日本赤十字社愛知医療センター
名古屋第二病院
救急科専門研修プログラム1

【日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科専門研修プログラムの概要】① 研修施設群病院[3. 研修プログラムの実際 参照]
 基幹施設 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科
救命救急センター【ER型救急・集中治療・災害医療・MC】
 連携施設 JCHO中京病院救急科
救命救急センター【重症型救急・集中治療・熱傷診療】 名古屋市立大学医学部附属東部医療センター救急科✓

救命救急センター
あいち小児保健医療総合センター
二次救急医療機関、小児保健医療施設【小児ER・小児ICU】
公立西知多総合病院
救急告示病院、地域メディカルコントロール（ＭＣ）協議会中核施設
藤田医科大学 GICU
救命救急センター【救急ICU研修】
長岡赤十字病院救急科
第三次救急医療機関、基幹災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）
協議会中核施設

 岐阜大学医学部附属病院
三次救急医療施設（高度救命救急センター）、 災害基幹病院、ドクターヘリ配
備、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設② プログラムの狙い［4. 専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など） 参照］
上記のように、ER型救急・重症型救急を実践する異なるタイプの救命救急センター
での研修に加え、地域医療研修でも、異なるタイプの救急医療（同じ医療圏で異なる機能を発揮する二次救急医療機関での研修、人口過疎地域における救急救命センター）研修が可能です。さらに、希望に応じ小児救急研修、他診療科研修も可能です。
広く救急医療の臨床を学ぶことが可能なプログラムになっています。
③ 定員・期間
定員4名、3年間の研修

2

内容
1. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科専門研修プログラムについて........................ 4
2. 救急科専門研修の方法 .......................................................................................................................... 5
3. 研修プログラムの実際 .......................................................................................................................... 5
4. 専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など） ................................................................. 14
5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得 ............................................................................ 16
6. 学問的姿勢について............................................................................................................................ 16
7. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて ................................................... 17
8. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方 ...................................................... 17
9. 年次毎の研修計画 ............................................................................................................................... 18
10.

専門研修の評価について ................................................................................................................. 19

11.

研修プログラムの管理体制について .............................................................................................. 20

12.

専攻医の就業環境について ............................................................................................................. 21

13.

専門研修プログラムの評価と改善方法 ........................................................................................... 22

14.

修了判定について............................................................................................................................ 23

15.

専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと ................................................................. 23

16.

研修プログラムの施設群 ................................................................................................................. 23

17.

専攻医の受け入れ数について ......................................................................................................... 24

18.

サブスペシャルティ領域との連続性について ................................................................................ 24

19.

救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件 ........................................ 24

20.

専門研修実績記録システム、マニュアル等について ..................................................................... 25

21.

専攻医の採用と修了 ........................................................................................................................ 26

22.

応募方法と採用 ............................................................................................................................... 26

3

1. 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科専門研修プログラムについて①理念と使命救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医の存在が国民にとって重要です。
本研修プログラムの目的は、「地域住民に救急医療へのアクセスを保障し、良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成することです。本研修プログラムを修了した救急科専門医
は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めるためのコンピテンシーを修得することができるよ
うになります。また急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合、あるいは外傷や中毒など外因性疾患の場合は、初期治療から継続して根本治療や集中治療においても中心的役割を担うことが可能となります。さらに地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送（プレホスピタル）と医療機関との連携の維持・発展、加えて災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。
②専門研修の目標
専攻医のみなさんは本研修プログラムによる専門研修により、救急科専門医の社会的責務を果たすために必要な以下の能力を備えることができます。
1） 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
2） 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
3） 重症患者への集中治療が行える。
4） 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
5） 必要に応じて病院前診療を行える。
6） 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
7） 災害医療において指導的立場を発揮できる。
8） 救急診療に関する教育指導が行える。
9） 救急診療の科学的評価や検証が行える。
10）

プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持で

きる。
4

11）

救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。

12）

救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。

2. 救急科専門研修の方法
専攻医のみなさんには、以下の3つの学習方法で専門研修を行っていただきます。
①臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻医のみなさんに広く臨床現場での学習を提供します。
1）救急診療での実地修練（on-the-job training）
2）診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
3）抄読会・勉強会への参加
4）臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得②臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会およびJATEC、JPTEC、ICLS（AHA/ACLS を含む）コースなどのoff-the-job
training course に積極的に参加していただきます（参加費用は研修プログラムで負担いたします）。また救急科領域で必須となっているICLS（AHA/ACLS を含む）コースが優先的に履修できる
ようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。また、研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも１回は参加していただく機会を用意いたします。
③自己学習
専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、「救急診療指針」および日本救急医学会やその関連学会が準備するe-Learning などを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。

3. 研修プログラムの実際本プログラムでは、救急科領域研修カリキュラム（添付資料）に沿って、経験すべき疾患、病態、検査・診療手順、手術、手技を経験するため、基幹研修施設と複数の連携研修施設での研修を組み合わせています。
基幹領域専門医として救急科専門医取得後には、サブスペシャルティ領域である集中治療専門医、感染症専門医、熱傷専門医、外傷専門医、IVR専門医、脳卒中専門医、消化器内視鏡専門医、日本
脳神経血管内治療学会専門医の研修プログラムに進み、救急科関連領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修、あるいはリサーチマインドの醸成および医学博士号取得を目指す研究活
動も選択が可能です。

5

① 定員：4名/年。
②研修期間： 3 年間。
③出産、疾病罹患等の事情に対する研修期間についてのルールは「19．救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件」をご参照ください。
④研修施設群本プログラムは、研修施設要件を満たした下記の5施設によって行います（搬送件数、受診者数
は2015年実績）。

1） 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科（基幹研修施設）(1) 救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター）、災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設、第一種感染症指定医療機関(2) 指導者：救急科指導医2名、救急科専門医6名(3) 救急車搬送件数：10,356/年(4) 救急外来受診者数：38,947人/年(5) 研修部門：救命救急センター（救急外来、集中治療室、救命救急センター病棟）(6) 研修領域と内容i.

