［ 解説 ］

ストレスチェック開始後のカウンセリングの利用状況の変化について
Usage situation of counseling room since the start ofstress check system in the Industrial Safety and Health Law
木島直人＊

慶應保健研究，35（ 1 ），119 - 124，2017

要旨：職場におけるメンタルヘルス不調を未然に防ぐことを目的としたストレスチェック制度が
平成 27 年 12 月より施行され，当事業所においてもストレスチェックテストが実施された。また，当事業所では，うつ病等の早期発見のため，平成 20 年度よりメンタルヘルスチェックテストを行ってきた。これらの調査において，実施する主体が労働者を雇用する立場の部署か，労働者の健康管理を担っている部署かによって，労働者の調査への参加率が変わることが懸念されるという指摘もある。ストレスチェックと当事業所独自のメンタルヘルスチェックの二つの調査が行われた中で，メンタルヘルスチェック後のカウンセリング利用状況の変化について検討した。
keywords：ストレスチェック制度，カウンセリング
Stress check system ，Counseling

はじめにストレスチェック制度の実施にあたり，事業労働者へのメンタルヘルス対策が重要視され所が直面する課題について情報収集を行い検討ていく中で，ストレスチェック制度が平成 27

した研究では，次のようなことが指摘された。

年 12 月より施行された。ストレスチェック制

健康管理室主導で実施されてきたストレス調査

度は労働者のストレスの程度を把握し，労働者が良好に機能していたにもかかわらず，ストレ自身のストレスへの気付きを促すとともに，職スチェック制度に準じて実施することにより事場改善につなげ，働きやすい職場づくりを進め業者がストレス調査の実施に係わることになるることによって，労働者がメンタルヘルス不調ため，回答の秘匿性などを心配して受検率が下となることを未然に防止すること（一次予防）がる可能性，必要な労働者が必ずしも医師によを主な目的としたものとされている。つまる面談を希望しないことにより健康管理室からり，労働者のメンタルヘルス不調を予防するこ

アクセスしにくくなる恐れがあるというものでとに重きを置いた制度である。ストレスチェッ

ある 3 ）。すなわち，メンタルヘルス不調を未然

クは，ストレスや仕事の状況・身体症状に関すに防ぐための調査において実施する主体が労働る質問項目に回答し，分析結果から自らのスト者を雇用する立場の部署か，労働者の健康管理レスを認識するものである。

を担っている部署かによって，労働者の調査へ

慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）木島 直人 〒 223 - 8521

1）
，2 ）

＊

神奈川県横浜市港北区日吉 4 - 1 - 1―

119 ―

ストレスチェック開始後のカウンセリングの利用状況の変化についての参加率が変わることが懸念される。また，健グにつながる場合と，産業医，精神科医を受診

康管理部署が行ってきたメンタルヘルス不調者

後にカウンセリングを紹介されてつながる場合の早期発見や対応を後退させないよう，再度，がある 5 ）（図 1 ）。

精神保健相談の機能を事業所内に周知させる必それに加え，当事業所では，ストレスチェッ要があるとの指摘もある 。

ク制度が導入され，メンタルヘルス調査の項目3）

当事業所では平成 20 年より GHQ 精神健康調

数は GHQ のうつ傾向尺度 6 項目のみに変更し，査 票（The General Health Questionnaire； 日

労働安全衛生法に基づくストレスチェックと並

本語版 GHQ 28 項目，以下 GHQ）を用いてメン行して実施した。そこで今回，カウンセリング

タルヘルス調査・分析を行い ，独自に設定しの利用状況の実態について変化がなかったか検た基準に基づき面接の案内を通知している。面討した（図 2 ）。

4）

接の通知後は，自ら予約を取ってカウンセリン

産業医，精神科医からの紹介

HPや掲示板などからの自主来談

上司や同僚の勧め

メンタルヘルスチェックにおける要面接判定

初回カウンセリングへの来談

継続カウンセリング

精神科医への紹介

図1

継続カウンセリングのみ終結

当事業所におけるストレスチェック実施前のカウンセリングの流れ（平久江，2015 より一部改訂 5））

ストレスチェックの実施

メンタルヘルスチェックの実施

結果の通知※相談窓口として情報提供

結果の通知
カウンセリングの案内

セルフケア人事部への申し込み

上司などからの勧め
自主来談

医師による診察・面談

保健管理センター

図2

カウンセリング

ストレスチェック制度実施後のカウンセリングの流れ
―

120 ―

慶應保健研究（第 35 巻第 1 号，2017 ）方法

田・日吉キャンパスそれぞれ 1 名配置し，週 1

当事業所では，平成 25 年 4 月より教職員を回（半日）の業務を行っている。今回，平成対象として三田キャンパス，日吉キャンパスの28 年 1 月末現在のカウンセリング利用者数と2 か所にてカウンセリングを行っている。なお，

