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序 いま被災地は!

―阪神・淡路大震災から3年―

被災者に蓄積する疲労と絶望

1995年1月17日未明，活断層が動き，ドーンと底から突き上げるような鋭い
衝撃と波打つような揺れが阪神・淡路地方を襲った．直接死者5,520人，認定「震災関連死」910人．全壊家屋約11万棟，半壊約14万棟．
あれから3年がたとうとしている．仮設住宅で誰にもみとられずに亡くなっ
た「孤独死」は188名．震災による過労，病状の悪化，自殺などで命を縮めた人も多く，それらを含めると死者は8,000人を超えるといわれている．
仮設住宅における「孤独死」は，被災生活をもっとも鋭く表している．死亡者数を月平均で表すと，1995年5.1人，1996年5.6人，1997年6.3人と年ごとに増加している．今月（1997年12月）亡くなった185人目の方は44歳の女性で焼身自殺である．
188人目の方は西区のある仮設住宅の自治会長Nさんで，69歳の男性，急性心筋梗塞であった．元住んでいた長田区の市営住宅に当選していたというのに．過労であったのだろう．
市街地にあるW仮設住宅（248戸）の記録によれば，2年10か月で27人が亡くなっている．このうち孤独死が4人であるから，孤独死の6, 7倍の人が仮設住宅で亡くなっていることになる．多くが60歳以上の高齢者である．悲しい場所での最期である．
先日，神戸市は市内の仮設住宅に，160人の寝たきり，130人の痴呆性の高齢者，さらに340人の心身障害者がいることを発表した（現場から少なすぎる数字ではないかという声もある）．社会学者による神戸市須磨区仮設住宅の調査（1997年2，3月）によると，介護の必要な人がいる世帯が20％．そのうち世話をしているのは家族が44％，ホームヘルパーが21％である．ホームヘルパーは数が少なく，週2回の家事援助が限度である．負担はずっしりと家族にかかってきて，家族の方も限界にきているのである（本シリーズ第2巻第!部第2章参照）．

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このような厳しい状況のなかを生き延びてきた被災者は，今どうしているか．
しかし，実態はそれほどあきらかではない．住宅を失った世帯は，全壊・全焼だけに限って見積もって約20万世帯である．現在，応急仮設住宅にいる人が2万6,000世帯（1997年11月1日）．急ピッチで建てられている災害復興公的住宅は2万7,000戸（1997年8月，入居数1万6,000世帯）．元の居住地に新築，簡易プレハ
ブなどで戻った人が推定で5割，10万世帯（1996年10月では，撤去建物のうち再．
建された率46％．奈良大学地理学調べ）
県外避難者は，「広報」を送ってもらっている人だけで約2万世帯．
「地元の行政から置き去りにされている」「県外では震災が他人事なので近所になじめず肩身の狭い思いをしている」という状況にあり，高齢者が過半である．
「戻りたい」人が65％いるのに，「戻るめどが立った」のは持ち家の人で30％，借家の人で5％にすぎない（『神戸新聞』1997年12月17日）．
残りが県内避難者であるが，詳細はわからない．民間賃貸住宅にいる人は，月々10万円前後の家賃支払いで貯えを減らしながら，希望の公営住宅の当たる日を，あるいは地元の都市計画事業が済んで本格建築が建てられる日を身の細る思いで待っている．親戚宅に同居している人は我慢と気兼ねでお互いに限界にきている．社宅も期限切れになりつつある．最近の公的住宅第4次一元募集
をみると，仮設から1万6,000件，それ以外から1万9,000件の応募があった．しかし，当選者1万3,000のうち，仮設は9,000余と優先されている．
兵庫県家庭問題研究所が地震後1年近く経って行った調査をみると，家族のストレスがどんな社会的支援によって弱められ（強められ）ているかがわかる．
被害なし・一部損壊の人は，親戚，地元自治会，近隣，友人，県・市の行政，自衛隊，ボランティアの順で多くの支援に強く影響されているのにたいして，仮設住宅の人は，銀行，県・市の行政，国の行政にのみ強く影響されている．
本来の社会的な支援が充分に届いてない．他方，全壊・半壊の人で仮設に入っていない人（戻った人も含む）は，強く影響されている支援がまったくない．
社会から孤立していることがうかがえるのである．被災なし・一部損壊の人とあまりにも対照的であり，われわれは，そこに被災者の絶望の声を聞かなければならない（本シリーズ第2巻第!部第4章参照）．

