授業アンケートによる理学部教育改革の成果分析
髙橋 亮治，小原 敬士，松浦 真也
愛媛大学大学院理工学研究科

Analyzing the Outcomes of Educational Development in theFaculty of Science by Student Survey
Ryoji TAKAHASHI, Keishi OHARA, and Masaya MATSUURA
Graduate School of Science and Engineering, Ehime University

１．はじめになる多数回の依頼を行うことは，好ましくない。
（2）恣意的設問による回答の誘導。例えば，「放射性物

平成16（2004）年度の独立法人化以降，多くの国立大学質を含む食品を食べたいか？」という設問に「１．食法人で様々な教育改革が実施されてきた。愛媛大学でも，べたくない，２．食べてもかまわない」の二択の回答

平成16年度に教育・学生支援機構を設置するとともに愛媛を求めると，ほとんどの初学者は１を選択する。
（実大学憲章を制定，平成18（2006）年度に各学部に教育コー

際には，全ての食品にカリウム40などのいくつかの天ディネーター（EC）を置くなど，大学教育に関する制度・然の放射性物質が含まれており，現実問題として，放機構の整備，教育理念・目標の再確認を含め，諸大学に先射性物質を完全に除去した食品を用意することは不可駆けた改革に取り組んできた（愛媛大学 2012）。これらの能である。）設問者の意図によって，回答の誘導や偏基盤のもとで，全学・各学部のファカルティディベロップメント（FD）活動をECが中心となって推進してきた。

向が可能で，客観性の担保の障害となる。
（3）回答の正確性。全ての学生が真摯にアンケートに回

第２期中期目標期間が平成27（2015）
年度で終了した現在，答しているわけではないという問題がある。回答分布「どのような教育改革を実施したのか」に加えて，その結果には，てきとうに回答した学生の回答が一定数混じるとして具体的に「どのような成果が得られたか」の提示がことは避けられない。おそらく，学生がアンケート疲求められる段階となっている。
「成績評価の厳格化による卒れする状況程，アンケート結果が本当の実態からかい

業時の質担保」が直接的に示されるべき教育改革の成果と離していく。

なるが，このようなやや抽象的な教育成果を対外的に数値これらの懸念を回避するには，（1）本当に必要なアン化して示すことは一般に難しい。結局のところ，卒業時アケートに絞って実施すること，（2）アンケートの設問を厳ンケート調査による学習目標の達成度・能力の向上度・大選し，解釈に誤解がなく短時間で理解可能な簡潔明瞭な設学への満足度などで推測する，あるいは，教育改革の直接問で実施すること，（3）統計的な正確性・客観性に配慮し的な効果を測る授業アンケートの実施などが評価の手法とた手法で分析すること，が重要となる。

してしばしば用いられる。
しかしながら，アンケートの実施・理学部では平成17（2005）年度に，当時のFD委員会が解析においては以下のように注意の必要な点もある。

中心となって学期末に実施する授業アンケートの全面的改（1）
アンケート実施・集計の作業量。意味のあるアンケー訂を行い，平成18（2006）年度より継続的に実施してきた。

ト解析を行うにはそれなりの統計量が必要となる。理

当初の授業アンケート実施の目的は，FD活動の一環，す学部で実施する授業だけを取り上げても，１セメス

なわち講義担当教員が自分の講義内容を振り返り改善する

ターあたり，4000人程度の履修登録があり，全てのアことであり，授業ごとに集計し，集計結果を分かり易く授

ンケート用紙を正確に入力・集計する必要がある。継業担当教員に示すことに特化して集計システムが構築され続して実施するためには，省力化・ルーチン化が欠かた。その後，理学部内の教員顕彰や教員個人評価において，せない。また，アンケート対象者に必要以上の負荷と授業アンケート結果の一部が利用されるようになった。平

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017141

髙橋 亮治，小原 敬士，松浦 真也

成27（2015）年度に理学部の委員会組織の見直しを実施した際に，EC会議から入試関係業務を分離し入試検討委員

アンケート実施と集計処理の流れは以下の通りである。
（1）教育支援課理学部チームより授業担当教員にアンケートの実施を依頼する。

会を立ち上げるとともに，FD委員会をFDワーキンググ
ループ（FDWG）とし，EC会議とFDWGの業務分担の見（2）教員はアンケートを実施し，学生の代表者に回収し直しを行い，FDWGが教学インスティテューショナルリた用紙を理学部チームに届けるよう依頼する。