救急室における救急外来診療（重症患者に対する診療含む）
心エコー・画像読影（あわせて2ヶ月専従）、喉頭ファイバー（1ヶ月パートタイム研修）などの検査手技、画像診断を身につけるための研修を含みます。

ii.

重症患者に対する救急手技・処置
集中治療部門での専従研修3ヶ月を含みます。

iii.

集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
熱中症、外因性心肺停止蘇生後、特殊中毒などの外因性疾患中心に主治医として担当頂きます。希望に応じ、他診療科研修を3～6ヶ月選択頂けます。

iv.

病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
専攻医1年目に愛知県防災局が主催するMC指導者講習を受講した上で、事後検証および防災局主催の集合教育における指導に関わって頂きます。

v.

災害医療
院内で年2回の災害訓練参加に加え、赤十字病院ならではの基礎研修（年2シリーズを院
内開催）、中級研修（日赤愛知県支部主催）に参加いただけます。

vi.

救急医療の質の評価・安全管理vii.

救急医療と医事法制

viii. 医療倫理ix.

他科専門研修（過去に内科、外科、整形外科、脳神経外科研修の実績あり）(7) 研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8) 給与：基本給：専攻医1年目

月額506,746円

専攻医2年目月額524,530円

専攻医3年目月額540,832円

別途、時間外・当直・通勤等の各種手当あり
6

(9) 身分：専攻医（常勤嘱託職員）(10)

勤務時間：8:30-17:00(11)

社会保険：労働保険、健康保険、厚生年金保険、雇用保険を適用

(12)

宿舎：なし

(13)

専攻医室：専攻医専用の設備はないが、救命救急センター内に個人スペース（机、椅子、棚）が充てられる。
(14)

健康管理：年1 回。その他各種予防接種。

(15)

医師賠償責任保険：病院賠償責任保険及び個人加入の団体保険のあっせん。

(16)

臨床現場を離れた研修活動：日本救急医学会、日本救急医学会中部地方会、日本臨床救急医学会、日本集中治療医学会、日本集中治療医学会東海地方会、日本外傷学会、日本中毒学会、日本熱傷学会、日本集団災害医学会など救急医学・救急医療関連医学会の学術集会への1 回以上の参加ならびに報告を行う。参加費ならびに論文投稿費用は全額支給。
(17)

時刻
8
8:30
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18

週間スケジュール

月

火
水
木
金
深夜症例カンファレンス、ミニレクチャー
救急外来申し送り、入院患者回診

救急外来診療（必要に応じて入院患者診療）
空き時間ある場合、適宜ミニレクチャー

救急外来申し送り、日勤帯症例カンファレンス

72） 独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）中京病院救急科(1)救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター），日本救急医学会指導医指定施設，災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設(2)指導者：救急科専門医 5 名（うち指導医 2 名）、救急科後期研修医（２年次）１名(3)救急車搬送件数（救急科が診療）：2,200/年，（病院全体では 5,500/年）(4)救急外来受診者数（救急科が診療）：3,900 人/年，（病院全体では 19,500 人/年）
※ 当施設では救急医が重症救急患者に集中できる体制を構築してきました。全ての重症度の救急患者を病院全体で分担して対応し，救急医はそのうちの重症例（ホットラインの救急車および来院して重症と判断された非ホットライン救急車・Walk in）を担当します。
(5)研修部門：三次救急医療施設（救命救急センター：救急外来、手術室，カテ室，救命救急セン
ター集中治療室/HCU），災害拠点病院(6)研修領域と内容
i.救急外来における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者の診療が主体）
ii.外科的・整形外科的救急手技・処置
iii.重症患者に対する救急手技・処置
iv. 救命救急センター集中治療室/HCU における入院診療
v.救急医療の質の評価 ・安全管理
vi. 病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
vii.災害医療viii.救急医療と医事法制(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)週間スケジュール
時
08：30

月

火

水

木

金

土

日

救命センターICUで受持患者の状態を把握。症例検討に備える

9

当直医から申し送り
重症例の症例検討
救命センター入院中救急科患者の回診・処置

10
11

抄読会
勉強会

休日・時間外12

診療13

救急外来，ICU/ HCU，手術，カテ
院内急変

14

当番当直医が救急外来担当，ICU入院患者管理

15
16
17：15

形成外科と
症例検討

申し送り（救急外来，ICU）

3） 名古屋市立大学医学部附属東部医療センター救急科(1) 救急科領域関連病院機能：二次救急医療機関（救急告示病院）、日本救急医学会救指定施設、地域災害拠点病院、第二種感染症指定医療機関、地域医療支援病院
8

急科専門医



基幹施設と同じ医療圏に立地し、異なる病院機能で救急医療を実施。

(2) 指導者：救急科専門医 1 名（救急科専門医をもつ脳神経外科医および麻酔科医各 1 名も在籍）(3) 救急車搬送件数： 6,998/年(4) 救急外来受診者数：15,373 人/年(5) 研修部門：救急外来、集中治療室(6) 研修領域と内容i.

救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
基幹施設と同じ医療圏をカバーする救急告示病院で多くの救急車を受け入れる地域医療を研修いただきます。

ii.

