社会情報学

第13巻１号

2024

原著論文
首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション
How large are the persuasive effects of televised campaign about
disaster prevention?
キーワード：
首都直下地震，防災，映像メディア，説得的コミュニケーション，補強効果
keyword：
An Earthquake Directly Hits the Tokyo Area, Disaster Prevention, Video Media, Persuasive
Effects, Reinforcement Theory

東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター

安

本

真

也

Center for Integrated Disaster Information Research Interfaculty Initiative in Information Studies,
The University of Tokyo

青山学院大学総合文化政策学部

Shinya YASUMOTO

河

井

School of Cultural and Creative Studies, Aoyama Gakuin University

東北大学大学院 理学研究科 理学教育研究支援センター

齋

大

介

Daisuke KAWAI

藤さやか

Center for Research and Educational Cooperation in Science, Graduate School of Science,
Tohoku University

東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター

関Sayaka SAITO

谷

直

也

Center for Integrated Disaster Information Research Interfaculty Initiative in Information Studies,
The University of Tokyo

原稿受付：2023年10月16日
掲載決定：2024年３月21日

51

Naoya SEKIYA

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション要

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

約本論文では，首都直下地震に関する防災啓発を説得するようなテレビのキャンペーン放送の前後で，縦断型のインターネット調査を実施し，防災行動への効果について実証した。実際に番組を視聴した人を４つのグループに類型化し，どの程度，「地震への準備」を行うのか，また追加で情報接触を行うのかなどの分析を行った。
その結果，まず，受け手が番組を視聴して，これまでに「地震への準備」を行っていなかった人が説
得的なメッセージによって行うようになる，という行動変容はあまりみられなかった。むしろ，従前より積極的に「地震への準備」を行い，かつ，首都直下地震によって被害を受けると考えているようなグループが既存の行動を強化するという補強効果を強く支持する結果が得られた。次に，こうした人びと
は番組視聴後に首都直下地震に関する情報に積極的に接する傾向がみられた。首都直下地震によって被害を受けると考えていても「地震への準備」を行っていないようなグループが積極的に情報に接触する傾向が見られなかったことから，こうした人びとに対して，どのように他のインターネットなどの情報へ誘導するかが課題として明らかとなった。最後に，番組は首都直下地震によって被害を受けるという認知面において，効果がみられた。そのため，こうした人びとに対するアプローチという点からはキャンペーン放送の効果がみられた。以上の結果より，防災啓発番組は受け手の被説得性をふまえ，効果を最大化させることが必要といえる。
Abstract
In this paper, we discuss about the results of a panel survey conducted before and after themass media campaigns on an earthquake directly hits the Tokyo area. In particular, we haverevealed effects on mitigation behavior. We classified the actual viewers of the program into fourgroups. For each of these groups, we analyzed the extent to which they would engage in
mitigation behavior and whether they would obtain additional information about the earthquake.
The results showed that, first, few of the receivers of the program changed their mitigation
behavior. It was not very likely that people who had not previously taken mitigation behavior
would change their behavior. Rather, the results strongly supported the reinforcement theory. Thatis, those who were actively engaged in disaster mitigation behavior prior to program contact were
engaged in mitigation behavior after received the program. Second, these people tended to be
more active in accessing information about the earthquake after received the program. People
who thought they would be affected by the earthquake but did not take disaster mitigation actions
did not tend to actively accessing the information. Therefore, the issue is how to guide thesepeople to other information. Finally, the program was found to be effective in terms of perceptions
about earthquakes. These results indicate that it is neccessary to create programs that maximize
effectiveness by taking into account the persuasibility of the receivers.

52

社会情報学

１

「体感

はじめに

第13巻１号

2024

首都直下地震ウィーク」と題して，実際の防災訓練，インターネット上のホームページや

自然災害の中でも地震はいつ，どこで，どの程Twitter（現在はX），『おはようニッポン』などの度のハザード（揺れ）が発生するかは事前に分か

通常編成のテレビ番組，ドラマなどを組み合わせ

らないため，防災情報を事前に発出することが出たキャンペーン放送を実施した。ここでは，被害来ない。そうしたなかで首都直下地震は，マグニ想定の具体的内容の解説といった防災に役立つよ

チュード７の地震が今後30年以内に70％の確率

うな情報，身を守るようなアイディア，ドキュメ

で発生するとされるなど（地震調査研究推進本部，

ンタリー番組や実際に行われる訓練の様子に密着

2015），切迫度が高いとされる。そして，首都直し続けるなど，多様な内容で放送された。こうし下地震は単に揺れによる被害だけではなく，多様た，まだ発生していない災害に関する防災のキャな被害が考えられている。電気・水道・ガスなど

