履修

要項

１．教育課程(1) 教育課程の概要
大学院体育学研究科修士課程体育学専攻は、体育・スポーツ、健康に関する科学的及び実践的な教育研究領域において、特に社会的要請の強い分野を中心とした専門性の高い職業人の養成、研究者の養成及び社会人の再教育を目的とした多様なカリキュラムを編成するとともに、授業科目を共通科目、基礎科目、応用科目及び課題研究科目に区分して設けている。
また、令和３年４月から熊本大学及び宮崎大学との連携大学院を締結し、それぞれの連携大学院の特色を活かした論文指導や授業を実施している。
(2) 修業年限及び在学年限
大学院体育学研究科修士課程体育学専攻の標準修業年限は２年とする。
ただし、職業を持っている等の理由で長期履修を許可された者を除く。
また、４年を超えて在学することはできない。
なお、休学期間は、修業年限及び在学年限には算入されない。
(3) 授業科目の区分及び内容
授業科目は、大学院体育学研究科修士課程体育学専攻の趣旨・目的にそった教育研究を行うため、次のとおりに区分して開設する。
科目

科目群領域

内

容

スポーツ・武道及び体育・健康づくりの分野における教
共通

共通科目

共通

育研究能力及び高度の専門性を要する職業等に必要な基礎的能力を養うための科目

基礎科目
応用科目

スポーツ スポーツ・武道及び体育・健康づくりの実践的側面に関総合科学 する専門的知識・研究法を追究するための科目
スポーツ

専門

基礎科目
応用科目

文化・社会科学

基礎科目
応用科目

課題研究

スポーツ・武道及び体育・健康づくりの文化的、社会的側面に関する専門的知識・研究法を追究するための科目

スポーツ

スポーツ・身体活動への生体応答メカニズムに関する専生命科学

門的知識・研究法を追究するための科目
スポーツ・武道及び体育・健康づくりの分野における専

課題研究
科目

課題研究

門的知識・研究法を活かし、修士学位論文としてまとめるための科目

(4) 授業科目及び単位等
開設授業科目、単位及び授業担当教員等は、「令和６年度開設授業科目及び授業担当教員一覧」のとおりである。また、授業内容（シラバス）については、公式ホームページの授業科目ページのシラバスを参照すること。
(5) 教育上主要と認める授業科目
修士課程体育学専攻において、教育上主要と認める授業科目は、開設授業科目のうち必修科目とする。
(6) 学期及び授業期間
学年を次の２つの学期に区分し、各授業科目は学期ごとに完結するよう開講されている。
学期期

間前期

４月１日 ～ ９月３０日

後期

１０月１日 ～ ３月３１日(7) 授業時間
授業時間は、下記のとおりとする。
なお、下記時間の他に、授業担当教員及び指導教員等の指示する時間帯に授業を行うこともある。
時 限

開 始 時 間～終 了 時 間

第１時限

８時３０分

～

１０時００分

第２時限

１０時１０分

～

１１時４０分

第３時限

１２時４０分～

１４時１０分

第４時限

１４時２０分

～

１５時５０分

第５時限

１６時００分～

１７時３０分

※第６時限

１８時３０分

～２０時００分

※第７時限

２０時１０分

～

２１時４０分

※ 社会人から事前に申請があった場合に限り、大学院設置基準第１４条に定める「教育方法の特例」により夜間開講された授業を受講可能。さらに申し出があった場合には、授業担当教員との打合せにより、特定の曜日（土・日等）及び夏期・冬期休業期間に授業を行うこともある。
(8) 授業の方法
授業は、講義、演習及び講義・演習の方法で行う。

