2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース

⽇本円コース【 基準価額の下落要因について 】
⽶国では2015年12⽉からの利上げが継続しており、当四半期においても⽶国10年債の利回りが上昇しました(債券価格は下落)。また、中国における信⽤規制や保護主義的な貿易政策に伴う⽶中貿易摩擦などといった不透明感から新興国市場に対する懸念が広がり、アジア・ハイ・イールド債券の対⽶国債券スプレッドが拡⼤したことで当ファンドが組み⼊れる⽶ドル建てのアジア・ハイ・イールド債券の価格も下落しました。
加えて、新興国に対する懸念や⽶国での継続的な利上げが新興国からの資⾦流出を促したことで対円での構成通貨安となったことなどにより、債券価格の下落と通貨安の両⽅が各コースの基準価額を下落させる要因となりました(※)。
(※)⽇本円コースでは為替変動の影響を低減させるために為替ヘッジを⾏っています。

※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

12018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券【 主要国・地域のハイ・イールド債券指数の推移 】
アジア・ハイ・イールド債券指数（⽶ドルベース）

欧州ハイ・イールド債券指数（ユーロベース）

⽶国ハイ・イールド債券指数（⽶ドルベース）
130
125
120
115
110
105
1009590
2014年12⽉31⽇

2015年12⽉31⽇

2016年12⽉31⽇

2017年12⽉31⽇

・期間: 2014年12⽉31⽇
2018年7⽉6⽇（期初を100として指数化）〜･アジア・ハイ・イールド債券指数：JP モルガン・アジア・クレジットインデックス（BB 格以下・社債）（⽶ドルベース）
・⽶国ハイ・イールド債券：ICE BofAML・US ハイ・イールド・マスターⅡ・コンストレインド・インデックス（⽶ドルベース）
・欧州ハイ・イールド債券：ICE BofAML・ヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・コンストレインド・インデックス（ユーロベース）【 各コースの通貨指数・通貨とヘッジコスト(年率) 】

円安

円⾼ヘッジコスト(年率:右軸)

アジア通貨コース(通貨指数)

ブラジルレアル/円

ドル/円

⾼⾦利通貨コース(通貨指数)

130

3.5%

120

3.0%

110

2.5%

100

2.0%

90

1.5%

80

1.0%

70

0.5%
0.0%

60
2011年9⽉30⽇

2013年9⽉30⽇

2015年9⽉30⽇

2017年9⽉30⽇

・出所: Bloombergより作成 (通貨および通貨指数は期初＝100として指数化)
・期間(ドル/円以外):
2011年9⽉30⽇ 〜 2018年6⽉29⽇
・期間(ドル/円):

2014年5⽉23⽇ 〜 2018年6⽉29⽇※アジア通貨コース(通貨指数)は現時点の構成通貨であるオーストラリアドル、インドルピー、インドネシアルピアを等分保有、⾼⾦利通貨コース(通貨指数)は現時点の構成通貨である南アフリカランド、ブラジルレアル、トルコリラを等分保有したとして算出。

※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

22018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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追加型投信／海外／債券【中国】【 主な組み⼊れ上位国の状況と今後の運⽤⽅針 】

中国当局は現在、中国企業の債務拡⼤抑制に向けて規制を強化しています。最近では中華⼈⺠共和国国家発展改⾰委員会(NDRC)が中国の不動産企業と地⽅融資平台(LGFV)と呼ばれる中国地⽅政府の資⾦調達部⾨に対する借換え⽬的のオフショア債券発⾏を許可する⼀⽅、不動産事業への投資や運転資⾦の拡充のための起債は許可しないとの声明を出しました。また、NDRCは満期1年未満の短期ドル債の売り出し禁⽌を検討しているとも報道されています。これらの規制によって中国企業は財務体質の改善が求められており、⼀部のLGFVではデフォルトリスクが⾼まっているとの観測も出ていることが市場のマインドを悪化させています。
⼀⽅でこれらの措置により、短期的には中国企業によるドル建て債券の発⾏が抑制され、これまでアジア・ハイ・イー
ルド債券市場の懸念材料の⼀つであった社債発⾏残⾼の増加が⼀服する可能性があります。
また中国の不動産企業の業績は好調であることから財務内容は健全な状況が継続しており、各企業は資⾦調達を売上に対して合理的な範囲内で進めています。⼀部の不動産開発業者はオフショア市場における債券発⾏以外の資⾦調達⼿段を多様化させており、現状の⾦融政策に適応することが可能と考えています。
中国政府は⾦融機関への低利融資や預⾦準備率の引き下げなどを⾏うなど、⼀部では緩和策も導⼊して信⽤危機が発⽣しないように適切なコントロールを⾏っています。
⽶中貿易摩擦といった懸念は依然として残りますが、その影響は限られたセクターや銘柄のみに限定される可能性が⾼いことから、過度な悲観は必要ないと考えています。
【インドネシア・インド】
インドネシアとインドのハイ・イールド市場は新興国市場全体に対する不透明感に加えて為替の脆弱性が懸念されたことから⼤きく下落しました。 このような状況の中、両国の中央銀⾏は通貨の下落に対応するため、インドネシアは2018年5⽉18⽇に約３年半ぶりに0.25％の利上げを⾏い、5⽉30⽇に0.25％、6⽉29⽇には0.5％の追加利上げを⾏っています。またインドは6⽉7⽇におよそ4年半ぶりに0.25％の利上げを⾏っています。
さらに両国は、2013年5⽉に⽶国における量的緩和縮⼩の⽰唆によって国際⾦融市場に⼤きな波乱が起こったことをきっかけに構造改⾰を⾏い、経常収⽀の⾚字を改善させてきました。また、インドネシアの発⾏体企業におけるインドネシアルピア下落による業績への影響は、多くが為替ヘッジよって軽減されています。
今後1〜2年の間には⼤きな満期償還がないことから、デフォルト率が上昇するリスクも⾼くないと思われます。
【今後の運⽤⽅針】
現在のアジア・ハイ・イールド債券市場は市場のリスク回避的な動きに伴って弱含んでいます。しかしながら、企業のファンダメンタルズは健全な状況であるため過⼩評価されている可能性が⾼く、現在の利回り⽔準は魅⼒的な⽔準であるとみています。
ポートフォリオ構築においては、ハイ・イールド債券の発⾏残⾼の増加をネガティブ要因として注視しており、慎重かつ選択的に投資を⾏ってきました。
今後も引き続き銘柄選択に注⼒しつつ、保守的な運⽤を継続します。

