病院内で実施した特別支援教育に関する大学院授業の学習効果
中野 広輔
愛媛大学教育学部

Eﬀect of the class about special support education givingin the hospital
Kosuke NAKANO
Faculty of Education, Ehime University

１．は じ め に
特別支援教育とは病気や障がいのある子どもへの教育でするよう心がけていただいた。ただし，これらはあくまで大学の講義室で行う授業であり，医療現場そのものではない。

ある障害児教育をルーツにして発展・提唱された教育分野である。そして特別支援教育を専門とする教員の養成段階においては，「病気」や「障がい」に関する実践的知識を身につける必要がある。そのため，筆者のような臨床医が特別支援教育に関連した医学・医療分野の授業をしばしば担当し，実際の医療に従事してきた経験からより具体的な医学的知識を教授することが求められている。しかし，元来医療職種の養成課程ではなく医療機関における実習カリキュラムもない教員養成課程では，具体的かつ実践的な医学・医療的知識の学修には限界があることもまた自明である。

図１

愛媛大学と松山赤十字病院の相互派遣体制

愛媛大学教育学部では平成24年度から県内の療育施設に長期入所・入院中の児童生徒のもとを本学学生が訪問

一方，特別支援教育専攻の大学院課程は，特別支援教育し学習ボランティアを実施する活動を開始した（樫木ら，教員養成の学部課程よりもさらに高度な専門的内容を学ぶ2014）。筆者が赴任した平成26年度からは愛媛大学に隣接必要があり，実際の大学院生の約半数が現職の教員であする松山赤十字病院と連携し，長期入院児の病室に学生をる。特別支援教育の対象児は過去もしくは現在進行形で医派遣するだけでなく，病院スタッフが本学の特別支援教育療機関を受診しているか，またはこれから医療機関の受診に関連した授業に参加する体制を構築した（図１）（中野が必要になる子どもが中心となる。つまり大学院課程で学ら，2015）。具体的な授業の概要としては，小児救急医療ぶべき知識は学部課程よりも単純に量が多く難解なのではや白血病診療などについてその臨床領域の第一線で業務になく，子どもの体調管理や生活支援に即応したものである

あたっている医師や看護師にゲスト講師として大学内で実ことが望まれる。しかし，先に述べたように特別支援教育施する授業に参加するというものである。そして子どものの対象児のほぼ全てが何らかの形で医療機関を受診する可

身体特性や疾患の注意点，体調管理のポイントなどについ能性があるにも関わらず，医療業務の実態は医療職種以外て，具体的かつ生活に関連した視点から最新の知識を解説には十分知られているとは言い難い。そこで平成26年度に大学教育実践ジャーナル 第16号 2018103

中野 広輔連携体制を築いた松山赤十字病院の教育研修推進室と協議が「チーム医療」「協働」「地域包括ケア」である。患者さし，医療機関の現状と実際の業務について学ぶための病院

ん個人のニーズに対応するために関係職種がチームを組内をフィールドとする見学授業を計画した。松山赤十字病

み，同じ目的のために協働する，また一医療機関だけでな院としても，このような授業の実施に協力し大学教育に貢く地域の関係医療機関や福祉施設とも情報共有を図りなが献することは，多職種連携を基盤とした地域との協働を推ら連携・協働して患者さんのケアにあたっていくという考進する病院として重要な社会への発信となると判断し，最え方であり，今後もより重要となってくると予想される。

終的に病院長の了承のもと授業の実施が実現した。

②院内のセクションにおける業務の見学と説明：各セクションが普段従事している業務内容について実際のス

２．本論文の目的タッフが実際の場で説明する。
1）薬剤部：調剤室の内部で説明と見学

愛媛大学大学院教育学研究科の特別支援教育専攻におけ

まず薬剤師の業務としては，医師の処方箋を受けて調剤るカリキュラムとして，医療機関の現状と問題点，医療業しているイメージしか一般的に認知されていないかもしれ

務の実際を学ぶための授業を松山赤十字病院内をフィールないが実際の業務は多様である。近年当院では外来患者さドとして実施し，受講生自身の振り返りによりその教育的んの処方は院外薬局に調剤と説明を任せることにより外来意義や効果について検討することを目的とした。

患者さんの選択肢が増えると同時に院内の薬剤師が入院患者さんにより注力する方向に大きくシフトしている。具体

３．授業の実施方法的には高度な専門性を必要とする注射薬の管理業務や，病棟に赴いてスタッフと協働したり患者さんと直接お話して【授業名】：愛媛大学大学院教育学研究科特別支援教育専攻