循環器疾患、脳卒中を中心とする重症患者に対する救急手技・処置
心臓血管センター、脳血管センターを併設し、救急外来での初療だけでなく血管内治療などの根本的治療までシームレスな研修が可能です。

iii.

集中治療室における集中治療
集中治療専門医でもある指導医とともに重症患者に対する集中治療管理の研修を行います。
上記 ii.～iii.は専攻医の希望に応じます。

(7) 施設内研修の管理体制：院内救急科領域専門研修管理委員会による(8) 週間スケジュール（集中治療研修希望の場合）

時

月

火

8

ER 申し送り水ICU カンフ
ァ

木

金

土

日

ER 申し送り

9
10
11
12
13

ER 診療

ER 診療
休み

14
15
16
17
18

ER 申し送りICU 申し送り

ER 申し送りER 症例検討会

4） あいち小児保健医療総合センター救急科（連携研修施設）(1) 救急科領域の病院機能：小児救命救急センター(2) 指導者：救急科専門医5名、その他の専門診療科専門医師（小児科25名、集中治療科2名、循環器科1名、脳神経外科2名、整形外科3名、小児外科3名、精神科3名、放射線科1名、麻酔科4
名、小児神経科2名など）
9

(3) 救急車搬送件数：489/年(4) 救急外来受診者数：2,884人/年(5) 研修部門：小児ER、小児ICU、他専門科外来・病棟(6) 研修領域と内容i.

小児での救急診療（集中治療・重症患者に対する診療・搬送を含む）。

ii.

小児重症患者に対する救急手技・処置

iii.

小児での外科的・整形外科的救急手技・処置(7) 研修の管理体制：救急科領域専門研修管理制度による(18)

週間スケジュール

時刻

月

火

水

木

金

8
ICU、ER 申し送り
9
10
11
12

ER または ICU にて診療

13

空き時間ある場合、適宜ミニレクチャー・シミュレーション

14
15
16
17

ER 申し送りICU カンファレンス

講義・レクチャーなど

185） 公立西知多総合病院(1)救急科領域の病院機能：救急告示病院、地域メディカルコントロール（ＭＣ）協議会中核施設(2)指導者：救急科専門医３名、その他の専門診療科（内科、麻酔科、外科、集中治療科ほか）専門医師(3)救急車搬送件数（救急科が診療）：5,117/年(4)救急外来受診者数（救急科が診療）：23,777 人/年(5)研修部門：救急科(6)研修領域と内容
a) 救急室における救急外来診療（クリティカルケア・重症患者に対する診療含む）
b) 外科的・整形外科的救急手技・処置c) 重症患者に対する救急手技・処置d) 地域メディカルコントロール（ＭＣ）
e) 集中治療室、救急病棟における入院診療10

(7)研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による(8)週間スケジュール
月
7:50

火

水

木

金

救急症例
検討会

8:30-8:40

カンファレンス・申し送り

8:40-17:00

ＥＲ、病棟、検査、手術

17:00-17:15

カンファレンス・申し送り

6） 藤田医科大学病院(ア)

救急科領域の病院機能：三次救急医療施設（救命救急センター），日本救急医学会

指導医指定施設，災害拠点病院、地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設【2021年度から提携のため、詳細記載の文書はこれから】
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。具体的には、専門研修の期間中に臨床医学研究、社会医学研究に直接・間接に触れる機会を持つことができるように、研修施設群の中に臨床研究を実施できる体制を備えた施設を含めています。
7） 長岡赤十字病院（1）救急科領域関連病院機能：第三次救急医療機関、基幹災害拠点病院、地域メディカルコント
ロール（MC）協議会中核施設（2）指導者：救急科指導医1名、救急科専門医4名（3）救急車搬送件数：4,907件/年（4）救急外来受診者数：14,220人（5）研修部門： 三次救急医療施設（救命救急センター）、基幹災害拠点病院、地域メディカルコ
ントロール（MC）協議会中核施設（6）研修領域と内容：
i. 救急室における救急診療（小児から高齢者まで、軽症から重症（クリティカルケア・
重症患者に対する診療含む）、疾病・外傷、各専科領域におよぶあらゆる救急診療を救急医が担当する。
ii. 重症患者に対する救急手技・処置
iii．集中治療室、救命救急センター病棟における入院診療
iv. 病院前救急医療（地域メディカルコントロール：MC）
v. 災害医療（7）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による
11

（8）週間スケジュール：

時
8

月

火

水

木

金

救命救急センター申し送り・症例検討会（週１回程度 抄読会も）

9
10
11

診療（救急外来 ICU 病棟 ドクターヘリ）

12
13
RST回診

精神科合同
チーム回診

DMAT Web会議

DMAT Web会議

14
15
16
17
18

MC検証会 ※月１回、20時頃まで

8） 岐阜大学医学部附属病院（1）救急科領域関連病院機能：(ア) 三次救急医療施設（高度救命救急センター）(イ) 災害基幹病院(ウ) ドクターヘリ配備(エ) 地域メディカルコントロール（MC）協議会中核施設（2）指導者：救急科指導医6名、救急科専門医21名（3）救急車搬送件数：2,131件/年（2019年）（4）救急外来受診者数：4,441人（5）研修部門： 高度救命救急センター（6）研修領域と内容：(ア) クリティカルケア・重症患者に対する診療(イ) 病院前救急医療（ドクターヘリ・ドクターカー）(ウ) 心肺蘇生法・救急心血管治療(エ) 重症外傷等への緊急手術・IVRなどによる止血
12

