投資信託説明書（交付目論見書）

ロボット戦略 世界分散ファンド
愛称：資産の番人

追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型）［ 投資信託説明書（交付目論見書）│2024.5.21 ］
本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定に基づく目論見書です。
商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
補足分類
追加型
地域 （収益の源泉）
追加型

内外

資産複合

投資対象資産 決算頻度

特殊型
（絶対収益
追求型）

その他資産

投資対象
地域

グローバル
年2回 （日本含む）

投資形態

為替ヘッジ

特殊型

ファンド・
あり
絶対収益
オブ・ （部分ヘッジ） 追求型
ファンズ

属性区分の
「投資対象資産」に記載されている「その他資産」とは、投資信託証券（資産複合（株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引、
コモディティ・インデックス・スワップ取引）
資産配分変更型）
です。
属性区分における「為替ヘッジ」
は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（www.toushin.or.jp）
をご参照ください。
●ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
は、委託会社のホームページに掲載しております。
●ファンドの信託約款の全文は、投資信託説明書（請求目論見書）に掲載しております。

投資信託説明書（請求目論見書）
は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
なお、投資信託説明書（請求目論見書）の交付を請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
● ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合は、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行います。
● ファンドの信託財産は、信託法に基づき、受託会社において分別管理されています。
●

この投資信託説明書（交付目論見書）
により行う「ロボット戦略 世界分散ファンド」（以下「ファンド」ということがあります。）の募集については、委託会社は金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年5月20日に関東財務局長に提出しており、2024年5月21日にその効力が生じております。

ファンドの販売会社、基準価額などについては、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。
委託会社［ファンドの運用の指図を行う者］

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
設立年月日：1980年12月19日

資本金：11億円（資本金、運用純資産総額は2024年3月末日現在）＜照会先＞

03-6722-4810

電話番号：（受付時間は営業日の午前９時〜午後５時）

金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第357号
運用する投資信託財産の合計純資産総額：11,521億円

インターネットホームページ：

https://www.tdasset.co.jp/

受託会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

野村信託銀行株式会社
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目的・特色ファンドの目的
ルクセンブルク籍投資法人「マン・アンブレラ・SICAV」のサブファンドである「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ」が発行する外国投資信託証券へ投資することにより、値上がり益の獲得を目指します。

ファンドの特色

1
2
3

主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・アルファ・コア・オルタナ（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）
へのティブ−日本円クラス
投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。
外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHL パートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります）が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

●主として市場動向の方向性にそって多数の先物等について「買い建て（ロング）ポジション」
または「売り建て（ショート）ポジション」を構築することにより、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
●先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場の上昇
および下落局面において収益を追求します。特定の市場の動向に左右されにくい収益の追求を目指すことを絶対収益追求といいますが、必ず収益を得られることを意味するものではありません。

外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。
●外国投資信託の実質的な通貨配分における各通貨と米ドルの間に発生する為替変動の影響を受けることがあります。

投資対象市場について
ファンドは世界中の株価指数、債券・金利、通貨、
コモディティ等を投資対象とし、多数の市場に幅広く分散して投資します。
投資対象市場の例
株価指数

債券・金利＊

通貨（先進国および新興国の株価指数先物市場）（先進国および新興国の債券・金利先物市場）（先進国および新興国の通貨先物・通貨先渡市場）

米国 ナスダック100
米国 S&P500
日本 日経225
日本 TOPIX
英国 FTSE100
ドイツ DAX
オーストラリア ASX SPI200
香港 ハンセン
インド Nifty
VIX（ボラティリティ・インデックス）等

米国国債
日本国債
オーストラリア国債
英国国債
カナダ国債
ドイツ国債
フランス国債
イタリア国債 等

米ドル
ユーロ
日本円
英ポンド
オーストラリアドル
ブラジルレアルメキシコペソ中国元
インドルピー 等

コモディティ

（コモディティ市場）

原油
天然ガス
金
銅 等

＊債券・金利は長期・短期さまざまな年限に投資します。
上記はファンドの投資対象市場の例です。変更となる可能性もあります。また正式名称ではありません。

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
1

ファンドの仕組み
ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ−日本円クラス（ヘッジ付）への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を活用し、幅広い資産に投資を行います。
また、国内の証券投資信託であるＴ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド受益証券への投資も行います。

投資者

申込金

投資

ロボット戦略
世界分散ファンド

分配金・
解約金等

マン・AHL・アルファ・コア・
オルタナティブ−日本円クラス（ヘッジ付）

投資
損益（ルクセンブルク籍 外国投資信託）
損益

投資

Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド（国内籍 証券投資信託）

先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、
金利先物取引、為替先渡取引
およびコモディティ・インデックス・
スワップ取引 等
わが国の国債、公社債、短期金融商品 等