サーチ（IR）を実施する体制を構築した。FDWGでは，理（3）教育支援課でスキャナを利用してアンケートを読取りCSV形式の表とする。

学部授業アンケート結果から有効なデータを抽出して，理学部学生の学習実態の把握や，理学部教育改革の効果の測（4）集計結果（図３）を出力し担当教員に送付する。

定に用いるために，過去10年間にわたる集計結果を再集計（5）全授業のアンケートの集計終了後，統計的な分析処理を実施する。

し検証した。本稿では，その分析結果の概要を紹介したい。

アンケートシートの読取・集計・項目別分析に関して，

２．理学部における授業アンケートの実施と集計独自プログラムを開発し，ルーチン化・省力化を実現した。
学期ごとに数千の回答シートを人力で処理するのでは，集図１に理学部の授業アンケート全文を示す。アンケート

計結果を示すまでが手一杯で分析に手が回らないからであは，学生の取り組み姿勢・授業の技術的要素・教員の姿勢る。また，科目・担当教員が判別できる状態でのリスト化など，客観的指標となる設問を５択で回答させるとともに，した集計データは，教員の教育貢献の序列化と個人評価に主観的な感想を自由記述でシートに記入する形式となって利用される懸念がある。FDWGがアンケートデータの分いる。このアンケートは平成18年度以来，設問・選択項目析を開始するに当たり，理学系会議において，１．教学IRを変えずに毎学期末に実施している。図２は，平成18‑27

としてデータを分析する以上のことは行わない，２．分析

年度における授業アンケートの回収数（率）のデータであ結果を新たな教員個人評価の資料には用いない，というアる。10年に渡って，受講者延べ数に対して60％以上の平均ンケート分析の目的と意図を説明し，承諾を得た。また，回収率でアンケートが実施され，データの統計的信頼性がプログラム開発後は作業を理学部チームに依頼し，科目名高いことが確認できる。

等の詳細をブラインド化したデータを教員が受け取るようにした。

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人数

6000
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5000
4000

70%

回答率

7000

3000
2000

60%

1000

受講者数

01820

回答数
22
24
年度（平成）

回答率
2650%
28

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図2．理学部授業アンケート実施状況
平成18年度は受講者数データ欠損，平成23年度は前期のデータの多くが欠損。

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図1【期末（講義・演習）】質問用紙

142

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

授業アンケートによる理学部教育改革の成果分析

２０１５年度・前学期理学部授業アンケート集計結果（個人参考用）
科目番号

科目名

授業アンケート集計結果
回答数
問１

科目番号

科目名

担当教員名

担当教員名

履修者数

b. 授業外学習時間〜60%〜0.5h

回答率(%)

問２

問３

問４

問６

回答

学生の感想（問６）a. 授業への興味喚起

問１ 学生自身の取り組み
a. 出席率90%〜

2h〜

問２ 教授法(A)a. 声の聴き易さ

b. 話の内容

c. 板書等の見易さ

d. 板書等の内容

e. 教科書・配布資料など

問３ 教授法(B)a. 授業の展開速度

b. 授業の難度

c. 時間外課題の量

b. 総合評価

平均σ

遅適切

速易

問４ 教授法(C)a. 双方向授業への配慮

図３適切

難少適切

多b. 教員の熱意

授業アンケートの集計結果・教員配布用

３．分析１：授業外学習時間の経年変化
現在の大学教育において，十分な授業外学習時間の確保（1） １時間以下， （2） １〜３時間， （3） ３〜６時間，（4） ６〜９時間， （5） ９〜 12 時間， （6） 12 〜 15 時間，（7） 15 〜 18 時間，（8） 18 時間以上

は最重要課題の一つである。愛媛大学学則第19条に「１単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構H21設問８成することを標準とし・・」，「（1）講義及び演習は，15時間から30時間までの範囲で定める時間の授業をもって１単位とする。
」と規定されている。理学部の講義は，90分授業を15回（90分を２時間とみなし，30時間相当）実施することで２単位としている。学生は２単位につき授業時間外

H220%

20%

40%

60%

80%

100%

図4．愛大GP「双方向型課題の強化による知識運用力の向上」
報告書添付資料による1週間の平均授業外学習時間の調査結果に60時間，授業一回当たり４時間の授業外学習が必要という計算になる。

