教育実践総合センターの活動実践と大学院教育について― 臨床心理学の視点から ―信原 孝司
愛媛大学教育学部附属教育実践総合センター
愛媛大学大学院教育学研究科

On Activity Practice and Graduate School Education ofCenter for Education and Educational Research, Ehime University－ from the Perspective of Clinical Psychology －Nobuhara Takashi
Center for Education and Educational Research, Ehime University
Graduate School of Education, Ehime University

1. はじめに1-1. 本稿の目的
教育実践総合センター（以下，センター：図 1）は，学内外の諸機関や地域社会との連携を図り，授業実践，生徒であり，本稿でセンターの今までの大学院教育を含む活動実践を振り返ることで，今後の大学院教育や相談室運営に役立てることを目的としたい。なお，筆者は平成 10 年より臨床心理研究部門の立場からセンターの活動実践に携わってきたので，臨床心理学の視点から考察する。

指導，および臨床心理に関する理論的・実証的研究と，それらを実践的に応用する活動を行う，教育学部附属の機関

1-2. センターの活動実践
センター組織には 3 部門あることを前述したが，各部門である。の担当内容は次のとおりである。
・授業実践研究部門 … 授業・教育方法などに関する領域，学力と評価・総合的な学習時間などに関する領域の研究，教育実践を担当。
・生徒指導研究部門 … 教育問題・逸脱行動などに関する領域，生徒指導・学級経営などに関する領域の研究，教育実践を担当。
・臨床心理研究部門 … 臨床心理学や心理療法などに関す
図 1. 愛媛大学教育実践総合センター

る領域，教育相談や家庭問題などに関する領域の研究，教育実践を担当。

センター組織には授業実践研究部門，生徒指導教育部門，臨床心理研究部門があり，それぞれの部門が協力して活動

センターのリーフレットには，「地域社会や関係諸機関してきたが，ここ数年，専任教員の構成が変わり，学部・と連携し，よりよい学校教育の創造と健やかな心の育成に大学院やセンターへの社会的要請も変化する中，今年度に取り組みます」と謳い，図 2 のイメージ図を載せている。

おいての廃止を予定している。現在，筆者は教育実践総合センター長，心理教育相談室（後述：以下，相談室）室長
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信原 孝司図 3. 教育実践研究指導センターのリーフレット表紙
図 2. 活動実践イメージ図

当時のリーフレット（図 3）を確認すると，授業研究とまた，センター全体としては，次のような活動を行っている。

教育臨床研究の専任教員 2 名で活動実践をスタートさせている。当時のセンターの間取りは図 4 のとおりである。2階に模擬授業を実施するための多目的教育実践研究室を設・共同研究の推進 … センター教員が中心となり，学内・け，授業分析室で模擬授業の様子を視聴・分析できるよう学外の研究者や教育関係者と研究グループを組織し，研究になっている。また，1 階には面接室としてのカウンセリプロジェクトを推進。

ングルーム，遊技療法室としての教育臨床実践室が設けら・研究成果の刊行と資料の収集・公開 … センターとしてれている。当時としては珍しい車椅子用スロープを設ける『教育実践総合センター紀要』の定期的刊行，共同研究のなど，全体的に機能的な配置であった（図 5 は部屋の様子）。