土

日

(オ) 敗血症管理（染色・培養・ICT・呼吸器・血液浄化）(カ) 重症熱傷治療(キ) 災害医療(ク) 救急医療と医事法制(ケ) 救急医療の質の評価・安全管理（MCなど）
・研修内容(ア) ER(イ) ICU（専門医を持ち、主として管理・治療ができる(ウ) 病院前診療（7）施設内研修の管理体制：救急科領域専門研修管理委員会による（8）週間スケジュール：
以下に週間スケジュール例（基幹施設）を示す。連携施設によって異なる場合あり。
夜勤もしくは当直が週1回程度あり（回数は施設により異なる）。
時

月

火

水

木

金

土

事例検討

申し送り確認8
総合カンファランス
9
10

感染症カン
ファランス

11

回診

12

抄読会

回診

総合回診

回診

病棟業務やER業務、情報整理など
NST/RST

13

ER/透析/病棟/手術など（ヘリ・カー担当時には1日それに従事）

14

初期研修医指導など

15

学生指導など16（休日/祝祭日には病院外での研修などに積極的に参加）

17

夕回診/申し送り

18
19

放射線科合
同カンファ
リハビリ科合
同カンファ

研修医勉強
会
多施設合同
症例検討会

13

日

⑤ 研修プログラムの基本モジュール
基本モジュールごとの研修期間は、救急室での救急診療（検査、画像研修3ヶ月含む）21～24ヶ月（小児救急研修の選択可能_期間応相談）、集中治療部門3ヶ月間、特殊リソース研修（重症型救急・熱傷・集中治療・小児救急）6ヶ月間、地域での救急診療3ヶ月間としています。

4. 専攻医の到達目標（修得すべき知識・技能・態度など）
本研修プログラムの目的である「地域住民に救急医療へのアクセスを保障し、良質で安心な標準的医療を提供できる」救急科専門医を育成するため、先の3. 研修プログラムの実際でご紹介した4病院が本プログラムの研修施設群を構成しています。全ての施設において、救急医療の理念に変わりはありませんが、医療資源の活用、地域医療の中での位置づけなどにより、施設の運営方法
は施設によって異なります。
あらゆる重症度の救急患者を病院内の一箇所で応需し、救急外来での初期診療を中心に展開する【ER型救急】、および、重症の救急診療を中心に、初期診療から、おおむね入院後の全身安定化までをチームで診療継続する【重症型救急】がその代表と言えます。
本プログラムでは、こうした、運営タイプの異なる複数の救命救急センターでの研修を経験可能としています。
①専門知識
専攻医のみなさんは救急科研修カリキュラムに沿って、カリキュラムⅠからⅩⅤまでの領域の専
門知識を修得していただきます。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にする
ことを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。

14

② 専門技能（診察、検査、診断、処置、手術など）
専攻医のみなさんは救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を修得していただきます。これらの技能は、独立して実施できる
ものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
③経験目標（種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等）
1) 経験すべき疾患・病態
専攻医のみなさんが経験すべき疾患・病態は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科
研修カリキュラムをご参照ください。これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもと経験できます。
2) 経験すべき診察・検査等
専攻医のみなさんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されています。救急科研修カリキュラムをご参照ください。これら診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもと経験できます。
3) 経験すべき手術・処置等
専攻医のみなさんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められています。救急科研修カリキュラムをご参照ください。これらの手術・処置等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。
4) 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
救急医療は、救命救急センターだけで行われるものではなく、地域において救急告示病院と機能を補完しながら行われるものです。そうした観点で、本プログラムでは、研修基幹施設と同じ地域にある名古屋市立東部医療センターにおいて地域医療を研修頂けます。
専攻医のみなさんは、原則として研修期間中に3ヶ月以上、研修基幹施設以外の名古屋市立東部
医療センター救急科で研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験していただきます。両病院での異なる地域医療を経験頂くこともできますし、いずれか一施設でのみの地域医療研修も可能です。
また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。
5) 学術活動
臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。専攻医のみなさんは研修期間中に筆頭者として少なくとも１回の日本救急医学会が認める救急科領域の学会で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。また、少なくとも１編の救急医学に関するピアレビューを受けた論文発表（筆頭著者であることが望ましいが、重要な貢献を果たした共同研究者としての共著者も可）を行うことも必要です。日本救急医学会が認める外傷登録や心停止登録などの研究に貢献すること
が学術活動として評価されます。また、日本救急医学会が定める症例数を登録することにより論文
15発表に代えることができます。
なお、救急科領域の専門研修施設群において、卒後臨床研修中に経験した診療実績（研修カリキ
ュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置）は、本研修プログラムの指導管理責任者の承認によって、本研修プログラムの診療実績に含めることができます。

5. 各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得
本研修プログラムでは、救急科専門研修では、救急診療や手術での実地修練（on-the-job
training）を中心にして、広く臨床現場での学習を提供するとともに、各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得の場を提供しています。
①診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
カンファレンスの参加を通して、プレゼンテーション能力を向上し、病態と診断過程を深く理解し、治療計画作成の理論を学んでいただきます。
②抄読会や勉強会への参加
抄読会や勉強会への参加やインターネットによる情報検索の指導により、臨床疫学の知識やEBMに基づいた救急診療能力における診断能力の向上を目指していただきます。
③臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した知識・技能の習得
各研修施設内の設備や教育ビデオなどを利用して、臨床で実施する前に重要な救急手術・処置の技術を修得していただきます。また、基幹研修施設である日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院が主催するICLS コース、JPTECコースに加えて、臨床現場でもシミュレーションラボにおける資器材を用いたトレーニングにより緊急病態の救命スキルを修得していただきます。