ンペーン放送は，我が国では初めて行われたと考の停止，物流のストップ，また，大規模な火災にえられる。

よる被害や帰宅困難者も懸念されている（内閣府，

また，タイトルに「体感」とあるように，テレ2013）。そのため，住民一人ひとりの水や食料のビを見ながら，その世界に入り込んだような仕掛

備蓄，非常用持ち出し袋の準備，大規模な火災かけが施された。その中核が，NHKスペシャルとらの避難やその準備が必要である。

して12月２～５日の４夜連続で放送されたドラ

こうした準備行動を啓発するために，テレビをマ『パラレル東京』（以下，『パラレル東京』と略中心としたマスメディアは多様な情報を提供してす）である。ドラマでは，マグニチュード7.3（最おり，住民にとっても災害に関する主要な情報源

大震度７）の直下型の大地震で被災した都心が変である（Perry et al., 1982）。だが，こうした啓化する様子を，VFXを用いながら，全４話で描か発情報が実際に受け手たる視聴者に対して，どのれた。このドラマの特色として，現実世界の時間程度，効果をもたらしているかは明らかではない。

に沿って描かれた点があげられる。つまり，ドラ鈴木ほか（1984）が，多様なパターンの映像をマの中での12月２日午後４時４分は視聴者が生作成して，被実験者に評価してもらうという実験きている世界でも12月２日午後４時４分であり，的な手法で，効果的な地震防災に関する情報提供

視聴者がドラマを30分見ると，ドラマの中の時のあり方を研究したものがある程度である。実験

間軸でも30分が経過しているという設定であっ結果として，予想される被害の全体像を説明し，た。この仮想上の，パラレルワールド（平行世界）

望ましい準備を伝えることの重要性が明らかとに存在する「東京都」で発生した首都直下地震を，なった。だが，実際にテレビにおいて放送されて視聴者は疑似的に体験できるような仕掛けが施さいる防災啓発番組の効果の程度は検証されておられた。

ず，制作者の経験則によって番組が作られている物語では，架空の「東京都」でマグニチュード

状況である。現代ではVFXが発達し，起きたこと

7.3（最大震度７）の地震が発生し，それによっのない災害も映像によって細かく表現することがて混乱する都内，そしてそれを報じるテレビ局

可能となった。そのため，まだ起きていない地震（NNJ）が描かれた。ここでは，発災後の４日

災害について，
映像メディアが人びとにもたらす，間という，直後から初期対応（約100時間まで）

地震への備え行動への効果について実証し，防災に絞って展開した。それぞれの放送日のタイトル

啓発番組のあり方を検討する必要がある。

と，描かれた事象は表－１の通りである。各日，

そうしたなか，NHKは2019年12月１～８日を火災やデマなど首都直下地震発生時に生じるとさ

53

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

れる多様な事象が描かれた。その内容は，絵空事

ションの現状と，分析の枠組みを提示する。

のものではなく，一定程度の科学的成果に基づいマスメディアがテレビなどで防災啓発を行うのた内容であった。内閣府中央防災会議「首都直下は，受け手たる視聴者の防災に関する意識啓発，

地震対策検討ワーキンググループ」が作成した報行動や態度変容を説得していると考えられよう

告書である，「首都直下地震の被害想定と対策に（たとえばNHKホームページ，2022）。つまり，ついて」（内閣府中央防災会議，2013）に基づい送り手が映像を用いて，非強制的に，納得させなていた。そして，『パラレル東京』は４日間とも

がら受け手の態度や行動を意図する方向に変化さ

これらのドラマパートの後，残りの約半分の時間

せ よ う と す る 社 会 的 影 響 過 程 で あ る（深 田，はスタジオで，専門家による解説が行われた。な1988）。そして，実際の行動に至らしめることがお，ここでは繰り返し，首都直下地震を「自分ご防災に関する説得的コミュニケーションの到達点ととしてとらえて欲しい」というメッセージが流である。

された。つまり，首都直下地震での被害をいつ，だが，現状として，「地震への準備」が進んで受けるか分からないため，地震への備えをしてもいるとは言い難い。また，研究としても，どのよ

らおう，という説得的コミュニケーションが行わうにすれば個人レベルでの準備行動が進むか，とれていたといえる。

いう統一的な見解は得られていない。たとえば，
リスク認知を上げたとしても，準備行動には繋がらないことが一般的に知られており（Wachinger

表－１ 『パラレル東京』概要
放送日時

タイトル

et al.，2013），かつ，準備行動に関する心理的な発生事象モデルを作ろうとしても，規範やコスト，さらに12月2日（月） 「あなたを襲う震度
建物倒壊・同時多発火
19時30分
７の衝撃」
災・群集雪崩～20時42分（発災当日）
12月3日（火） 「多発する未知の脅 火災旋風・デマによる
22時00分威」
情報混乱・広域通信ダ～23時00分（発災2日目）ウン・工場の爆発
12月4日（水） 「命の瀬戸際 新たな 避難所・食糧不足・通22時00分危機」
電火災・閉じ込め被災～23時00分（発災3日目）者と救出難航12月5日（木） 「危機を生きぬくた
相次ぐ余震で土砂崩
22時00分めに」れ・堤防決壊の危機～23時00分（発災4日目）は何を地震の対策として従属変数とするかなど，
多様な変数があるため，定まったモデルを作ることは容易ではない（Lindell and Perry, 2000）。実際，首都直下地震についても，８割以上の人が「関心がある」と回答しており，他の地震や水害と比較しても高いにも関わらず，家具の転倒防止といった「地震への準備」は５割程度しか行われていな