助言指導を行うなどといった患者さんの近くの現場で直接における分担授業「特別支援教育総論」の筆者担当の「健医療そのものに参加する業務が中心となっている。このよ

康問題と医療の実際」をテーマとした１コマ

うにチーム医療の一員としてより存在感を発揮することを【授業日時】：平成28年７月６日および平成29年7月５日の

心がけながら，先に挙げた院外薬局や学校薬剤師など地域

午前10時20分から11時50分（それぞれ90分）

においてもそれぞれの立場で薬剤の専門家として貢献する

受講生：愛媛大学教育学研究科23名，（２か年合計）ことを目指している。大学における薬剤師の養成期間は近【授業計画】（平成27年度，28年度共通）

年４年から６年に引き上げられたのは，このような多岐に①看護師長より講義：「医療現場をとりまく現状と現代的わたる業務を求められる薬剤師の業務に対応するためであ諸問題について」ることが大きい。
2）リハビリテーション部：リハビリ室内で説明と見学②病院内見学説明
1）薬剤部，2）リハビリテーション部，3）検査部の順「理学療法士」「作業療法士」「言語聴覚士」という３職に院内各セクションの内部に移動し，そこでそれぞれの種のスタッフが入院患者さんの生活復帰や社会復帰を目指スタッフが実際の業務について解説する。

して訓練を行っている。松山赤十字病院は高度医療を提供③看護師長によるまとめ
授業終了後に受講生全員に授業レポートを提出してもらい，それを分析した。

している病院であるが急性期段階からのリハビリ介入が近年より重要視されており病室において早期からリハビリが開始されている。そして訓練室に降りて鍛えられるレベルにまで回復したらリハビリ部に来てより多様な訓練を行っ４．結果ている。患者さんに最も必要な医療を提供するために，高度で濃厚な医療からリハビリ中心の医療が主体になった時

結果（1）：各セクションの説明内容（平成27，28年度期に，リハビリに特化した病院に転院して治療を継続するとも同じ）という，地域が連携した医療の提供体制が一般的となって①看護師長による医療現場をとりまく現状についている。また近年，国からの受託を受け，県内の特別支援学

近年，ますます医療の高度化・専門化が進み，それと同校と連携して学校の子どもたちや教師への支援を行う事業

時に患者さんの少子高齢化，医療の量よりも質の重視，権を展開した。これからも特別支援学校のセンター的機能の利意識や価値観の多様化，医療提供の場の多様化など，よ制度等を利用しながら教育分野との地域連携を深めていく

り個人のニーズに応じる医療が重要視されてきた。しかしことが期待されている。

皮肉にもその情勢が医療スタッフの時間的・労力的な負担

3）検査部（図２）：検査部内部で説明と見学増につながり，患者さん一人ひとりに向き合う機会や時間輸血に関する業務について，製剤によって使用期限が異の減少につながりかねないという矛盾を生じさせている。

なり，いかに廃棄せずに有効に使用するか注意を払いつつこの問題の解決策のキーワードとして推進されている方針

も，必要な患者さんに不足しないようするために絶えず細104

大学教育実践ジャーナル 第16号 2018

病院内で実施した特別支援教育に関する大学院授業の学習効果心の注意を心がけている。また輸血の際に必要になる血液型判定の検査を具体的なキットを提示しながら説明し，人による作業や判断が欠かせないことを示した。同時に血球の自動判定装置など検査部には高価で最新の検査機器も導入されており，日進月歩の機器の進歩に遅れないよう技師自身が最新の情報を入手しながら習熟するよう努めている。白血病細胞と正常な細胞を実際に顕微鏡で提示しながら，最終的には人間の経験や判断が必要不可欠である。検査部のスタッフが臨床検査が診断や治療プロセスの要であり，チーム医療の重要な柱の一つであるという自覚を持ちながら業務に従事するよう努めている。
③看護師長によるまとめ
最初に説明した「チーム医療」「協働」「地域包括ケア」の理念について，結果的に３部署を見学してまわりながらその実践例を提示する構図となった。これからも患者さんのニーズに応える医療を提供するために地域が連携する必要があるが，少子化の現代において，一人ひとりの子どもの生活支援においては医療と教育も連携して協働すべき関係である。

表１

学校教育に結び付けた考察内容と記載人数

考察内容
教育現場でも専門性の向上や役割分担を図ったチーム体制を推進すべき
医療現場の問題は教育現場にも構造的に共通している

検査部の業務の見学と解説14人（61%）
10人（43%）

非日常的な体験による楽しさや高揚感、７人（30%）
新鮮さ
学校も地域と積極的に交流すべきであり実際に特別支援教育コーディネーター業
務には重要

５人（22%）

ケース会議などで教師と医師（医療スタッフ）との直接対話に結び付けたい

５人（22%）

学校薬剤師を活用して学校も薬の安全管理を図る必要がある

５人（22%）

学校でも応用可能な実践的知識を得た４人（17%）

時代や社会情勢に合わせた柔軟な対応を教育現場もすべき

２人（９%）

病気や障がいのある子どもの理解のためにも医療の実際を知るべき２人（９%）

学校の子どもたちにもチーム体制や協働の意義を教えたい

１人（４%）

長期入院児がリハビリを受けており学習や心理的ケアが気になった

１人（４%）

表２

図２

人数（割合）

授業に関する課題や要望具体的内容

人数

小児に関連した部署やカウンセリングなど学校教育に密接した他の業務も見学したい

４人

スタッフの説明が難解な部分があった

１人

医療機関が開催する研修を教育委員会にも情報を周知すると教師が受講しやすくなる

１人

スタッフの説明スピードが速い部分があった

１人

アナフィラキシー治療用注射薬の講習希望

１人

リハビリと学校現場の実際の連携場面を見たい

１人

結果（２）
：授業後レポートによる学習効果の分析
平成27，28年度ともに授業後に「この授業で学習できたこと」というテーマでレポートを課し，23人全員が提出した。

