歴史地震
第 33 号(2018) 145-155 頁
受付日 2017/11/28, 受理日 2018/04/25

濃尾地震における浄土宗の活動について
大谷大学 非常勤講師* 長谷川 雄高

About the activity of the Jodo sect in the Mino-Owari earthquake in 1891
Yutaka HASEGAWA
Otani University, a part-time teacher, Koyama-kamifusa-cho, Kita-ku,
Kyoto, 603-8143, JapanThe Tohoku earthquake and tsunami (2011) interested Japanese scholars of religions in activity and its meanings ofreligious organizations in disasters. However, historical studies of their actual activity and its forming in Japan are
insufficient. Therefore, the author examined the activity of the Jodo sect in the Mino-Owari earthquake (1891), as the originof their activity. In this disaster, the sect had done mainly two activities. One was appealing and collecting voluntary
contributions for victims. The other was performing memorial services in the stricken area and the other areas for killed
persons in the disaster. And these services had been mixed with appealing and collecting contributions. In conclusion, theformer case shows the solidarity of the people in the new nation-state and the presentation of the Jodo sect's social
importance in the modern nation. And the latter indicates that activity of the Buddhism sects had promoted the formation of
nongovernmental disaster relief in modern Japan.
Keywords: the Mino-Owari earthquake, the Jodo sect (Japan), voluntary contributions, memorial services.
§1. はじめに地震に際し「宗教は何をしたのか」，また「宗教には何ができるのか」．宗教研究の分野でこうした問題意識が浮上したのは，阪神・淡路大震災（1995 年）の衝撃によるところが大きい．その中で［国際宗教研究所（1996）］など，宗教教団の緊急時の対応や救援活動に関する注目・関心も見られたものの，少数の例外を除き，その後こうした問題と研究は継続されなかったと言えよう．再び「宗教と震災」という問題に分野的関心が寄せられるのは，東日本大震災（2011 年）以後のことであり，被災地の救援・復興・慰霊などの面が論じられるようになった（［三木（2015）］）．
しかしながら，これら現在の「宗教と震災」の関係・対応が如何に形成されたのかといった，歴史的展開の究明に関してはいまだ事例検討が必要な基礎的段階にあると言わざるを得ない．なるほど，現代において「宗教は何をしたのか」，「何ができるのか」を問う
ことは確かに重要である．だが，そうした「宗教と震災」の関係・対応は如何に形成されたものなのか．あるいは過去の事例と何がどのように異なっているのか．現代の活動やその意義をより深く理解するためには，こうした歴史的な視座からの問いもまた重要であろう．また過去の活動・事例の諸相を明らかにし得てこそ，地震に際し「宗教には何ができるのか」という問
いも深化させ得るはずである．
特に近代以後の地震においては，民間の救援・支援活動の中で，宗教者・宗教教団がその一角を占めてきた．その意味で，「宗教と震災」の歴史的研究は，
民間レベルでの防災や災害救援・支援活動の歴史を考える上でも意義があると思われる．
このような観点から，本稿では，濃尾地震（1891 年
10 月 28 日）における浄土宗の活動について，教団機関紙『浄土教報』の記事をもとに検討を試みることとしたい．
ここで浄土宗を取り上げるのは以下の理由からである．
まず，近代の災害支援などに関し，従来の研究では浄土真宗（本願寺派・大谷派）の活動が取り上げられる傾向があった（［柏原（1990）］，［内閣府中央防災会議（2006）］など）．しかしながら，浄土真宗は教義上，特に慰霊・災害支援の面で他宗派との差異が大きい特殊 な宗派である（［木越（2016 ）］ ，［福島（2012）］）．日本の宗教界で大きな勢力を有する仏教の活動を全体として捉えようとする場合，他宗の活動も見て行く必要があろう．これが第一の理由である．
その中で，大正から戦前にかけての浄土宗は「社会*〒603-8143 京都市北区小山上総町
電子メール: yu-hasegawa@mva.biglobe.ne.jp- 145 -