そこで，本論文では，この『パラレル東京』のい（安本ほか，2023）。

前後で，縦断型のインターネット調査を実施する。

このように，個人レベルでの「地震への準備」

その結果を基に，「地震への準備」に関する効果を促進させるための方法論は確立されていない。

について実証することを目的とする。

つまり，テレビのような映像で，多くの人が「地なお，以下では，首都直下地震に関して住民が震への準備」をとるように変化することは難しい行うべき備え行動について「地震への準備」と呼と考えられる。では，こうした映像による説得的ぶ。ここには，住民一人ひとりによる家の耐震化

コミュニケーションの効果を最大化させるためにや家具の転倒防止などが含まれる。

は何が必要か。
一方で，こうした説得的コミュニケーションの２

研究は，広告やマーケティングの分野でさらに発先行研究展してきた。広告とは企業のマーケティング活動

本章では，防災に関する説得的コミュニケーの一環であり，それを受け手に対して提示するこ54

社会情報学第13巻１号2024とで，商品やサービスなどの購入を説得している見を得ることが可能となる。その結果は，今後のわけである。こうした効果を最大化させるための

防災啓発番組作りにいかすことが考えられる。

研究が多く行われてきた。

以上をふまえ，本論文では，首都直下地震の防その一つとしてCushing & Douglas-Tate（1985）

災啓発に関するテレビのキャンペーン放送の前後は広告の受け手を，製品に対する態度と関与度ので，縦断型のインターネット調査を実施し，この高低によって４つに分類した研究がある。竹下

受け手の類型化を基に，説得効果を実証する。

（2008）は，この受け手の類型化はある程度の一般性を持つとし，説得的コミュニケーションによる

３

効果の度合いを下記のように整理した。

研究手法

１．その対象に対する態度の確定度が高く，関与

本章では，実際のテレビのキャンペーン放送の度も高いような受け手は，明確な意見がある

効果を測定するための調査の概要ならびにその分ため，マスメディアの補強効果を最も受けや析手続きについて述べる。

すい
２．その対象に対する態度の確定度が高いが，関3.1

与度が低いような受け手は，効果をもたず，調査の概要

本節では，用いる調査の概要を述べる。本論文

低関与学習が行われる

では，『パラレル東京』の前後に実施した３波の３．その対象に対する態度の確定度が低いが，関縦断型のインターネット調査を用いる。この調査

与度が高いような受け手は，議題設定効果をは，『パラレル東京』が人々に与える影響や効果受けやすく，情報をさらに求めることでそのを測定することを目的として，NTTコムリサー

対象の何に注意を払うべきか学習をする。

チのインターネットパネルを用いて実施する。調

４．その対象に対する態度の確定度が低く，関与

査対象者は，首都直下地震で被害の中心と考えら

度も低いような受け手は，意見がないため，れる東京都に在住する人である。なお，ここでは移ろいやすい。こちらも場合によっては低関割付は行わず，できる限り多くのサンプル数を確

与学習が行われる

保することを優先する。調査の概要は表-２の通つまり，主題に対する態度と関与度が高い受けりである。

手は，説得的コミュニケーションを受けた場合に，第１波は「体感

首都直下地震ウィーク」放送

既 存 の 態 度 や 価 値 観 を 強 化 させる，補 強 効 果

開始直前の2019年11月29日～12月１日に実施（Klapper, 1960＝1966）がみられるであろう。一し，予備サンプルも含めた10,680サンプルを取方で，関与度が低いような受け手は，広告のように，得する。この調査の最後には，約半分の回答者に繰り返し伝えられるような表面的な情報を受け取対して，『パラレル東京』の視聴を依頼する。

るだけで行動決定に至る，低関与学習（Krugman,

第２波の調査はキャンペーン放送から１週間が1965）が行われる可能性があるとされる。

経過した12月11～12日に，同一パネルに対して

このように，受け手を類型化することで，説得実施し，第１波の80％を目途として回収を行う。

的コミュニケーションの効果がそれぞれのグルー

縦断型調査はある程度のサンプルの脱落が見込まプごとで，どの程度，差が出るのかを実証するこれるためである。結果として，第１波の回答者のとが可能となる。そこで，本論文ではこの先行研