成果を報告書として発刊。また，全国教育実践研究関連セ

前述したセンターの沿革を含めて，時系列に並べると表ンターの研究資料の収集と公開。なお，後述する心理教育

1 のとおりとなる（大学院教育に関する内容も含む）。

相談室として，『心理教育相談室紀要（心理臨床事例研究）』の定期刊行と，国公立・私立大学の臨床心理士養成に関わる心理相談室紀要・報告書資料の収集を行っている。
・センター研究会・公開講座の開講 … 学内・学外から講師を招き，現職教師・教育関係者，大学院生・学部学生・臨床心理士などを対象としたセンター研究会を開催。現職教師や社会人を対象とした公開講座を開講。
・教師コンサルテーション・心理教育相談の推進 … 各研
究部門の教員が中心となり，現職教師に対するコンサルテーションや，児童生徒・保護者・社会人を含む地域の人々への心理教育相談を実施。各部門の担当分野は次の通り。
・授業実践研究部門 … 教育実践，情報教育，授業分析などの問題に対応。
・生徒指導研究部門 … 学級経営，生徒指導などの問題に対応。
・臨床心理研究部門 … 学校や家庭，職場などにおける心理的問題に対応。
1-3. センターの沿革
センターの発足は平成 10 年度（1998 年度）からであるが，その前身は昭和 55 年度（1980 年度）発足の附属教育実践

図 4. センターの間取り研究指導センターであった。
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教育実践総合センターの活動実践と大学院教育について― 臨床心理学の視点から ―2. 心理教育相談室について
2-1. 心理教育相談室の概要
平成 10 年度のセンター発足と同時に臨床心理研究部門を設け，専任教員による相談活動を始めていたが，平成14 年 2 月にはセンター内の相談室を中心とした改修工事が完成し，地域貢献としての相談活動を本格的に開始した（図 6 は間取り）。

図 5. 授業分析室（左上）・多目的教育実践研究室（右上）・教育臨床実践室（左下）・カウンセリングルーム（右下）
表 1. センターの沿革

昭和 50 年 教育学部将来計画委員会において附属授業研6月
究施設の設置を計画
昭和 53 年 昭和 54 年度「学校教育開発センター」の設5月
置を概算要求昭和 54 年 昭和 55 年度「教育方法開発センター」の設5月
置を概算要求昭和 54 年 「附属教育実践研究指導センター」として設12 月
置認可の内示昭和 55 年 「教育学部附属教育実践研究指導センター」
4月が発足
昭和 56 年 「教育学部附属教育実践研究指導センター」
11 月開所式を挙行
平成 9 年 平成 10 年度「附属教育実践総合センター」
4月の設置を概算要求
平成 9 年 「附属教育実践総合センター」として，設置
12 月
認可の内示
平成 10 年 「教育学部附属教育実践総合センター」が発4月
足平成 11 年 大学院教育学研究科学校教育専攻に臨床心理4月
学分野を開設公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会よ平成 12 年
り「臨床心理士」養成指定大学院（第 2 種）4月として認定（臨床心理士の養成開始）
平成 14 年
「心理教育相談室」の改修工事が完了
2月図 6. 相談室改修後の間取り

なお，相談活動を本格化させる前提として，平成 11 年度から始まった大学院教育，平成 12 年度からの臨床心理平成 14 年
「心理教育相談室」看板上掲式を挙行
6月

士養成が関係している。相談室のホームページには，・文部科学省より大学院教育学研究科学校臨床心理専攻の認可
平成 16 年
・公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会
4月
より「臨床心理士」養成指定大学院（第 1 種）として認定「当相談室は臨床心理士・公認心理師の資格を持つ教員を

平成 24 年
心理教育相談室の相談を有料化
4月
令和 2 年 大学院教育学研究科心理発達臨床専攻の発足
4月（国家資格公認心理師の養成開始）
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中心に運営しています。また，愛媛大学大学院教育学研究科において臨床心理士・公認心理師養成のための訓練機関と研究機関を兼ねています。そのため，ご相談は，主に臨床心理学の専門訓練を受けた大学院生が，臨床心理士・公認心理師資格をもつ相談室スタッフの指導のもとに担当いたします。
」
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信原 孝司としている（大学院教育の項で後述する）。

