総合医学研究所
はじめに
金沢医科大学総合医学研究所（以下、「研究所」という。）は、「医学・医療の急速な進歩、疾病構造の変化に対応した総合的な医学研究を行い、研究成果を臨床応用すること」を目的として、平成元年 4 月に開設された。
研究所は 7 つの研究部門を擁し、研究者の特色ある研究領域及び能力を組織的に活かすことにより、前述の目的に沿って活動してきた。
しかしながら、研究所を取り巻く環境も大きく変化し、将来に向けての多様な研究に対応できるよう組織の見直しが図られた。具体的には、平成 15 年 1 月から従来の 7部門制から 5 部門制にスリム化を図って再スタートし、更に、平成 16 年度からは、外部資金により運営する寄附研究部門及び特別研究部門を新設し、学外との共同研究を進めるなどして活性化を目指している。
この度、自己点検・評価を行うにあたり、【到達目標】、【現状の説明】、【点検・評価】、【長所と問題点】、【将来の改善・改革に向けた方策】の項目に整理して記載した。また、研究所を中心に得られた研究成果を社会へ公開還元することを目的として開講している「研究所公開セミナー」については、「社会的活動」として記述した。
研究所の研究者は、各自の専門分野で独自の研究活動を行っている一方、研究所外の医学部の研究者や学外の研究者との共同研究も盛んに行っている。これら研究活動の成果は、国内外の学会や研究会で発表され、また、原著論文として学会誌などに広く発表されている。また、平成 15 年 4 月からの大学院医学研究科の改組・再編に伴い、研究所教員の一部についても学位論文指導を担当するなど、より活性化を進めてきた。
研究所の研究活動の活性度を示す業績は「研究所年報」として各年度毎にまとめられ、1990 年 11 月の第 1 巻発行以来、既に第 17 巻（2006）が刊行され、学外の大学や研究施設等へも配付し、研究活動状況を公表している。

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第１章

総合医学研究所の目的と方針【到達目標並びに現状の説明】
金沢医科大学総合医学研究所設立の目的は、医学・医療の急速な進歩、疾病構造の変化に即応した総合的な医学の研究を行い、研究成果の臨床応用を目指すことである。
このような疾患指向を基盤にした基礎的かつ先端的研究を達成するために、研究所は 7 つの研究部門（基礎医科学、難治疾患、臓器置換、がん、人類遺伝学、熱帯医学、共同利用）構成で開設したが、金沢医科大学が開学 30 周年を迎え大きく発展する流れの中で研究所も将来に向けた研究の多様化に対応すべく基本組織を 5 部門（細胞医学研究部門、先進医療研究部門、人類遺伝学研究部門、分子腫瘍学研究部門、共同利用部門）にスリム化し見直しを図った。
また、時代の要請に応え、外部資金で運営する寄附研究部門並びに公的資金で運営する特別研究部門を新設し活性化を目指している。
研究所の基本方針は次のとおりであり、これら 6 つの方針を基に今日まで絶え間ない努力を重ねて来ている。
① 臨床に直結した基礎的研究に主眼を置く。
② 研究方針としてプロジェクト研究システムを採る。
③ 本学における研究活動を積極的に支援し研究レベルの向上を図る。
④ 学産共同研究を含め学内外の研究者との共同研究や学術交流を進める。
⑤ 得られた研究成果は、しかるべき専門雑誌や国内外研究者の参加したセミナー等を通じて、国内外へ発信する。
⑥ セミナー等を通して一般地域住民へ医学・医療等の啓蒙に努める。

【点検・評価並びに長所と問題点】
研究所の各部門の研究は主にプロジェクト研究を主体に行われ、得られた成果を学会や専門誌に発表するとともに「年報」として記載している。
研究所全体としての検証については、医学部各研究部門の種々の研究活動が円滑且つ効率的に行われるように、大型共同利用研究機器やラジオアイソトープの利用、実験動物の管理、研究者の交流などを介し、積極的に支援するとともに、併せて共同研究や独自の研究を実施している。また、毎年、大型共同利用機器の新規導入・更新について、全学的にアンケートをとり設備・機器の整備を計画、実施し研究サポート体制の充実を図っている。
また、国内外の研究者を集めた研究セミナーを開催することにより、各部門の研究者・研究内容のレベルアップを図り、研究情報の交換をはじめ、国内外への発信・受信にもある程度の成果を納めたと考えている。さらに、市民公開セミナーを開催し地域住民の医学・医療・健康・福祉に関わっていこうとする試みは高く評価されている（社会的活動の項を参照）。平成 17 年からは、隔月に勉強会を開催し、幅広い情報の266

