2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

児童学科

(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か
・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（児童学科学科会議議事録）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 児童学科では、「教育課程編成・実施の方針」における教養とともに、言語運用能力や、情報リテラシーなど、 汎用的能力を身につけ、専門領域における児童学の全ての分野についての広い習熟と、各自が選択し専門とする個別分野における極めて高い達成との両立や、「学科会議」での学生の履修に関する動態についての共通認識の元、体系的な履修を促す科目編成がなされている。また、開講科目・講義数の状況から科目編成を確認すると、2019 年度より新カリキュラムによる開講科目を見直すことにより、2019 年度から 2021 年度の科目数・講義数について、資格免許取得を目指す他の学科と比較すると、必修・選択科目とも標準的であった。ただし、2 年後の発達教育学部改組に向けた非常勤率や開講科目数における科目編成を様々な視点で検討しているところである。
(イ) 児童学科専門科目について、科目群別非常勤比率（3 カ年程度）を確認すると、約 68％を専任教員が担当し、32％を非常勤が担当する点では非常勤率が高いことは否定できないが、保育士資格取得に関わる開講科目については、少なくとも実技、実習及び演習については 1 クラス 50 人以下の規模とするように厚生労働省から求められているため、分級に伴うことにより、実習・演習の現科目数では減らすことができない状況である。また履修人数も児童学科内で重要としている教員フィードバックや学生同士の討論等で考えると多い履修者数となっているが、座学と実習での履修者数は適切なものとなっている。しかし今後、CAP 制における履修登録の上限を考慮すると、学部改組において開講科目数を削減していく必要性があるといえる。
【成果が上がっている点】(ア) 学生の履修に関連する満足度（授業アンケート結果➃より）や学生の成長実感（卒業時アンケー

ト 2021 Q2-14、Q4-2 より）の結果から、一定の満足度や児童学科として特に重点を置いている能力が身についていることが伺える。また、ディプロマ・ポリシーとカリキュラムの関連をカリキュラムマッ
プ集計データ（アセスメントブック）を確認すると、ディプロマ・ポリシーの各項目がバランスよくカ
リキュラムに配置されており、体系的な科目編成となっている。
(イ) 学生の履修に関連する満足度や学生の成長実感（ALCS 学修行動比較調査 2021 より）の結果か
1

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

児童学科

ら、一定の満足度や成長実感を確認することができ、開講科目数の適切性を確認することができる。
【課題となっている点】(ア) 体系的な履修を促す科目編成であることは一定成果も確認することができた。しかし、ディプロ

マ・ポリシーとカリキュラムの関連では、ALCS 学修行動比較調査より、理解はしているが意識して活動できていないなど、学生には浸透していないことが伺える。これは実際にディプロマ・ポリシーとカリキュラムに関連がないのか、うまくカリキュラムマップに反映できていないのか、検証した上で学科として対応を進める。
学生に浸透するためにもカリキュラムツリーの作成等や現在履修要項に記載されているカリキュラムマップの紹介や実質化する取り組みが必要となろう。
(イ) 開講科目数・講義数と受講者数の状況を確認すると、専門科目としての非常勤の割合は授業担当一覧（2019～2021）より非常勤率が高いことは否定できないが、保育士資格取得に関わる開講科目については、少なくとも実技、実習及び演習については 1 クラス 50 人以下の規模とするように厚生労働省から求められているため、分級に伴うことにより、実習・演習の現科目数では減らすことができない状況であり、演習科目としてのきめ細やかな指導の必要性がある。また、今後は 2019 年の専任教員数から 2022 年は 2 名減、2023 年はさらに 1 名減と専任教員の減少も大きな課題となろう。
卒業時アンケート学科別集計より、学生は現状の専門科目については問題ないが、外国語やデータ分析等の科目等にも目を向けていく必要があり、更に広い学びが必要であろう。ディプロマ・ポリシーや学科としてポイントとしている能力の修得を鑑みながら、開講科目について今後の改組を通じて検討を進める。

評価項目2

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」
・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック
・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

児童学科では、特にこの数年は専門的な知識や実践力の育成について、重点的に取り組んでおり、その成果として授業アンケート結果➃の項目の「全体としての授業に満足できた」と回答した割合が約 85％となっていると考えられる。
また、卒業時アンケートの満足度 Q3-5 の項目の「専門的な知臓が身につく授業が多い」と回答した割2

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

児童学科合が約 95.7％となっており、学生の入学動機や目的等にマッチした内容を学ぶことができたという実感を学生が一定以上得ていると考えられる。
一方で、卒業時アンケート 2021Q3-19 の項目では、資格・免許目的志向型のカリキュラムのために、カリキュラム選択の幅の満足度が低くなっている。資格・免許目的志向型のカリキュラムゆえ、その軌道から外れた場合の個別ニーズ、例えば企業インターンシップに行きたいが実際には実習との板挟みで、制限を受けていると感じていることが考えられる。学科としてまずは課題認識を共有することが必要であると考える。
【成果が上がっている点】