(9) 単位及び履修時間単位の計算方法は、本学では次の基準による。
１）本学の授業時間は１コマ９０分をもって２時間とみなす。
２）１単位の修得には、４５時間の学修を必要とする。
・講義及び演習については、１５時間の授業（試験は含まない）と３０時間の自主学習の合計４５時間をもって１単位とする。
１単位＝【１コマ（２時間）×７．５回＊＝１５時間】＋【自主学習３０時間】
２単位＝【１コマ（２時間）×１５回＝３０時間】＋【自主学習６０時間】
・コープ特講演習・実習については、１５時間の演習及び３０時間の実習並びに４５時間の自主学習（演習分３０時間、実習分１５時間）をもって２単位とする。
＊実際の授業回数は試験を含み、８回とする。
(10) 授業時間割
授業時間割は、年度当初に掲示等により周知する。
(11) 長期履修学生制度について
本学研究科には、長期履修学生制度があり、これは、職業を有している等の事情により、標準修業年限（２年）で修了することが困難な大学院生が、標準修業年限を超えて一定の期間（３年又は４年）にわたり、計画的に教育課程を履修し課程を修了することをあらかじめ申請し、審査の上、許可されるものである。
なお、長期履修学生の授業料年額は、一般学生が標準修業年限（２年）在学した場合の授業料総額を長期履修学生として許可された修業年数（３年又は４年）で分割した額となる。
ただし、許可された修業年数を超えて留年した場合は、留年分の授業料は一般学生と同額となる。
また、一般学生と同様に在学中に授業料が改定される場合がある。
申請手続期間：原則として、入学手続時又は、入学後１年以内とする。
ただし、やむを得ない事情により入学後１年を超えて長期履修が必要となった場合は、研究科教務委員会で審議のうえ、学長が認めた場合は許可されることがある。
なお、入学後（在学中）の申請は、収容定員を超えている場合には、許可されないことがある。
※「長期にわたる教育課程の履修に関する規程」参照(12) アクセシビリティ
鹿屋体育大学では、全ての学生が平等に教育を受ける機会を確保するため、修学の妨げと成り得る社会的障壁の除去及び合理的配慮の提供に取り組んでいます。授業における合理的配慮等のサポートについては、「学生支援室」にご相談ください。
学生支援室 連絡先
（TEL）0994-46-4881（E-Mail）g-support@nifs-k.ac.jp

２．履修方法及び手続き(1) 指導教員及び副指導教員
本学では、学位論文の作成及びその他の修学上の指導を受けるため、研究分野及び研究内容等を考慮のうえ、１人の学生に対し、指導教員（１名）及び副指導教員（２名以内）を置くこととしている。研究計画及び履修計画等については、事前に指導教員等から十分に修学上の指導を受けること。
なお、指導教員等の決定に際しては、「体育学研究科修士課程体育学専攻担当教員名簿」及び「研究領域等一覧」を参照すること。（指導教員を担当できるのは担当教員名簿の「研究指導担当教員」の一覧に記載の者、副指導教員を担当できるのは同名簿の「研究指導担当教員」及び「授業担当教員」の一覧に記載の者である。）(2) 研究題目届の提出
研究内容等について指導教員の指導を受けた後、研究題目を所定の様式により、別に定める日（学年暦で定める日）までに、教務課担当係へ提出すること。
※「鹿屋体育大学大学院体育学研究科履修規程第３条」参照(3) 履修方法
授業科目の履修にあたっては、指導教員の指導を十分に受け、「令和６年度開設授業科目及び授業担当教員一覧」及び別途配付の時間割を参照のうえ、各年次の研究内容等に沿った履修計画を立てること。（「課題研究」については、次頁を参照すること。）
なお、課程修了に必要な最低修得単位数は３０単位とし、かつ、次の要件を満たすこと。
１）共通科目のうちスポーツ科学リテラシー特講、スポーツ科学ナレッジ・マネジメント
演習、スポーツ科学英語特講Ⅰ及びスポーツ科学セミナーの４科目６単位を必修科目とし、必ず修得すること。
２）課題研究科目の１科目４単位を必修科目とし、必ず修得すること。
３）基礎科目から３科目６単位以上を修得すること。
４）応用科目から３科目６単位以上を修得すること。
５）上記以外に４科目８単位以上を共通科目、基礎科目及び応用科目の中から修得すること。
※ただし、応用科目は同一名称の基礎科目の上に積み上げて配置されている。例えば「〇〇学特講演習」は、「〇〇学特講」での学修の上に、積み上げて学ぶ内容を取り扱った授業科目となっている。
このことから、同一名称の「特講」と「特講演習」を、両方とも履修することが望ましい。なお、「特講」は前期に、「特講演習」は後期に開講されている。
上記の履修要件は以下のとおりである。
必修科目