損益

1 コンピュータープログラムによる投資判断を行います◆投資判断はコンピューターが行います。コンピュータープログラム（ロボット戦略）
がすべての投資対象市場の＊や「下落トレンド」
を判断し、原則としてそれに追随する取引を執行します。
「上昇トレンド」＊トレンドとは市場の方向性のことです。

◆価格の上昇局面だけでなく、下落局面についても収益機会の獲得を目指します。
取引のイメージ「上昇トレンド」と判断した場合は
「買い建て
（ロング）
ポジション」「、下落トレンド」と判断した場合は「売り建て（ショート）
ポジション」を構築し、トレンドが反転した場合は速やかにポジションを解消します。ファンドは原則として先物取引での買い建て、売り建てによる利益の獲得を目指します。
価格

損失

ンド
レ
ト
昇

上

利益

ンド
レ
ト
昇

下

落ト
レ
ンド

利益

買い建て

損失

損失

上

売り建て

利益
買い建て

時間

強み

●トレンドが明確で急な反転がない局面において、上昇と下落の両局面から利益を獲得することを目指します。

損失

価格

損失
利益

利益

買い建て

損失

利益

売買が交錯

買い建て

売買が交錯

売り建て

時間

弱み

●相場の反転時には損失が発生する可能性があります。
●相場のトレンドが明確とならずもみ合って方向性に欠ける展開においては、売買が交錯し、損失が発生する可能性があります。

上図は利益、損失のイメージ図です。必ずしもその通りになるとは限りません。
トレンドが見られない場合は損失が発生する場合があります。またトレンドが見られる場合でも取引がうまくいかず損失となるケースもあります。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
2

2 先物取引等を活用し、プラスの投資成果の獲得を目指します◆ファンドは、投資対象市場の先物取引（あるいは先渡取引）を活用することで、コンピュータープログラムが「上昇トレンド」と判断した場合に「買い建て」、逆 に「下落トレンド」と判断した場合に「売り建て」
を行います。

◆投資対象市場が方向感のない相場展開（コンピュータープログラムが「上昇トレンド」
でも「下落トレンド」
でもないと判断する局面）となる場合は、収益機会を得られないことがあります。

3 コンピューター運用の魅力「フィンテック」を用いた「次世代型超分散ポートフォリオ」を構築します◆高度なテクノロジーに裏付けされた戦略に基づき、世界中の市場を対象として次世代型超分散ポートフォリオを構築します。
AHLの次世代型超分散ポートフォリオ① 世界中の市場に分散投資② 多数の投資対象市場（株価指数、債券・金利、通貨、
コモディティ等に分散）③ 流動性の高い市場に限定（先物市場や先渡市場に投資）④ 売り建てを行うことが可能（市場の下落局面も収益機会として捉えることが可能）⑤ 市場環境に応じ自動的にリバランス（コンピュータープログラムが利益確定や損切りを実施）

フィンテック（Financial Technology）
高度なコンピュータープログラムによる運用① 投資判断（膨大なデータを処理し、ルールに基づきシステマチックに判断）② 執行（電子トレード・人工知能を搭載）③ リスク管理

マン・グループ（本社：英国 ロンドン）
は、6つの運用会社を傘下にもつ、世界最大級のオルタナティブ投資を中心とする先進的資産運用会社です。
AHLはクオンツ・マルチアセット運用を提供する運用会社です。
※オルタナティブとは株式や債券等の伝統的な資産とは異なる資産のこと※クオンツとは金融工学等の知識を駆使し数学的手法を用いて分析を行うこと

マン・グループ

2023年12月末現在

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
3ファンドの運用会社

コンピューター運用の開拓者

AHL

AHLは、1987年の創業以来、35年以上一貫してコンピューター運用の最先端を走っています。
◆AHL パートナーズ LLP
（AHL）
について
・コンピューター運用の開拓者として35年以上の運用実績を有する
・世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持ち、運用資産残高603億米ドル（約8.5兆円）を誇る世界有数のクオンツ運用マネジャー
・堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する（130名を超える研究者集団（数学博士、物理学博士なども含む））
・複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築
・英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立（2023年12月末現在）

AHLにおける研究・開発の方向性
最近のモデル開発事例
機械学習（マシーン・ラーニング）

投資対象市場の拡大
幅広い市場に分散投資◆コンピューターが機械学習により過去の膨大な価格
変動パターンを基に、将来の姿を予測します。

◆AHLでは、800を超える幅広い市場の分析を行っています。

◆オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所
（OMI）
について
2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立。
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。