この結果を見ると，平成21年度から22年度にかけて全体

理学部では，平成21 〜 22（2009 〜 2010）年度にかけてとして学習時間の増加傾向は見られるものの，６割の学生

愛媛大学教育改革促進事業（愛大GP事業）として「双方が週６時間未満，４割の学生にいたっては週３時間未満の向型課題の強化による知識運用力の向上（以下，往復型課学習時間となっている。平均的な学生は１学期あたり20単題強化）」に取り組んだ際に，正規の授業アンケートに追位（10科目）程度を履修登録しており，１科目あたりの授加して事業の成果を検証するための「宿題と教室外学習に業外学習時間は平均すると１回あたり多く見積もって30分関するアンケート調査」を２，３回生を対象に実施した（愛程度となる。ただし，この調査に際して，学生が設問を正媛大学理学部 2011）。この独自アンケートは各学年・学科しく読み込めずに「授業時間外で１週間平均，何時間くらで最も履修登録者数の多い講義で期末の授業アンケートをい勉強しましたか」が「アンケート対象の授業について」実施する際に同時に記入を依頼したが，この中で「教室外か「全ての授業に関して」か，混同して回答した可能性がの勉強時間」の調査（今年度の２学期間の正規開講期間（４当時から指摘されていた。この時期，通常の授業アンケー〜 7月，10 〜１月）のそれぞれ15週間において，あなたはトに加えて往復型課題強化プロジェクトとE-learning推進

授業時間外で１週間平均，何時間くらい勉強しましたか。
）

プロジェクトの二つの愛大GPに関するアンケートを並行を行っている（図４）。

して実施しており，学生のアンケート疲れや回答時間不足による信頼度低下への懸念もあった。

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017143

髙橋 亮治，小原 敬士，松浦 真也

そこで，改めて授業アンケートに注目した。授業アンケー

データを示した。８年間で，特定の授業ということでなく，トにおける授業外学習時間に関する設問は「この授業１回全体的に授業外学習時間が増加していることが確認できにつき，あなたは平均してどの程度時間外学習をしましたる。図７は，理学部の授業１回あたり授業外学習時間の年か」となっていて，上記した混同の影響を除くことができ度平均の経年変化であるが，漸増傾向にあることが確認でると期待できる。まず，理学部授業アンケートの設問（１．

