教育改善のためのデータ共有の試み── 愛媛大学における教学ＩＲの事例から ──

加地 真弥
愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室

A Case Study of Improving University Education through
Data Sharing :From the Institutional Research of Ehime University
Maya KAJIOﬃce for Educational Planning and Research, Institute for Education and Student Support, Ehime University

１．はじめに１. １．日本におけるＩＲ業務の推移
日本の高等教育機関の内部質保証を支える手段としてInstitutional Research（以下，ＩＲ）がある。「ＩＲとは新たな業務内容として加わりつつある。そこで，学内のデータを改善につなげる解決策として，本田ら（2014）はＩＲ先進国であるアメリカのＩＲ業務内容を明らかにし，日本のＩＲ業務の参考例とすべく，四象限の分析枠組みを用いて図１のように分析している。

高等教育機関の内部で実施される調査で，組織の計画立案，すなわち，学外への説明責任と学内の改善支援の二つの政策形成，意思決定を支援する情報を提供する（Saupe，機能があり，左右の軸に分けられる。学外への説明責任と1990）」と定義されるように，大学におけるＩＲはデータして求められる自己点検は，外部の認定や評価を意識してを分析し，大学経営や学内の改善に活用することを目的と作成される傾向があり，比較的良好な達成度が報告されてしている。

いる。一方で，学内の改善にのみ活用する目的で自己点検

近年，各大学においてＩＲ室の設置や専門職員を配置すの結果を活用する場合，課題とされる結果を分析して学内る取組が増えている。特に私立大学では著しく，平成26年に公表することで学内の構成員に改善を促すきっかけにな度私立大学等改革総合支援事業（文部科学省高等教育局私るともいえる。

学助成課，2014）において，学内にＩＲの専門部署の設置

上下の縦軸では，通常業務と臨時業務に分けられる。通や専任の教員又は職員を配置すれば加点され，補助金の交常業務は情報収集やデータ収集・分析・報告といった通常付につながる政策的要因が理由とされている（嶌田ほかの範囲で行う業務に対して，臨時業務は新規の業務や突発2016）。国立大学におけるＩＲの取り組みでは，主に評価対応を通した大学経営の意思決定支援が取り組まれてきた（小湊・中井，2007）。現在は体制が整っている大学が増えており，評価対応については落ち着きを見せつつある。一方で，先述の嶌田ら（2016）は，評価対応のためにデータを揃え，現状把握をしているものの，学内の改善までつなげた事例の蓄積が少ないことを指摘している。評価書の内容は，あくまで外部対応のため，学内の構成員を対象とした教育改善を前提としておらず，収集した情報やデータを改善に活かす取り組みが課題といえよう。
そのようなことから近年では，学生の学びの質保証について関心が高まっており，データによる教育改善がＩＲの大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

出典：本田，浅野，嶌田，2014
図１

ＩＲ業務の四象限の分析枠組み147加地 真弥的な業務であることが多いとされている。

リオの配布がある。

本田らは象限枠別にアメリカでのＩＲ業務を整理して，①教学ＩＲレポートは，全学生を対象とした調査の報告次のように説明している。第一象限（右上）では「学内の書である。教育企画室では全学的な調査の企画・立案・分改善支援に係る通常業務」とされ，大学の戦略的計画など析に携わっており，主に３つのアンケート調査を実施・集が該当する。第二象限（左上）では，高等教育機関情報や計・分析している。入学生の動向を把握する「新入生アン

大学機関情報の年鑑（ファクトブック）１） の作成といっケート」，全学必修の新入生セミナーの効果を把握する「新た業務にあたり「学外への説明責任に係る通常業務」とさ入生セミナーアンケート」，教育効果や学習の成果を把握れている。第三象限（左下）では「学外への説明責任に係する「卒業予定者アンケート」である。これらの調査の集る臨時業務」となり，第四象限（右下）では「学内の改善計結果を教学ＩＲレポートにまとめて，全学に報告してい支援に係る臨時業務」として学長や大学執行部からの指令る。まとめた冊子媒体は③教学ＩＲポートフォリオとしてによる新規案件などが該当するとされている。

学内の担当者に配布し，WEBでも学内限定で公開している。

日本のＩＲ業務においても，これら四象限の分析枠組み②ＩＲ News（ニュースレター）では，教学ＩＲレポーに沿って，各大学で何を重視してどのようにＩＲ業務を進トの概要報告や学内外のＩＲ業務の取り組み状況を紹介しめるのか試行錯誤が続いている。ている。学内関係者によるＩＲの取り組み等も掲載しており，学内外への配布にあわせてWEBでも公開している。