主な投資制限投資信託証券への投資割合 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
株式への投資割合

株式への直接投資は行いません。

外貨建資産への投資割合

外貨建資産への直接投資は行いません。

分配方針
毎決算時
（2月と8月の22日、休業日の場合は翌営業日）に分配を行います。
分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

4

投資する投資信託証券の概要
ファンド 名マン・アンブレラ・SICAV−マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ−日本円クラス（ヘッジ付）
英名：Man Umbrella SICAV - Man AHL Alpha Core Alternative - IN H JPY Acc

分

ルクセンブルク籍/外国投資信託/円建

設

類
定

日

2015年7月17日※「マン・アンブレラ・SICAV」のサブファンドである「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ」
は2009年11月3日に設定済み。

運用の基本方針

中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。

主な投 資 対 象

先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・
スワップ取引等を主要投資対象とします。

投 資 態 度

①先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、金利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を積極的に活用し、主として市場動向の方向性にそって多数の先物等についてロングポジション
またはショートポジションを構築することにより、中期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
②先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場の上昇および下落局面においても収益を追求します。
③投資運用会社の判断によりレバレッジを活用します。
④資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ベ ンチ マ ーク

なし

参 考 指 数なし

主な投 資 制 限

①有価証券
（先物等のデリバティブ取引は含みません。）の空売りは行いません。
②純資産総額の10％を超える借入れは行いません。
③一発行会社の発行済株式総数の50％を超えて、当該発行会社の株式に投資しません。
④流動性にかける資産の組入れは10％以下とします。

決

毎年12月31日

算

日

分 配 方 針原則として分配は行いません。

（ヘッジ付）」の純資産総額に対して年率0.8％以内
運 用 報 酬 「日本円クラス
管 理 報 酬「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ」の純資産総額に対して年率0.2％以内
当該報酬には、管理事務代行報酬、保管報酬、登録および名義書換事務代行報酬等が含まれます。その他、管理会社報酬、監査費用、取引費用、弁護士費用等がかかります。

換金時手数料なし

購 入・換 金
申込不可日

・ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの銀行または証券取引所の休業日
・12月24日

管 理 会 社

ウェイストーン マネジメントカンパニー
（Lux）
S.A

投資運用会社

AHL パートナーズ LLP

管理事務代行会社、保管会社、
登 録 お よ び シティバンク ヨーロッパ plc (ルクセンブルク支店)
名義書換事務
代 行 会 社
概要は、2024年3月末現在のものであり、今後変更になる場合があります。

フ ァ ン ド 名 Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド
分
設

定

類

親投資信託

日

2012年9月5日

運用の基本方針

安定した収益の確保を目標として運用を行います。

主な投 資 対 象

わが国の国債、公社債および短期金融商品を主要投資対象とします。

主な投 資 制 限

①株式への投資は行いません。
②外貨建資産への投資は行いません。

決

9月10日
（休業日の場合は翌営業日）

算

日

分 配 方 針分配は行いません。

信 託 報 酬ありません。

監 査 報 酬ファンド監査は行いません。

委 託 会 社 Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
受 託 会 社

野村信託銀行株式会社

5

投資リスクファンドのリスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

価 格 変 動リスク

株式、債券、通貨・為替、コモディティ等を原資産とする先物取引、先渡取引、スワップ取引等の価格は、投資対象となる原資産の価格の動きや取引されている市場での需給等の影響を受けて変動します。なお、世界各国の先物取引、先渡取引、スワップ取引等のロング・ポジション、ショート・ポジションを構築することにより収益の獲得を目指すため、投資市場の上昇が必ずしも収益の要因とはなりません。先物取引、先渡取引、スワップ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いたことによる損失の発生は、基準価額が値下がりする要因となります。

金 利 変 動リスク

金利変動リスクとは、金利の変動により資産の価値が変動する可能性のことをいいます。特に債券は金利の変動に大きな影響を受けます。一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下した場合には債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

信 用 リ ス ク

有価証券の発行者、または金融商品の運用先に債務不履行等が発生または懸念される場合、有価証券または金融商品等の価格は下落し、もしくは価値がなくなることがあります。これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。

為 替 変 動リスク

外貨建資産は通貨の価格変動によって評価額が変動します。一般に外貨建資産の評価額は、円高になれば下落します。外貨建資産の評価額が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。

流 動 性リスク

市場規模や取引量が小さい場合や、市場の混乱、取引規制等のために、取引が行えない場合、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。また、ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があり、これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。

カントリーリスク

投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たな通貨規制・資本規制等が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