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進まない復興神戸市長田区の鷹取で私は地震後ずっと復興まちづくりのお手伝いをしているが，そこでクリニックを開いていて診療と地域の諸活動をしている精神科医師・宮崎隆吉氏は，つぎのように説明してくれた．
「地震後2年9か月の間に170人の震災関連精神障害の患者が受診しており，この1年間の新患はそのうち51人である．大きな被害を受けた人，中高年者が多い．原因としては住環境の変化が一番多いけれど，職業・経済上の負担がそれについでいる．地震後2年以上たち，ストレスの中身が，震災そのもののショックからその後の生活苦に移っている．仕事や暮らしがうまくいかず，ストレスをためて，不安・抑うつ，不眠，アルコール依存などになっている」と．
被災者のこうしたストレスの背景には，頭打ちで低迷している被災地の経済復興がある．神戸港のコンテナ貨物取扱量は震災前の71％（1997年9月），百貨店販売額84％（同8月），観光客数75％（1997年前半）など「8割の壁」が指摘されている．採算ラインに乗るか乗らないかの厳しい壁である．地場の産業はもっと悪く，ファッション・シューズ生産量53％（同8月），商店街・市場の店舗再開率は83％（同7月）（『神戸新聞』1997年10月11日夕刊）である．商店街・市場の売上高は調査が行われていない．まちに人口が戻っていないことや大規模店舗の進出で，売上高5割以下のところも多いであろう．失業率は7％であり，全国水準の2倍である．震災を機とした大企業のリストラ合理化，地元中小企業の閉業が大きく響いているのである．
神戸市は，新産業展開（情報発信・国際都市・空港建設など）や副都心の高層ビル化で低迷を乗り切ろうとしているが，被災地のまちと暮らしの復興は遅々としている．
1997年3月の新築住宅の着工数は，神戸大学・福島徹助教授の調査によると，解体・撤去された住宅数にたいして，長田区44％，兵庫区65％である．被災者の再建資金不足で更地がたくさん残っているのである．子どもと同居の2世代ローンが組めるか，保留床（売ることのできる余分の床）のある共同建て替え（マンション化）がうまくいくか以外は，なかなか家が建たないのである．一方，大阪に近い東灘区は107％，灘区で98％，住宅復興は達成された

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ようにみえる．しかし，それは地の利のよさから更地に高層の民間マンションが多く建てられたということであって，それらの間に更地は残っているのである．しかも，それらの新築マンションは被災者には高嶺の花であり，一般市民にたいしては過剰供給気味で売れ残りが目立っている．
一方，被災者のうち住宅を再建した人に目をむけると，住宅金融公庫の調査では，毎月のローン返済額が生活費の4分の1以上を占めている人が28％に上る．再建できた人もかなり無理をしてローンを組んでいるのであ（全国平均13％）
る．今後の返済に行き詰まる人も出てくるのではないかと危惧されるのである．
今，激甚被災地区で区画整理事業と市街地再開発事業が進められている．地
震後たった2か月で強引に決定され，住民が大きな反発と不満をもっている事業である．区画整理事業は，神戸市内では9地区1万余世帯の地域で行われているが，一番早い1地区でようやく減歩（9％の土地を市へ提供）・換地（場所を動く）がほぼ終わり道路・公園の拡幅・整備工事が進んでいるところである．全地区の事業が終わるまでになお数年はかかるであろう．しかも，道路・公園は立派になったけれど住宅は半分しか建たない，という事態が起こるかもしれないのである．他方，市街地再開発は神戸市新長田，六甲道，西宮市北口など「副都心」で行われているが，これも問題が多い．高層ビル化事業が10年もかかるうえに，小さな家の商店や居住者が新しい床を買い戻す追加資金が出せず戻ってこれないこと，さらに，商業床が元の面積の3, 4倍，高額の分譲住宅も多くつくられる予定であり，この不況下に過剰供給されて空きテナント，空き部屋が生じる危険があることである．
このような状況のなかで，災害復興公的住宅をめぐって大きな歪みが生じている．というのは，市街地にある少数の公的住宅に応募が殺到し，今回の第4次募集では落選者が2万2,000人もいるのに，郊外にある住宅のうち4,300戸が応募者ゼロなのである．
暮らしとまちの震災復興をめぐって，いたるところにちぐはぐな矛盾が噴出している．一体これはどこから生じたのであろうか．