うち78.0％の8,329サンプルを回収した。

究に基づいて行う。それにより，どのような層に第３波の調査はキャンペーン放送から３か月後

対して防災啓発番組の効果が最大となるのか，知の2020年３月２～23日に，同一パネルに対して55

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

実施する。第２波の回答者に対して，可能な限りかを実証する。そのため，本論文では『パラレル回収を行う。その結果，第１波の回答者のうち東京』を視聴しなかった人との比較は行わない。

68.8％，第２波の回答者のうち88.2％の7,349サ

視聴の有無による認知や態度への差は，安本ほか

ンプルが最終的な有効回答となった。このデータ（2022）ならびに安本ほか（2021）にて報告済

について，以下ではIBM SPSS Statistics 25を用みである。

いて分析を行う。

なお，調査対象者のうち，61.6％の人が４日間とも一部だけでも，何らかの形で視聴しており，

3.2

調査対象者

１日しか視聴しなかった人は20.9％であった。そ本節では，調査対象者の概要について述べる。

のため，半数以上が『パラレル東京』を４日とも

有効回答のうち，『パラレル東京』の視聴状況

視聴しており，研究手法として妥当と考えられる。

は図－１の通りである。各日，６％前後の人が「放また，第１波の調査終了時点で，調査対象者の送中にすべて見た」と答えており，80％前後の

49.7％に『パラレル東京』の視聴を依頼したが，人は「見なかった」と答えた。

結果としてその影響はほとんどみられなかった。

本論文では，４日連続で放送された『パラレル『パ ラ レ ル 東 京』 を 視 聴 し た1,825人 の う ち，東京』のいずれか１日でも「放送中にすべて見た」

52.0％が依頼の提示を受けており，残りの48.0％「放送中に一部見た」「録画したものを見た」「NHKは依頼の提示がなくとも『パラレル東京』を視聴

オンデマンドで見た」と第２波の時点で答えた人していた。つまり，依頼されずとも『パラレル東

びと，1,825人を分析の対象者とする。つまり，京』を視聴した人が多いといえる。こうした特徴

説得的コミュニケーションの受け手である。これがあることから，本論文の調査対象者は相対的に，らを類型化することで，マスメディアの効果がそ

そもそも，防災に対して関心度が高い人であるこ

れぞれのグループごとで，どの程度，差が出るのとに留意する必要がある。

表－２
調査対象

調査概要

3.3

手続き

本節では，具体的な分析を行うにあたり，２章

東京都在住者（ＮＴＴコムリサーチのパネル）の竹下（2008）の先行研究における概念につい調査方法 WEB調査（パネル調査）て操作的定義と変数化の手順について述べる。

第1波「首都直下地震に関する調査」
有効回答 10,680サンプル（予備サンプル含む）
n 0%

2019年11月29日～12月1日
調査期間（キャンペーン放送開始直前）

20%

40%

60%

12月2日
7349 6.3 8.8 6.2 0.3
（月）

78.4

8,329サンプル
有効回答 （1回目と同一パネル、回収率80.0%を目途として集まった時点で終了）
2019年12月11～12日
調査期間（キャンペーン放送終了直後）

12月3日 7349 5.8
6.66.2 0.4
（火）

81.0

第3波「首都直下地震に関する調査（3回目）」

12月5日 7349 5.7
6.35.9 0.3（木）

第2波「首都直下地震に関する調査（2回目）」

12月4日 7349
5.66.26.0 0.4（水）

7,349サンプル
有効回答（2回目と同一パネル、可能な限り回収）
2020年3月2～23日
調査期間（キャンペーン放送終了直後）

56

100%

81.8

放送中にすべて見た
録画したものを見た
見なかった

図－１

80%

81.8
放送中に一部見たNHKオンデマンドで見た各日の視聴状況社会情報学3.3.1

第13巻１号

2024

態度の操作的定義と変数化の手順「ラジオの準備」「カセットコンロの準備」といっ

まず，態度という概念の操作的定義について述た，すぐに取りうる準備９個である。これらを２べる。本論文では，この概念を具体的な「地震へつの設問に分けて，複数回答で「地震への準備」の準備」の個数を用いて変数化する。

として行っているものを問う。そのうえで，『パこの概念は，社会心理学の分野における一般的

ラレル東京』放送直後の第２波では，すぐに取りな概念であり，人びとの社会的行動を説明するた

うる備え９個のみについて，「12月に入ってから，めに考案された構成概念である。行動を規定する

新たに行うようになったもの，もしくは改めて要因として用いられることが多いが，両者は一致行ったものはあるか」と再び複数回答で問う。そしない場合も存在する（Abelson, 1972など）。

して第３波では，第１波と同様に，設定した計行動を実際に測定できない場合に態度概念を用い16項目の準備状況について，「12月に入ってから，ることが多い。行動の心的要因を明らかにするた