選択必修科目

選択科目
合計

共通科目

課題研究科目

基礎科目

応用科目

区分なし

６単位
（４科目）

４単位
（１科目）

６単位
（３科目）

６単位
（３科目）

８単位
（４科目）以上

３０単位

(4) 履修科目の登録履修しようとする授業科目は、学年の初めに履修計画等について十分に指導教員等と相談のうえ決定し、次の要領で手続きすること。
なお、この手続きを怠ると、当該授業科目を履修する意志がないものとして取扱うので、十分に注意すること。
１）下記の期間内に手続きを行うこと。
① 履修登録期間
各学期初めの履修登録期間に、授業時間割に基づき当該年度内に履修しようとするすべての授業科目（後期開講科目、集中講義科目及び学外実習を含む。）について履修登録を行うこと。なお、後期の履修登録期間には、後期開講科目のみ登録できる。
② 履修登録変更期間
履修登録後に変更が生じた場合は、各学期にある履修登録変更期間に、履修登録した授業科目の変更を行うこと。ただし、後期の履修登録変更期間には、後期開講科目のみ変更できる。（前期開講科目及び通年開講科目の変更はできない。）※ 具体的な日程については、表紙裏の「令和６年度学年暦」を参照すること。
２）手続きは、次のとおりとする。
① パソコン等の端末からＷｅｂシステムである「教務システム」へログインし、履修する授業科目を選択して、登録する。
② パソコンによる履修登録後、「履修登録確認表」をプリントアウトし、STA・TAの担当時間の記入及び指導教員の確認を受け、担当係へ提出する。
※やむを得ない事情により教務システムから履修登録ができない場合は、「履修登録表」を、提出すること。
３）留意事項① 既に修得した科目については、再度履修登録することはできない。
② 同一時間帯に開講される科目は、重複して履修登録することはできない。
(5) 「課題研究」の履修方法等「課題研究」（必修科目：４単位）は、修士論文作成のために指導教員の下で研究に係る指導を受ける授業科目である。
修士論文提出の条件として、①修士課程在学中に公開で発表した研究内容に基づき作成された論文であることが必要である。なお、公開で発表した研究とは、学術雑誌（本学学術研究起用を含む。）に掲載された学術論文、学会大会での発表（口頭、ポスター等の形式は問わない。）、その他に研究科教務委員会が公開発表と認めたものをいう。
履修登録は、原則として修了予定年度の前期に行い、成績の評価は、各指導教員が履修状況を総合して判定し、評価を行う。
(6) 学部開講科目の受講
学部の開講科目（単位未修得の科目に限る）を履修したいときには、「学部開講科目受講届」を教務課担当係へ提出すること。履修が許可された場合、その開講科目の単位修得が認められるが、課程修了に必要な単位としては認められない。

３．試験及び単位の認定(1) 試験
試験は、筆記又は口述若しくは実技その他の方法で、原則として毎学期末に行う。
なお、試験の期日等は事前に担当教員より周知する。
(2) 成績の評価及び単位の認定
成績の評価は、担当教員が試験結果及び履修状況を総合して判定し、次のとおりＳ、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤの５段階に分けて評価を行う。評価Ｓ～Ｃについて、所定の単位を認定する。
なお、成績は、各学期の終了後に通知する。