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再開発優先の復興は危険な賭け

神戸市長田区の海岸部に真野（まの）という校区がある．そこは，地震で火事が発生したけれど自分たちで火を消している．人の和，そしてまちの工場の消防装置が活用されたのだ．そして，小学校を本部とする校区一丸となった避難体制がつくられた．救援物資は，スムーズに，不公平が生じないように，そしてお年寄りら弱者への配慮を行いながら配給されていった．被災地で唯一の事例である．復興に当たっても，共同建て替え，公共施設の新設など力強く前進している．もちろん，ここまでくるには30年という長い歩みがあった．工場公害の克服からはじまり，住環境整備，狭小老朽住宅の共同建て替えなどのまちづくりの歴史である．だから，神戸市も1981年に真野地区と「まちづくり協定」を結び，安心してまちの改善の相談を行い，必要な施策を実行してきたのである．
しかし，真野は別格である．被災地の多くのまちは人びとの結び合いがそれほど強くなかった．地震の1か月後，被災者が散り散りになっているときに，神戸市，芦屋市，西宮市は市街地再開発（高層ビル化），区画整理（土地の10％削減による道路・公園整備）の事業を打ち出し，住民不在のまま2か月後に強行決定したのである．行政と住民の間に取り返しのつかない亀裂ができ，相互不信がエスカレートしていった（尼崎市だけは地元との5か月の討議の後に事業決定．
し，その後比較的スムーズな展開をみせている）
行政側は，真野地区のような共同態勢のない地域での都市再開発のむずかしさを，これまでの経験からいやというほど知っており，住民との協議に入れば権利調整や住民エゴで事業は必ず暗礁に乗り上げる，「事業をやるならば今だ」と思ったのである．
その後，被災者は，神戸市の場合，郊外や人工島に建てられた仮設住宅にばらばらに住まわされ，自分のまちをなかなか訪ねていけない状況におかれた．
市は，「まちづくり協議会」の結成を促し，その役員や派遣されたまちづくりコンサルタントにはたらきかけながら事業を推進していった．しかし，協議会に集まってくる住民の間にも，この無理が投影して対立と亀裂が生じていった．

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復興まちづくりではなく「まち壊れ」の状況になっていったのである．
振り返ってみれば，仮設住宅は，たとえ遠くにつくったとしても，東灘区，灘区など区ごとにまとまって居住すべきであった．そして，そこから地元への直接のバス交通を保証し，自分の家とまちの再建についてみなが議論・検討できるようにする．また，共同建て替え（マンション化）の人びとを募り，その保留床（高層化によりできた余分の床）を行政が買い上げ（あるいは借り上げ）て公営住宅としていく．そのための区画整理において，減歩は最低限にとどめ，形式も，第2種（市施行）だけでなく自発的な第1種（組合施行）も促進する．こんな方法は，真剣に議論すれば不可能ではなかったはずである．被災地特別措置法もそういう可能性を保証する立法であったはずである．
「まち」は，本来，住民の産出する小さな付加価値がたくさん寄り集まってつくられる複雑なシステムである．お店がおいしいパンや豆腐をつくり，散髪屋，風呂屋がサービスを提供する（経済的付加価値）．それぞれの住民が子どもたちを非行や危険から守り，お年寄りをケアするために声をかけ合う（人間的．そして，震災犠牲者の慰霊碑を建て，その公園で盆踊りもし，み付加価値）
んなが一緒に生活し合っていることを確認し合う（社会的付加価値）．
「まち」
はそのような付加価値を結び合わせてできあがっている．そのシステムが，いざ災害というときに大きな防災の力になってくる．真野の事例はそれを見事に実証したのである．
しかし，震災後のまちづくり協議会の役員やまちづくりコンサルタントは，多くの場合，行政によって再開発事業，区画整理事業の推進の代行役にさせられ，対立と亀裂のなかで疲れ果てている．彼らが本来もっている「まち」づくりの情熱と知恵は充分発揮させられないままに浪費され，フラストレーションを蓄積させていっているのである．
神戸市の「山を削り海を埋める」という都市経営の手法は，1980年代に高く評価され，東京，大阪など大都市にも普及していった．震災後の神戸市は，引き続きこの手法を続け，さらなる海面埋め立て，神戸空港建設，副都心の高層化に邁進している．しかし，バブル崩壊後の日本経済のなかでこの手法がうまくいかなくなっていることは，誰の目にもあきらかである．市財政の赤字も大きくなっている．真のまちづくりを基礎におかない，再開発優先の復興政策は，