6. 学問的姿勢について
救急科領域の専門研修プログラムでは、医師としてのコンピテンスの幅を広げるために、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することを重視しています。本研修プログラ
ムでは、専攻医の皆さんは研修期間中に以下に示す内容で、学問的姿勢の実践を図っていただけます。
① 医学、医療の進歩に追随すべく常に自己学習し、新しい知識を修得する姿勢を指導医より伝授します。
② 将来の医療の発展のために臨床研究にも積極的に関わり、カンファレンスに参加してリサーチ
マインドを涵養していただきます。
③ 常に自分の診療内容を点検し、関連する基礎医学・臨床医学情報を探索し、EBM を実践する指導医の姿勢を学んでいただきます。
④ 学会・研究会などに積極的に参加、発表し、論文を執筆していただきます。指導医が共同発表
者や共著者として指導いたします。
⑤ 更に、熱中症即日登録調査などの研究に貢献するため、専攻医の皆さんの経験症例を登録して16

いただきます。この症例登録は専門研修修了の条件に用いることが出来ます。

7. 医師に必要なコアコンピテンシー、倫理性、社会性などについて
救急科専門医としての臨床能力（コンピテンシー）には医師としての基本的診療能力（コアコン
ピテンシー）と救急医としての専門知識・技術が含まれています。専攻医のみなさんは研修期間中に以下のコアコンピテンシーも習得できるように努めていただきます。
① 患者への接し方に配慮でき、患者やメディカルスタッフと良好なコミュニケーションをとることができる。
② 自立して、誠実に、自律的に医師としての責務を果たし、周囲から信頼される（プロフェッショナリズム）。
③ 診療記録の適確な記載ができる。
④ 医の倫理、医療安全等に配慮し、患者中心の医療を実践できる。
⑤ 臨床から学ぶことを通して基礎医学・臨床医学の知識や技術を修得できる 。
⑥ チーム医療の一員として行動できる。
⑦ 後輩医師やメディカルスタッフに教育・指導を行える。

8. 施設群による研修プログラムおよび地域医療についての考え方①専門研修施設群の連携について専門研修施設群の各施設は、効果的に協力して指導にあたります。具体的には、各施設に置かれた委員会組織の連携のもとで専攻医のみなさんの研修状況に関する情報を6か月に一度共有しながら、各施設の救急症例の分野の偏りを専門研修施設群として補完しあい、専攻医のみなさんが必要とする全ての疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等を経験できるようにしています。併せて、研修施設群の各施設は診療実績を、日本救急医学会が示す診療実績年次報告書の書式に従って年度毎に基幹施設の研修プログラム管理委員会へ報告しています。
②地域医療・地域連携への対応
1） 専門研修基幹施設以外の研修連携施設である名古屋市立東部医療センターに出向いて救急診療を行い、自立して責任をもった医師として行動することを学ぶとともに、地域医療の実状と求められる医療について学びます。上記の施設で3ヶ月経験することを原則としています。
2） 地域のメディカルコントロール協議会に参加し、あるいは消防本部に出向いて、事後検証などを通して病院前救護の実状について学びます。
③指導の質の維持を図るために研修基幹施設と連携施設における指導の共有化のために以下を考慮しています。
1） 研修基幹施設が専門研修プログラムで研修する専攻医を集めた講演会やhands-on-seminar などを開催し、研修基幹施設と連携施設の教育内容の共通化をはかっています。
2） 更に、日本救急医学会やその関連学会が準備する講演会やhands-on-seminar などへの参加機会を提供し、教育内容の一層の充実を図っていただきます。
173） 研修基幹施設と連携施設がIT 設備を整備しWeb 会議システムを応用したテレカンファレンス
やWeb セミナーを開催して、連携施設に在籍する間も基幹施設による十分な指導が受けられるよう配慮しています。

9. 年次毎の研修計画
専攻医のみなさんには、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科専門研修施設群において、専門研修の期間中に研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。
年次毎の研修計画を以下に示します。
＊専門研修1年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急診療における基本的知識・技能（検査手技・画像診断研修含む）
・集中治療における基本的知識・技能
・病院前救護・災害医療における基本的知識・技能＊専門研修2年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急診療における応用的知識・技能
・集中治療における応用的知識・技能
・病院前救護・災害医療における応用的知識・技能＊専門研修3年目
・基本的診療能力（コアコンピテンシー）
・救急診療における実践的知識・技能
・集中治療における実践的知識・技能
・病院前救護・災害医療における実践的知識・技能・必要に応じて他科ローテーションによる研修
救急診療、集中治療、病院前救護・災害医療等は年次に拘らず弾力的に研修します。必須項目を中心に、知識・技能の年次毎のコンピテンシーの到達目標（例 A：指導医を手伝える、B：チームの一員として行動できる、C：チームを率いることが出来る）を定めています。
研修施設群の中で研修基幹施設および研修連携施設はどのような組合せと順番でローテーション
しても、最終的には指導内容や経験症例数に不公平が無いように十分に配慮いたします。研修の順
序、期間等については、専攻医の皆さんを中心に考え、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、研修基幹施設の研修プログラム管理委員会が見直して、必要があれば修正させていただきます。

表研修施設群ローテーション研修の一例（2つの病院における地域医療研修を選択した場合～各研修の時期は相談に応じます）
18

A～B：専攻医、専攻医のアルファベットのセルの最小幅は3ヶ月
施設類型
基幹研修施設
救命救急センター（熱傷センター）
二次救急医療施設

指導医数

施設名

2

日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院

3

JCHO中京病院

1

名古屋市立大学医学部附属東部医療センター

1年目

主たる研修内容

2年目

救急外来診療・集中治療診療

A＊1

A

A＊2

MC・災害医療

B＊1

B

B＊2

3年目
A

B

B＊3

B

救急外来診療・集中治療

A

手術等（熱傷など）
救急外来診療・集中治療

A＊3

A

A

B

B

上記の基幹研修施設での研修期間のうち、希望に応じ小児救急研修に充てることが可能です。
＊1 検査手技・画像診断を身につけるための研修3ヶ月を含む。
＊2 集中治療部門での研修3ヶ月を含む。
＊3 希望に応じた他科研修3ヶ月を含む。