評

語

評

点

Ｓ

９０ ～ １００ 点

Ａ

８０ ～ ８９ 点

Ｂ

７０ ～ ７９ 点

Ｃ

６０ ～ ６９ 点

Ｄ

５９点以下

Ｋ

履修放棄

評価 基 準摘要到達目標を理想的なレベルで達成し、より高度な内容を自主的な学修で身につけている。
到達目標を理想的なレベルで達成している。
合格とし、単位を到達目標を標準的なレベルで達 認定する。
成している。
到達目標を最低限のレベルで達成している。
到達目標を達成できていない。

不合格とし、単位を認定しない。
履修登録がなかったものとして取扱うが、年間に履修登録した単位数には含める(3) 成績評価について疑義があった場合の異議申立てについて厳格な定期試験等の成績評価を担保するため、成績評価に疑義があった場合、成績等への異議申立てを行うことができる。申合せの概要については、以下のとおり。
① 公開された成績を確認し、疑問がある場合、まずは、授業担当教員に直接確認を行うこと。（非常勤講師が担当する科目の場合は、教務課へ申し出ること。）② 上記①の結果、得られた回答に疑義が残る場合は、直近の学期開始日から７日以内に教務課に申し出て、「異議申立書」を提出することができる。（※①の確認を行わないと「異議申立書」の提出はできない。）③ 提出された「異議申立書」については、組織的に内容を調査し、異議申立て期限日から１０日以内に本人あてに回答を行う。なお、１０日以内に回答できない場合は、回答できない理由を説明する。
④ 異議申立てに対する回答内容について、さらに疑義がある場合は、再異議申立てができる。

４．学位論文の作成・審査
学位論文は、指導教員の指導を受け、以下の(1)～(8)のプロセスを経て作成し、学長へ提出した上で、審査を受けなければならない。
なお、不明な点は、担当係で事前に確認すること。
(1) 研究題目届の提出（１年次４月末）
指導教員の指導を受け、別に定める日（学年暦で定める日）までに、研究題目届を担当係へ提出すること。
(2) 学位論文構想発表会（１年次２～３月）
学位論文を提出しようとする者は、指導教員の指導を受け、別に定める日に実施する学位
論文構想発表会で、作成する学位論文の研究背景、意義、目的、方法及び文献を発表しなければならない。
(3) 学位論文題目届等の提出（２年次４月末）
学位論文を提出しようとする者は、指導教員の指導を受け、別に定める日（学年暦で定める日）までに、学位論文題目届を担当係へ提出すること。なお、学位論文題目届には、学位論文の審査を受ける際に、学位論文又は特定課題の研究成果のいずれを提出するか記載すること。
また、同届と併せて、作成する学位論文の研究背景、意義、目的、方法及び文献を記載した書類を添付して提出すること※ 特定課題の研究成果とは、特定のテーマに係る研究の成果を説明するものである。
※「鹿屋体育大学学位細則第３条」参照