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いまや危険な賭けとなりつつあるのである．

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協力・協同の新しい試みと苦闘

阪神・淡路大震災の救援活動にはのべ150万人といわれるボランティアが全国各地から駆けつけ，目覚ましい活動を展開した．そして，1995年は「ボランティア元年」とよばれるようになった．ある被災者は，1年余り後，区画整理をめぐる行政との厳しい対決にくたびれながら，当時を振り返って「自分の得にもならないのに，仕事まで休んで遠くから来て，泊まり込みでボランティアをしてくれた．本当に励まされた．今，しみじみと懐かしく思う」と語ってくれた．
もちろん，これほど大量のボランティア活動ははじめての経験であり，トラブルもロスもたくさんあった．殺到するボランティアを指揮するリーダーが少なかったので，ボランティアが右往左往する姿が各所で見られた．
その後ボランティアはどうなっているか．地元で編集された『グループ名鑑：兵庫・市民人』（1997年6月刊）には453ものグループが載っている．そのなかから幾つか取り上げてみよう．
西宮市では，市当局の積極的対応によって市とボランティアの協力態勢がス
ムーズに形成され，西宮ボランティア・ネットワーク（NVN）が地震後まもなく結成された．3月末，ボランティアの引き上げがはじまる時点で，リーダーたちは「必ずつぎの大災害が起こる．そのときに即応できる災害救援ボランテ
ィアの組織をつくっておかなければ，今回の経験が無になってしまう」と，つぎの準備にとりかかった．アメリカの連邦緊急事態管理庁（FEMA），全米災害救援ボランティア機構（NVOAD）などの経験に学びながら，日本災害救援ボランティア（NVNDA）を立ち上げた．日本海重油流出事故や外国の災害の救援に取り組みながら，今，全国の災害救援ボランティアの団体あるいは自治体とのネットワークづくりを進めている．
大学生の活躍も目立った．多くの大学ボランティア・サークルが活動を継続，発展させ，関西では大学間ネットワークも展開している．そして，地域ネットワークの核となりつつある社会福祉協議会とも連携が進んでいる．

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住民ボランティアの活動では，たとえば「東灘助け合いネットワーク」は，仮設住宅を中心に「茶話やかテント」，ひきこもりがちの地域の高齢者に医院などに集まってもらう「ふれあいサロン」の交流活動などを展開し，1996年秋から，非営利の事業体「コミュニティ・サポート・神戸」を立ち上げ，外出困難者のための車送迎，造園・清掃，障害者・高齢者用の小物の製作・販売など多様な事業をコーディネートしている．今，全国で「自分たちで自分たちを雇う」「仕事起こし」の協同組合活動が広まっているが，震災ボランティア活動のなかから，それが発展しようとしているケースである．
興味深い事例として，宮城県がボランティア活動として贈呈した仮設住宅も活用されて，地元の市・県職員の努力によって，芦屋市，西宮市，尼崎市で「ケア付き仮設住宅」が運営されたことである．避難所で困難を経験した高齢者が集まって生活しながら，24時間ケアを受けられる仮設住宅が実現したのである．尼崎市のT住宅の場合，2棟あり，1棟に部屋数12戸（6畳，押入，トイレ，，そして共用スペース（炊事場，テーブルなど），ヘルパー室，共同浴室は流し）
建物の中央に位置し，バリアフリーの明るい雰囲気である．ケアを担っている
職員は，特別養護老人ホームS苑が市から委託されて，1棟に5人の職員が配置され，3交代で勤務している．老人ホーム収容型と在宅ケア型の中間形態の，この「グループホーム」型は個々人の独自の生活が保証されながら，ケアを受けられ，居住者同士のつながりもできるので喜ばれている．仮設住宅の解消が日程に上ってきた今，尼崎市は，これを市営住宅の「シルバー・ハウジング」型として恒常的なものにする検討を続けている．兵庫県もケアなしではあるが「コレクティブ・ハウジング」をすでに何か所か公営住宅として建設している．
（神戸大学総合ボランティアセンターほか 1997）
以上のように，震災は，人が協力し合うとよりよい生き方ができることを改めて教えてくれた．多くのボランティア青年は，日々の生活のなかには見出せないそのような生き方を求めて，震災の地に殺到したのであろう．震災犠牲者の魂が，新しい時代にむかうこれらの営みを祝福してくれることを祈りながら，稿を閉じたい．

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いま被災地は11〔参考文献〕
神戸大学総合ボランティアセンターほか 1997『研究報告書：ケアつき地域型仮設住宅
から新しい高齢者住宅へ』．

〔謝辞〕

この稿を書くに当たって，多くの個人，機関の研究成果，また，神戸新聞をはじめ多くの報道機関の情報を利用させていただきました．感謝いたします．

〔付記〕

本章は，復興まちづくりの背景を把握するために，1997年12月時点の状況を描いた岩崎信彦「いま被災地は―阪神・淡路大震災から3年」（『北海道新聞』1998年1月12日−16日，4回連載）を再掲したものである．
（岩崎信彦）