床研修員時に臨床心理士や公認心理師資格を受験し，資格

図 7 は，相談室リーフレットである。

取得した人を主な対象として臨床相談研究員制度を設けた。いずれも大学院修了後の卒後教育を意識したものである。
2-3. 相談活動について
相談活動は，当初は無料で対応していたが，平成 24 年度からは有料相談に移行した（学内的には学長の許可を得るなど，諸々の承認手続きが必要であった）。これは大学院教育における臨床心理士養成において，有料の相談実習が求められていたからでもある（臨床心理士養成については，指定大学院制度を含めて公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が統括している）。
相談活動を無料から有料に移行することによって，いくつかのメリットとデメリットが生じた。箇条書きしてみると，次のようになる。
メリット（1）自身の心理的問題の解決に意欲的な相談者が増えた。
（2）大学院生の心理臨床技術習得のために，より良質な実習が可能となった。
（3）相談者の義務と面接者（心理臨床家）の責任が明確になり，心理療法が進めやすくなった。

図 7. 心理教育相談室リーフレット

デメリット（4）相談件数が減った。

2-2. 相談室スタッフの構成
相談室スタッフの構成は次のとおりである。
・相談室室長 … 相談室の業務を統括。

（5）面接が継続とならない場合がある。
（6）有料であるが故の難しさがある。
まず（1）について。無料で相談を受けていた時には，諸々・臨床教育指導員 … 相談活動を行うとともに，相談員にの機関から口頭で「こんなところがありますよ」と紹介さ対して指導助言を行う。主に臨床心理士資格を有する本学れたり，ホームーページを見て気軽に申し込む方が多く，教員。

中には心理療法に向かない相談内容や心理的課題の方もい・臨床面接指導員 … 専門的立場から相談員に対する指導た（例えば，金銭トラブルや重い精神病の方など）。相談助言と相談話動を行う。主に臨床心理士資格を有する学外件数が多く，初心者である大学院生に向かないケースもの専門家。相談員のスーパーバイザー役割を担う。

あったが，有料化にしてからは口頭といった簡単な紹介は・臨床相談研究員 … 専門的立場から相談と研究活動を行減り，紹介状や診療情報提供書を持参されたり，ご自分のう。臨床心理士資格を有する専門家。

心理的問題の解決に向けて意欲的に来談される方の割合が・臨床研修員 … 心理臨床に関する研究と相談活動を行増えた（（4）にあるように全体の件数は減った）。 相談者

う。臨床心理学コース・心理発達臨床専攻を修了した者，の意欲的な来談は，（2）の大学院生の「より良質な実習があるいは同等の資格のある者。

可能となった」ことにも繋がっている。

・相談員 … 臨床教育指導員や臨床面接指導員の指導助言

また，有料にして金銭の授受が生じることで，お互いにを受けて相談活動に従事。主に臨床心理学コース・心理発

良い意味での緊張感が生じ，相談者は自身の問題を発言し達臨床専攻の大学院生。

やすくなり，面接者はより責任感を持って心理療法に臨めるようになったため，「（3）相談者の義務と面接者（心理臨床研修員制度については，大学院修了後，非常勤職を臨床家）の責任が明確になった」と考えられる。

勤めながら心理臨床の研鑽を重ねたい人を主な対象としてただ，緊張感を持って面接に臨む中で，相談者は期待し設けたものである。臨床研修員の次のステップとして，臨た成果が得られない（得られなかった）と感じると，
（5）

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教育実践総合センターの活動実践と大学院教育についての「面接が継続とならない」事態，いわゆる面接の中断が― 臨床心理学の視点から ―としている。

生じる。このことは，有料化によって，無料の時には何と事例論文は，大学院生の相談員が自身の担当したケースなく続いていた面接にメリハリがつくようになったとも考の経過をまとめ，研究・考察するものである。事例論文にえられ，メリットの側面もあると言えよう。

は，前述した相談室の臨床面接指導員が中心となってコメ（6）については（5）とも関連するが，有料であるが故ント論文を執筆し，大学院生の相談員はそのコメント論文に対価に見合う成果が得られない（得られなかった）と感へのリプライ論文を執筆して，教育効果を高める工夫をしじると，面接の進展が滞ったり，モチベーションが減退している。