事業宗」の異名を取り，災害支援を含む様々な社会的活動を行った．先述の通り，「宗教と震災」の歴史的展開を長期的な視座に立って検討しようとする場
合，興味深い教団であると言えよう．これが第二の理由である．
また浄土宗の教団機関紙は組織改編や関東大震
災（1923 年）による休刊などを挟みつつ，1889 年から
1944 年まで継続的に発行され，それらは現在佛教大学で学内限定公開されている『浄土教報データベース』として整備されている．これは他宗派と比較しても継続性及び整備の度合いが高く，既述の問題意識から見ても，望ましい史料であると判断される．これが第三の理由である．
§2. 浄土宗の状況と仏教各宗の活動
濃尾地震については，明治政府始まって以来の大災害であり，これに対して官民を挙げた積極的な対応・対策が行われたこと，またそれがその後の災害対応の型を形成していったことが既に指摘されている（ ［ 北 原 ・ 他 （ 2012 ） ］ ， ［ 内 閣 府 中 央 防 災 会 議（2006）］）．
では，本稿で取り上げる浄土宗の当時の状況はどのようなものであり，また同宗を含めた仏教界は濃尾
地震にどのように向き合ったのであろうか．
2.1 当時の浄土宗の状況
言うまでもなく，浄土宗は法然を開祖とする日本の仏教宗派である．しかし，現在に続く，近代の教団体制が形成されるまでには紆余曲折があった．これは本稿の内容とも関連するため，ここで簡単に確認しておきたい．
まず近世における浄土宗の教団体制を見れば，朝廷・幕府の関係に相似したものがあったと言える．つまり，京都の知恩院が全国の総本山，同寺門主（宮門跡）が名目上の宗派の長であるが，事実上の教団
行政は江戸の増上寺の総録所総裁が行うシステムであった．
他宗派と同様に，この体制に大きな変化をもたらしたのは明治維新である．門跡・総録所等の廃止，神仏分離・廃仏毀釈，上知令など，維新後の新政策によって教団は大混乱に陥った．この混乱は内部抗争も絡んで長く続き，旧遠江・三河国境を区分とする東西両部制の設定（1878 年）など，様々な収拾策が図られたものの，失敗に終わった．
この間に神道国教化政策の挫折を経て，明治政府の方針も変化した．要するに，ある程度の自由を認める代わりに各教団へ自己統治の責任を負わせる形
で，宗教に対する間接統治を図る政策への転換である．またそのために，各教団の組織化・制度化が求められた。それを具体的に示したのが，1884 年の「太政官布達第 19 号」（『官報』1884 年 8 月 11 日号）である．これは，教導職廃止に伴う事務・人事の委任と，教団が制度・規則を定め，内務卿の認可を受けることを命じるものであった．かくして，一方では仏教界の復興・近代化を求める自発的な動き，他方では政府の宗教政策の転換という背景のもと，以後仏教各宗
は近代の教団として再編・整備されて行く．
浄土宗もこの動向と無縁ではなかったが，宗派内の対立・紛糾により，混迷を重ねた．しかし，内務省の介入もあり，遂に 1887 年，全国統一の制度・規則の制定と認可を得て，近代浄土宗教団の成立を見た．
そして 1897 年以後，浄土宗は慈善事業・社会事業に乗り出し，大正から昭和戦前期にかけては「社会事業宗」と称せられるに至る（［恵谷（1964）］，［國學院大学日本文化研究所（1992）］，［長谷川（2011）］）．
このように見れば，維新後の混乱をようやく乗り越え，近代教団へ脱皮しようとしていたのが，濃尾地震
当時の浄土宗の状況と言えよう．またこうした教団の近代化は同時期の仏教界全体に共通する動向である．言い換えれば，教団の再編・確立を経た次の段
階，すなわち新時代の社会の中で如何に存立し，如何なる存在意義を掲げるのかをめぐって，浄土宗を含む仏教界が模索していた時期であった．
こうした状況の中で濃尾地震が発生し，浄土宗は近代教団というまとまった形で，初めての地震対応を行うこととなる．
2.2 仏教各宗の活動
もっとも，濃尾地震においては浄土宗以外の宗派も活動を行った．現在知られる主な活動は次の表 1 の通りである．なお，しばしば言及される孤児救済事業については，教団・宗派としての活動とは見なし難い面があるため，今回の考察からは除外した．
特に被害の大きかった美濃・尾張地方は仏教篤信地帯として知られる．1881 年ごろの寺院数から見れば，この地域では浄土真宗と禅宗（曹洞宗・臨済宗）の勢力が強く，浄土宗は両県共に三番手に位置していた（［愛知縣（1883）］，［岐阜県（1972）］）．これら被災地の主要宗派のうち，臨済宗の活動は管見の限り- 146 -

表1 濃尾地震における仏教教団の主な活動
Table 1. Activity of the Buddhism sects in the Mino-Owari earthquake.
・各府県宗務所へ通達→義捐金の募集、追福法会の施行
天台宗・被災地へ座主代理を派遣
・（延暦寺）追弔法会、慈善演説、義捐金
真言宗
・宗内寺院および信徒へ義捐活動を諭達
真言宗古義派 ・長者による被災地慰問、義捐金贈呈
真言宗真義派
・被災地へ化主代理を派遣し、救済活動（智山・豊山）・末寺一般へ「救助の為に尽力可致」との諭達
・執事の赤松連城他を派遣し、救済活動
真宗本願寺派
・西別院（岐阜市）で、本山より義捐の米を約一万人へ給付
・「御裏様」（大谷枝子）より包帯用の綿布300反を日赤仮病院へ義捐
・門末へ義捐を進める諭達
真宗大谷派 ・被災地へ門主出張、追弔法会を親修・被災各地に臨時救恤事務所・支所を設置
曹洞宗
・全国末寺へ義捐活動を諭達
日蓮宗・賑恤に努めた・門末へ救済活動を説く管長訓示
・知恩院による義捐活動
浄土宗
・罹災慰問臨時管長代理を派遣し、管長の慰安書・見舞金配付、現地調査
・1889年から救貧活動を行っていた、昌光律寺（現、愛知県岡崎市）の深見志運と彼の主催する慈無量講による被災者への施行［吉田（1991）］，［内閣府中央防災会議編（2006）］より作成

未見である．これは臨済宗が法統に基づき各小宗派に分かれていることから，他宗に比して活動規模が小
さく，またその足跡をたどりにくいためかと思われる．
ともあれ，こうした仏教各宗の活動を見れば，義捐
活動と被災地での慰霊法要が主要な活動内容であったことが了解されよう．先走って言えば，浄土宗の活動もこうした動向と軌を一にするものであった．こうした活動について，先行研究では「ちょうど仏教復興の気運が高まっていた時であるから，各宗派とも救済活動に尽力した」，あるいは救援・布教のために被災地で活動したプロテスタント系団体との対抗・対比を通じて，「仏教の近代的開眼の一助にもなった」（［吉田（1990）］)と評価している．
以上の内容を整理すれは，次のようになろう．
第一に，浄土宗を含め，濃尾地震当時の仏教界では教団の近代化とそれを通じた「仏教復興の気運」が高まっていたことである．換言すれば，宗派・教団という活動主体が成立し，次に近代の日本社会に適合した活動形態や存在意義を示すことが，仏教各宗の課題となりつつあった時期に当たる．
第二に，こうした状況下で行われた仏教各宗の活動は義捐と慰霊を主とするものであり，従来の研究では仏教における近代化，つまり社会が宗教に与えた影響の文脈から評価されていることである．
これらを踏まえ，濃尾地震における浄土宗の活動を機関紙『浄土教報』から見てみたい．