上述のとおり、専門的な知臓や実践力を身につける授業を強化してきた点、“児童学”について 4 領域（発達・文化・表現・保健）に分類し、より専門的で高度な内容を学ぶことを導入し、「自分で考える力が身につく授業が多い」「討論・参加形式の授業が受けられる」などを強化する取り組みを開始した点が成果として伺える。
今後も児童学科内での引き続き定期的な検証と取り組みの実施に努める。
【課題となっている点】

資格・免許目的志向型のカリキュラムのために、カリキュラム選択の幅の満足度が低くなっている。
また、授業での地域連携やインターンシップへの認識や、語学向上や世界的な保育・教育内容の授業、そして留学制度の充実なども挙げられる。これは学科での感覚と大きなズレがある結果となっている。
さらには、ICT 活用についてデータ結果をみると修得度が低く、この技能については個人差が大きいと感じられることから、組織的に学ぶ機会がないものと推測される。これら課題については、早急に対応が必要であるため、今年度中に学科内 FD を企画し、改善に努める。

評価項目
3(ア)

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料

・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（R1～3 児童学科 FD の取り組み状況 ）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)授業アンケート➁の項目では、「非常にそう思う・そう思う」が約 74％、同アンケート➀の項目の「到達目標を達成した」と回答した割合が約 85％となっており、成績評価やフィードバックは適切に実施されている。これは学科として、FD 研修などを通して、授業内容を中心にフィードバックも含めた各教員が行っている授業の工夫を情報交換するなどの効果として伺える。
(イ)成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）より、成績分布に偏りは生じておらず、学科内にお32022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

児童学科

いては問題ない状況といえる。複数開講科目の成績分布の偏りについても学科内で検証を進め、成績評価基準の共有等を実施し、成績分布の偏りがないよう取り組みを進めていく。
【成果が上がっている点】(ア)フィードバックを積極的に行うことを意識している成果として、授業アンケート➁の項目において「非常にそう思う・そう思う」が約 74％となっており、一定の成果が伺える。引き続き定期的に検証を進め、現状把握に努める。
(イ) 特筆すべき事項なし【課題となっている点】(ア)ALCS 学習行動比較調査 2021 の授業の成績評価の項目について「自己評価より評価が高い・授業の成績評価は適正である」と回答した割合が 2020、2021 ともに約 48％となっており、学生と教員側の成績評価に対する認識にズレがある。学科として課題共有を進め、改善への検討を進める。
(イ)成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）に偏りは生じていないが、成績の低い方にはずれ値がある。これは学科会議でも審議されているように、何らかの理由により学修意欲が低い学生がいるためであり、これは一概に偏りがあるとは言えないが、今後も学科内で共有を行い、その学生への対応を検討する必要がある。

評価項目
4(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)

非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア)授業担当一覧を確認すると、特に児童学科で主要科目と位置付けている科目について、専任教員を配置している。しかし、非常勤比率を確認すると、他学科専攻と比較して若干高い傾向であるが、専任教員の人数が減少していることも原因として挙げられる。
(イ) 科目群別非常勤比率を確認すると、児童学科では非常勤比率約 31％となっている。これは他学科専攻と比較して、若干高い数値となっている。これは専任教員数の減少が理由で高くなっていることや、保育士資格取得に関わる開講科目については、少なくとも実技、実習及び演習については 1 クラス
50 人以下の規模とするように厚生労働省から求められているため、分級に伴う非常勤比率を抑制することには一定の限度がある状況であるため、非常勤比率は高くなってしまう。しかし、学生の満足度や成長実感は高い状況である。
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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

児童学科

【成果が上がっている点】(ア)カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置していることにより、卒業時アンケート満足度 Q3-22「教員の授業への取り組み」の項目で満足と答えた学生が 91.5％専任教員の配置が適正にもつながっていることが伺える。
(イ)非常勤比率が若干高い数値となっているが、主要科目に専任教員を配置していることにより、授業アンケート結果➃「授業への満足度」の項目の「満足」と回答した割合が約 85％となっていることなど、その影響が伺える。
【課題となっている点】(ア)カリキュラム上主要な科目に専任教員を配置はできているものの、非常勤率の見直しも必要であり、今後学部改組を控えていることから、教員の配置も意識して改編を進めていく必要がある。
(イ)児童学科の非常勤比率は他学科と比較し、若干高い水準ではあるため、カリキュラムの精選化の観点や 2 年後の新学部のカリキュラム全体運営の観点からも、非常勤の比率を意識した教員配置を進めていく。

