平成 28 年度研究助成報告書

包括的運動支援システムの構築による新たな介護予防プログラムの開発

1（ instrumental activities of daily living ） と し て
Frenchay activities index，健康関連 QOL（QualityOf Life ） と し て SF8 （ MOS 36-Item Short-Form
永井宏達（PT）1）,

宮本俊朗（PT）1）,

岡前暁生（PT）2）,

Health Survey）を評価した。

玉木彰（PT）1）, 藤岡宏幸（MD）1）, 和田陽介（MD）2）,
内山侑記（MD）3）, 道免和久（MD）3）

4. 介入内容

介入期間は 24 週間とし，対照群（20 名）には一般的

1） 兵庫医療大学リハビリテーション学部

な漸増負荷の筋力トレーニングを実施した（ウェルトニッ

2） 兵庫医科大学ささやま医療センター

クシリーズ,ミナト医科学社）。介入群（21 名）には，筋力ト

3） 兵庫医科大学リハビリテーション医学教室

レーニングに加えて，腕時計型身体活動量計（Actiband, TDK 社）を用いて活動量を 24 時間モニタリ

キーワード：フレイル，身体活動量，筋力トレーニングングした。筋力トレーニングの遂行状況，活動量データ（歩数，中強度活動量，低強度活動量，不活動時間等）

はじめにをシステム上で一元管理し，定期的にフィードバックする施設に通所しているフレイルな高齢者に対する運動ことで，施設および家庭での運動を包括的に支援できる介入としては，レジスタンストレーニングによる筋力増強ようにした。なお，活動量は前月の１０％改善を目標としの有用性が確認されており，現在広く用いられている 1)。て指導した。

一方で，施設通所高齢者の身体活動量は，一般の高齢者よりも著しく低いことが多い。身体活動量の向上はフレ

5. 統計解析

イル高齢者における機能向上に有用であるとされており解析には Intention to Treat 解析を採用した。欠損2) 効果的な介護予防効果を得るためには，施設通所時値補完後，介入後のフレイル状態の変化にはフィッシャの一時的な筋力トレーニングのみでなく，在宅におけるーの正確確率検定，その他の変数については分割プロ活動性も向上させる必要がある。しかしながら，現状ではットデザイン分散分析を用いて効果を検証した。有意水

筋力トレーニングに加えて，在宅での身体活動量も管理

準は 5%未満とした。

し，包括的に運動を支援できるシステムは存在しない。
学術的にも，フレイル高齢者に対して，両要素を組み合結果わせた介入効果は明らかになっていない。本研究ではベースラインのグループごとの基本属性を表１に示す。

上記のシステム（包括的運動支援システム）を開発し，そベースライン時において身体的フレイルに該当したのは，れを運用することによる効果を明らかにすることを目的と介入群で 12 名（57%），対照群で 12 名（60%）であり，した。

その他は全員プレフレイルに該当した。対象者のうち，24 週間のプログラムを完遂し，すべての評価を実施でき方法

1. 研究デザイン
本研究のデザインは無作為化比較対照試験とした。

たのは，介入群 18 名，対照群 14 名であった。全トレーニングプログラムの参加率は 87%であった。

主要アウトカムである身体的フレイルの変化を図１に示す。介入群では，フレイル 12 名のうち，5 名がプレフレ2. 対象イルに移行し，プレフレイル９名のうち，1 名がロバストに施設に通所している，自立歩行が可能な高齢者 41 名移行していた。対照群では，フレイル 12 名のうち，3 名を対象とし，Fried らによるの基準 3)を元に，プレフレイル，がプレフレイルに移行していた（図１）。上記について，フレイルに該当するものを対象とした。神経疾患や認知機能障害を有する対象者は除外した。
3. 測定項目

統計学的に群間の差は認めなかった（p = .636）。
副次アウトカムの変化としては，フレイルスコアが，介入群において有意に改善していた（交互作用： P <0.05）（図２）。また，介入群において移動能力，下肢筋力にも主要アウトカムは身体的フレイル（Fried らの基準），有意な向上を認めた（交互作用：p < 0.05）。また，行動副次アウトカム は，フレイルスコア，移動能力（ TUG:変容ステージが向上し，低強度の身体活動量が増大し

強 度 別 身 体 活 動 量 ， 行 動 変 容 ス テ ー ジ ， IADL

は有意な改善を認めなかった（表２）。

Timed Up and Go），下肢筋力（膝伸展，レッグプレス），ていた（交互作用：p < 0.05）。IADL，健康関連 QOL に平成 28 年度研究助成報告書

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図２ 介入前後のフレイルスコアの変化

図１ 介入前後のフレイル状態の変化

黒線が介入群、点線が対照群を表す。

表 1 ベースラインにおける対象者の属性
介入群 (n = 21)