§3. 浄土宗の活動
当時旬刊であった『浄土教報』（以下，『教報』）においては，1891 年 11 月 3 日号が濃尾地震の第一報となった．これ以降，義捐金募集の終了を経て，震災
死者の百ヶ日（2 月 4 日）を迎える翌年 2 月 5 日号まで，震災関連の記事が集中して掲載されることとなる．
さて，第一報となった 11 月 3 日号の巻頭には，発行元の浄土教報社（以下，教報社）の社告「義捐金募集広告」と，全国の宗派関係者へ「追吊」（追弔）・救助を呼びかける社説「泣て吾教友に訴ふ」が掲げられた．これが確認される浄土宗の最初の行動である．
さらに 2 日後の 11 月 5 日には，日野霊瑞管長より，全国へ追弔と義捐を指示する「浄土宗訓示」が発せられ，教団の活動方針が公式に定まった．
ここで訓示の以前から『教報』がそれらの活動を呼びかけている点には注意したい．つまり，濃尾地震に際しての同宗の活動は，先例や上からの指示に基づ
くものというより，下からの自発的な行動・呼びかけを基調に出発した面があったのである．
こうして浄土宗は義捐と慰霊に関する活動を主に行うこととなった．
3.1 義捐活動
教団としての義捐活動は，表 1 にも挙げられている
知恩院のものと，教報社のものが確認される．このう
ち京都の知恩院が単独で義捐活動を行った経緯は，『教報』に記述が無いので不明であるが，おそらく浄土宗の「総本山」という意識に加え，東西両部制期に旧三河以西を管轄したことによるのであろう．
では，まず知恩院の義捐活動を見てみたい．次の
表 2 は，その内容をまとめたものである．
表2 知恩院の義捐活動
Table 2. Voluntary contributions by Chion-in temple (Kyoto).
総計 545.62円
岐阜県（県庁？）へ 285.62円（約52.3％）*知恩院 100円 愛知県（県庁？）へ 200円（約36.6％）
義捐金*3名×50円 大坂慈恵女学院へ 59.97円（約11％）*5名×10円＊孤児救済活動を計画*その他（不明 0.3円）
総計 698点
岐阜県の知恩院出張所で配分（60％）
募集物品（内容不明）
愛知県の知恩院出張所で配分（40％）
59.97円
大坂慈恵女学院へ
本山（知恩院） 紀州ネル袷 100筋
寄付分
円光大師（法然）
名古屋出張所で施与
御真筆名号 1万枚
「知恩院震災義捐」（『教報』1892年1月15日号）より作成

後述する教報社の義捐が金銭を主とするのに対して，知恩院のものは金銭に加え物品も少なくない．そ- 147 -

の処置については，義捐金の大半は岐阜県（約52.3％）と愛知県（約 36.6％）へ送付，物品は岐阜 6・
愛知 4 の割合で現地で配付となっている．また『教報』に記された応募者を見れば，知恩院それ自体の名義で 100 円が拠出された他は全て個人名が並んでいる．この義捐活動の範囲が知恩院の関係者に限定されたものであったことがうかがわれよう．言い換えれば，知恩院の活動は教団の「総本山」が公式に行ったものであるが，教団全体を巻き込むものではなかったとも言える．
その意味で，浄土宗全体の義捐活動を主導し，その中心となったのは東京の教報社である．先述の通り，教報社は 1891 年 11 月 3 日号の社告で全国の僧侶・信徒へ義捐金を呼びかけ，最終的には同年 12
月 15 日までの間に約 1450 円 88 銭の応募を得た．
ちなみに，濃尾地震では一般の新聞社による義捐
金募集が盛んに行われた．新聞社が紙面を通じて義捐金を募ることは 1885 年の淀川洪水が初例であり，翌年のノルマントン号事件に対する募集を通じて，こうした活動は全国へ広まった．そして 1888 年の磐梯山噴火においては，中央紙 15 社が連携し，当時としては多額の約 4 万円にのぼる義捐金を集めた．これにより，新聞社の義捐金募集は災害救援事業として確立したとされる（［北原（2006）］）．
実際，こうした一般新聞社の義捐活動は『教報』も当初から意識していた．濃尾地震以前にも，『教報』
では新聞社の災害義捐金募集を報じて応募を勧めており（「救恤義捐」『教報』1889 年 10 月 10 日号），また濃尾地震においても，自社のものに加え，こうした教報社の義捐活動は，岐阜・徳島・大分・宮崎・鹿児島・沖縄を除く，ほぼ全国各道府県から応募が寄せられた．応募者・応募形態は教団組織や寺院・講で取りまとめる場合や個人が直接応募するなど様々であり，応募金額にもばらつきが大きい．
では，教報社の義捐金配分（表 3）を見てみよう．
表3 教報社の義捐金の配分先
Table 3. the distribution of voluntary contributions by the Jodo-kyoho-sha.
1450.88円
義捐金総額
県庁へ
426.14円（29.3％）
岐阜
726.14円（50％）
罹災人民へ 300円（20.7％）
県庁へ
305.20円（21％）
愛知605.20円（41.7％）
罹災人民へ 300円（20.7％）
福井
91.24円（6.3％） 県庁へ
91.24円（6.3％）
浄土宗被災寺院 25.81円（1.8％）
美濃安八郡
2.5円（0.2％）「震災義捐金報告（第7回）」（『教報』1892年1月15日号）より作成

表 3 の内容を整理し直せば，主な配分先は岐阜・愛知・福井の被災 3 県の県庁へ 56.3％，岐阜・愛知の「罹災人民」へ 41.4％，岐阜・愛知の自宗被災寺院
へ 1.8％となる．もっとも別途，被害に応じて慰問金を教団から各被災寺院へ下付するなどの支援があった（総額 301 円 50 銭，『教報』1892 年 1 月 15 日号）．とはいえ，これを見れば，教報社の義捐活動は寺院よりも被災地・被災者の救済を志向したものであったと言えよう．
ここで義捐を呼びかける『教報』の文言に目を転じてみたい．例えば，社説「大地震に就て」（『教報』
1891 年 11 月 13 日号）では，
宗教家は常に慈悲仁愛を以て社会に立つものなり．此大震災あるの日に当つて豈に躊躇すべ

今回の震害に付き時事・中正・毎日等を始め各

きものならんや．必らず奮然立つて此災害の救（あはれ）

地の新聞社各々，罹災地人民の不幸を 愍 み義護に従事し，亡者に対しては追吊供養に怠りな捐金を募集中なり．有志諸氏宜しく義捐あれ（「各く，生者に向ては，畢生の力を奮ふて，その窮新聞社義捐金募集」『教報』1891 年 11 月 3 日号）

