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【原著】

大学入試研究ジャーナル第 34 号，74-81，2024

入学者の AP 認知と入学後の学修行動・成果の関係――早稲田大学における２時点の学生調査を用いて――

山田 寛邦，遠藤 健（早稲田大学大学総合研究センター）
本研究の目的は，入学者の AP 認知と，入学後の学修行動や学修成果との関連を明らかにすることである。
本研究では早稲田大学大学総合研究センターが実施した，学生生活・学修行動調査の，2021 年度・2022 年
度の両方に回答した学生データ（2021 年度 1 年生：n = 1468）を用いた。分析の結果，AP の存在自体は 8割程の学生が知っており，入学時に早稲田大学の AP を認知していた学生は，6 割 5 分程度であった。また大学や学部が第一志望の者の方が AP を確認しており，入試区分，地域，大学・学部の志望度によって傾向が異なっていた。入学後 AP 認知者は，授業の出席率や予復習の時間が多く，勉強や課外活動に積極的に取り組み，積極的，対話的，計画的に，学修に取り組んでいることが示された。学修成果としては，AP 認知
者は通算 GPA が高く，一方 DP 関連では，高い項目とそうでない項目が存在した。大学生活全般の満足度は，
AP 認知者の方が僅かに高い結果となった。
キーワード：AP，AP 認知，学修行動，学修成果，学生調査
1 はじめにけられた（2017 年 4 月施行）。このように大学には，

今日の大学には，AP（アドミッション・ポリシー：

DP や CP を踏まえて AP を定め，入口段階で入学者入学者受入の方針）を策定し，適切に入学者選抜をすに求める力を，多面的・総合的に評価することが定めることが求められている。AP は DP（ディプロマ・

られている（文部科学省, 2022）。

ポリシー：学位授与の方針），CP（カリキュラム・ポ

志願者にとって 3 つのポリシーは，入学後の学修やリシー：教育課程の編成・実施の方針）と並び，３つ学修成果に見通しを持ち，学びたい内容に照らして大のポリシーなどと呼ばれ，教学マネジメントの重要な学を選べるという，大学とのミスマッチの緩和・解消

要素となっている（中央教育審議会, 2020）。

という意義が期待されている（文部科学省, 2020）。し高等教育に 3 つのポリシーが導入された背景には，たがって，志願者に AP が認知されることは，大学と高等教育における質保証の議論がある。臨時教育審議

志願者のミスマッチを防ぐうえで重要である。志願者会（1984-1987 年）以降，教育界全体で規制緩和によと AP のミスマッチが生じると，入学後の CP・DP

る改革が進み，特に高等教育では，国立大学法人化とのミスマッチをも生じさせ，大学が想定していた能（2004 年）や認証評価の制度化（2004 年）がなされた。

力・態度を入学者が十分に獲得せず，教育効果の低減

大学の内部質保証や外部質保証の制度化も進められ，を引き起こすことが懸念されるからである。

1991 年の大学審議会の答申における自己点検・評価

山村ら（2015）は，AP 政策の効果を検証し，大学の導入，義務化（1998 年），そして第三者評価（認証の AP が求める能力・態度等を，AP の提示の有無に評価制度）が制定（2004 年）された。

分けたうえで，学部１年生と教員に評価させたところ，

3 つのポリシー導入の端緒となったのは，1999 年のAP の提示がある場合とない場合で，大きな違いは認

中央教育審議会答申「初等中等教育と高等教育との接められなかった。また山村（2014）によると，2012

続の改善について」であり，そこで AP の必要性が述

年に大学入試センターにより実施された，全国の大学

べられ，2005 年の中教審答申「我が国の高等教育の一年生を対象にした AP の認知度の調査では，AP を将来像」以降，AP，DP，CP の明確化が求められる「よく知っていた」は 6.4％，「ある程度知っていた」

ようになった。その後 2014 年の中教審答申「新しいは 32.2％であり，入試区分別では，公募推薦や AO 入時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教試において，よく認知している傾向が示された。また