１. ２．改善に向けたＦＤとＩＲの接点③教学ＩＲポートフォリオは，先述したように全学調査四象限の分析枠組み別でみてもわかるように，改善支援結果をまとめてポートフォリオとして配布する。主な配布が重要となるＩＲの役割においてＦＤとの関連性は高いと対象は，大学執行部と教育コーディネーター２），教学関係されている。実際に，教育改善に関わるＩＲはＦＤを担当の部課長である。調査結果を報告し，全学の傾向を把握すする部署が担っていることが多い。

るためのものとして配布している。

ＦＤとの関連でみると，ミドルやマクロレベルでの教育改善事例は比較的幅広い場面で取り上げられてきた。一方

これらの通常業務を学内の改善へと役立てるために新たにプロジェクトを発足した。

で，ミクロレベルでのデータに基づいた教育改善という点では，授業評価アンケートに絞った事例が多くみられる。
この場合，個々の授業に焦点が当たるため，他の教員への２．愛媛大学教育企画室教学ＩＲプロジェクト波及効果は期待しにくいとされる。実際にデータを活用し愛媛大学教育企画室では，改善を進めるためのデータ提た全学的な授業改善の事例は少ない。個別の授業単位では供に着目し，平成27年度より「データから考える愛大授業なく，全学に焦点を当て，授業改善を促せる情報提供を目改善プロジェクト」を開始した。データを活用して，教育指し，広く教職員に周知できる方法を検討した。

及びカリキュラムの改善を支援することを目的に同企画室

このようなことから，教育改善に係るＩＲの業務として，の教員が中心となり活動している３）。活動内容は，教育及授業改善を促すデータの提供に焦点を当て，必要なデータびカリキュラムの改善を支援するデータを広く教職員に提や提供できる情報，提供方法も検討し，全学的に働きかけ供することである。学内データが個々の教職員にとって教る仕組みづくりとして情報発信媒体を作成した。

育の改善支援になるのではないかと考え，教職員の自己啓

本稿では，データを活用した愛媛大学の教育改善の事例を概観し，取り組みから得た知見を明らかにしていきながら効果を検証する。

発を主とした能力開発も視野に入れてプロジェクトを進めた。
学内の教育改善を進めるためには，学内の現状を正確に把握することが必要である。各機関を把握するための情報

１. ３．愛媛大学教育企画室のＩＲ業務媒体として，大学概要や機関の公式ホームページ，ファク

愛媛大学ではＩＲ業務を経営情報分析室と教育企画室がトブック等が挙げられる（高田ほか 2014）。これらの情報担っている。大学の戦略的な意思決定機能を支援する組織

発信媒体は，機関情報が網羅的に掲載されているため，各として教職協働の下，大学情報の総括的管理とＩＲ機能の機関の情報を把握するには十分な情報量といえる。しかし，実質化を通じた大学運営の強化を図っている。

網羅的かつ難解な分析データも掲載されていることや機関

本稿では，愛媛大学教育企画室での実践例を中心に取りの特色を前面に押し出した広報的要素が含まれ，機関の課上げるため，教育企画室におけるＩＲ業務の実態を明らか題までを把握することは難しいことから，これらの情報発にしていく。

信媒体が改善思考にはつながりにくい。また，学内のすべ教育改善のためのＩＲ業務を担う教育企画室では，主にての構成員に配布・周知されていても，あえて改善を意識３つの通常業務がある。①教学ＩＲレポートの発行，②Ｉして学内の情報を読むことは少ないと思われる。教職員間

Ｒ News（ニュースレター）の刊行，③教学ＩＲポートフォでの情報共有の手段としても活用されているとは言い難148

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

教育改善のためのデータ共有の試み

く，広報の要素を重視した媒体では，学内の教育改善を意識した現状把握の手段として活用されにくい。
データ提供にあわせて重要なのは，学内にどのような

３．ポスター作成
３. １．ポスター作成の目的

データがあり，どのくらいのデータが蓄積されているかを教職員へのポスター配布の目的は，学内掲示をとおして把握することである。実際に，大規模研究大学における教教職員個々の気づきを促し，教育改善を支援することであ学ＩＲの課題として安部ら（2015）は次の３点を挙げている。ポスターの活用目的は配布以外にも次のように考えた。