収集と臨床へのサポートを目指している。
なお、研究所の業績は「研究所年報」の形で年度毎にまとめられ、1990 年 11 月の第１巻発行以来既に第 17 巻（2006）が刊行され、学外へも配付して研究活動の状況を明らかにしている。
次に問題点としては、①研究所の在り方、②施設（動物管理、実験室、実験研究機器など）、③研究費、④研究者（能力と人数など）の 4 点が挙げられる。これらの点に関しては、総合医学研究所全体として総論的に次項で、解決策とともに記載するが、部門別には各部門の各論で詳細に記述している。

【将来の改善・改革に向けた方策】
平成元年に研究所が設立されて以来、十数年間が経過し、医学と生命科学の流れや社会の要請は多様に変化して来ている。平成 15 年 1 月に改組が実施されたとは言え、研究所にも、生命科学の世紀に相応しい変革が求められていると考えている。研究所
初期の理念・目的・方針は大切に守りながらも、それに至る道程の変革がなければ、名実ともに活性化された研究所の構築は出来ないと考えている。研究所の活性化には、ハード面とソフト面での充実があげられるが、現在の研究所ではどちらかといえば後者の面が重要なので、ここでは主に後者を取り上げる。
第一に「研究所の在り方」であるが、研究主体でいくのか、教育・診療も併せて行うべきなのか、研究所内でも 2 つの議論に分れている。国際的に通用する研究業績を挙げるには、医学・医療を支える基礎的・先見的テーマの下での研究の集中化・効率化が必要である。
前回の点検・評価の際に、第二に「部門の見直し」が挙げられていたが、平成 14年度当初から基本規程の見直しに始まり、組織全体の見直しが検討され、平成 14 年10 月に人員配置の見直しが先行実施され、平成 15 年 1 月から将来の研究領域に即応出来る組織名称の変更が実施され、改善が図られたことは評価できる。
第三に「研究費の問題」であるが、本学では、教育・診療に重点を置かざるを得ないので、研究費の配分が少ないとの声がある。しかし、大学より配分される研究費は国立大学に比較して決して少ないとは言えない。
研究費の配分は、平成 16 年 4 月から研究実績に応じた傾斜配分が導入実施され、毎年その評価基準を見直し改善が図られている。さらに、科学研究費をはじめとして公的外部資金も獲得すべきである。
また、前回指摘されていた学産共同体制を確立し、「寄附研究部門」を作り資金調達を計る方策については、平成 16 年度から研究所内に民間企業等とタイアップした所謂、外部資金で運営される寄附研究部門等を設置することが検討され同関連規程の整備が図られた。同年 4 月に本学最初の皮膚真菌学研究部門（ノバルティスファーマ）が、6月にはタキサス研究部門（紅豆杉）が相次いで開設され、更に 12 月には公的外部資金で運営される特別研究部門として環境原性視覚病態研究部門が開設され、活発に研究が展開されている。（表１）。

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第四に研究を行う“人”の問題である。言うまでもなくこの問題は何より重要な課題であるが、その解決は容易ではない。研究所構成メンバーにも高齢化が進みエネルギッシュな若い力の不足を痛感している。このような状況下では、定年退職者等の補充は必ず行い、全国公募により若くて優秀な研究者を補充することが組織活性化には必要と考える（平成 17 年 4 月 1 日付け 1 名が補充された）。また、平成 15 年 4 月からの大学院の改組・再編に伴いこれまで大学院を担当していなかった研究所の教員も大学院教員を併任することとなったことにより、若く希望に満ちた大学院学生が研究所に出入りし、研究に参加している。
現在の研究所は、はたして「働きがいのある研究所」か、「誇りを持てる研究所」か、を常に念頭におき、研究者の立場にたった研究所の在り方を模索している。これは，研究を支える「人材」の確保と育成に大きく関係するばかりでなく、研究者の研究に対する熱意や意識をも左右する重要な問題であるからである。現状では、一部の研究所員の“サラリーマン”化が見られるが、この原因として個人の問題と同時におかれた環境の問題も無視することは出来ないと考えている。
次に、学内外から優秀な研究者を招聘し、新規の研究指導体制を構築し研究推進をはかることも必要と考える。これには、現在 2 名の外国人研究者が在籍し研究・研修を続けている。（表１－２）
その他、厳密な自己点検・評価を行い、競争原理を導入して活性化を図っていくよう努めていく。いずれにせよ、研究所の活性化を支えるのは研究所所員一人一人の“研究心並びに向上心”にかかわっていることをわれわれ全所員が自覚し、高い水準の研究業績の蓄積と研究所への帰属意識を持ち、特色のある金沢医科大学総合医学研究所の構築に努力を重ねていく。