きる。また図４に示した愛大GP往復型課題強化プロジェ

あなた自身のこの授業への取り組みについて（b）：この授クトで実施した調査結果は理学部の学生の授業外学習時間

業１回につき，あなたは平均してどの程度時間外学習をしを過小評価していたこともわかった。

ましたか）の選択肢（１：２ｈ以上，２：1.5 ２ｈ，3：

この調査期間，理学部では授業アンケートを実施する他，１ 1.5h，4：0.5 １ｈ，5：0.5ｈ以下）を１：３時間，２：

年２回のFD週間を設けて教員の授業意識の向上を促すな

２時間，3：1.5時間，4：１時間，5：0.5時間と換算して，どのFD活動を続けてきた。また，愛大GPのプロジェクト

授業ごとの平均学習時間を集計した。図５は平成27年度前として以下の教育改革プログラムを実施してきた。

期の学科別の分析結果で，授業外平均学習時間が短い授業

平成20 〜 25（2008 〜 2013）年度

E-learning推進と長い授業が５学科のいずれにもあること，学科間の差異

平成21 〜 22（2009 〜 2010）年度

往復型課題強化は小さいこと，多くの授業で１時間以上確保できているこ

平成25 〜 26（2013 〜 2014）年度 アクティブラーニングとが確認できる。図６に，授業外平均学習時間が多い授業

平成27 〜 28（2015 〜 2016）年度

から順に科目をブラインドして平成18年度と平成26年度のこれらのプロジェクトはいずれも，授業外学習を促進す反転授業

授業外平均学習時間る取り組みである。上記の分析で示された授業外学習時間
3.00の経年増加は，理学部におけるFD活動の成果およびこれ2.50

らの教育改革プログラムの実施と定着による授業改善の効果であると考えられる。

数学

2.00

物理1.50化学

４．分析２：「よい授業」とは

生物

1.00

地球0.50理学部授業アンケートの設問（６．総合的な感想について（b）あなたはこの授業をよい授業だと思いましたか。
）

0.00
1611

1621の回答の選択肢（１：強くそう思う，２：まあそう思う，

図5．平成27年度前期の授業ごとの授業外平均学習時間分布

３：普通，４：あまりそう思わない，５：全くそう思わない）の算術平均

3.50

授業外平均学習時間

3.00{ １×（１回答者数）＋２×（２回答者数）＋３×（３回答者数）

2.50＋４×（４回答者数）＋５×（５回答者数）} ／（全回答者数）

2.00

平成 26 年度

1.50

は，学生に良い授業を提供できているかどうか，いわゆる1.00

学生による授業評価の（良い・悪い）を示す指標とみなす

平成 18 年度

0.50

ことができる。実際に，理学部内では教員の個人評価の際

0.00
121

41

61

81

101

121141

161の評価項目の一つとして，また教員顕彰の際の候補者選定

181

授業外学習時間の授業ごとの順位の指標として利用されている。しかしながら，アンケート

図6．授業ごとの授業外平均学習時間の分布

結果のこうした利用について理学部内で審議する過程で，学生の主観による授業評価が，本当に授業の（良い・悪い）授業外学習時間の年度平均/時間

1.61.5の指標として使えるのか，そもそもこうした算術平均値に1.4は統計学的に意味が無いのではないか，といった慎重論も1.3
1.2多くあった。また，個々の教員が自分の授業の組み立てに1.1
1参考にする際に，理学部内の他の授業と比較して自分の授0.9業がどう評価されているのか，相対的な位置づけを知る術0.8
0.7がなかった。

0.6
1820

2224

26

年度（平成）

図７．理学部授業１回当たりの授業外学習時間の年度平均の経年変化

14428

そこで，平成27（2015）年度前期の授業アンケート結果（89授業科目，延べ3109件の回答）について，「良い授業かどうか」に対する他の項目との相関について詳細な分析を

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

授業アンケートによる理学部教育改革の成果分析

（A）

（B）

総合評価（b）
平均（学科毎）

25

3.50

2.5〜3
科

15
2〜2.5目数

10
1.5〜2

総合評価（ｂ）

3〜3.5
20

4.00

3.00
2.50
2.00

5
1〜1.5
地球科学科

生物学科

化学科

物理学科

数学科

0

1.50
1.00
111

21

31 41 51

61 71 81

図8．平成27年度前期の授業ごとの総合評価（b）平均値の分布行った。図８（A）に総合評価（b）平均の学科ごとの分ことから，理学部５学科共通した傾向があることを期待し，布を，図８（B）に理学部全体で総合評価の平均値の小さ

平成27年度前期の授業89科目について総合評価（b）と他い順に並べた時の分布を示す。「良い授業かどうか」に対の項目との相関を調査した１）。例えば，（２．教員の教授する学生の回答平均値は，大多数の授業で1.5 〜 2.5の間法について（A）（ｂ）教員の話の内容は効果的であるとに分布し「普通」の３よりも小さいことから，学生が理学思いましたか。
）の回答平均と総合評価（b）平均との間に部授業を肯定的に評価していること，一方でどれだけ良いは高い相関があるのに対し，（３．教員の教授法について授業かについては授業ごとに有意な違いがあると判断して（B）（c）時間外学習に関する課題の量は適切だと思いまいることがわかる。

したか。
）と総合評価（b）平均との間には，まったく相関

それでは，この総合評価（b）を学生はどのような基準が認められないなど，項目ごとに相関性は変化した（図９）。

で回答しているのか。回答分布の学科による差異は小さい

表１に総合評価（b）平均と各指標回答平均の間の相関係数をまとめた。

（A）

Y =0.85 X +0.39

い相関が見られ，［4b］教員の真面目さ（0.79），［2e］教3

科書・配布資料（0.78），［2a］声の聞きとりやすさ（0.76），

表1．総合評価（b）平均と各指標回答平均・成績の間の相関係数

2ｒ｜｜
1
1

2

3

4

話の内容 / 思う← 3 →思わない

4（B）

Y =-0.012 X +2.1
| r |=6.4e-03
思う←３→思わない

総合的な感想（よい授業か？）相関係数について項目ごとに見ていくと，まず，［6a］
関心興味がわく（0.91）や［2b］話の内容（0.86）には高| r |=0.86
思う←３→思わない

総合的な感想（よい授業か？）

4

3

2

1
1

2

3

4

時間外課題 / 多い← 3 →少ない

図9．アンケート項目間の相関（A）総合評価（b）平均と「話の内容は効果的か」平均の相関，（B）総合評価（b）平均と「授業外学習に関する課題の量は適切か」平均の相関