10. 専門研修の評価について①形成的評価専攻医の皆さんが研修中に自己の成長を知ることは重要です。習得状況の形成的評価による評価
項目は、コアコンピテンシー項目と救急科領域の専門知識および技能です。専攻医の皆さんは、専
攻医研修実績フォーマットに指導医のチェックを受け指導記録フォーマットによるフィードバック
で形成的評価を受けていただきます。指導医は臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会などで身につけた方法を駆使し、みなさんにフィードバックいたしま
す。次に、指導医から受けた評価結果を、施設移動時と毎年度末に研修プログラム管理委員会に提出していただきます。研修プログラム統括責任者は専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に日本救急医学会に提出いたします。研修プログラム管理委員会はこれらの研修実績および評価の記録を保存し総括的評価に活かすとともに、中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させます。
②総括的評価1）評価項目・基準と時期
専攻医のみなさんは、研修終了直前に専攻医研修実績フォーマットおよび指導記録フォーマット
による年次毎の評価を加味した総合的な評価を受け、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度、社会性、適性等を習得したか判定されます。判定は研修カリキュラムに示された評価項
目と評価基準に基づいて行われます。
2）評価の責任者
年次毎の評価は当該研修施設の指導管理責任者（診療科長など）および研修管理委員会が行います。専門研修期間全体を総括しての評価は専門研修基幹施設の専門研修プログラム統括責任者が行います。
3）修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行われます。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修
カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。
194）他職種評価
特に態度について、（施設・地域の実情に応じて）看護師、薬剤師、診療放射線技師、MSW、救急救命士等の多職種のメディカルスタッフによる専攻医のみなさんの日常臨床の観察を通した評価が重要となります。各年度末に、メディカルスタッフからの観察記録をもとに、当該研修施設の指導管理責任者から専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。

11. 研修プログラムの管理体制について
専門研修基幹施設および専門研修連携施設が、専攻医の皆さんを評価するのみでなく、専攻医の皆さんによる指導医・指導体制等に対する評価をお願いしています。この、双向の評価システムによる互いのフィードバックから専門研修プログラムの改善を目指しています。そのために、専門研修基幹施設に専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理する救急科専門研修プログラム管理委員会を置いています。
救急科専門研修プログラム管理委員会の役割は以下です。
① 研修プログラム管理委員会は、研修プログラム統括責任者、研修プログラム連携施設担当者、研修プログラム関連施設担当者等で構成され、専攻医および専門研修プログラム全般の管理と、研修プログラムの継続的改良を行っています。
② 研修プログラム管理委員会では、専攻医及び指導医から提出される指導記録フォーマットにもとづき専攻医および指導医に対して必要な助言を行っています。
③ 研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、研修プログラム統括責任者が修了の判定を行っています。
プログラム統括責任者の役割は以下です。
① 研修プログラムの立案・実行を行い、専攻医の指導に責任を負っています。
② 専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行します。
③ プログラムの適切な運営を監視する義務と、必要な場合にプログラムの修正を行う権限を有しています。
本研修プログラムのプログラム統括責任者は下記の基準を満たしています。
① 専門研修基幹施設日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院の救命救急センター副センタ
ー長であり、救急科の専門研修指導医です。
② 救急科専門医として、3回の更新を行い、23年の臨床経験があり、自施設で過去３年間に3名の救急科専門医を育てた指導経験を有しています。
③ 救急医学に関するピアレビューを受けた論文を筆頭著者として5 編、共著者として18編を発表
し、十分な研究経験と指導経験を有しています。
救急科領域の専門研修プログラムにおける指導医の基準は以下であり、本プログラムの指導医5名
は全ての項目を満たしています。
① 専門研修指導医は、専門医の資格を持ち、十分な診療経験を有しかつ教育指導能力を有する医
師である。
20

② 5 年以上の救急科医師としての経験を持つ救急科専門医であるか、救急科専門医として少なくとも 1 回の更新を行っていること。
③ 救急医学に関するピアレビューを受けた論文（筆頭演者であることが望ましいが、重要な貢献を果たした共同研究者としての共著者も可）を少なくとも2編は発表していること。
④ 臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会を受講していること。
・ 採用の決定した専攻医を研修の開始前に日本救急医学会に所定の方法で登録します。
・ 研修プログラム管理委員会における評価に基づいて修了の判定を行います。
・ 専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に日本救急医学会に提出します。
■基幹施設の役割
専門研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および専門研
修連携施設および専門研修関連施設を統括しています。以下がその役割です。
① 専門研修基幹施設は研修環境を整備する責任を負っています。
② 専門研修基幹施設は各専門研修施設が研修のどの領域を担当するかをプログラムに明示します。
③ 専門研修基幹施設は専門研修プログラムの修了判定を行います。
■連携施設および関連施設の役割
専門研修連携施設は専門研修管理委員会を組織し、自施設における専門研修を管理します。また、専門研修連携施設および関連施設は参加する研修施設群の専門研修基幹施設の研修プログラム
管理委員会に担当者を出して、専攻医および専門研修プログラムについての情報提供と情報共有を行います。