たり，信頼感が揺らぐ相談者も出てくる。例えば予約面接

特集論文については，大学院生の相談員が興味関心のあの遅刻や無断キャンセル，面接中の沈黙の増加など，特にる心理臨床のテーマを選び，各学年で論文にまとめるもの

初心者である大学院生には難しい対応を迫られる場面もあである。例えば，児童虐待について，LGBT について，震り，教員のきめ細かな指導が今まで以上に重要となってき災時の心理士の役割についてなど，様々なテーマを取り上ている。

げている。

2-4. 相談内容の傾向について相談室を開設した当初は子どもの不登校や自傷行為な3. 大学院教育について

ど，思春期・青年期の問題行動への相談が比較的多かった

3-1. 大学院の発足についてが，最近は成人した年齢層の，自身の生活上の問題（仕事筆者は平成 10 年からセンターに勤務しているが，採用上の対人関係，自身の生い立ちや生き辛さについてなど），された目的の一つに，臨床心理学に関する大学院コースを家族の問題（子育て上の悩み，夫婦間の問題など），発達発足させることがあった。

障がいの問題（今まで家族に障がい受容されず，働き出し平成 11 年 4 月には，大学院教育学研究科学校教育専攻て様々な困難が頻出など）が多くなってきた傾向がある。に臨床心理学分野を開設して，本格的に大学院教育を進めこれらの傾向の変化については色々な考察が可能である

ることになったが，当時の大きな目標の一つに臨床心理士が，1 つ目には，思春期・青年期の子どもへの公的・私的の養成があった。

な教育・相談機関が増加したことが挙げられる。例えば，不登校については，学校に行くか行かないかだけではなく，3-2. 臨床心理士養成大学院の指定認定について学校に行く場合にも別室登校や保健室登校，通信制学校な

臨床心理士は，公益財団法人日本臨床心理士資格認定協

ど，行かない場合でも公的な教育センター・教育支援セン会（以下，協会）が統括する臨床心理職の民間資格である。

ターや適応指導教室，私的なフリースクールや学習塾など，後述する公認心理師は平成 29 年から施行された国家資格

多様な選択が可能になり，当相談室に来談する方が減ったであるが，それまでは臨床心理職の資格と言えば臨床心理ことも一因であろう。2 つ目には，成人を巡る生活環境の士が代表的な民間資格であった。

生き辛さの増加が考えられる。豊かで便利な社会になって臨床心理士を養成するためには，協会が定める運用内規きた一方で，核家族といった家族単位の少数化や地域間でに沿った授業・実習カリキュラム，教員組織，実習施設をの交流減少など，対人関係が希薄になってきている。一方設け，協会に申請をして認定を受ける必要がある。いわゆで対人関係上の難しさやトラブルは増加して，孤立感や不る指定大学院制度である。本学は平成 12 年度から第 2 種

安感などの生き辛さを抱える成人が増えてきたように筆者指定の認定を受け，平成 16 年度からは第 1 種指定の認定は感じており，そのことが成人年齢層の相談増加の一因とを受けた。

して考えられる。

第 1 種と第 2 種の具体的な違いであるが，第 1 種は学内相談実習施設を設け，有料相談を実施している必要がある。

2-5. 相談室紀要について
相談室紀要『心理臨床事例研究』は平成 17 年 3 月に創刊号を発刊した。以後，令和 2 年 7 月発刊の第 16 号まで

2 種の場合は大学院修了後に 1 年間の職務実績を踏まえて臨床心理士の受験資格が得られるが，1 種の場合は修了した年に受験することが可能である。

毎年発刊している。内容は，大学院発足当時から臨床心理士養成の指定大学院認定を・巻頭言目標としてきたが，ゼロからの出発であったので，指定認・事例論文・コメント・リプライ定を受けるまでのプロセスは試行錯誤や紆余曲折の連続で・特集論文あった。

・活動報告

授業・実習カリキュラムの構築については，地域で学校教育や教育相談・心理臨床活動に長年関わってこられた方

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信原 孝司が教授として就任し，それまでの人脈を活かして学内外にな教員数と職階の確保，相談室の部屋数設置や有料相談の働き掛け，カリキュラム構築に大いに貢献していただいた。