大学教育実践ジャーナル 第15号 20171a

出席率0.120

1b

週学習時間

0.102

2a

声の聞きとりやすさ

0.755

2b

話の内容

0.861

2c板書の見易さ

0.713

2d

板書の内容

0.759

2e

教科書・配布資料

0.782
0.260

3a

展開速度

3b

難易度

0.372

3c

時間外課題

0.007

4a

学生意見を取り入れ

0.668

4b

教員の真面目さ

0.793

6a

関心・興味

0.912

履修登録者数0.045

アンケート回答者数

0.010

アンケート回答率0.088

成績・優秀率

0.469

単位修得率

0.441

A

0.348

GPC

A：GP（グレードポイント）のクラス平均値

145髙橋 亮治，小原 敬士，松浦 真也

ことが期待される。

［2d］板書の内容（0.76），［2c］板書の見易さ（0.71），［4a］学生意見取入れ（0.67）とも有意な相関が見られる。一方（4）良い授業と学生に判断されるためには，授業を易化で，［3a］展開速度（0.26）・［3b］難易度（0.37）についさせて成績評価を甘くつけるよりも，授業の内容・方法を工夫することが重要である。ては負の相関，つまり速いあるいは難しい授業で総合評価当たり前のことであっても，データによる裏づけがある（b）がやや悪化する傾向が見られたが，相関係数は比較的小さかった。
［1a］出席率（0.12），［1b］週学習時間（0.10）

ことで，説得力を持って話題提供ができるようになる。

については，総合評価（b）への相関がほとんど見られず，最後に総合評価（b）の経年変化を調査した（図10）。過［3c］時間外課題の多寡，登録者数，回答者数，回答率と去10年間で理学部の授業を良いと評価する学生の割合は漸総合評価（b）の相関は無かった。また，成績データとの増していることが確認できた。これも，理学部における相関も確認したところ，総合評価（b）は成績分布（優おFD活動の成果および教育改革プログラムの実施と定着によび秀取得者の割合），単位修得率，GPC（授業におけるよる授業改善の効果であると考えられる。

グレードポイント平均）いずれとも強い相関は示さなかった。
この結果は，学生が安易に「簡単だからいい授業だ」と５．まとめ判断しているのではなく，また単純な教員の人気投票でも理学部における教学IRの例として，授業アンケートの分なく，授業内容や教員の授業への姿勢，講義に関する様々析によって理学部教育改革の成果が確認できたケースを紹な技術要素などを総合的に考慮して授業の良し悪しを判定介した。教育改革においては，一つの取組だけで直ちに格している，ということを強く示唆する。もちろん，よい授段の向上効果が生じるわけではないが，多様な手法を複合業では多くの設問が高評価になりやすい，というバイアスして導入し，また，それを継続・定着させることによって，がかかっている可能性はあるが，総合評価（b）で示され授業外学習時間の増加・授業アンケートの高評価割合の増る学生の回答は，授業の（良い・悪い）の総合的評価とし加などが，比較的長いスパンの経年変化として見られるこて統計的には根拠のある数値と判断できる。とを示すことができた。また，アンケート項目間の相関のまた教員の授業改善について，次のような考え方を提示することができる。

分析により，アンケート結果の意義や教育改革の方向性についても再確認することができた。

（1）難しい内容の授業だから学生の授業評価が悪くても仕方がない，と諦める必要はない。難しくとも難度

なお，FDWGは平成28年度から教学IRWGと改称して活動を継続している。

を落とさずに授業改善ができる可能性がある。
（2）具体的な授業技術と学生の授業評価の相関はそれほ

引用文献

ど大きくなく，例えば「板書の字が汚い」と自由記

愛媛大学 （2012）愛媛大学教育改革の歩み

述で指摘されていても，他の項目の改善で高い授業

愛媛大学理学部（2011）愛媛大学教育改革促進事業21年度採択
事業「双方向型課題の強化による知識運用力の向上」報告書

評価を受ける可能性がある。

添付資料３（3）授業時間外課題の多寡，週学習時間と学生の授業評
価の間にはほとんど相関は無く，時間外学習が増えるような仕掛けを作っても授業評価は悪くならない

注
１．回答の選択肢（1：強くそう思う，2：まあそう思う，3：普通，4：あまりそう思わない，5：全くそう思わない）の算術平均について，項目間の違いが定量的にはかられた値では100なく，等間隔の数値であるとして扱って得た平均値は統計値

良い授業かに対する回答（%）

90としての意味は無い，と統計学的な視点からは考えるべきで80ある。本件については，詳細は省略するが，回答平均値を使っ強い肯定＋肯定

70

た相関調査に限らず，強い肯定を示した回答割合を使った相60

関調査においても，肯定を示した回答割合を使った相関調査

50においても，同様の傾向が得られており，本文の解釈が妥当40であることを確認している。

強い肯定

30
20
10018

1920

21222324
年度（平成）

2526

27

図10．総合評価（b）の年度平均の経年変化

146

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017