困を救助せん．彼の演説会を開て救恤の急をと説いている．教報社，ひいては浄土宗の義捐活動はこうした社会の新しい動向と結び付いたものでもあったと言えよう．なお，濃尾地震における全国からの義捐金は岐阜県へ約 22 万円，愛知県へ約 8 万円の合計約 30 万円とされ，そのうち全国の 46 新聞社が集
め た も の が 約 11 万 8789 円 で あ っ た （ ［ 北 原（2006）］）．教報社の義捐金総額は全体比では微々たるものであるが，新聞社 1 社としてみれば 46 社の中
央値 1020 円を超え，19 位の防長新聞の 1616 円に次ぐ額になる．一民間団体としてはそれなりの健闘であろう．

告げ，義捐金を募集するが如きは， 固 より論無（もと）

し．……（中略）……教友諸君希くは奮起して，以て同胞の情誼を表し，善根を植るあれなどと述べられている．
この呼びかけには，2 つの論理が見出される．1 つは「慈悲仁愛」や「善根を植る」ためというものであり，
もう 1 つは「同胞の情誼」を表すためである．
「善根」は，よい果報を招く善の業因を指す仏教語である．ここからも分かるように，前者の論理は，他の記事（「（社説）共同救済」『教報』1891 年 12 月 5 日号）で救援活動を「慈悲善根」・「功徳」などと言うよう- 148 -

に，伝統的な仏教の倫理に基づくものであった．
他方，「同胞」は，他の記事で「其震死せし者，負傷
せし者，皆是れ我が親愛する同胞兄弟にあらざるはなし」（前掲「泣て吾教友に訴ふ」）などと述べられるよ
うに，同じ国民たる存在を指している．つまり，後者は近代国民国家の倫理に基づくものなのである．
またこうした二重性とでも言うべきものは，なぜいま仏教家がこうした活動をしなければならないかという，
そもそもの問題にも見うけられる．
まず先の引用にも見られる「慈悲仁愛」という面がある．なるほど，これは利他行を重視する大乗仏教の伝統的倫理である．しかし，これは単純に義捐活動へ収斂されるものではない．古くは『方丈記』に，飢饉のかうべ

餓死者に「その 首 の見ゆるごとに，額に阿字を書き（1991）］）．
要するに，出家・脱世間などを説く仏教の脱社会的性質（「遊民性」）への批判に対して，浄土宗を含めた仏教界は近代における社会的役割を提示する必要に迫られていたのである．その意味で，浄土宗にとって，ここで見た義捐活動は，被災者（生者）の救済を通じて，自らの新たな社会的役割を提示する側面があったと言えよう．またこのように見ることで，寺院よりも被災地・被災者の救済を志向する，教報社の義捐
金配分の意味もより明確となる．そして同宗の災害義捐活動はこれ以降恒例のものとなった．
つまり，自らの宗教倫理と新時代の社会的役割を満足させる，新たな活動形態を浄土宗は発見したので
あった．

わざ

て，縁を結ばしむる事をなんせられける」とある仁和寺の隆暁法印の話に見られるように，死者供養のみであっても利他行や慈悲の表現たり得る．
これに対して，
今や畏れ多くも 天皇・皇后両陛下は，今回の大震災に付き，大御心を悩まし給ひ，特に勅使を派遣し，被害人民の状況を視察せしめ給ひ，
且つ恩賜金二万三千円を下賜し，其地人民の心を慰撫あらせられ，内閣総理大臣松方正義
伯も，国会開期の眼前に迫り政務非常に多忙なるに拘はらず，身自から被害地に出張し，之れが救恤を謀らるるに至れり．果たして然らば，平生人天の大導師と仰がれ，利生済民の責に当る，吾仏教家の如き，此際非常の励精を以て，或は追吊に，或は救助に粉骨砕身せずんばあるべからず（前掲「泣て吾教友に訴ふ」）などと，被災者（生者）の救済でしばしば引き合いに出されるのは，皇室・政府の救済活動であった．皇室・政府の震災対応を範とする形で，近代社会における仏教家の社会的責任と実践としての「或は追吊に，或は救助に粉骨砕身」が説かれるのである．
つまり，ここでも伝統的な仏教の倫理と近代社会のそれに基づく 2 つの論理が認められるのであった．
濃尾地震当時の浄土宗が新時代への模索期にあったことは 2.1 で既に触れた．しかし，それは単に社会の変化に適応することが求められたのみではな
い．仏教史家の吉田久一の言を借りれば，「教学より社会活動に重点をおきはじめたことも，近世仏教以来攻撃され続けてきた仏教の『遊民性』を払拭して，仏教有益を実証せんとしたものに外ならない」（［吉田3.2 慰霊活動
次に，これまでの引用で「追吊」（追弔）などと呼ばれる慰霊活動を見てみたい．
被災地における仏教の慰霊活動については，既に［羽賀（2011）］が岐阜・愛知両県の新聞などをもとに検討している．これによれば，未報道のものも多数想定し得るものの，被災地の寺院が宗派ごとに，追弔法
要や施餓鬼会（後述）などの慰霊行事を行う場合が多く，その中には管長などの教団幹部が現地へ赴き主催したものもあった．
では，浄土宗はどうであろうか．
『教報』では，1891 年 11 月に愛知県で 2 件，12 月
から翌年 1 月にかけては「本部巡教師深見志運氏」の巡教にあわせて岐阜・愛知で 14 件が報告されている．
この深見志運（1835～93 年）は愛知県岡崎（現岡崎市）の昌光律寺の第 10 代住職で，1885 年より慈無量講を組織し，三河地方を中心に救貧活動を行っていた人物である（［新編岡崎市史編集委員会（1992）］，［吉田（1991）］）．
つまり，一応地元に縁のある高僧であり，「本部巡教師」というそれなりの地位にある人物が主催する形
で，被災地での浄土宗の慰霊活動が行われたと言えよう．
しかしながら，『教報』を見れば，これら 16 件以外にも，数多くの慰霊行事が全国の寺院で行われていた様子がうかがわれる．ここで同紙の報告をもとに，対象範囲を被災地を含めた全国へ広げて見てみよう．
まず時間的な分布を整理してみたい．
『教報』で確認し得る濃尾地震の慰霊行事は，1917- 149 -