12. 専攻医の就業環境について
救急科領域の専門研修プログラムにおける研修施設の責任者は、専攻医のみなさんの適切な労働環境の整備に努めるとともに、心身の健康維持に配慮いたします。そのほか、労働安全、勤務条件等の骨子を以下に示します。
① 勤務時間は週に40 時間を基本とします。
② 研修のために自発的に時間外勤務を行うことは考えられることではありますが心身の健康に支障をきたさないように自己管理してください。
③ 当直業務と夜間診療業務を区別し、それぞれに対応した給与規定に従って対価を支給します。
④ 当直業務あるいは夜間診療業務に対して適切なバックアップ体制を整えて負担を軽減いたします。
⑤ 過重な勤務とならないように適切に休日をとれることを保証します。
⑥ 原則として専攻医の給与等については研修を行う施設で負担します。

21

13. 専門研修プログラムの評価と改善方法①専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本救急医学会がが定める書式を用いて、専攻医のみなさんは年度末に「指導医に対する評価」と「プログラムに対する評価」を研修プログラム統括責任者に提出していただきます。専攻医のみ
なさんが指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証した上で、改善の要望を研修プログラム管理委員会に申し立てることができるようになっています。
専門研修プログラムに対する疑義解釈等は、研修プログラム管理委員会に申し出ていただければお答えいたします。研修プログラム管理委員会への不服があれば、日本救急医学会もしくは専門医機構に訴えることができます。
②専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
研修プログラムの改善方策について以下に示します。
1） 研修プログラム統括責任者は報告内容を匿名化して研修プログラム管理委員会に提出し、管理委員会は研修プログラムの改善に生かします。
2） 管理委員会は専攻医からの指導医評価報告用紙をもとに指導医の教育能力を向上させるように支援します。
3） 管理委員会は専攻医による指導体制に対する評価報告を指導体制の改善に反映させます。
③研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
救急科領域の専門研修プログラムに対する監査・調査を受け入れて研修プログラムの向上に努めます。
1） 専門研修プログラムに対する日本救急医学会からの施設実地調査（サイトビジット）に対して研修基幹施設責任者および研修連携施設責任者、関連施設責任者が対応します。
2） 専門研修の制度設計と専門医の資質の保証に対して、研修基幹施設責任者および研修連携施設
責任者、関連施設責任者をはじめとする指導医は、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基盤として自律的に対応します。
④日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院専門研修プログラム連絡協議会
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院は複数の基本領域専門研修プログラムを擁しています。日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院病院長、同病院内の各専門研修プログラム統
括責任者および研修プログラム連携施設担当者からなる専門研修プログラム連絡協議会を設置し、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院における専攻医ならびに専攻医指導医の処遇、専門研修の環境整備等を定期的に協議します⑤専攻医や指導医による日本専門医機構の救急科研修委員会への直接の報告
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合（パワーハラスメントなどの人権問題も含む）、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科専
門研修プログラム管理委員会を介さずに、直接下記の連絡先から日本専門医機構の救急科研修委員
22

会に訴えることができます。
電話番号：03-3201-3930
e-mail アドレス：senmoni-kensyu@rondo.ocn.ne.jp
住所：〒100-0005東京都千代田区丸の内3-5-1 東京国際フォーラムD棟3階⑥プログラムの更新のための審査
救急科専門研修プログラムは、日本専門医機構の救急科研修委員会によって、5 年毎にプログラムの更新のための審査を受けています。

14. 修了判定について
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度（専門研修3 年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。

15. 専攻医が研修プログラムの修了に向けて行うべきこと
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、知識、技能、態度それぞれについて評価を行います。専攻医は所定の様式を専門医認定申請年の 4月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付 してください。専門研修プログラム管理委員会は5月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。

16. 研修プログラムの施設群
専門研修基幹施設
・日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科が専門研修基幹施設です。
専門研修連携施設・日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科研修プログラムの施設群を構成する連携病院は、診療実績基準を満たした以下の施設です。
地域医療機能推進機構（JCHO）中京病院

名古屋市立東部医療センター
あいち小児保健医療総合センター
公立西知多総合病院
藤田医科大学病院
長岡赤十字病院岐阜大学医学部附属病院
専門研修施設群23

・日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科と連携施設により専門研修施設群を構成します。
専門研修施設群の地理的範囲
・日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院救急科研修プログラムの専門研修施設群は、愛知
県名古屋市（日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、JCHO中京病院救急科、名古屋市立

東部医療センター）、愛知県大府市（あいち小児保健医療総合センター救急科）、愛知県東海市（公立西知多総合病院）、愛知県豊明市（藤田医科大学病院）岐阜県岐阜市（岐阜大学医学部附属病院）および新潟県長岡市（長岡赤十字病院）にあります。施設群の中には、地域の救急告示病院
や過疎地域の救命救急センターが入っています。

17. 専攻医の受け入れ数について
全ての専攻医が十分な症例および手術・処置等を経験できることが保証できるように診療実績に基づいて専攻医受入数の上限を定めています。日本専門医機構の基準では、各研修施設群の指導医あたりの専攻医受入数の上限は１人／年とし、一人の指導医がある年度に指導を受け持つ専攻医
数は３人以内となっています。また、研修施設群で経験できる症例の総数からも専攻医の受け入れ数の上限が決まっています。なお、過去３年間における研修施設群のそれぞれの施設の専攻医受入数を合計した平均の実績を考慮して、次年度はこれを著しく超えないようにとされています。
本研修プログラムの研修施設群の指導医数は、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院
3.9名、JCHO中京病院救急科0.1名、名古屋市立東部医療センター0名、あいち小児保健医療総合センター救急科1/4人の計4.91名ですが、毎年の専攻医受け入れ数は、研修内容の充実を図るために2名とさせていただきます。