育，大学教育，大学入学者選抜の一体的改革について」

同調査の報告書において鈴木（2014）は，共分散構造

を経て，2016 年の学校教育法施行規則の改正（第 165

分析を用いたパス解析により，AP を重視（認知）す条の 2）により，全ての大学等において，AP，DP，る者や学力が高い者ほど，AP で要求される能力・態

CP の 3 つのポリシーの一体的な策定・公表が義務づ度を保持する者が多く，入学後の専門への適応に寄与- 74 -

入学者の AP 認知と入学後の学修行動・成果の関係しており，その影響は国立・公立・私立で異なること

稲田大学の全学生（2021 年度：45,884 名，2022 年度：が示された。さらに西村ら（2018）では，2007 年度

45,587 名）で，回答総数は 2021 年度が 10,835 名（回と 2016 年度を比較し，AP という言葉の認知度は上

収 率：23.6 ％），2022 年 度 が 14,535 名（ 回 収 率：昇し，志望大学の AP を理解している受験者の割合が31.9％）であった。

増加しており，合格とみなされる受験者が，AP を理解している割合が高いことが示された。

早稲田大学の AP は，文部科学省（2016）のガイド
ラインに基づき，全学的に定められている（図 1）。

このように AP の認知度が高まっている現代においAP 認知に関する質問は，1 年生にのみ回答時に表示て，いまいちど AP 認知と学修行動や学修成果との関される設定であり，入学時の AP 認知の割合や入学時連を検討することに意義がある。また AP や DP は各点の事柄に関しては，2021 年度調査の 1 年生時（n =大学固有のものであるため，ひとつの大学をサンプル

2689）のデータを用い，入学後の学修行動や学修成果にして，AP 認知と入学後の学修行動や学修成果とのに関しては，2 年生時である 2022 年度調査における関係を詳細に分析する研究を試みる必要がある。

継続回答者（n = 1468）のデータを用いる。

したがって本研究の目的を，入学者の AP 認知と，入学後の学修行動や学修成果との関連を明らかにする3 結果こととし，特に総合大学である早稲田大学をサンプル

3.1 AP 認知者の傾向

として，AP 認知と，AP 関係の資質，入学後の学修

まずは本研究のデータにおける，AP 認知と学修行

行動，DP 関連の資質獲得などとの関連の解明を目指

動に関する基本的な集計結果を示す。2021 年度調査

す。具体的には，2 時点の学生調査に 2 回とも回答しでは，入学前に AP そのものを確認していたかを尋ね，ていた学生のデータを用いて，入学者の AP 認知と，続く質問で AP に関連する学習経験を，質問項目とし入学後の学修行動や学修成果との関連を分析する。

て尋ねた。図 2 は AP 認知の割合であり，対象者のうち AP を確認した者は 64.7％，確認しなかった者は

2 調査概要と対象

16.0％，AP を知らなかった者は 19.3％となった。つ

本研究では，早稲田大学大学総合研究センターがまり AP の存在自体は 8 割程度の学生が知っており，

2021 年度・2022 年度に実施した，学生生活・学修行

早稲田大学の AP を認知している学生は 6 割 5 分程度

動調査を用いる。2021 年度調査は，2021 年 6 月 25 日という結果となった。この AP の存在自体の認知度は，から 7 月 16 日まで，2022 年度調査は 2022 年 6 月 24

西村ら（2018）の結果と近似する値であった。また本日から 7 月 22 日まで，オンライン調査ツール（クア調査では，学部 AP の認知に関する質問項目は設定しルトリクス）を用いて実施された。いずれの調査も学ていないが，学部 AP のみ確認する場合もありえるた内の研究倫理審査に承認され実施された。対象は，早め，ここで提示した割合には，これらが一部混在すると解釈できる。
入試区分別（図 3）では，山村（2014）と類似した傾向を確認でき，「一般入試入学」で AP を確認した
割合は 62.4％であり，「総合型選抜」では 84.4％，
や「推薦入学」は 89.1％であった。また附属・系属校の認知が相対的に低く，「AP を知らなかった」の割合も附属・系属 D を除くと 60 ～ 70％台であった。
また地域によっても AP の認知は異なっていた（図4）。出身高校所在地を首都圏（埼玉県，千葉県，東京都，神奈川県）と非首都圏（それ以外の国内）に分けて比較すると，非首都圏の学生は，AP を確認した割合が 77.4％と比較的高く，一方で首都圏では 58.4％と低く，また非首都圏では，「AP を知らなかった」の割合も 7.3％と低かった。首都圏には首都圏附属・系
属校の影響等もあると考えられるが，地域によってAP の認知は異なる結果となった。

図 1 早稲田大学のアドミッション・ポリシー

次に大学（図 5）と学部（図 6）の志望度によって，- 75 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号

AP の認知が異なるのかを示した。質問文は，大学と学部についてそれぞれ第一志望であったかを，2 件法（第一志望，第一志望でない）で聞いたものであった。
大学・学部いずれにおいても，第一志望の方が，非第一志望と比較して AP を確認していることが示された。DP 関連の資質獲得との関連では，大学よりも学部のミスマッチの影響が大きいとされるが（遠藤・山田，2023），入学前の AP 認知に関しては，大学と学部の志望度間に違いはみられなかった。