(4) 学位論文提出に係る倫理審査等の確認
学位論文作成に際し、倫理審査小委員会又は動物実験小委員会による審査を受けた場合には、修了予定年度の１１月末までに各審査結果の写しを教務課担当係へ提出すること。
詳細については、別途教務課担当係から通知する。
(5) 学位論文中間発表会（２年次１０月）修了予定者は、別に定める日に実施する学位論文中間発表会で作成中の論文を発表しなければならない。
(6) 学位論文変更届の提出（２年次１１月末）※変更がない者は提出不要
学位論文題目届を提出後、学位論文の審査を修士論文から特定課題の研究成果に、または特定課題の研究成果から修士論文に変更する必要が生じたときは、指導教員の承認を得て、別に定める日（学年暦で定める日）までに、学位論文変更届を担当係へ提出すること。
※「鹿屋体育大学学位細則第１３条」参照(7) 学位論文題目変更届等の提出（２年次学位論文提出時）※変更がない者は提出不要
学位 論 文題 目届 を 提 出後、学位論文の題目を変更する必要が生じたときは、指導教員の承認を得て、別に定める日（学年暦で定める日）までに、学位論文題目変更届を教務課担当係へ提出すること。
(8) 学位論文の提出資格
学位論文を提出できるのは、当該学年末までに、修了に必要な授業科目３０単位を修得見込みの者で、「鹿屋体育大学修士論文の提出条件に関する申合せ」の提出条件を満たし、指導教員が提出を認めた者である。
(9) 学位論文の提出方法
所定の学位論文審査願に、学位論文１編（正本１部、副本２部）及び学位論文概要（３部）
を添え、別に定める日（学年暦で定める日）までに、教務課担当係へ提出すること。
なお、作成した論文の題目と、先に提出した学位論文題目届に記載した題目が異なった場
合、受理しないので注意すること。
また、原則として、学位論文受理決定後の学位申請取り下げは認めない。
(10) 学位論文の様式等
学位論文の作成にあたっては、「鹿屋体育大学学位論文等の作成要領」に従うこと。
１）学位論文は、Ａ４版の用紙又は所定の原稿用紙（Ａ４版）を用いて作成すること。
２）提出の際、学位論文概要１部、学位論文本文１部の順に重ね、左上部分をクリップ等で綴じ、これを３部あわせて提出すること。

(11) 学位論文の審査及び最終試験
研究科委員会に設置される学位論文審査委員会（主査１名、副査２名）により学位論文の審査を行い、審査を終了した者に対し、当該学位論文を中心として、これに関連する分野について口述又は筆記により最終試験を行う。
なお、学位論文の審査については「鹿屋体育大学修士論文審査基準」に沿って審査を行う。
(12) 学位論文発表会
修了予定者は、別に定める日に学位論文発表会で当該論文を発表しなければならない。
なお、最終試験は、学位論文発表会をもって当てることができる。
(13) 学位論文題目等の公表
学位が授与された学位論文については、「修士論文題目」、「指導教員氏名」及び「学生氏名」（学生から公表の承諾が得られた場合のみ）を本学ホームページで公表する。
なお、公表にあたっては以下の手続きを行う。
①倫理審査確認
倫理審査を受けた場合には、修了予定年度の１１月末までに倫理審査の「審査結果報告書」を教務課担当係へ提出すること。
②ホームページ公表に係る個人情報の許諾について学位論文題目等の公表に当たっては、別に配布する「修士論文題目公表に係る確認書」を学位論文と一緒に教務課担当係へ提出すること。

５．課程の修了
本学大学院体育学研究科修士課程体育学専攻を修了するための要件は、標準修業年限以上在学し、所定の単位を３０単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受け学位論文の審査及び最終試験に合格することである。
なお、課程修了の可否については、前述の学位論文審査委員会の報告に基づき、研究科委員会が審議決定し、学長が認定することとなっている。
また、優秀な業績をあげた者は、早期修了が可能である。早期修了を希望する者は、履修登録をする前に、必ず指導教員及び教務課担当係に相談及び申し出ること。

６．学位の授与
本学大学院体育学研究科修士課程体育学専攻を修了した者には、「修士（体育学）」の学位を授与する。

７．教育職員免許状の取得資格
教育職員免許法に定める中学校及び高等学校教諭の一種免許状（保健体育）の所要資格を有する者が教育職員免許状取得に必要な単位数（２４単位以上）を修得し、かつ本学大学院体育学研究科修士課程体育学専攻の課程を修了したときには、申請に基づき中学校及び高等学校教諭の専修免許状（保健体育）の資格が得られる。
ただし、以下の科目は教育職員免許状取得に必要な単位数には含めない。
(1) 共通科目のうち「インストラクションデザイン演習」、「キャリアデザイン演習」、「コープ特講演習・実習」(2) 課題研究科目のうち「課題研究」