評価項目
5

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

児童学科では、学科会議で課題や重点事項を共有した後、当該年度の FD のテーマを設定し、継続的にFD を実施している。具体的には学科の教育内容を検討し、人材育成および教育力向上を資することをテーマに挙げ、教育実習の事前指導・事後指導のあり方が課題として挙げられ（専門領域の教育内容を検討することを重点事項として定め）、様々な分野で活躍する複数の卒業生を招き、人材育成を見据えた授業内容・方法の改善、教育力向上に関する FD を実施した。
今後は、学部改組を見据え、ICT の具体的活用に関する FD 研修や学科内でのワークショップを実施したい。
【成果が上がっている点】

前年度の点検シートで課題として取り上げたテーマ・内容についてのＦＤが実施されており、児童学科においては、適切に点検・評価に基づいた改善活動が実施できている。

【課題となっている点】
5

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

児童学科

児童学科における FD 研修に関しては、学科の課題に対応した研修が工夫して実施できているものの、準備にかかる各教員への負担は年々大きくなっており、持続可能な FD 研修の実施や、全学的なサポート体制についても期待したい。

評価項目
6

(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
参照資料

・専任教員の状況
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】(ア) 児童学科の教員組織編成は、2021 年度は 60～69 歳が約 35.7％、50～59 歳が約 42.9％、40～49歳が約 14.3％、30～39 歳が約 7.1％となっており、性別もほぼ半々となる構成となっている。教授の比率については約 71.4％と偏りが見られるため、今後の改善が必要である。
。
(イ)カリキュラム・ポリシーを踏まえ、児童学科に必要な領域の教員がバランスよく在籍する教員組織となっているが、教員数の削減により補充が好ましい領域もある。
【成果が上がっている点】(ア) 特筆すべき事項なし。
(イ)これからの社会情勢も意識し、これまでの学科内での専門領域のバランスを変更した教員人事を行い、2 年後の学部改組を意識した教員採用を行っている。
【課題となっている点】(ア)

児童学科では、教授の比率が約 77％となっているが、学部改組を行う 2 年後は、一気に教員組織の編成が変化することとなる。今後は、教員編成の各種項目に配慮した教員編成を検討していく必要がある。
(イ)学部改組に向けたカリキュラムへの反映が今後必要となるため、カリキュラムへの反映に応じた発達教育学部全体での教員組織の編成が今後の課題となる。改善施策について、教育学科と連携し検討を進めていく。

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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
7参照資料

児童学科

教育活動予算において実施している活動は、その目的に対してどのような成果をあげているか。
・教育活動予算の執行状況
・その他参照した資料（京都女子大学親子支援ひろばぴっぱらん Memorial Book ）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

児童学科においては、予算額 788,000 円に対して、執行額 490,464 円（執行率 62.2％）と教育活動予算をおおむね活用している。2021 年度の教育活動予算は、児童学科の重点事項である幼稚園・保育園・こども園などの保育現場、地域での児童文化活動で活用できる実践力を身につけることに関連するものに予算を重点的に活用した。
【成果が上がっている点】

児童学科の重点事項である保育現場、地域での児童文化活動で活用できる実践力に重点的に予算を活用した結果、授業アンケート➀，➃の項目において、「分野に関する興味関心が深まった」「授業に満足できた」と回答した割合が約 82％となっており、予算充当の成果が伺える。また、一部の教員からは「自分の作品が掲載された脚本集が制作されることで、受講生は高いモチベーションで脚本制作に臨むことができた」「授業における経験を卒業研究のテーマ設定や執筆内容に活かすことができた」「アクティブ･ラーニングを通した学びに積極的にかかわった学生の評価は非常に高い」というコメントも聞かれ、一定の効果が伺える。
【課題となっている点】

コロナ禍のため、本来の教育活動と違いが出てしまうことは否めないが、こうした状況にあっても大学と幼稚園・保育園、地域とがより良く相互交流できる多様な方法を更に探ることが必要であり、他学年との連携による学び合いにも配慮していくことにより、より主体的な学習姿勢を期待したい。
次年度以降、教育活動予算の活用については、こうした内容についても学科内で検討し、教育活動予算の活用を進める。

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）についてディプロマ・ポリシーと関連したカリキュラムツリーやカリキュラムマップの実質化。ALCS 学修行動比較調査において、「自己評価より評価が高い・授業の成績評価は適正である」など「適切に評価されていない」と感じている状況が生じた要因の分析と改善。成績下位の「はずれ値」に当たる学生が近年若干増加傾向にあることの要因分析と当該学生への支援方策の検討。教員組織編成における職位や年齢、性別の適正化に向けた教員採用計画の継続的な実施。

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