デリバ ティブ
の リ ス クファンドの投資対象である外国投資信託は主として有価証券、コモディティ
関連、金利関連のデリバティブに投資します。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、
証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被るリスクを伴います。
6

レバレッジリスク

先物取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、先物取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。

ス ワップ 取 引 に
伴 う リ ス ク

投資対象である外国投資信託におけるスワップ取引において、スワップ取
引の相手方の倒産や契約不履行、その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続は困難となり、将来の投資成果を享受することはできず損失を被る場合があります。

シ ス テ ムリス ク

コンピュータープログラムが機能しない等、システム運用に関して不慮の出来事が生じる可能性があり、基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点● ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

● ファンドは、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。

● 分配金に関する留意点

・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった
場合も同様です。
● 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用部門は定められた運用プロセスを通じて投資リスクを管理します。
また、運用部門から独立した部門がファンドのパフォーマンス分析・評価および法令・運用諸規則等に照らした適正性の審査等の結果について、各種委員会等に報告を行い、必要に応じて適切な措置を講じる体制となっております。
なお、流動性リスク管理について社内規程を制定し、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリン
グ等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢については、定期的にリスク管理委員会および取締役会への報告を行います。

7

≪参考情報≫代表的な資産クラスとの騰落率の比較＜ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移＞ ＜ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞（%） （%）（2019年4月〜2024年3月）
100
100

（円）
25,00020,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）2019/42020/42021/42022/42023/4（2019年4月〜2024年3月）

59.8

最小値
最大値
平均値

62.7

42.1
23.5
10.7

2.2

−20

−20 −11.6

−40

−40

−60
2024/3

−60

ファンド

−11.4

17.9
−12.4

8.4
−19.4

5.4

15.3

21.5

5.9
4.3
−0.8
−5.5
−6.1
−8.8

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

（注）
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額は、税引前の分配
金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されており、実際の基準価額及び実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※左のグラフの分配金再投資基準価額は、2019年4月末の基準価額を起点として指数化したものです。
※右のグラフは、2019年4月から2024年3月の5年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※右のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※上記の騰落率は2024年3月末から遡って算出した結果であり、ファンドの決算日に対応した数値とは異なります。
○各資産クラスの指数
日本株 ……… 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株 …… MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 …… MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債 …… NOMURA-BPI国債
先進国債 …… FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債 …… JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※詳細は「指数に関して」
をご参照ください。

●指数に関して○「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数(TOPIX)とは、株式会社 J P X 総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社 J P X 総研に帰属します。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する
著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付
国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるT&Dアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed
Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。
このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドは、JPモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージング・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はJPモルガン社に帰属します。

8

運用実績
2024年3月29日現在

基 準 価 額・純 資産 の 推移資産（円）
14,00013,000分配の推移（1万口当たり、税引前）

設定日（2016年9月30日）〜2024年3月29日 （億円）
480
分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）
400
純資産総額
（右軸）

2024年2月

0円

2023年8月

100円

12,000320

11,000240

2023年2月

100円

10,000160

2022年8月

100円

9,000

80

2022年2月

0円

設定来累計

1,200円

8,000
0
設定日
2018年9月
2020年9月
2022年9月※分配金再投資基準価額は収益分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。

主 要な資 産 の 状況
状況
●投資比率
マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ−日本円クラス（ヘッジ付）

97.6%

Ｔ＆Ｄマネーアカウントマザーファンド

0.0%

現金・預金等2.4%
合計

100.0％●「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ」の運用概況
セクター別買建／売建比率
種類※比率は、表示桁数未満を四捨五入しているため、合計の数値が必ずしも100とはなりません。

買建

売建

株式

95.1%

−1.6%

通貨

98.9%

−98.9%

債券・金利

39.8%

−37.5%

コモディティ

0.0%

−6.4%

2024年3月末現在（現地基準）※ファンドはルクセンブルク籍投資法人「マン・アンブレラ・SICAV」のサ
ブファンドである「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ」
が発行する外国投資信託証券「マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ−日
本円クラス（ヘッジ付）」に投資を行います。投資対象ファンドの運用概
況は、
マン・グループ・ジャパン・リミテッドより入手したデータをもとに作成しています。また、データの基準日は現地基準です。