新たに行うようになったもの，もしくは改めてめに態度という概念が用いられ，リッカート法や行ったものはあるか」と複数回答で問うた。このサーストン法などで測定される。そのため，直接，数の平均値を「地震への準備」指標とする。

行動を測定することができれば，態度を行動に読

なお，地震への備えとして，これ以外にも，家み替えることが可能であろう。

族との待ち合わせ場所を決めておくことや安否確そこで，本論文では直接，行動の数を変数とす

認の方法を決めておくことなどが考えられるが，る。地震防災においては水害時の避難のように，東京都内では単身者が多いことも踏まえ，誰にでこれを対策として考えておけば良い，というもの

もあてはまると考えられるこれらの項目についてがない。そのため，なるべく多くの「地震への準のみを設問項目として設定する。

備」が必要であろう。その個数が多ければ「地震３波それぞれの時点における，「地震への準備」

への準備」を強固に行っている。つまり，態度の指標の結果が表－３である。調査対象者である

確定度があるともいえる。
そこで，「地震への準備」

1,825サンプルの，第１波の時点での「地震へのの個数を単純に算して変数化し，分析を行う。

準備」指標は7.8であり，第２波と第３波の回答

この変数化の手順として，第１波の調査においを合わせると，『パラレル東京』視聴後に新たにて，「地震への準備」の数を問う設問を設定する。

または改めて行われた「地震への準備」指標は6.0

首都直下地震等の災害への備えを啓発する目的でであった。

2015年９月に東京都に全戸配布された『東京防災』やSpittal（2006）などを基に，「地震への準備」

表－３ 「地震への準備」指標に関する記述統計として重要と考えられる16項目である。具体的ｎに，「家具の転倒防止」「パソコンやテレビなどの

range

M

SD

0-16

7.76

4.02

第2波 1825

0-9

2.98

2.54

第3波 1825

0-16

4.79

3.75

第2＋3波 1825

0-16

6.00

3.77

第1波 1825

滑り止め」「家具の配置の工夫」「ガラスの飛散防＊止」「消火器の準備」「食器棚に掛け金をかけるな
ど，飛び出し防止」「地震保険への加入」というすぐに行うことが難しい準備７個と，「火災から＊第２波はすぐに対策を行うことが難しい対策７個を除いて問うているため，参考値として記載する。

逃れるための広域避難場所の確認」「避難生活を送るための避難所の確認」「水の備蓄」「食料の備蓄」「非常用持ち出し袋の準備」「懐中電灯の準備」

本論文では，これをふまえ，第１波の「地震へ「乾電池や充電器，モバイルバッテリー等の準備」の準備」指標が８以上を「地震への準備」指標が57

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

高いグループ（n＝935），７以下を低いグループ

20％」，「10．10％以下」で得る。本論文では，（n＝890）とする。

この100％を10，10％以下を１という比例尺度とみなし，これら８つの合計値を「首都直下地震

3.3.2

関与度の操作的定義と変数化の手順の関与度」指標とする。

次に，関与度という概念の操作的定義について

３波それぞれの時点における「首都直下地震の述べる。本論文では，この概念を「自分が首都直関与度」指標の結果が表－４である。第１波の時下地震でどの程度被害を受けると考えているか」

点では46.9であり，『パラレル東京』視聴後の第という主観的確率の値を用いて変数化する。

２波は49.8，３か月後の第３波では48.4であっこの概念は，消費者行動を研究するうえで重要た。つまり，『パラレル東京』視聴によって，「首な変数の一つである。
元々は，
説得的コミュニケー

都直下地震の関与度」指標は上昇したものの，第ションの効果を明らかにするうえでの，受け手の３波にかけて低下したことが明らかである。

判断過程での重要な媒介変数としてSherif and
Cantril（1947） な ど に 導 入 さ れ た「自 我 関 与

表－４ 「首都直下地震の関与度」指標に関する記述統計（ego-involvement）」に端を発するとされる（青木，1987）。その概念は多様な捉え方をされているが，青木（1989）は個人の情報処理や意思決定の水準を規定する内的な変数であるとしている。具体的にいうなれば，広告の商品やサービス，

ｎ

range

M

SD

第1波 1825

8-80

46.92

13.63

第2波 1825

8-80

49.77

13.58

第3波 1825

8-80

48.36

13.86

ブランドに関するメッセージ内容が受け手の価値観とどれほど強く関連しているかという程度のこ

本論文では，これをふまえ，第１波の「首都直とである（竹下，2008）。防災に関して，この関下地震の関与度」指標が47以上を「首都直下地

与度の概念が用いられることはあまりないが，こ震の関与度」指標が高いグループ（n＝896），それらの研究をふまえれば，特定の対象に関する個

れ以下を「地震への準備」指標が低いグループ（n人の信念の度合と捉えられる。つまり，「自分が＝929）とする。

首都直下地震でどの程度被害を受けると考えてい以上より，『パラレル東京』の受け手は，態度るか」を関与度とみなすことが可能であろう。

としての「地震への準備」指標の高低，関与度とこの変数化の手順として，『パラレル東京』のしての「首都直下地震の関与度」指標の高低で４テーマとされた８つの事象ごとで主観的確率を問