年 11 月が下限である．そこで地震が発生した 1891
年 10 月から，この下限までの範囲を見れば，次のようになる．
すなわち，月別では 1891 年 10 月 1 件，11 月 125
件，12 月 27 件，1892 年 1 月 9 件，2 月 2 件，10
月 1 件（一周忌），1917 年 11 月 1 件（二十七回忌），
また 1891～2 年で日時不明のものが 16 件，総数 182

表4 道府県別の慰霊法要件数

Table 4. memorial services of Jodo sectby the prefecture.
＊道府県名中の◎は、死者発生を示す

順位
①
②
③
④

件である．
一見して明らかなように 1891 年 11 月が突出しており，被災地（岐阜・愛知）に先立って，それ以外の地域で種々の慰霊法要が行われていたことが了解されよう．
さらに仏教の代表的な忌日を見れば，初七日が1891 年 11 月 3 日，四十九日が 12 月 15 日，百ヶ日
は 1892 年 2 月 4 日に当たる．これに照らせば，初七日までが 4 件，初七日当日に 5 件，四十九日当日は2 件だがこの間に 132 件の法要が行われ，その後は百ヶ日までに 19 件，百ヶ日周辺が 2 件の分布となる．
では，地域的な分布（表 4）はどうであろうか．

⑥
⑧
⑩
⑪
⑬
⑭

⑰

表 4 に示した通り，第 1 位の東京府（17 件）を筆頭に，死者発生府県（◎で表記）以外の道府県でも，施餓鬼会（施食会）などの慰霊法要が多く修せれている．また管見の限り，大阪の 1 例（1891 年 11 月 11 日）
を除き，岐阜・愛知以外の死者発生県における法要で，地元の震災犠牲者のための法要とされる事例は発見できない．
このように見れば，浄土宗の慰霊活動は被災地にとどまらず，むしろ被災地の外で，四十九日までの間に，盛んに行われていたとも言える．
ちなみに，仏教では 7 日をひと区切りとして，7 期をかけて死者の魂が転生すると説く．これが四十九日の意味であり，この期間を「中陰」（中有）と呼ぶ．［織田（1954）］によれば，この間に法事を行い，「未だ生縁の定まらざる間に於て追福の力を以て善処に生ぜしめんと希ふなり」とあるから，それまでに法要が集中しても確かに不自然ではない．
とはいえ，今日であれば四十九日・百ヶ日など，忌日当日の法要こそが注目されよう．なぜそれ以外の法要を『教報』は多く報じているのであろうか．
§4. 被災地外での慰霊活動と義捐活動の結合
4.１ 施餓鬼会
ここで，慰霊活動における代表的な法要として，施

㉖

㉙

なし

道府県名
東京
愛知（◎）
静岡
千葉
京都
神奈川
岐阜（◎）
茨城
滋賀（◎）
長野（◎）
新潟
大阪（◎）
群馬
三重（◎）
奈良（◎）
山口
北海道
埼玉
栃木
山梨
富山
兵庫
和歌山
広島
島根
青森
秋田
香川
岩手
福島
鳥取
高知
大分
佐賀
長崎
熊本
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（【期間】1891年10月～1917年11月）

餓鬼会に注目してみたい．
そもそも施餓鬼会とは，生者に障碍をなす餓鬼に飲食を施して供養することで，その救済と供養者自身の長寿を願う法要である．
「餓鬼」は，サンスクリット語 preta の漢訳で，元来イ- 150 -