実施，専任事務員の確保など），教育機関である大学と地当時の教授のおかげで大学院教育が何とか軌道に乗り，相域の様々な個人・機関・団体とを一つの協働体として繋ぐ談室活動を本格化させることが可能となった。

役割を果たしており，必要かつ重要な制度であると考えている。

指定大学院制度に則った大学院教育において，特に重要だと思われたものは相談室カンファレンスとスーパービジョンの実施であった。

現在，本学大学院を巣立った修了生が，県内外の心理職専門家として従事するようになり，地域で活躍している。

カンファレンスは，相談室ケースについて相談室スタッ

また，本学での臨床心理士・公認心理師養成に心理職専門フで話し合う場であり，長期休暇を除く時期に毎週開催し家として協力してくれる修了生も出てきており，今後も地てきた。担当スタッフのケース報告を通じて，相談者の状域住民の福祉に役立つように，心理職専門家養成のより良態・面接経過・面接上の問題点などの情報をスタッフ全員い循環に繋げていきたい。

で共有し，相談者の福祉に役立つように検討するものであ

今後は，センターの教員構成やセンターへの社会的要請り，大学院生の自発的な参加・発言が求められる場である。

が変化する中，センターを廃止し，大学院教育に一層注力

また，ケース担当と並行して行われるのがスーパービする予定である。本稿での活動実践の振り返りを，今後のジョン（担当ケースへの指導・助言）である。学外の専門

大学院教育と相談室運営に活かすように努めたい。

家である前述の臨床面接指導員がスーパービジョンを担当
し，大学院生はスーパービジョンを受けるための資料作り※センター廃止後，心理教育相談室は大学院教育学研究科に励むことになる。カンファレンスとスーパービジョンは附属の「心理臨床相談室」として活動を継続・発展させる掛かる負担が大きいものであるが，初心者である大学院生べく，準備を進めている。

を支える機能もあり，教育効果は大きいと言えよう。
3-3. 心理発達臨床専攻の発足と公認心理師養成について

参考文献・WEB ページ

国家資格としての公認心理師が平成 29 年から施行され愛媛大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室

る中，全国の国公立・私立大学で公認心理師養成が始まる（2005）心理臨床事例研究（愛媛大学心理教育相談室紀要）こととなった。

創刊号．

心理職の国家資格は，国民や心理職従事者が長年求めて愛媛大学教育学部附属教育実践総合センター心理教育相談室きたものであり，今後の益々の発展が期待されるものであ（2020）心理臨床事例研究（愛媛大学心理教育相談室紀要）る。本学はその公認心理師養成の一翼を担うべく準備を進め，平成 16 年に改組（表 1）した学校臨床心理専攻を改めて改組し，令和 2 年度から心理発達臨床専攻を発足させたばかりである。今後は，公認心理師養成のためのカリキュラムと実習システムのより一層のブラッシュアップが必要

第 16 号．
公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会（最終閲覧日：2021
年 2 月 28 日）http://fjcbcp.or.jp
鈴木龍 監訳（2013）まんが サイコセラピーのお話．
鑪幹八郎・名島潤慈 編著（2018）心理臨床家の手引 第 4 版．

である。

4. おわりに教育実践総合センターの活動実践と大学院教育について，臨床心理学の視点から振り返ってきた。
大学院教育においては，臨床心理士養成と公認心理師養成に掛かる比重は大きいが，これは教育実践総合センターと心理教育相談室が有機的に機能してきたからこそ，なし得てきたことだと感じている。この有機的な機能は，学内外の協力者・機関・団体があったからこそであり，ここに深く感謝したい。
臨床心理士と公認心理師を含む資格養成に関わる制度は，国立大学としての様々な制約がある中で乗り越えるべき壁も多いが（例えば，授業・カリキュラムの整備，必要110

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