る。教職員と学生を含む学内構成員との情報共有，点在す

学内では，ポスター発行を周知するため，会議での報告

る学内の教育データの共有化，関連部署との協力関係の構をとおして組織内の情報共有を狙った。また，年間をとお築である。このことから，関係部署との連携を図りつつ，して学内で実施される様々なＦＤ・ＳＤ研修でも教材としデータを収集する必要があると考えた。て活用した。学内の代表的な教職員の能力開発を主とした

これらを踏まえ，愛媛大学生の現状を正しく把握でき，研修は毎年開催しており，４月当初に新任教職員研修が開

学内構成員の関心がデータそのものに向けられるよう，印催される。新任の教職員が80名近く集まり，合同で３日間象に残りやすいポスター「データから考える愛大授業改善の研修を受講する。愛媛大学職員として，業務遂行に必要VOL. 01」を作成した。ポスターの一部を図２に示す。ポな知識，能力及び資質を養成する目的で実施されている。

スターの全容は巻末資料として掲載している。ポスターの愛媛大学生の現状を正しく把握する機会としてポスターを作成にあたり，学内に点在する教育データの所在を把握す紹介した。他にも学内では，年２回開催される新任教員研ることも視野に入れ，データ収集を通して関連部署との連修においてポスターを活用し，愛媛大学生の現状を知る機携を目指した。

会とした。

関連部署との連携については，プロジェクト発足の背景

学外に紹介する場としては，教職員のスキルアップにつとも関係している。プロジェクトの発足にあたり，政策的ながる実践的なプログラムを集中的に提供することを目的

要因と組織的要因の二つの要因があった。前者には，先述とした四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（SPOD）のようにＩＲの取り組み状況として内部質保証の対応が挙で年１回開催されているSPODフォーラム４）のＩＲに関すげられる。ポスター制作時は第三期中期目標・中期計画策

るセッションにて，教材としてポスターを導入した。

定の時期であったため，学内的に重要な数値を改めて学内ポスターを教職員へただ配布するだけではなく，教材とに周知するために効果的であった。後者の組織的な要因として研修などでも使用することで，個人的な気づきを促す

しては，学内で教学アセスメントポリシーが制定されたこための支援とした。とにより，学内におけるデータが収集しやすくなったことから，協力的な体制を積極的に組みやすくなったことはプロジェクト活動において重要な要因であったといえる。

３. ２．ポスターの概略とコンセプト
ポスターのコンセプトは「エビデンスに基づくこと」と「改善思考であること」，「わかりやすさ」の３点に絞った。
現状認識や意思決定，合意形成を感覚ではなく，エビデンスに基づいて行うことを意識している。たとえば，新入生のうち，愛媛県外の入学生の割合を正しく把握できている
教職員は少ないと思われる。具体的な数値を表示することで「おおよそ」や「だいたい」といった感覚ではなく，愛媛大学生の正しいプロフィールが把握できるようにした。
次に，「改善思考であること」として，ポスターをとおして個々の教職員に気づきを促すため，データの掲載方法やポスターのレイアウトなどデザイン面も工夫した。改善に資するものとして大学に入学してから卒業するまでのデータを揃え，ストーリーを意識して掲載順も考慮した。
入学時のデータから卒業時までのデータが一本の線でつながるように，イラストを効果的に用いて直観的かつ視覚的に訴えるように工夫している。
最後に「わかりやすさ」を重視し，学内のすべての教職員が理解できる情報を厳選して提示した。網羅的で正確な

図２．ポスター「データから考える愛大授業改善VOL. 01」
一部抜粋

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

データであっても，一部の教職員しか理解できないような難解なデータは掲載していない。たとえ単純なデータでも，

149加地 真弥

見せ方次第で教職員の改善を促せるポスターを目指した。
３. ３．ポスター作成プロセス
ポスターの作成を進めるにあたり，ＩＲの実践における表１

ポスター「データから考える愛大授業改善VOL. 01」
作成プロセス

５つのステップ（1）調査設計

標準的なプロセスを参考にした。「ＩＲ実践の５つのステップ」と呼ばれ，（１）調査設計，（２）データ収集，（３）分析前準備，（４）分析，（５）情報提供の５つのステップ（2）データ収集（3）分析前準備（4）分析にわかれている（中井ほか 2013）。実際には，業務上の都合により順番が前後することも起こりうるが，標準的な流れといわれている。ポスターもこのステップを参考に作成した（表１）。
①他大学の実践事例収集（2）データ収集（3）分析前準備（4）分析（5）情報提供