メンタルヘルス調査への回答者数，要面接者数

カウンセリングは予約制で，カウンセラーは三等を年度別に比較した。

表1

年度，地区ごとのメンタルヘルスチェック回答者数，要面接者数，来談者数（のべ人数）
三田地区

日吉地区

合計

646
44428
31

1,07475

回答者数
要面接判定者数
新規来談者数

男性
女性
合計

471110616141327継続

男性
女性
合計

2352354610

単回

男性
女性
合計

2
468
3
11

10
717675
53452
37

1,127
90

平成 25 年度

回答者数
要面接判定者数
新規来談者数

男性
女性
合計

3
363
5868
14

継続

男性
女性
合計

0
2
20
3
30
55単回

男性
女性
合計

3
1
4

3
2
56
3
9630
51

438
34

1,068
85

平成 26 年度

回答者数
要面接判定者数
新規来談者数

男性
女性
合計

3
3
6

12
3
15

15
621

継続

男性
女性
合計

1
2
36
2
8

7
4
11単回

男性
女性
合計

2
1
3

6
1
78
2
10677
23469
31

1,146
54

平成 27 年度

回答者数
要面接判定者数

平成 28 年度
（ 1 月現在）

新規来談者数

男性
女性
合計

1566397815継続

男性
女性
合計

033303336単回

男性
女性
合計

123325448（人）―121 ―

ストレスチェック開始後のカウンセリングの利用状況の変化について

結果

4 年間の要面接者数から実際の利用につな

1 ．年度，地区ごとのメンタルヘルスチェックがった割合を出して比較した（図 4 a）。平成

回答者数，要面接者数，来談者数（のべ人数）

25 年度が 36 % と最も高かったが，平成 26 年（表 1 ）度に 15.6 % と減少していた。平成 26 年度以メンタルヘルスチェック回答者数はストレ降，要面接者数における来談者の割合は増加

スチェック制度導入後の平成 28 年度では三していた。地区ごとに要面接者数における来田地区，日吉地区それぞれ，677 人，469 人

談者の割合を出して比較した（図 4 b）。三田となっており，導入前の平成 25 年度から平地区では，平成 25 年度に 25.0 % であったが，成 27 年度と比較して回答人数に大きな増減

平成 26 年度，平成 27 年度で 11 % 台に減少し，は見られなかった。平成 28 年度より GHQ の平成 28 年度では 26.1 % と増加した。日吉地

うつ傾向尺度のみを使用し，基準も変更して

区 で は， 平 成 25 年 度 に 51.6 % で あ っ た が，実施したため，要面接者数は平成 27 年度以

平成 26 年度に 21.6 % と減少し，平成 27 年度前よりも減少していた。に 44.1 % と増加するも，平成 28 年度に 29 %2 ．メンタルヘルスチェックの回答者におけると減少していた。

要面接者の割合

4 ．地区ごとの来談者の男女比（図 5 ab）

平成 25 年から平成 27 年までの要面接者は地区ごとに来談者における男女比をみた。

GHQ における要面接者通知基準である合計

三田地区では，女性が前年度までに比べて最得点が 10 点の者，うつ傾向得点が 3 点以上も高い 83.3 % と増加したのに対し，男性ではの者とした。平成 25 年度から平成 27 年度の前年度までの中で最も低い 16.7 % と減少して要面接者数のうち，平成 28 年度と同様の要いた（図 5 a）。日吉地区では，女性は平成 26

面接者通知基準であるうつ傾向得点が 3 点以年度よりも減少しているもの，平成 27 年度

上の者の回答者数における割合で比較するが 20 % だったのに対し，33.3 % と増加していと，平成 28 年度では平成 27 年度以前よりもた。一方で男性は平成 26 年度よりも増加して1.7％増加していた（図 3 ）。