対照群 (n = 20)

年齢, y, 平均値 (SD)81.8 (7.0)

81.2 (7.3)

0.754

身長, cm, 平均値 (SD)

148.0 (6.3)

146.5 (7.2)

0.477

BMI, 平均値 (SD)24.6 (6.2)

24.4 (3.8)

0.903女性, %86.0

95.00.322

服薬数, n, 平均値 (IQR)

7 (3.5)5.5 (5.5)

1.000

Rapid dimentia screening test, 中央値 (IQR)

6 (3)

6 (3)

0.684

教育歴, y, 中央値 (IQR)

12 (3)

10 (4)

0.201
0.853

フレイル状態
フレイル, n (%)

12 (57)

12 (60)

プレフレイル, n (%)

9 (43)

8 (40)

SD: 標準偏差（standard deviation）
IQR: 四分位範囲（interquartile range）

p 値

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表２ 介入前後のアウトカムの変化
介入前

介入後

二元配置分散分析
主効果 （時間）

時間×群

平均値 (SD)

平均値 (SD)

F 値

P 値

F 値

P 値

介入群0.76 (0.22)

0.84 (0.21)

4.206

0.047*

0.347

0.559

対照群

0.81 (0.21)

0.85 (0.20)

介入群

5.4 (1.4)

6.4 (1.5)

11.5740.002*

4.825

0.034*†

対照群

5.1 (1.9)

5.4 (2.0)

介入群

82.2 (28.3)

101.1 (26.9)

9.215

0.004*

6.816

0.013*†

対照群

83.1 (33.1)

84.5 (30.6)

介入群

21 (14)20.4 (9.1)

0.007

0.932

0.846

0.363

対照群

23 (15)23.1 (7.2)

介入群

40.6 (5.1)

39.2 (8.7)

0.971

0.330

0.04

0.842

対照群

40.2 (7.9)

39.2 (7.3)

介入群

37.0 (9.0)

36.1 (8.6)

0.021

0.885

0.436

0.513

対照群

36.2 (9.4)

36.8 (8.0)

介入群

2.0 (2)5.0 (2)9.569

0.004*

5.823

0.021*†

対照群

2.5 (3)3.0 (3)

介入群1316 (1290)

1445 (1211)

0.309

0.581

4.863

0.033*

対照群

1341 (2196)

1126 (1803)

介入群

601 (180)

576 (173)

0.001

0.971

3.517

0.068

対照群

661 (163)686 (154)

介入群

7.7 (4.1)

9.5 (5.1)

4.877

0.033*

4.651

0.037*†

対照群

7.5 (5.2)

7.4 (4.8)

介入群

0.6 (1.0)

0.6 (1.0)

0.247

0.622

1.103

0.300

対照群

0.6 (1.3)

0.5 (1.0)

身体機能歩行速度, m/s
膝伸展筋力, kgm
レッグプレス, kg
IADL
Frenchay activities index, 中央値(IQR)
健康関連 QOL
SF-8 身体SF-8 精神行動変容ステージ, 中央値 (IQR)

身体活動量
歩数, 歩/日

不活動時間, 分
低強度身体活動量, Mets・時/日
中高強度身体活動量, Mets・時/日*: p<0.05 分割プロットデザイン分散分析†: p < 0.05 事後検定による介入群の前後変化
SD: 標準偏差（standard deviation）
IQR: 四分位範囲（interquartile range）

平成 28 年度研究助成報告書

考察
本研究の結果，筋力トレーニングと身体活動量への介入を組み合わせる介入は，フレイル状態の改善にアドオン効果はもたらさないものの，フレイルスコアの改善や，歩行能力，下肢筋力の増大に寄与することが明らかになった。これは，フレイル徴候の改善には，筋力トレーニングに身体活動量増大を組み合わせた介入がより効果的であることを示している。臨床では，筋力トレーニングだけでなく，低強度レベルの身体活動であっても，活動量を増大させるためのアプローチを積極的に行っていく必要があると考える。
文献

1) Gine-Garriga, M., Roque-Figuls, M. et al:

Physical exercise interventions for improving
performance-based

measuresofphysicalfunction in community-dwelling, frail older

adults: a systematic review and meta-analysis.
Arch Phys Med Rehabil 95: 753-769 e753, 2014.

2) Cesari, M., Vellas, B. et al: A physical activity

intervention to treat the frailty syndrome inolder persons-results from the LIFE-P study. J
Gerontol A Biol Sci Med Sci 70: 216-222, 2015.

3) Fried, L. P., Tangen, C. M. et al: Frailty in older

adults: evidence for a phenotype. J Gerontol ABiol Sci Med Sci 56: M146-156, 2001.

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