作業内容①他大学の実践事例収集②コンセプトの確定③掲載項目の第１次選定④データ収集（非公式）⑤掲載項目の第２次選定⑥素案の作成⑦教育担当理事・副学長及び学長特別補佐に提案（会議）⑧関係部署に最新データを依頼（公式）⑨デザイン案の作成（外注）⑩全学的な会議で意見集約⑪公開

他大学の実践事例を収集し，その中から２例を選択した。
ひとつは，九州大学の「もし九大生が100人だったら」（九収集することを検討した。

州大学教育の質向上支援プログラム，2013）というポスター③で選定された項目のデータ保管部署をあたってみたと形式の刊行物である。もうひとつは大阪大学の「ＩＲプロころ，教育に関するデータは学内に点在していることがわ

ジェクトデータで見る阪大生の学び」（大阪大学未来戦略

かった。そのため，担当部署を確認したうえで，必要なデー機構，2015）を参考にした。いずれも広報物として作成さタがあれば，その都度担当部署に依頼して提供してもらうれており，九州大学は九大生を100人に例えて，学生プロ必要があった。各データの保有は職員が担当していることフィールが把握できるデータを掲載している。イラストをが多いことから，職員と協働して各部署へ情報収集にあた

効果的に取り入れ，学生像が把握しやすいよう工夫されてりながらデータの提供を円滑に進めた。

いる。大阪大学も阪大生の学生像を公開する取り組みとし⑤掲載項目の第２次選定て，「学生の学びの実態」に対するテーマを毎月１つ設定

収集結果をもとに，公表できるデータとそうでないものし，ポスターを作成している。大学ホームページにも掲載に分類する作業を行った。選定基準に沿って掲載項目をされており，図表や数値が端的に表示され，分かりやすい絞った。データを収集したものの，意図していたようなデー構成になっている。

タがない場合もあり，選定作業には時間がかかった。

いずれの事例もデータの提供方法や表示方法が工夫さ⑥素案の作成れ，読み手にインパクトを与える構成になっている。愛媛

ポスターには，データのほかに授業担当者に向けたメッ大学教育企画室でも，本学の特徴を捉えた項目を盛り込みセージを各項目に掲載した。掲載項目の最終候補ができたつつ，どの掲示物よりも印象に残りやすいデザインを取り時点で，数値とメッセージ案を考えた。たとえば，一つ目入れることにした。の項目には「愛媛県外出身の入学生59%」を掲載している②コンセプトの確定が「１年前期は新生活に慣れることも大変！」というメッ他大学の実践事例を参考にしながら，ポスターのコンセセージを併せて掲載した。４月の授業で愛媛大学に来てよプトを決定した。3.2.で上述のとおり，「エビデンスに基かったと思わせるような工夫を授業担当者に行ってほしづくこと」，「改善思考であること」，「わかりやすさ」の３い，という意図を込めている。このようなメッセージを16点に絞った。これらのコンセプトに基づき，ポスターに掲項目すべてに掲載し，教職員の教育改善の支援を後押しで載する項目を検討した。

きるように工夫した。

③掲載項目の第１次選定⑦教育担当理事・副学長及び学長特別補佐に提案（会議）

ポスターに掲載するデータは一定の基準に沿って選定し素案が完成したところで，執行部に確認をとった。このた。授業改善，カリキュラムに資するデータや愛媛大学生

時点で，各データについて大学として掲載してよいか確認のプロフィールが把握できるデータを中心に選定した。掲を依頼した。

載項目の厳選基準の詳細については，別途記載する。

⑧関係部署に最新データを依頼（公式）④データ収集（非公式）⑦の許可が出てから，各担当部署へ正式にデータ提供をＩＲ業務の四象限にあたる通常業務での範囲で活動でき依頼した。④での依頼時点では，ポスターに掲載できるかることを目指していたため，新たな調査設計は行わず，学どうか検討中であったため，最終的な掲載項目が決定して内に既存する教育に関するデータに着目をした。あわせて，からデータ提供を依頼した。あらかじめ非公式で依頼して当教育企画室で取り扱っている全学的に実施しているアンいたため，情報提供が円滑に得られた。