図 4 AP 認知（出身高校所在地別）

図 5 AP 認知（大学志望度別）

図 2 AP 認知

図 6 AP 認知（学部志望度別）

図 3 AP 認知（入試区分別）

図 7 平均授業出席率（2021 年度調査）- 76 -

入学者の AP 認知と入学後の学修行動・成果の関係

図 8 平均授業出席率（2022 年度調査）
図 11 大学での意欲的な活動（４件法上位回答）

図 9 1 日の予復習時間（2021 年度調査）

図 10 履修選択で参考にすること（４件法上位回答）- 77 -

図 12 大学での学修行動（４件法上位回答）

大学入試研究ジャーナル第 34 号

図 13 大学学修態度（4 件法上位回答）

図 14 大学学びマインドセット（4 件法上位回答）

図 15 通算 GPA

図 16 入学時 AP 資質（4 件法上位回答）

図 17 現在 DP 資質（4 件法上位回答）- 78 -

入学者の AP 認知と入学後の学修行動・成果の関係

図 18 早稲田大学のディプロマ・ポリシー

図 22 現在満足度（4 件法上位回答）

図 19 大学授業役立ち認知（4 件法上位回答）
図 23 学校生活満足度（4 件法上位回答）
3.2 AP 認知と学修行動・学修成果の関連
ここからは，入学前の AP 認知と，入学後の学修行
動や学修成果との関連を，2 時点のデータを用いて分図 20 将来の見通し（4 件法上位回答）析する。学生生活・学修行動調査の，2021 年度調査
で 1 年生，2022 年度調査で 2 年生であった回答者のうち，両方の調査に回答している継続回答者（n =1468）を対象とし，1 年次調査での AP 認知と，2 年次の学修行動や成果との関連を分析する。
継続回答者の AP 認知は，
「1. はい」（66.7%），「2.
いいえ」（14.5%），「3. AP を知らなかった」（18.8%）
であり，2021 年度調査時の割合（図２）と大きな違いはなかった。その他の 2022 年度調査の質問項目は，「1.
全くなかった，2. あまりなかった，3. まあまああった，
4. よくあった」のようなリッカートの 4 件法であり，以降の分析では 3 及び 4 と回答した，上位の肯定的回

図 21 将来の見通しへの行動（4 件法上位回答）

答者の割合を算出し比較する。ただし各質問の回答者には，全体的に 5% から 10% 程度の欠損値が存在した。
AP 認知別に授業の出席状況をみると，調査対象者
が 1 年生であった 2021 年度調査（図 7）では，「90 ～- 79 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号

100％」の割合は，AP 認知者の方が 84.2％と比較的

図 16 は入学時の，AP 関係の資質の質問項目であり，高く，AP を確認していない者は 77.3％，「AP を知ら

ここでは入学時点により近い 2021 年度調査のデータなかった」
者は 76.6％と比較的低かった。2 年生になっを用いた。本調査では AP 関係の資質として，文系・た 2022 年 度 調 査（ 図 8） で は， 全 体 的 に「90 ～理系・外国語の科目について高校でしっかり学習した100％」の割合が低下しているが，AP 認知者の方がこと，また論理性，計画性，協働性，共感，社会的意

比較的割合が高い傾向は同様であった。

識などに関する項目であった。AP 認知者は，これら

図 9 は 1 日あたりの予復習時間であり，全体的に「1の項目でいずれも高い割合で上位回答をしており，特時間～ 2 時間未満」が最も多いが，特に AP 認知者はに「必要な学習や活動に取り組めた」「同じ目標に向「1 時間未満」の割合が 19.3％と比較的低く，2 時間以

け他者と協働できた」「大学の学びを利用し社会貢献上の割合が 41.9％とやや高かった。ただし図 9 に関しを考えていた」は，AP を確認しなかった者（□ いいては，調査設問の設定上 2021 年度データを用いた。

え）と比べ 10% 以上高かった。このことから，AP 認

図 7 から図 9 より，AP 認知者ほど，在学中の学びに知者は比較的社会的意識が高く，計画性や協働性が高熱心であることがうかがえる。図 10 は履修選択で参いと解釈できる。

考にする情報であり，担当教員を重視する割合は全体

図 17 は DP 関係の資質の質問項目であり，図 18 が的に低いが，特に AP 認知者は相対的に高かった。友早稲田大学の DP である。DP 関連の項目では，AP人の履修状況を重視している割合は，AP 認知者が最認知者が高い項目と，差がない項目とがみられたが，も割合が低く，AP 非認知者が高かった。

挑戦，アイデア創出，課題解決，健全な批判，多様性

図 11 は「大学入学以降，次のことにどれほど意欲

理解，異文化受容，外国語活用，専門知識に関しては，的に取り組んできましたか」という質問における，「3.