いるが，前年度が 80 %だったのに対し，平成

3 ．要面接判定者における来談者の割合

28 年度では 66.7 % と減少していた（図 5 b）。

（図 4 a ，b）（%）54.5
43.5
32.5
21.5
10.50
平成25年度

図3平成26年度

平成27年度

平成28年度メンタルヘルスチェックの要面接者におけるうつ傾向得点が3 点以上の者の割合―122 ―

慶應保健研究（第 35 巻第 1 号，2017 ）（%）60（%）4035

日吉

三田

50

3040

25203015201010500
平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度

平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度

要面接判定者における来談者の割合

図 4 b 要面接判定者における来談者の割合

図4a（地区別）

（%）
100

男性

90

（%）
100

女性

男性

90

80

80

70

70

60

60

50

50

40403030

2020

10100女性0
平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度

図5a

平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度

三田地区における来談者の男女比

図5b考察

日吉地区における来談者の男女比ク項目のうつ傾向のみでみると，平成 25 年か

ストレスチェック導入後のメンタルヘルスら比較すると年々増加しており，メンタルヘルチェックへの回答状況を見ながらカウンセリン

スチェックは今後もストレスチェックとは別にグの利用状況を振り返った。回答者数は過去 3

継続的に保健管理センターで行っていくことが年間に比べて回答者数の減少は見られなかっ必要であると思われた。また小田切 3 ） は，健た。小田切 3 ） は，健康管理部門の行なってい康管理室が行ってきた労働者自身からの相談をるストレスチェックが事業者主体になることで通してのメンタルヘルス不調者の早期発見のたの受検率減少を懸念していたが，当事業所におめに，再度健康管理室の機能について周知させいては，ストレスチェック導入前からメンタルることが必要であると述べている。健康診断時ヘルスチェックを行っており，またストレスの聞き取り等で教職員の語られることについてチェックとは並行して実施したため，回答者数も引き続きカウンセリングへつないでいくことへの影響はなかったものと考えられた。

が必要になるだろう。また，来談されないうつ要面接者においては，メンタルヘルスチェッ―傾向の教職員へどのように通知を行っていくか
123 ―ストレスチェック開始後のカウンセリングの利用状況の変化については，改めて検討する必要があるだろう。

anzeneisei12/pdf/150511-2.pdf（cited 2015-12-

カウンセリングの利用状況については，まずうつ傾向者が増加し，来談につながる方の割合29）．
2 ）厚生労働省．労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル．2015も増加していた。来談者の性別ごとにみると，

http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/

男性の来談者の割合が前年に比べ減少していanzeneisei12/pdf/150507-1.pdf（cited 2015-12-た。竹々原29）．

6）は援助要請行動において男性は他者に援助を求めることへの抵抗感を持ってい3 ）小田切優子．ストレスチェック制度の課題の抽出に関する検討．2015

ると述べている。また，男性の援助要請行動をよる労働者のメンタルヘルス不調の予防と職場環促進させるためには，男性は強くあるべきであるなどの伝統的な性役割規範，社会から求められる期待などを考慮した上で，検討する必要性

ストレスチェック制度に境改善効果に関する研究

分担研究報告書

80-84．
4 ）西村由貴，久根木康子，田中由紀子，他．A 大
学における職場のメンタルヘルス調査報告2012．

を述べている。男性が悩み相談を行うことへの慶應保健研究

2012；31：89-92．

抵抗感が出ていることも考えられる。一方で，5 ）平久江薫．産業保健活動としての心理的支援に援助する者の性別も援助要請への抵抗感につついて ― 単回来談者への対応からの考察 ― ．慶ながることも指摘されている 6 ）。平成 25 年度，
平成 26 年度の 2 年間と平成 27 年度，平成 28 年

應保健研究2015；33（1）：123-127．

6 ）竹々原靖子．援助要請行動の研究傾向と今後の展望 ― 援助要請者と援助者の相互作用の観点

度の 2 年間ではカウンセラーの性別が女性，男から ― ．東北大学大学院教育研究科研究年報

性，と異なっていたことも影響していたと考え

2014；62（2）：167-184．

られた。
また，相談の中では，ストレスチェックの通知をもって来所される者やストレスチェックで通知された面接とメンタルヘルスチェックで通知された面接とを同じものであると思っている方もいた。導入初年度ということもあり，メンタルヘルスチェックにも参加した教職員側に混乱があったと思われた。混同していた場合，雇用する側に自身の不調が知られることへの抵抗感，自身の進退にかかわるのではないかという警戒感や不安感を持ち，メンタルヘルスチェッ
ク後のカウンセリングへ足を運びにくくする可能性も考えられる。ストレスチェックの後の流れや，教職員への通知の仕方についての検討が必要になるかもしれない。

文献1 ）厚生労働省．心理的な負担の程度を把握するための検査及び面接指導の実施並びに面接指導結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針．
2015
http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/―

124 ―