ケートを活用しながら，他部署からの協力を得てデータを⑨デザイン案の作成（外注）150

大学教育実践ジャーナル 第15号 2017

教育改善のためのデータ共有の試み

データが揃ったところでデザインを外注した。誰が見てもわかりやすく，目に留まりやすいポスターになるように

表２

ポスター「データから考える愛大授業改善VOL. 01」
掲載項目

配色やピクトグラムの採用にもこだわり，デザイナーと相データの種類談しながら作成した。

入学時のデータ ①愛媛県外出身の入学生②愛大が第一志望ではない入学生③興味がある学問が学べるから入学した④進学や卒業に不安をもつ入学生
学生生活に係る ⑤障がいのある学生の数
データ⑥１週間の予復習時間が４時間未満⑦学生１人が図書館で借りる本の冊数⑧全授業の成績評価の分布状況⑨準正課教育に参加している学生数⑩部・サークル活動への所属⑪中途退学者数
卒業時のデータ ⑫愛大学生コンピテンシーの習得状況⑬教育に対する満足度⑭大学生活への総合的な満足度⑮卒業後の進路予定⑯愛媛県に就職する学生⑩全学的な会議で意見集約デザイン案を全学的な会議にて提出し，意見を集約した。
掲載項目には，大学の課題を示したデータを採用したが，それに対する否定的な意見は見られなかった。一方で，成績の分布など学生に対してデータを公開することに対する否定的な意見は一部でみられた。実際には，この時点での修正は少なく，印刷作業へと入った。
⑪公開
ポスターはサイズを２種類作成し，学内教員には一人一枚ずつＡ３サイズのポスターを配布し，学内の各部署にはＡ２サイズのポスターを配布した。あわせて，教育企画室

ポスター作成のWEBページ５）にもデータを掲載し，学外からも閲覧可能にした。
３. ４．掲載データの厳選の基準

４．ポスター作成過程で得られた知見
４. １．ＦＤとＩＲの新たな接点の明示化

授業改善，カリキュラムに資するデータや愛媛大学生のこれまで，授業評価アンケート以外でミクロレベルのＦプロフィールが把握できるデータを中心として選定しておＤに活用された例は少ないとされてきたが，今回のポスり，入学から卒業までの重要な指標を示している。

ター作成を通して様々なＦＤに役立つデータがあることが中期目標・中期計画や外部資金申請書などにおいて，達明らかになった。それらは，組織目標を意識した授業設計成を約束したような項目も掲載している。大学の構成員にに役立つデータ，学生のプロフィールや進路の実態を把握も周知する目的で，大学が組織的に重視している取組の成するためのデータ，教育の課題を明確にするためのデータ，果がわかる数値を掲載した。一方で大学の強みだけでなく，学内の各種支援サービスを周知するためのデータ，他の教課題も掲載することで教職員の行動変容を促した。

員の実践を把握するためのデータ等である。

愛媛大学生の特徴や強みと弱みのバランスを保ちながらそれぞれを詳しくみていくと「愛大学生コンピテンシー」

データを厳選し，掲載することで学生の全体像を正しく把は組織目標を意識したデータのひとつである。学生に身に握することを目的としている。

つけてほしい能力を意識した授業設計を目指し，新任教員研修などで意識してもらうように参加者である授業担当者

３. ５．厳選した16項目へ伝えた。入学から卒業までのデータを掲載していること

掲載項目は16項目に厳選した（表２）。ポスターは，授から，学生の実態を把握でき，その中で課題も示すことで業改善を主な目的として作成したため，授業やカリキュラ改善を促す手立てとなった。大学の課題をデータで示した

ムに資する項目を選んだ。また，大学が組織的に重視してことに対して，関連部署からの否定的な意見等は見られずいる取組の成果も把握できるよう，愛媛大学生が卒業時にむしろ，事実を受け止めなければならないという危機感の身につけていることが期待されている能力としている「愛ようなものが感じられた。

大学生コンピテンシー」（愛媛大学，2012）の習得割合も掲載した。学生のプロフィールを把握できる項目を掲載しながら，学内の数値目標も盛り込むなど，学内の教職員に少なくとも知っておいてほしいデータを厳選した。

４. ２．学内コミュニケーションの契機
ポスター作成のプロセスで示したように，非公式な情報収集と公式なルートでの情報収集を教職協働で行ったこと

各項目にはメッセージをあわせて掲載しているが，単純で，関係部署から円滑に情報提供が得られた。また，大学に数値を載せるだけではなく，数値が持つ意味を考えるたの課題を示したデータを掲載したが，それに対する否定的めの問題提起の要素を含んだメッセージになっている。