AP 認知者の割合が高かった。一方で，論理的思考，

やや意欲的」及び「4. 意欲的」という上位回答者の合解決方法提案，考えの表現，相手の尊重，多面的思考

計の割合である。勉強や課外活動など，全ての項目でに関しては，AP 非確認者と同程度か，明確な傾向は

AP 認知者（■ はい）の方が高いことから，AP 認知

みられなかった。特に挑戦，多様性理解，外国語活用者は積極的に大学での活動に取り組むといえる。ただに関しては，AP 非認知者より 5% 程度高く，AP 認

し趣味やアルバイトなどでも高くなっていることか

知者の特徴のようである。

ら，AP 認知者はいかなる活動でも，意欲的に取り組む性格とも解釈できる。

図 19 は大学での学びの，進路先での役立ち度の認知に関する質問であり，AP 認知者の方が高い傾向に

図 12 は「大学入学以降，次のことはどれほどありあった。また図 20 は「自分の将来についての見通し（将ましたか」という学修行動の質問の，上位回答者の合来こういう風でありたいという考え）を持っています

計の割合である。全体的に AP 認知者は，積極的，対か 」 と い う， 将 来 の 見 通 し に 関 す る 質 問（ 溝 上，

話的，計画的に学修に取り組んでいるようである。た2018）であり，「持っている」と回答した者に，図 21

だし課題の締切までの提出は AP 認知度による違いはの「その見通しに関するいまの状況」の質問が表示さみられないため，単位取得に直接関わる事柄についてれた。将来の見通しに関しては，
AP 認知者が高くなっは，AP 認知の有無の影響は低減すると解釈できる。

ていた。一方で，見通しのある者の中での，見通しに図 13 は大学での学修態度に関する質問の，上位回関する行動では，「何をすべきかわかっていて実行も答者の割合であり，AP 認知者は，出席の努力，授業できている」と，「何をすべきかわかっているが実行の好き嫌い，諦めないという点で高い割合であった。

できていない」が，AP を確認しなかった者が高かっ

また図 14 は「大学教育について，あなたの考え方に，た。つまり将来の見通しを持っている者の中では，A，B で近い方を選択してください」という，学びのAP を確認しなかった者は，少なくとも何をするべき

マインドセットに関する質問であり，AP 認知者は “ 楽かはわかっている，と認識しているようである。

単 ” を好む傾向や，知識は増えるが元々の知能は変わ

図 22 は「これまでの大学生活を振り返り，授業や学らないという，固定的知能観の傾向が少なかった。

生生活等の満足度についてどのように評価しますか」と学修成果について，まずは入学時の AP 認知ごとにいう質問であり，大きな違いはみられないが，「部活や2 年次の通算 GPA を比較すると（図 15），GPA3.1-4.0

サークル活動」
では AP を確認しなかった者が高かった。

の区分は，AP 認知者が 42.1%，確認しなかった者が

図 23 は大学と高校の学校生活全般に関する，10 点満点

33.3% と，認知者が高く，AP そのものを知らなかっでの質問について，6 点以上と回答した者の合計の割合

た者は 38.8% と中間的であった。

である。これによると大学生活全般に関しては，AP 認- 80 -

入学者の AP 認知と入学後の学修行動・成果の関係

知者の方が，AP 非認知者と比べて８% 程度高く，一方への適応に関するパス解析」山村滋・鈴木規夫・濱中淳子・で高校時代の満足度では，AP を確認しなかった者より

立脇洋介著，大学入試センター研究開発部編集『アドミッは高いが，AP を知らなかった者とは同程度であった。

ション・ポリシーの効果に関する研究』，84-94.
中央教育審議会（1999）．
「初等中等教育と高等教育との接続

4 まとめと結論の改善について（答申）」https://www.mext.go.jp/b_menu/

本研究の目的は，入学者の AP 認知と，入学後の学

shingi/chuuou/toushin/991201.htm（2023 年 4 月 26 日）．

修行動や学修成果との関連を明らかにすることであ

中央教育審議会（2005）．
「我が国高等教育の将来像（答申）」り，特に総合大学である早稲田大学を事例として，AP

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/

認知と，AP 関係の資質，入学後の学修行動，DP 関連

chukyo0/toushin/05013101.htm（2023 年 4 月 26 日）．

の資質の獲得などの関連を，明らかにすることを目指

中央教育審議会（2014）．
「新しい時代にふさわしい高大接続した。本研究では早稲田大学大学総合研究センターがの実現に向けた高等学校教育，大学教育，大学入学者選抜