ンドにおいては祖霊化前の死者の霊を指し，子孫から食物などの供物が与えられなければ，亡霊としてさ迷うと考えられた．これを受けつつ，仏教では悪業の報いで堕ちる三悪趣（畜生・餓鬼・地獄の世界）と結び付けている．つまり，餓鬼は常に飢えと渇きに苦しむ餓鬼道の衆生であり，そのような境遇となるのは前世の因果に依るとする．
したがって，無縁の者のみならず，有縁の者も餓鬼となり得るのであり，ここから死者供養の法要として夏の盂蘭盆会との関係が生じた．無縁供養を主とする施餓鬼会と先祖供養を主とする盂蘭盆会との混同は既に 18 世紀には生じており，現在では両者を合わせて行われる年中行事の性格が強い．だが，本来は根拠となる経典が異なる別個の法要である．特に施餓鬼会は，典拠たる『救抜焔口餓鬼陀羅尼経』の説話などに基づいて元来期日を選ばず，夜中に屋外で執行されるものであった．
また民間にあっては，餓鬼を無縁仏や不慮の死を遂げた者の霊魂と見て，飲食を供えて祭らなければ，生者に祟ると信じられた．こうしたことから，日本では
特に中世以降，天災・飢饉・戦乱などの死者供養として，施餓鬼会が位置付けられ，浄土真宗を除く各宗寺院で修された．なお浄土宗寺院では葬儀式と共に最も多く勤められる法要とされる（［浄土宗大辞典編纂実行委員会（2016）］，［中村・他（1989）］，［福田・他（1999）］）．
以上，施餓鬼会は死者供養の面と御霊信仰的な面の 2 つを有しており，しばしば災害死者の供養に際して行われること，また浄土宗で重視される法要であることを確認した．
では，濃尾地震以前の施餓鬼会はどのようなものであったのだろうか． 管見の限り，近世・近代における施餓鬼会，特に災害に対する施餓鬼会に関しては研究の蓄積が無く，不明の点がほとんどである．したがって，ここでは確認される事例をもとに，濃尾地震以前の施餓鬼会の様相を検討しておきたい。
当然ながら，災害死者の供養たる施餓鬼会は，被災地で行われたものが記録に多く見える．例えば，
1854 年の伊賀上野地震の犠牲者を弔う法華塔の碑
文には，藩主が「死者追善のため同年 7 月国内諸宗の寺院におほせて，此所において大施餓鬼を行はせたまへり」とある．また安政江戸地震（1855 年）に際し，市中の犠牲者供養のため，幕府は江戸の諸宗 13ヶ寺に命じて施餓鬼会を行わせている（［武者（1951）］）．これらを見れば，被災地ごとに，その地域の死者を弔うため，地元の寺院が臨時の法要として行うというのが，災害における施餓鬼会の基本的な形態であったと言えよう．
また被災地の外で施餓鬼会が行われた記録もある．例えば，1889 年に大阪府讃良郡秦村（現，寝屋川市）で，「諸国災害横死者の追吊法要として大施餓鬼会」を近隣 3 郡の各宗僧侶合同で修している（『教報』1889 年 10 月 10 日号）．同年は熊野本宮社殿の流出と奈良県十津川村に壊滅的被害をもたらした十
津川大水害など，台風による水害が相次いで発生した．記事中には言明されないものの，供養対象の「諸国災害横死者」はこの奈良・和歌山県の死者も含めて考えるべきであろう．このように，濃尾地震以前の段階で，直接の被災地から離れた場所で行われる施餓鬼会も存在していた．もっとも，現在確認し得る事例
はこの 1 件のみであり，被災地での施餓鬼会に比して圧倒的に記録は少ない．これが被災地外での執行が実際にまれであった結果であるのか，記録・研究がなされなかった結果なのかは，直ちに決しがたい．とはいえ，こうした法要があくまでその土地の寺院・関係者が行うものであり，他の地域での活動と関係しないものであることは了解されよう．
さて，これら濃尾地震以前の施餓鬼会の事例と濃尾地震のそれと比較すれば，両者で異なる点が見出せる．すなわち，被災地よりも被災地外における施餓鬼会が多く記録され，全国的な活動の一環として位置付けられる点である．
つまり，従来の施餓鬼会は活動の地域限定性・一回性が高い．被災地の内外を問わず，各個の施餓鬼会はその時，その場で行われて完結し，他の時・場
所の活動と結び付けられないのである．
対して，濃尾地震における施餓鬼会等の慰霊活動
が全国各地に広がっていたことは既に見た．これら各個の法要は教報社・教団へ報告され，『教報』紙上において，全国の活動の 1 つとして紹介されることになる．要するに，『教報』というメディアを通じて各個の行事が従来の地域限定性・一回性を越えて全国へ波及して行く．同時に，特に被災地外の施餓鬼会は被災地のそれと同様に，教団としての慰霊活動の一環に位置付けられたのであった．
これについては，教団として全国に追弔・義捐を指示した「浄土宗訓示」及び『教報』に被災地外の法要が報告・記録されるようになった影響を考慮しなければならない．そこで問題となるのは，教報社・教団の姿勢・関心である．なぜならば，『教報』がこれらの法- 151 -

要を報じるのは，当時の教報社と教団が被災地外の法要に大きな意味を認めておればこそだからである．
では，なぜこれほど教報社・教団は関心を寄せたのであろうか．次に『教報』に掲載された被災地外の施
餓鬼会の記事を実際に見てみたい．

又西山梨郡（長谷川注，現，甲府市）本宗寺院も去る 17 日，其中教会誓願寺に於て，盛なる法会を執行し，当日集財せし 10 余円は直に山梨
日日新聞に託せられたり（「震災追吊会并に義捐」『教報』1891 年 12 月 5 日号）

法主（長谷川注，野上）運海教師の法話あり．懇と報告している．
ここに挙げられている 2 つの事例のうち，前者の各
宗合同の大施餓鬼会では，「罹災の惨状」を述べることで参列者に「義捐を投ずる」よう 5 人の僧侶が登壇し演説している．こうした震災実況の説明には幻灯が使用される場合もあり（「各地震災横死者追吊会及義捐」『教報』1891 年 11 月 23 日号），また時には震災実況と義捐を呼びかける演説会が，仏教者の主催で単独に開催される場合もあった（「震災救恤義捐演説会」『教報』1891 年 11 月 23 日号）．

篤に震災地の悲境を説き，世の無常なることを

これらは仏教演説会などとも呼ばれていたが，演説

4.2 慰霊と義捐慰霊法要を報じるものの中でも初期の記事に当たる，1891 年 11 月 7 日に東京の伝通院で行われた大施餓鬼会の様子は次の通りである．
当日の概況は，大門に国旗を交叉し，大庭に震災死亡者追吊の大卒塔婆を建て，左右には青竹に五色の旗を懸けたるを植列ね荘厳，堂の内外甚だ美を尽せり．法要に先立，大導師増上寺（いよいよ）（ゆるがせ）

示し，弥々 厭穢欣浄の安心立命の 忽 にすべの詳しい内容については『教報』に記載が無い．しかからざるを諭さる．随喜の大衆，参詣の老若，座し演題が判明する事例に，1891 年 11 月 7 日，増上に衣を湿したり．午後 3 時，大導師は来会の大寺での追弔法要後に行われた演説会がある．ここで衆 150 名と共に奏楽の響に応じ昇堂，親切に大の演題を列挙すれば，「安心立命」，「大慈悲心」，

施餓鬼を修し亡霊の得脱を回向せられたり．当「因果之説」，「 吊震災者 」，「地震之話」，「社会之日義捐金も 26 円あり，賽銭に到る迄，挙って罹義務」であった（「東京支校の追吊并に演説」『教報』

災者の救恤に充てたりと云ふ．（「震災追吊会」『教報』1891 年 11 月 23 日号）．

『教報』1891 年 11 月 13 日号）

この増上寺の法要・演説会は，はからずも本節冒頭に引いた伝通院の法要と同日のものである．伝通院の法話中にも「安心立命」の語があったことを想起す
れば，これらの演説も一種の法話であったと推測されよう．また「社会之義務」という演題を見れば，既に 3.1