セクター別買建／売建比率（上位市場／通貨／銘柄）
株式
市場

通貨
買建／売建比率欧州（英国除く）

36.8%

アジア（日本除く）
北米

通貨

買建／売建比率

米ドル

84.0%

16.5%

日本円

−34.4%

15.9%

メキシコペソ

24.4%

グローバル

8.5%

スイスフラン−19.4%

日本

6.1%

韓国ウォン

−19.4%

債券・金利
市場

コモディティ
買建／売建比率

銘柄
BBGコモディティ指数（除く農産物）

買建／売建比率

北米−29.2%

日本

19.1%

−

−6.4%
−

オーストラリア

5.4%

−

−

アジア
（日本除く）

3.1%

英国

2.2%

※買建／売建比率は、投資元本に対する株式、通貨、債券・金利、コモディティの取引の想定元本の割合を示しています。なお、債券・金利セクターにつきましては、個別取引ごとの金利リスクの違いを考慮し、10年国債の想定元本に置き換えています。
（ 例えば、10年国債よりもデュレーション（注）が短い金利先物の想定元本は小さくなるように調整されます。）
通貨の買建／売建比率はAHLが投資している通貨セクターを反映したものであり、為替ヘッジやキャッシュマネジメントは含みません。
（注）
デュレーションとは、市場金利の変動に対する債券価格の感応度（変化の割合）を示す指標です。
※セクター別買建／売建比率（上位市場／通貨／銘柄）
は、買建比率から売建比率を差引いた比率の絶対値が大きい順に表示しています。
※買建／売建比率のマイナス表記は売建を表しています。

9

年間収益率の推移（暦年ベース）
20%
15%

13.1%
9.9%

10%

5.8%

5%

3.4%

2.1%

0%

−10%

−3.3%

−3.9%

−5%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

−5.5%
2021年

−5.8%
2022年

※ファンドの収益率は分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※ファンドにはベンチマークはありません。
※2016年は設定日（9月30日）から年末まで、2024年は年初から3月末までの収益率を表示しています。

◆運用実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
◆最新の運用状況は委託会社のホームページでご覧いただけます。

10

2023年

2024年

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。

原則として午後3時＊までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
申 込 締 切 時 間 ただし、販売会社により異なる場合があります。
＊2024年11月5日から午後3時30分となる予定です。
購入の申込期間2024年5月21日から2024年11月20日まで
期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

金

制

限

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを購入・換金申込受付の得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の中 止 および 取 消し
受付を取消すことがあります。
信

託

期

間

2026年８月24日まで（2016年9月30日設定）

繰

上

償

還

投資対象とする外国投資信託が存在しないこととなる場合には繰上償還されます。
また、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した
場合等には繰上償還となる場合があります。

決
収

算
益

日 2月、8月の各22日（休業日の場合は翌営業日）。
分

配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。

信託金の限度額

2,000億円

公告委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

2月および8月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている
受益者に交付します。

課

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）の適用対象となります。ファンドについては、
ＮＩ
ＳＡの適用対象ではありません。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。

税

関

係

下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀行または各証券取引所の休業日
申 込 不 可 日 ・ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀行または各証券取引所の休業日の前営業日
・12 月24 日およびその前営業日
・日本の祝日の前営業日および前々営業日
11ファンドの費用・税金●ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。
購 入 時 手 数 料 購入時手数料は、
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日、ファンドの純資産総額に年1.012％（税抜0.92％）の率を乗じて得た額とします。
ファンドの運用管理費用（信託報酬）
は日々費用計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
なお、毎計算期末または償還時にファンドから支払われます。

［信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率］[運用管理費用（信託報酬）の配分]

運用管理費用（信託報酬）（年率・税抜）

支払先

信託報酬率

対価の内容

委託会社

0.38％

委託した資金の運用等の対価

販売会社

0.51％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

0.03％

運用財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価＜基本報酬＞
・運用報酬

投資対象である外国投資信託において、
外国投資信託の純資産総額に対して年率0.8％以内の運用報酬がかかります。
投資対象とする・管理報酬 マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブの純資産総額に対して外国投資信託年率0.2％以内の管理報酬がかかります。
外国投資信託の信託報酬は、
外国投資信託の運用の対価、運用財産の管理等の対価です。
年率2.012％（税抜1.92％）以内
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して受益者が実質的に実質的な負担負担する信託報酬率について算出したものです。今後この数値は見直される場合があります。

その他の費用・手数料・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、組入外国投資信託においても、
証券取引・オプション取引等に伴う手数料、
その他ファンドの運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

12

●税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期

項 目

税 金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金
（解約）
時
および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

・外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
・法人の場合は上記と異なります。
・税金の取扱いについては、
2024年3月末日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
・詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

≪参考情報≫ ファンドの総経費率

直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。

総経費率
（①+②）

運用管理費用の比率①

その他費用の比率②

3.15％

1.01％

2.14％

※対象期間は2023年8月23日〜2024年2月22日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）
を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）
を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

13

MEMO

14