2021 年度・2022 年度に実施した，学生生活・学修行動の一体的改革について（答申）」https://www.mext.go.jp/

調査の回答の，特に 2021 年度時点で 1 年生の学生のう

b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1354191.htm

ち，両方の調査に回答されたデータを用いた。

（2023 年 4 月 26 日）．

分析の結果，AP の存在自体は 8 割程の学生が知っ

中央教育審議会（2020）．
「教学マネジメント指針」https://ており，入学時に早稲田大学の AP を認知していた学

www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/

生は，6 割 5 分程度であった。また大学や学部が第一

toushin/1411360_00001.html（2023 年 8 月３日）．

志望の者の方が AP を確認しており，入試区分，地域，

西村公・井上敏憲・中村裕行（2018）．
「アドミッション・ポ

大学・学部の志望度によって傾向が異なっていた。まリシーの認知状況から見えるもの

た AP 認知者は，授業の出席率や予復習の時間が多く，

年度高校卒業予定者へのアンケートから−」『大学入試研勉強や課外活動に積極的に取り組み，積極的，対話的，− 2007 年度及び 2016

究ジャーナル』28，93-98.

計画的に，学修に取り組んでいることが示された。学溝上慎一（2018）．
『高大接続の本質』，学事出版

修成果としては，AP 認知者は通算 GPA が高く，一

文部科学省（2016）．
「「卒業認定・学位授与の方針」，「教育方 DP 関連では，高い項目とそうでない項目が存在し

課程編成・実施の方針」及び「入学者受入れの方針」の策た。大学生活全般の満足度は，AP 認知者の方が，8%定及び運用に関するガイドライン」

程度高い結果となった。

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/

本研究の知見は，入学前 AP 認知と在学時の学修行

chukyo4/houkoku/1369248.htm（2023 年 4 月 26 日）．

動や学修成果との関連を，ひとつの総合大学において文部科学省（2020）．
「「三つのポリシー」に基づく大学改革（高検証したものであり，志願者や入学者の AP 認知に関大接続・社会との接続）」する各大学の認識や，高大接続の方針の策定に寄与す

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/

ることが期待できる。また本研究の限界として，入学

koutou/103/siryo/1417595_00021.htm（2023 年 4 月 26 日）.

前の AP 認知が，入学後の学習行動や学修成果に与え

文 部 科 学 省（2022）．
「令和５年度入学者選抜実施要項」

る影響の大きさについて，検討できていない点が挙げ

https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/senbatsu/1346785.

られる。今日では入学者の AP 認知の割合が向上してhtm（2023 年 4 月 26 日）．

おり，AP を確認しているかどうかが，どの程度入学

早稲田大学の３つのポリシー https://www.waseda.jp/top/

後の学修行動や学修成果を予測するのかは，多変量解
析などを用いて，慎重に検討する必要があるだろう。

about/disclosure/univ_policy（2023 年 4 月 26 日）.
山田礼子（2016）．
「共通教育における直接評価と間接評価における相関関係−成果と課題−」『大学教育学会誌』38（1），42-48.

参考文献

山田礼子（2012）．
『学士家庭教育の質保障へむけて−学生調
査と初年次教育からみえてきたもの−』，東信堂

遠藤健・山田寛邦（2021）．「大学・学部志望度と入学・卒業
後のアウトプット間の検証 ―学部卒業 10 年後調査を事例

山村滋（2014）．「学生および教員から見たアドミッション・
ポリシー」山村滋・鈴木規夫・濱中淳子・立脇洋介著，大に―」『大学入試研究ジャーナル』33，205-211．

学入試センター研究開発部編集『アドミッション・ポリシー

大塚智子・関安孝・喜村仁詞・武内世生（2020）．「アドミッショの効果に関する研究』，40-73.

ン・ポリシーに基づく入学者選抜の妥当性－入学直後の自己評価による検証－」『大学入試研究ジャーナル』30，86-91.

山村滋・鈴木規夫・濱中淳子（2015）．
「アドミッション・ポリ

鈴木規夫（2014）．「アドミッション・ポリシーの認知と専門

シー政策の効果」『大学入試研究ジャーナル』25，103-109.

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