※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

32018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券

下記チャートは各コースの基準価額がどのような要因で動いたのかを⽰す変動要因分析チャートです。現在の基準価額は10,000円を割り込んでいますが、主な下落要因は分配⾦のお⽀払い(⽔⾊部分)だったということがお分かり頂けると思います。 現在はアジア・ハイ・イールド債券のインカム収⼊(薄緑⾊部分)や為替取引によるプレミアム(濃紫⾊部分)の概ね範囲内で分配⾦をお⽀払いするようにしているため、分配⾦が基準価額を⼤きく押し下げる要因にならないようになっています。

【 基準価額の変動要因分析 】

アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース
(円)

(円)

(円)

+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000(円)+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース(円)(円)+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000+0+0▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,000▲3,000▲4,0002014年5⽉23⽇▲4,0002016年5⽉27⽇

2018年5⽉29⽇

⽇本円コース(円)(円)+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9⽉30⽇ 〜 2018年6⽉29⽇・期間(⽶ドルコース以外):

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動分配⾦
信託報酬
その他
基準価額の変動幅・期間(⽶ドルコース): 2014年5⽉23⽇〜 2018年6⽉29⽇※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

42018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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追加型投信／海外／債券

下記チャートは税引前分配⾦を再投資した場合(または分配⾦をお⽀払いしなかった場合)における基準価額の変動要因分析で、ファンドの損益要因をより直感的にご理解頂くためのチャートです。
分配⾦を再投資した場合、その後のトータルリターン(分配⾦を加味した基準価額の変動率)がプラスであれば、再投資した分配⾦からの複利効果により、分配⾦を受け取った場合に⽐べて評価益額が⼤きくなる傾向にあります。

【 基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動要因分析 】
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース(円)(円)+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,0002011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

ブラジルレアルコース(円)

2011年9⽉30⽇

⽶ドルコース(円)+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000
2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)
+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,0002014年5⽉23⽇+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,0002016年5⽉27⽇

2018年5⽉29⽇

⽇本円コース(円)+8,000(円)+8,000+7,000+7,000+6,000+6,000+5,000+5,000+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000+0+0▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,000▲3,0002011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9⽉30⽇ 〜 2018年6⽉29⽇・期間(⽶ドルコース以外):

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
信託報酬
その他
基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動幅
・期間(⽶ドルコース): 2014年5⽉23⽇〜 2018年6⽉29⽇※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

52018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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追加型投信／海外／債券

8

2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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追加型投信／海外／債券※ JP モルガン・アジア・クレジットインデックス（BB 格以下・社債）は、JP モルガン・セキュリティーズ・インクが公表しているインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。
※ ICE BofAML・US ハイ・イールド・マスターⅡ・コンストレインド・インデックス、及び、ICE BofAML・ヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・
コンストレインド・インデックスは、ICE Data Indices, LLC、その関係会社（「ICE Data」）及び／⼜はその第三者サプライヤーの財産であり、損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社による使⽤のためにライセンスされています。ICE Data 及びその第三者サプライ
ヤーは、その使⽤に関して⼀切の責任を負いません。

102018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

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追加型投信／海外／債券

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2018年7⽉作成（基準⽇：2018年6⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券
りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド■販売会社（順不同、○は加⼊協会を表す）
販売会社名
株式会社りそな銀⾏
株式会社埼⽟りそな銀⾏
株式会社近畿⼤阪銀⾏

区分
登録⾦融機関登録⾦融機関登録⾦融機関

＜備考欄の表⽰について＞※１ 記載の⽇付より新規お取扱いを開始します。
※２ 記載の⽇付以降の新規お取扱いを⾏いません。
※３ 新規のお取扱いを⾏っておりません。

2018年6⽉29⽇ 現在
登録番号
近畿財務局⻑(登⾦)第3号
関東財務局⻑(登⾦)第593号
近畿財務局⻑(登⾦)第7号

⽇本証券業協会○○○

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物取引業協会○○

⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

備考＜ご留意事項＞
・上記掲載の販売会社は、今後変更となる場合があります。
・上記掲載以外の販売会社において、お取扱いを⾏っている場合があります。
・詳細は販売会社または委託会社までお問い合わせください。

当資料は損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された情報提供資料であり、法令に基づく開⽰書類ではありません。投資信託は⾦融機関の預⾦と異なりリスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配⾦の保証はありません。信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意⾒等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運⽤⽅針が変更される場合があります。投資信託の設定・運⽤は委託会社が⾏います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま⾃⾝でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の提供は、販売会社において⾏います。

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