これは教団でも格の高い増上寺法主の親修であったこともあり，盛大な法要となっているが，施餓鬼会の基本的な次第が分かる．つまり，まず会場を整えて後，導師・大衆（参列僧）・参詣者の入場，導師の法話などを経て，実際の法要が行われるという流れである．しかし，ここで注意すべきは賽銭に加えて，当日に義捐金が収集され，それらが「罹災者の救恤」にあてられたことであろう．
別の記事を見てみよう．同年 11 月，山梨県東八代郡 5 ヶ村（現，笛吹市）の各宗寺院が合同で行った震災追悼大施餓鬼では，僧侶・参詣者が集まり，法要を執行した後，
夜に入り，佐伯常阿，三輪鎌光，河野老鉄，木（こもごも）

村宣教，中村始太郎諸氏， 交 登壇して罹災の惨状を述べ，就中三輪鎌光氏は近日該地より帰郷せしことなれば，其実況手に取る如く熱心に弁ぜしかば，大に衆人の感を惹起し，今日に至るも義捐を投ずる者続々絶へず．已に当日道
俗より集金せし 15 円余は甲府新聞社に托せり．

（しんさいしゃをとむらふ）で触れた，仏教家の社会的責任を説く『教報』社説が連想されるはずである．
山梨県の 2 つの事例のうち，浄土宗単独の法要であった後者は単に「盛なる法会を執行」とあるのみだが，義捐金を当日収集している点から判断しても，こうした義捐要請を組み込んだ法話とも演説ともつかぬものが語られたことは想像に難くない．
そして，こうして集金された義捐金が，教報社や他の地元新聞社・官庁などへ送られることとなったのである．
浄土宗以外の宗派の状況について述べる用意は
現在の筆者に無い．しかし以上のように見れば，少なくとも浄土宗において，被災地外で行われる施餓鬼会などの慰霊活動は，教団の義捐活動とそのまま結び付いていたと言えよう．これは濃尾地震以前の施- 152 -

餓鬼会などと大きく異なる点である．
そして，このように慰霊活動と義捐活動が結合していたことを踏まえれば，これまで見た慰霊活動における疑問も理解できる．
まず 3.2 で触れた，慰霊法要が被災地外で 1891 年
11 月，犠牲者の四十九日以前に集中しており，それを『教報』が多数報じていた点である．施餓鬼会などの法要が四十九日前に行われる意味は既に見た通りである．しかし，この慰霊と義捐の関係を考慮すれば，新たな意味が付け加えられよう．すなわち，被災地・被災者への早急な義捐・救済が求められる状況
下で，被災地外の法要（義捐金募集）を四十九日（12月 15 日）まで待つことはできなかったのである．
またこれらを『教報』が報じた意味，換言すれば，前節で言及した被災地外の施餓鬼会などに教報社・教団が強い関心を寄せた理由も今や明らかである．これらは仏教の伝統に基づくものであり，かつ災害義捐活動の一環でもあった．つまり，義捐活動を通じて自らの社会的役割を新たに提示しようとしていた浄土宗教団は，その成否に関心を抱かざるを得なかったのである．
その意味で，濃尾地震における浄土宗の活動は，伝統に基づいた面もあるにせよ，それ以上に社会と教団の近代化の中で新たに形成されたものであったと言えよう．
4.3 キリスト教団体の活動と将来の課題・方針の自覚
こうした状況の中で，浄土宗が将来の活動のモデ
ルとして意識していた存在がある．それはプロテスタ
ント系キリスト教団体であった．
先行研究では，濃尾地震におけるキリスト教団体の活動が，仏教との摩擦・警戒や「近代的開眼」をもたらしたとされることは既に触れた．また浄土宗に関して言えば，『教報』等を見る限り，濃尾地震における浄土宗の活動内容に，キリスト教系団体の活動が直接的な影響を与えたとは判断しがたい面がある．むしろその影響は将来の活動に関わるものであった．
まずもって，キリスト教団体の活動に対し，浄土宗は「基督教徒は，今回の大震災に対し各教会共に非常（やや）の尽力を以て救助に奔走し， 動 もすれば，我仏教家の運動を凌駕せんとする勢」がある，と警戒感を示していた（「（社説）大地震に就いて」『教報』1891 年 11
月 13 日号）．
とはいえ，単に警戒だけではなく，「近代的開眼」の面もまた見ることができる．その 1 つは，近代的な医療体制を含めた危機対応のモデルとしての視線であり，もう 1 つはキリスト教に対する超宗派的な仏教の意識である．
前者に関して言えば，キリスト教団体の行った活動に，治療所の設置と医療支援がある（［中西（2006）］，［羽賀（2012）］）．こうした近代的な医療を提供する能力・体制は当時の仏教各宗に無かった．こうした状況に対し，社説「共同救済」（『教報』1891 年 12 月 5 日号）では，実際に行われた義捐・慰霊の活動に加えて，若し之より一層進んで，即時に金銭を支出し，医師を雇入れ，自から之を引率し，震災地に出張し，一方には治療所を設け，負傷者を治療し，一方には衣服・飲食物等を給与し，以て罹災者を保護するに至らば如何ぞやとして，キリスト教団体の災害対応を将来のモデルとする認識が示されている．
また後者については，同じく社説「共同救済」を見
れば，
（ママ）

今回濃美の震災に就て仏教家の救助に奔走せ（なほか）しこと，今日と雖も尚且 つ止まざる勢なるにも拘（かへっ）

はらず，耶蘇教徒の運動 却 て何となく目立て
見ゆるは，是れ彼れが今回災害に付て，非常の尽力を為し，再び教勢を盛返さんとする精神より出ることながら，一には彼れが少数ながら，此の如き場合には平生の軋轢を打捨て，一致団結し（よ）て鋭敏の行為をなせしに由らずんばあるべからず．而して我仏教徒の割合に目立たざるは，兎角衆心区々に分れ，殊に平生の準備なきを以（やや）て，百事緩慢に流れ， 動 もすれば時期を誤まり，例へば震災後数旬を経て漸く救済を思立が如き失あるに由るなりと，仏教各宗の宗派意識を問題として，キリスト教団
体の如く「一致団結して鋭敏の行為」をなすべきとの主張が見られる．
しかしながら，それが困難であったことは，この引用に続けて，「各宗に於て」こうした災害対応を充分計画すべきである，と述べる点からも明らかであろう．当時の仏教教団関係者において宗派の存在・意識は抜きがたいものであり，また教団自体の近代化という問題も依然として残されていた．これらを踏まえると，ひとまずは自宗の枠内で防災・災害対策の策定が求- 153 -

