2
年 30 2
通〇1,930単位時間（92単位）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15週