つのグループに分類することが可能である（図－うた。調査において，第１波から第３波それぞれ２）。それぞれのサンプル数は下記の通りである。

で，「群集雪崩や将棋倒しに巻き込まれる」「大規
模な延焼火災に巻き込まれる」「工場や建物の爆発被害に巻き込まれる」「デマ・流言にまどわさ「首都直下地震の関与度」指標れ る」「電 話 が つ な が ら な く な る」
「メ ー ル や高い

LINE・Twitterが使えなくなる」「建物やエレベー「地震への準備」
指標

ター内に閉じ込められる」「土砂災害に巻き込まれる」という８つの被害に自分（回答者）自身が低い

高い グループⅠ グループⅡ
低い グループⅢ グループⅣ

どの程度の確率であうと思うかを問う。それに対して回答を，「1．100％」，「２．90％」
，…，
「９．

58

図－２ 『パラレル東京』受け手の類型化

社会情報学第13巻１号

2024「地震への準備」指標も「首都直下地震の関与度」

見た」「市区町村の避難所などが書かれている防指標も高いグループⅠは478サンプル，「地震へ

災マップを見た」「東京都の『震災時火災におけの準備」指標が高いが「首都直下地震の関与度」

る避難場所や避難道路』を確認した」「東京都の『あ指標は低いグループⅡは457サンプル，「地震へ

なたのまちの地域危険度』を確認した」「『東京防の準備」指標は低いが「首都直下地震の関与度」

災』を見た」という９つについて，複数回答で，指標が高いグループⅢは418サンプル，「地震へ

12月以降に情報に接したかを問う。なお，これの準備」指標も「首都直下地震の関与度」指標も

らはいずれも第２波と第３波でも問い，「講演や低いグループⅣは472サンプルとなった。

授業などで首都直下地震について聞いた」のみ，

この類型化ごとで『パラレル東京』視聴後の「地直後の第２波ではほとんどないと考え，第３波で震への準備」指標や「首都直下地震の関与度」指のみ問う。ここでも，単純にその数を算し，その標などの分析を行う。なお，先に述べた通り，本数が多ければ，「情報をさらに求めた」とする。

論文の調査対象者は相対的に，防災に対して関心度が高い人での中での類型化であることに留意す

４

る必要がある。

結果

本章では，前章の受け手の類型化ごとの，効果
3.3.3 情報接触行動の操作的定義と変数化の手順の度合いを具体的に述べる。

最後に，先行研究の３番目にあたる，「情報をさらに求めることでその対象の何に注意を払うべ

4.1

きか学習」するか，を測定するための手続きにつ単純集計

類型化した受け手ごとの，第３波時点（第２波いて述べる。

の回答も含む）での「地震への準備」指標の結果

学習したか否かを分析することは容易ではないが表－５である。グループⅠが最も多く（8.3），

ため，ここでは，単純に『パラレル東京』視聴後Ⅱ（7.0），Ⅲ（4.7），Ⅳ（3.9）と，グループ順にさらに首都直下地震に関する情報をさらに求めに 減 少 し て い た。 い ず れ も， グ ル ー プ 間 でたか，
つまり接触したかを問うことで変数化する。

Kruskal-Wallis検定を行った結果，３群の間で有その手順として，「テレビで首都直下地震に関意差がみられた。その後，Bonferroni法による多する情報を見た」「新聞や雑誌で首都直下地震に重比較を行うとそのすべての間で有意な差がみら関する情報を見た」「インターネットで首都直下れた。特に，グループⅡとⅢの差は大きく，グルー

地震に関する情報を見た」「講演や授業などで首プⅠ・Ⅱと比して，グループⅢ・Ⅳは低い結果で

都直下地震について聞いた」「地震動予測地図をあった。つまり，「自分が首都直下地震でどの程表－５ 『パラレル東京』視聴後の「地震への準備」指標の記述統計

ｎ

range

M

SD

Ⅰ 「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標高

478

0-16

8.33

3.83

Ⅱ 「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標低

457

0-16

7.01

3.76

Ⅲ 「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標高

418

0-16

4.65

2.78

Ⅳ 「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標低

472

0-15

3.85

2.65

1825

0-16

6.00

3.77

合計

59

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

度被害を受けると考えているか」という関与度がでの接触割合の結果が図－３である。ほとんどす高い方が，若干，『パラレル東京』視聴後の受けべての項目で，情報に接した割合はグループⅠが手の「地震への準備」指標が高かった。だが，本最も多く，グループⅠ＞Ⅱ＞Ⅲ＞Ⅳの順で減少し質的には，従前よりどれほど「地震への準備」をていった。いずれの項目においても，グループⅢ行っているかで，説得の効果が左右されるというが突出して，首都直下地震に関する情報に接触しことである。