められよう。実際に「共同救済」では，先の災害対応計画の主張に続けて，殊に我浄土宗に至ては，今や教会制度も実施せられつつあること故，幸に各大教会に於て各々組合法を設け，共同救済会なり義倉なりを設立するには好都合なりと信ずといった提案が述べられている。ここで説かれた共同救済会や義倉の設置は実現しなかったようであるが，当時の浄土宗が災害救援活動に大きな意味を見出し，その活動を深化させんとしていたことは了解されよう．
以上のように，濃尾地震において，キリスト教団体の災害支援活動と初めて対峙し，彼我の比較を通じて，浄土宗は将来の活動に関して 3 つの課題と方針を得た．第一は，キリスト教団体に対抗しうるような，
災害救援・支援活動の充実と迅速化である．第二は，そのためにも，仏教各宗派が超宗派的に団結・協力した活動を行うことである．そして第三は，その前段階として，自宗としての防災・災害対策を準備することである．
ここで浮上した 3 つの課題と方針が，その後の浄土宗の災害対応の中でどのように展開されたのかという点は，今後の課題である．
§5. 結
以上，濃尾地震における浄土宗の活動について検討した．その内容を整理すれば，次のようになろう．
まず浄土宗を含めた仏教界の当時の状況を確認す
れば，社会と教団の近代化の中で，新時代に適応した存在意義の提示を模索していた時期に当たる．こうした中で濃尾地震が発生し，仏教各宗は災害救援活動を行った．
他宗と同様に，浄土宗の活動も主として義捐活動と慰霊活動である．
義捐活動の中心となったのは，教団機関紙『浄土教報』を発行していた浄土教報社の義捐金募集事業である．これにはほぼ全国からの応募が寄せられ，主に被災地・被災者の救済が図られた．これは義捐を呼びかける『教報』の主張に沿ったものであり，その主張は伝統的な仏教の倫理と近代国民国家のそれに基づく．同時期の仏教界の置かれた状況及びこれ以後災害義捐活動が恒例化する点から見て，こうした義捐活動は伝統的な倫理と近代社会での役割の提示を満足させる，教団が求めていた新たな活動形態
であった．

慰霊活動では，被害の集中した岐阜・愛知の被災地に加え，それ以外の地域でも四十九日までに多数の法要が行われた．これら被災地外の法要について，施餓鬼会に注目すれば，濃尾地震以前の事例とは異なる点が見られる．1 つは，個々の法要が教団の全国的な活動に組み込まれている点であり，もう 1 つはそうした慰霊活動が義捐活動と結合していた点である．またこれらの変化の背景として，先述の社会的役割の提示をめぐる浄土宗教団の意識・関心が措定される．
また濃尾地震におけるキリスト教団体の災害対応との比較を通じて，浄土宗は将来の活動における課題と具体的な指針を見出すことともなった．
これらのことから，次の 2 点が指摘できよう．
第一の点は，濃尾地震における浄土宗の活動についてである．これは同宗にとって，義捐活動という新たな活動形態の発見であったと同時に，近代日本社会の中で教団と僧侶の社会的役割を見出そうとする試みであったと評価し得る．
つまり，浄土宗の地震対応は，「慈悲」・「善根」といった仏教の伝統的な思想と，社会・教団の近代化への対応とが交錯する中で，新たに形成されたものであった．その意味では先行研究が述べる通り，社会が宗教に影響を与えたのである．
そして第二の点は，こうした宗教教団の災害対応の形成・展開が社会へ影響を及ぼす面もあったことである．
義捐金募集という活動全般に関して，その成立・定着に一般の新聞社が果たした役割が大きく，浄土宗の義捐活動のモデルでもあったことは既に見た通りである．濃尾地震以前に行われた新聞社の義捐金募集事業で，呼びかけに応じた義捐者に関しては［北原（1998）］の研究がある．これによれば，近世以来，
義捐・施行を担ったのは社会の上層にある人々であった．ノルマントン号事件では学生・地方の教員・都市の被雇用者などがこれに加わる．そして磐梯山噴
火では，さらに都市在住の小工業者・職人・生活に余裕のある既婚女性などへも拡大して行ったとされる．
これら義捐活動の中心となった新たな義捐者層は，
基本的に新聞読者・予備群に位置付けられる都市住民及び地方の知識人であると言えよう．換言すれば，新聞社による義捐要請の対象は新聞読者に限定される．
浄土宗の場合は，『教報』の読者が教団関係者である点でさらに限定される．しかし，同宗の場合，これに- 154 -

加えて全国各地の慰霊法要があった．つまり，法要に関わる檀家・講組織などを通じて，新聞読者以外の一般庶民を，広く義捐金募集に結び付けたのである．［北原（1998）］においても，濃尾以前の新聞社義捐金募集で，宗教団体及びその教育組織からの応募や仏教関係者の義捐興行の記事が見られることが指摘されている．その意味では，義捐金募集という活動の成立・定着に仏教寺院・関係者の活動も一定の役割を果たしたと言えよう．宗教が社会に影響を与えたのである．
つまり，浄土宗を含む，近代の仏教教団の災害対
応は，災害義捐金という，重要な災害救援活動の形成にも関わっていたのであった．
ここから次に，既に見た 3 つの課題・方針はその後の浄土宗の災害対応の中でどのように展開されていったのか、また濃尾地震における他宗の災害対応との比較といった，新たな課題が浮上して来る．これらの課題については，稿を改めて考えることとしたい．
対象地震：1891 年濃尾地震
文 献
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上巻，吉川弘文館，993 pp．
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新聞社，1119 pp.（復刻 日本地震史料，第 4巻，2012，明石書店）
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研究，下巻，川島書店，453 pp.

著者注：引用に際して，送り字・字体を通用のものに改め，漢字カタカナ交じりの文は漢字ひらがなへ改めた．また，句読点については私に改めた所がある．
ルビについて，補ったものは（ ）内に示した．

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