な対応は関連部署から見られなかった。ただ，成績分布のポスターといえば，アピール要素や広報の要素を前面にデータを学生に公表することに対する否定的な意見は見ら出す傾向があるが，今回はあえて大学としての課題も示しれた。このことについては，他の教員の実践を把握するたている。

めの情報として，最終的には掲載することになった。このように，ポスター作成を通して関係部署との連携や学内で大学教育実践ジャーナル 第15号 2017151

加地 真弥のコミュニケーションの契機となった。

５．ポスターへの反響

６．考察
６. １．ポスターの有用性や評価すべき点
ポスターへの反響を踏まえ，様々な場面において波及しポスターを公開した反響を主に３つ紹介する。

ながら効果をあげている要因として次の３点が考えられ学内では，すべての部署にＡ２サイズのポスターを配布る。①学内の教職員がすぐにアクセスできること②高度なした。学生対応の窓口や職場で目にしやすいところにポス

統計技法を理解していなくてもわかること③重要なデータ

ターが掲示され，普段から意識して愛大学生のプロフィーが厳選されていることである。

ルを目にする環境づくりが確認できた。また，学内の部署①は公開方法をポスターという多くの人が目にしやすいからもポスターに対する反応を知る機会があり，さまざま利点を活かした。WEBでも公開しているため，学外からな反響が寄せられた。

もアクセスできる。②は複雑な分析手法は行わず，データ

新任教員研修では教材としてポスターを活用したとこそのものを掲載している。データから読み取れる意味を教ろ，授業経験の浅い教員が授業を担当する際に疑問に思う職員に見出してもらいたいために，あえてデータを加工しであろう項目に注目が集まった。中でも，全授業の成績評なかった。実際に，現状を把握したことで議論へ発展する価の分布状況については議論が集中し，他の教員の取り組きっかけともなった。③はポスターの紙面上，掲載する項みなどを知るきっかけになったという意見があった。研修

目は限られている。教育改善に資する情報を中心に厳選しでは学部・学科を越えた交流を可能にするため，お互いのたことが注目を集めることに成功したといえる。

取り組み内容についてさらなる議論を深めるきかっけにもなったようである。

６. ２．ポスターの限界点や今後の課題

SPODフォーラム2015のＩＲに関するセッションにて，ポスターには愛大学生のプロフィールを掲載して，所属ポスターを教材として活用した。参加者からの反応は概ね組織の傾向を把握できるようにした。ただし，掲載紙面の肯定的意見が多く「具体的な数字を出すことで教員同士の制限により，正確で詳細な数値は掲載していないことから，会話が生まれそう」といった意見や批判を含めた議論がな

情報をより正確に把握するには情報が十分ではなく，補足された（加地，2015）。このことから，ポスターが議論のきっ資料等を必要とする。その点，大学概要やファクトブックかけとなることが示され，コミュニケーションのツールとのような機関情報を掲載している情報発信媒体は，詳細でしてポスターの有用性が明らかになった。

専門的分析などが網羅されている。

学外にもＦＤ・ＳＤ研修や教育企画室のホームページにポスターで提供できる情報量に限界はあるが，インパク掲載して広く公開した。各方面から様々な反響があり，他トは十分にある。多くの教職員がデータに関心を持ち，行大学においても同様なポスターを使ったデータ共有の取り動変容を促すきっかけになったことが確認できた。感覚で組みがなされているとの報告を受けた。中には，実際にポはないデータによるエビデンスに基づいた情報提供の重要スターを作成したという声も聞かれ，複数の私立大学や高性が示された。いわば，学内の構成員に対して問いかけを等専門学校からは，同様にポスターを作成したことの報告しているのであり，問いに対する答えはそれぞれの授業にを受けた。実物については，掲載データの扱いから学外において，あるいは担当部署において取り組みを見直してい公開されていないため紹介することはできないが，デザイただきたい。

ンや学内全体を網羅したデータの掲載など参考にされたよ

ポスターの波及は始まったばかりである。プロジェクトうである。ポスターを活用したデータ共有のあり方を提案

発足当初は一年ごとに一つのテーマを扱うことを予定してした効果といえる。

いた。引き続き，ポスターを通して，教育改善のきっかけ

このように，ポスターの公開や活用にあたり様々な反響が寄せられた。概ね肯定的な意見が見られたが，一方でいとなる情報提供の取り組みが学内に浸透していくことを目指している。