た結果は得られなかった。むしろ，「テレビで首結果として，防災啓発番組である『パラレル東

都直下地震に関する情報を見た」以外のすべての京』の説得効果としては，従前より「地震への準項目でグループⅠはそれ以外のグループよりも有備」を数多く行っていた人ほど影響を受けやすい

意に接触した割合が高かった（z検定を用いた繰

という，補強効果が確認された。

り返し検定を行い，Bonferroni調整を行った）。
かつ，「市区町村の避難所などが書かれている防4.2

情報接触行動災マップを見た」や「『東京防災』を見た」などの，では，「地震への準備」指標が低いが，「首都直自ら情報を取りに行かなければいけないメディア

下地震の関与度」指標が高いグループⅢは，さらについては，「地震への準備」指標が高いグルーに首都直下地震に関する情報に接触する傾向がみ

プⅠ・Ⅱと比して，「地震への準備」指標が低いられたのか。

グループⅢ・Ⅳが非常に割合として低かった。

『パラレル東京』視聴後の，首都直下地震に関する情報接触行動を算した結果が表－６である。

4.3 「首都直下地震の関与度」指標の変化

前項の「地震への準備」指標と同様に，グループ

以上の結果をふまえ，類型化した受け手に関しⅠが最も多く（3.8），Ⅱ（3.2），Ⅲ（2.2），Ⅳ（1.9）て，「首都直下地震の関与度」指標の変化も追加と，グループ順に減少していた。いずれも，グルーで分析する。
この類型化ごとの推移が図－４である。

プ間でKruskal-Wallis検定を行った結果，３群のグループⅡとⅣは元々，「首都直下地震の関与間で有意差がみられた。その後，Bonferroni法に度」指標が低かったのであるが，『パラレル東京』

よる多重比較を行うとそのすべての間で有意な差

視聴後にはいずれのグループも大幅に上昇していがみられた。つまり，先と同様に，グループⅠ＞た。第１波から第２波の「首都直下地震の関与度」

Ⅱ＞Ⅲ＞Ⅳの順で『パラレル東京』接触後に，さ指標について，グループⅡでは36.5から42.6に，らに首都直下地震に関する情報に自ら接触していグループⅣでは36.0から41.9に上昇した一方で，た。つまりグループⅢが特に，情報接触を行った

グ ル ー プ Ⅰ は58.6か ら58.4に， グ ル ー プ Ⅲ はとはいえない。また，類型化ごとでメディア個別

57.4から56.6に若干の減少傾向がみられた。こ表－６ 『パラレル東京』視聴後の首都直下地震に関する情報接触状況の記述統計

ｎ

range

M

SD

Ⅰ 「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標高

478

0-9

3.85

2.31

Ⅱ 「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標低

457

0-9

3.19

2.15

Ⅲ 「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標高

418

0-9

2.24

1.58

Ⅳ 「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標低

472

0-8

1.94

1.48

1825

0-9

2.82

2.07

合計

60

社会情報学100%

91.8 92.1 82.3
84.5

2024

Ⅰ：「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標高（n=478）
Ⅱ：「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標低（n=457）
Ⅲ：「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標高（n=418）
Ⅳ：「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標低（n=472）