18. サブスペシャルティ領域との連続性について① サブスペシャルティ領域である、集中治療専門医、感染症専門医、熱傷専門医、外傷専門医、脳卒中専門医、消化器内視鏡専門医、日本脳神経血管内治療学会専門医の専門研修でそれぞれ経験すべき症例や手技、処置の一部を、本研修プログラムを通じて修得していただき、救急科
専門医取得後の各領域の研修で活かしていただけます。
② 日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院の集中治療部門は集中治療領域専門研修施設を兼ねていますので、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します。
③ 今後、サブスペシャルティ領域として検討される循環器専門医等の専門研修にも連続性を配慮していきます。

19. 救急科研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
日本救急医学会および専門医機構が示す専門研修中の特別な事情への対処を以下に示します。
① 出産に伴う6か月以内の休暇は、男女ともに1 回までは研修期間として認めます。その際、出産を証明するものの添付が必要です。
② 疾病による休暇は6か月まで研修期間として認めます。その際、診断書の添付が必要です。
24

③ 週20 時間以上の短時間雇用の形態での研修は3 年間のうち6か月まで認めます。
④ 上記項目①、②、③に該当する専攻医の方は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算2 年半以上必要になります。
⑤ 大学院に所属しても十分な救急医療の臨床実績を保証できれば専門研修期間として認めます。
ただし、留学、病棟勤務のない大学院の期間は研修期間として認められません。
⑥ 専門研修プログラムとして定められているもの以外の研修を追加することは、プログラム統括責任者および専門医機構の救急科領域研修委員会が認めれば可能です。ただし、研修期間にカウントすることはできません。

20. 専門研修実績記録システム、マニュアル等について①研修実績および評価を記録し、蓄積するシステム
計画的な研修推進、専攻医の研修修了判定、研修プログラムの評価・改善のために、専攻医研修
実績フォーマットと指導記録フォーマットへの記載によって、専攻医の研修実績と評価を記録します。これらは基幹施設の研修プログラム管理委員会と日本救急医学会で5年間、記録・貯蔵されます。
②医師としての適性の評価
指導医のみならず、看護師等のメディカルスタッフからの日常診療の観察評価により専攻医の人
間性とプロフェッショナリズムについて、各年度の中間と終了時に専攻医研修マニュアルに示す項目の形成的評価を受けることになります。
③プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備
研修プログラムの効果的運用のために、日本救急医学会が準備する専攻医研修マニュアル、指導医マニュアル、専攻医研修実績フォーマット、指導記録フォーマットなどを整備しています。


専攻医研修マニュアル：救急科専攻医研修マニュアルには以下の項目が含まれています。
・専門医資格取得のために必要な知識・技能・態度について
・経験すべき症例、手術、検査等の種類と数について
・自己評価と他者評価
・専門研修プログラムの修了要件
・専門医申請に必要な書類と提出方法
・その他



指導者マニュアル：救急科専攻医指導者マニュアルには以下の項目が含まれています。
・指導医の要件・指導医として必要な教育法・専攻医に対する評価法
・その他

専攻医研修実績記録フォーマット：診療実績の証明は専攻医研修実績フォーマットを使用して
行います。
25

・ 指導医による指導とフィードバックの記録：専攻医に対する指導の証明は日本救急医学会が定める指導医による指導記録フォーマットを使用して行います。
・ 専攻医は指導医・指導管理責任者のチェックを受けた専攻医研修実績フォーマットと指導記
録フォーマットを専門研修プログラム管理委員会に提出します。
・ 書類提出時期は施設移動時（中間報告）および毎年度末（年次報告）です。
・ 指導医による評価報告用紙はそのコピーを施設に保管し、原本を専門研修基幹施設の研修プ
ログラム管理委員会に送付します。
・ 研修プログラム統括責任者は専攻医の診療実績等の評価資料をプログラム終了時に日本救急医学会に提出します。
・ 研修プログラム管理委員会では指導医による評価報告用紙の内容を次年度の研修内容に反映させます。


指導者研修計画（FD）の実施記録：専門研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善のために、臨床研修指導医養成講習会もしくは日本救急医学会等の準備する指導医講習会への指導医の参加記録を保存しています。

21. 専攻医の採用と修了① 採用方法
救急科領域の専門研修プログラムの専攻医採用方法を以下に示します。
・ 研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は研修プログラムを毎年公表します。
・ 研修プログラム管理委員会は書面審査、および面接の上、採否を決定します。
・ 採否を決定後も、専攻医が定数に満たない場合、研修プログラム管理委員会は必要に応じて、随時、追加募集を行います。
・ 研修プログラム統括責任者は採用の決定した専攻医を研修の開始前に日本救急医学会に所定の方法で登録します。
② 修了要件
専門医認定の申請年度（専門研修3 年終了時あるいはそれ以後）に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。

22. 応募方法と採用①応募資格
1） 日本国の医師免許を有すること
2） 臨床研修修了登録証を有すること（第〇〇回以降の医師国家試験合格者のみ必要。平成〇〇年（201〇年）3 月 31 日までに臨床研修を修了する見込みのある者を含む。
）
3） 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること（平成 2〇年 4 月 1 日付で入会予定の者も含む。
4） 応募期間：平成2〇年（201○年）○月1日から○月15日まで②選考方法
書類審査、面接により選考します。面接の日時・場所は別途通知します。
26

③応募書類
願書、希望調査票、履歴書、医師免許証の写し、臨床研修修了登録証の写し問い合わせ先および提出先〒466-8650 名古屋市昭和区妙見町2-9
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院 教育研修推進室
電話番号：052-832-1121、FAX：052-832-1130、E-mail：education@nagoya2.jrc.or.jp

27