くつかの課題も明らかになった。掲載項目の選定後，データ収集をする際に重要であるのに収集できなかった項目が注いくつかあった。次年度以降のアンケート設問の見直しを

１）学生数，入試，卒業，就職等，大学経営者が知っておく検討し改訂を行っている。また，継続的にデータ収集・管べき機関の基礎データが網羅されており意思決定のために理を行うための部署間の協力体制とルールが必要とされ，プロジェクト継続ためのシステム構築が求められた。

提供される。アメリカの大学ではＩＲ業務の一環として，ほとんどの大学が保持している。日本でも浸透しつつあるが，大学内部の重要な情報を掲載することから学内限定の公開が多い。
２）教育コーディネーターとは，愛媛大学の学部・学科で中核的な役割を担う教育重点型教員である。学内の教育方針

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教育改善のためのデータ共有の試みの立案，カリキュラムの編成，教育内容・教授法の改善，終閲覧日2016年９月30日）

教育効果の検証などを行っている。学部長より推薦され，大阪大学未来戦略機構（2015）「ＩＲプロジェクトデータで見る阪各学科・教育コースなどのカリキュラム単位ごとに約1名

大生の学び」（http://irproject.spo.iai.osaka-u.ac.jp/group/ir-

配置される。

project2016/：最終閲覧日2016年９月23日）

３）2015年9月時点のプロジェクトの体制は教員４名（専任教員２名）である。
４）四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（Shikoku
Professional and Organizational Development Network in
Higher Education；SPOD）は四国地区のＦＤ／ＳＤ事業のネットワークであり，平成20年度より地区内の高等教育機関における教育力の向上を図る目的としてＦＤ／ＳＤプ
ログラムを開発・実施している。年１回「SPODフォーラム」を開催しており，大学等の教職員の能力開発のための多種多様なＦＤ／ＳＤプログラムを提供している。
５） 教 育 企 画 室WEB（http://web.opar.ehime-u.ac.jp/about/ir/）
参考文献
安部有紀子・和嶋雄一郎・齋藤貴浩・川嶋太津夫（2015）「学内構成員への学生の学びの実態に関する広報発信の試み」，『大学教育学会第37回大会発表要旨集録』，188‑189
本田寛輔・浅野茂・嶌田敏行（2014）「米国のインスティテューショナル・リサーチ（ＩＲ）業務の実態を整理する：説明責任，改善支援，通常業務，臨時業務の観点から」，『大学評価・学位研究』第16号，65‑81．
加地真弥（2015）「教学ＩＲデータをいかに可視化するか−愛媛大学の事例を通じて−，『大学教育カンファレンスin徳島大会要旨集録集』，52‑53
小湊卓夫・中井俊樹（2007）「国立大学法人におけるインスティテューショナル・リサーチ組織の特質と課題」，『大学評価・学位研究』，第５号，19‑33
中井俊樹・鳥居朋子・藤井都百（2013）『大学のＩＲ Q&A』，
玉川大学出版部
Saupe, J. L. (1990), 2nd

Edition. Association for Institutional
嶌田敏行・藤原宏司・小湊卓夫（2016）「日米における中規模大学のＩＲ活動に関する事例研究」，『名古屋高等教育研究』，第16号，287‑304
高田英一・高森智嗣・森雅生（2014）「ＩＲにおけるデータ提供と活用支援のあり方について―九州大学版ファクトブック「Q-Fact」の取組の検証を基に―」，『大学評価研究』第13号，
101‑111
愛媛大学（2012）「愛媛大学学生として期待される能力〜愛大学生コンピテンシー〜」（https://www.ehime-u.ac.jp/wp-content/uploads/2016/02/competency-1.pdf：最終閲覧日2016年9月30日）
九州大学教育の質向上支援プログラム（2013）「もし九大生が100人だったら」（http://www.niad.ac.jp/n̲kenkyukai/no13̲
forum2013̲100people̲BreakoutSessionII.pdf：最終閲覧日
2016年9月23日）
文部科学省高等教育局私学助成課（2014）「平成26年度私立大学等改革総合支援事業について」（http://www.mext.go.jp/a̲menu/koutou/shinkou/07021403/002/002/1340519.htm： 最大学教育実践ジャーナル 第15号 2017153加地 真弥

資料：「データから考える愛大授業改善VOL. 01」

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