（表１）寄附研究部門及び特別研究部門＜寄附研究部門＞
名
称
設置目的

設置期間（場所）
研究スタッフ

寄 附 者
寄附金額

皮膚真菌学研究部門（ノバルティスファーマ）
Division of Dermatomycology
新興、再興感染症が社会問題になっている昨今、国民の２割以上が罹患すると推定される皮膚真菌症について罹患の解明、疫学調査、治療法の改良を総合的に解析し、国民のＱＯＬの向上、維持に貢献する研究の拠点にすることを目的としている。
Ｈ１６．４～Ｈ１９．３(病院本館３階)
石崎宏客員教授
安澤数史研究員
中川真智子研究補助員※医学部から併任
望月 隆助教授(H17.2 教授昇任)
河崎昌子講師
ノバルティスファーマ（株）
東京都港区西麻布 4-17-30
1,500 万円/年３年合計 4,500 万円

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名

称

設置目的

設置期間（場所）
研究スタッフ

信川高寛教授池田裕子研究員※医学部から併任平井圭一教授
島田ひろき講師（株）紅豆杉神奈川県相模原市西橋本 1-27-12

寄 附 者
寄附金額

2,000 万円/年３年合計 6,000 万円＜特別研究部門＞
名
称
設置目的

設置期間（場所）
研究スタッフ補 助 先
補助金額

タキサス研究部門（紅豆杉）
Division of Taxus Research(Kotosugi)
中国の国家一級保護植物である紅豆杉は紀元前から宮廷薬として用いられてきたが、含まれる天然化学成分の医学生物学的作用及び有効性を、基礎医学的に研究するために本寄附研究部門を設置し、資源保護と研究開発の国際協力に貢献する。本研究は含有される化合物が持つとされる抗癌作用、抗炎症作用等を研究し、本態物質の同定、作用機構の解明を目的としている。
Ｈ１６．６～Ｈ１９．３（基礎研究棟５階）

環境原性視覚病態研究部門
Division of Vision Research for Environmental Health
総務省からの委託研究は、生体電磁環境研究委員会の中で、”電波が目に及ぼす影響”を担当している。また、国際協力事業団（ＪＩＣＡ）が平成１５年度より新設した「草の根協力事業」の中で、中国低所得農村層を対象とした”失明実態究明とその対策の為の人材育成”をテーマとした事業を委託され、担当している。
また、部門独自の研究テーマに視機能障害リスクファクターとしての紫外線・赤外線の眼部被爆への影響の研究がある。
Ｈ１６．１２～Ｈ１９年．３（基礎研究棟２階）
佐々木一之客員教授
山下博研究員(H17.4 退)
山代陽子研究員
伝馬有紀子研究補助員※医学部から併任
佐々木洋講師(H17.5 教授昇任)
小島正美講師
総務省及び独立行政法人国際協力事業団等からの助成金
約 4,000 万円/年
総務省 2,800 万円/年
国際協力機構 3 年間で 5,000 万円（表１－２）外国人研究員
氏

名

呉家璐

趙霞

現職・所属
中国・上海第一人民医院
心臓血管内科・医師
中国・華中科技大学
同済医学院・講師

受入先
先進医療研究部門（ハイテクリサーチセンター）

共同利用部門（ RI セ ン タ ー ）

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期

間備

考

H16. 6. 1～
H19. 3.31

HRC ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ８（P・D）

H18. 1.23～
H19. 1.22

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