80%

60%

第13巻１号

52.3

41.9

49.2

42.2

45.6

42.5

40%

29.2

18.9
18.6

20%

31.9
25.1

37.9
30.6

16.9

35.1

12.0
14.0

33.1
25.8
13.6
11.4

24.9

に東
難
お京
道
け都
路
るの
避
を
難震
確
場災
認
所時
し
や火
た
避災

地
震
動
予
測
地
図
を
見
た

32.6
25.4

14.1
8.7

11.7
8.5 6.5
2.64.11.7

0%

テ
に
レ
関
ビ
す
で
る
首
情
都
報
直
を
下
見
地
た
震

直イ
下ン
地タ
震
を
にネ
見
関
た
すト
るで
情首
報都

市
が
区
書
マ 町
か
村
れ
プ の
て
を 避
い
見 難
る
た 所
防
な
災
ど

図－３

地新
震聞
にや
関雑
す誌
た
るで
情首
報都
を直
見下

東
京
防
災
を
見
た

ち東
の京
地都
域の
認
危
し
険あ
た
度な
た
をの
確ま

直講
下演
地や
震授
に業
た
つな
いど
てで
聞首
い都

類型化ごとの各メディア接触割合

70
60
50
40
30

第1波

第2波

第3波

Ⅰ：「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標
高（n=478）

58.6

58.4

56.4

Ⅱ：「地震への準備」指標高・「首都直下地震の関与度」指標
低（n=457）

36.5

42.6

41.0

Ⅲ：「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標
高（n=418）

57.4

56.6

56.1

Ⅳ：「地震への準備」指標低・「首都直下地震の関与度」指標
低（n=472）

36.0

41.9

40.4

図－４

類型化ごとの「首都直下地震の関与度」指標推移の要因として，調査を繰り返して行ったことに聴直後である第２波と比較して若干，下がるもの

よって，慣れによる影響が考えられる（Meursの，第１波よりも有意に高かった。

et. al, 1989）また，グループⅡとⅣにおいて，

つまり，元々，「首都直下地震の関与度」指標

第３波の「首都直下地震の関与度」指標は番組視が低い人に対して，『パラレル東京』は効果をも61

首都直下地震に関する防災啓発番組の説得的コミュニケーション

安本真也・河井大介・齋藤さやか・関谷直也

たらし，自分が被害に遭う可能性を考えるようにやⅣの接触割合が低いということは，防災マップ

なったと考えられる。こうした認知面においてはや避難場所などの防災に特化した情報に自らアプ効果があったといえる。

ローチすることが難しいのではないか。そのため，追加で情報収集をすることがみられなかったので

５はないだろうか。「地震への準備」を言われたまおわりにまに実施することはあっても，その根拠となる情以上の結果についてまとめる。

報を探すことが難しい。そのため，こうした人び第一に，防災啓発番組である『パラレル東京』とに対してどのようにそうした情報へ誘導するかの説得効果としては，従前より「地震への準備」

も課題である。

を数多く行っていた人ほど影響を受けやすいとい第三に，『パラレル東京』は，「首都直下地震のう，補強効果が確認された。選挙キャンペーンの関与度」指標が低い人に対して，３か月にわたり効果や広告効果の分野で実証されてきたことが，効果をもたらした。認知面では補強効果ではない

防災というテーマでも実証された。そして，これ効果がみられた。つまり，こうした被害が起こりは防災という観点からは有益な知見である。つま得るということが認知されたという点において，り，「地震への準備」を行うきっかけがあれば，この番組の効果があったと考えられる。そのため，その後の地震防災に関する説得的コミュニケー

こうした層に対するアプローチが一定程度の防災ションに接触すると，改めて「地震への準備」が啓発という観点からみれば効果があるといえる。

行われることを示している。また，水・食料の備本結果からではどのような映像が防災啓発にお蓄の確認や，懐中電灯の準備など，地震防災ではいて効果的か，までは明らかにできていない。だ

定期的な確認が必要である。こうした手法の有効が，以上を踏まえれば，今後の防災啓発番組とし性の一端を示している。

ては，行動レベルの「地震への準備」を促すこと

一方で，テレビ番組を契機として，地震防災にが容易ではないが，一定程度，認知面には効果を関する行動変容を促すことの難しさの一端を示しもたらすことから，そうした受け手の被説得性をているといえよう。特定のマスメディアの取組でふまえてターゲットを絞った番組作りが必要であ

都民をはじめとした人びとの「地震への準備」がろう。認知面では底上げという点から効果がみら

画期的に進むような情報はないということの証左

れたことから，認知を上げることに特化した番組でもある。

作りのあり方が求められる。また，元々「地震へ第二に，「地震への準備」指標が低いが，「首都の準備」を多く行っている人に対しては効果がみ

直下地震の関与度」
指標が高いグループⅢが，『パられたことから，「地震への準備」の再確認におラレル東京』接触後に，さらに首都直下地震に関いて効果をもたらすといえる。こうした結果をふする情報に接触する傾向はみられなかった。つままえた，効果を最大化するような番組作りが必要

り，低関与学習がみられなかった。その要因としである。

て，これらの人びとはそもそも，どこから首都直

本論文では，まだ起こっていない首都直下地震

下地震に関する情報を収集すればよいのか分からの映像を対象として分析を行った。では，これがない可能性も考えられる。
「市区町村の避難所な

過去の関東大震災の映像であればどのような効果

どが書かれている防災マップを見た」や「『東京が得られるのか。本研究のような未来の映像と差防災』を見た」などの，自ら情報を取りに行かなが生じるのかなどの比較研究も今後は必要であろ

ければいけない情報については特に，グループⅢ

う。また，首都直下地震の被害は，この『パラレ62社会情報学第13巻１号

2024

ル東京』の通りに発生するわけではない。この映

advertising: Learning without involvement.

像に引っ張られすぎて，受け手に対して負の効果

Public Opinion Quarterly, 29（3）, pp.349-をもたらす可能性も否定できない。そのため，こ356.

うした映像がもたらすネガティブな点についても

L i n d e l l , M . K . , a n d P e r r y, R . W.（ 2 0 0 0 ）検討が必要である。

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64