５．考察

平成29年３月に文部科学省は，次期幼稚園指導要領およ① 結果（１）で示した各セクションの説明もしくは見学

び小中学校学習指導要領において，「主体的・対話的で深事項に関しては全員がある程度レポート内において言及い学び」の推進を提唱した（文部科学省，2017）。これにしており，学習できたことと振り返っていることを示し

先んじて平成24年の中央教育審議会答申「新たな未来を築ている。

くための大学教育の質的転換に向けて〜生涯学び続け，主② 本授業が特別支援教育専攻の必修授業であることを鑑体的に考える力を育成する大学へ〜」において，生涯学習み，学校教育に関する考察を述べている箇所を抽出し，の基礎となり，より主体的に考える力を育成する役割を大筆者が同じ内容と判断したものについて，それぞれの合学に求める提言をしている（文部科学省，2012）。この提計人数を算出した。結果を表１に示す。

言では，教員から受講生への一方向的な講義だけでなく，③ レポートに記載指示はしていないが，本授業に関する主体的な「学修」を促す具体例として，学生同士のディス課題や要望の記載があったものを抽出し，筆者の判断でカッションやインターンシップ，留学や体験学習など教室同一内容と判断したものについて合計人数を算出した。

外学修プログラムを推進し，実生活や社会活動に直結した

その結果を表２に示す。

「生きた知識」を身につけることが大学に求められている

大学教育実践ジャーナル 第16号 2018105

中野 広輔とされた。

で実施したという場所（組織）について，
また「医療スタッ

大学の特別支援教育の専門教員を養成する課程におけるフ」から直接学んだという人（職種）について，それぞれ医学的知識や医療に関する知識の学修は，そもそも病気や連携すべきだが必ずしも関わりが深いと言えない対象との障がいのある子どもを対象とした教育である以上極めて重距離が縮まったことは「直接対話に結び付けたい」という要であることは論を待たず，実際の子どもへの対応に必要意識を生めた効果があった。

（有用）な体調管理や身体的特徴に関する「深い理解」が見学セクションに特異的な考察としては「学校薬剤師の必須といえる。しかし現行の教育学部の課程においては医活用」が５人から挙がった。そもそも薬剤師という職種が療の現場そのもので学ぶカリキュラムは存在していない。

患者さんや他の医療スタッフと直接応対する業務が多いこ

そこで筆者らは児童生徒の健康問題に適切に対応できる教と自体に新鮮な印象をもった受講生が多かったが，学校薬員養成を目指したカリキュラムの開発を研究してきた（苅

剤師という存在を強く認識したこともないというレポート

田ら，2016），（樫木ら，2017）。今回試みた授業は特別支上の記載も目立った。近年，災害対策が重要さを増す一方援教育専攻の大学院生必須の授業であり，その中で「健康で，特別支援学校を中心に定期薬を中心とした薬剤備蓄が問題・医療に関する理解」をテーマにしたコマである。現推進されている。また「アナフィラキシー用治療薬の講習職教員や学部既卒者が受講するこの授業ではまさにより実希望」という要望が挙がったように，学校でも使用が求め践的で「生きた知識」の学修が求められていることから計られている薬剤がある。各学校に設定されている学校薬剤画に至った。

師と連携しながら児童生徒に必要な薬剤の管理をするとこ

筆者と松山赤十字病院の研修担当部署が協議して作成しともチーム体制や地域との協働の一環として重要であろたこの授業計画は，限られた時間で医療現場の現状を理解う。

することを目的とした。特別支援教育の対象児者は医療上「学校でも応用可能な実践的知識を得た」という意見はは成人として扱われる年齢（15 〜 18歳以上）も含むためリハビリテーション部のセクションを受けての意見が主体

今回は小児医療に特化もしくは限定した内容にはしなかっであった。肢体不自由児の姿勢や移動支援などの工夫例なた。

どについて説明が行われたため，特別支援学校や学級で同まず診療があわただしい午前中（10：20 〜 11：50）の様の児童生徒と接する際に有用と判断した結果であり，実授業であったにも関わらず，結果（1）に示した各セクショ際の学校との連携について説明があったセクションでもンの授業内容について，両年度を通して事前の計画通り実あったので現場を直接想定した考察に結び付きやすかった

施できており大きな成果だったといえる。各セクションに可能性がある。検査部では教育現場に直接関連させた考察

割り当て可能な時間は移動時間を除くと10 〜 15分程度ではなかったが，高度化や専門化が進み，比較的人との対話あり，後の方のセクションほど時間が不足する事態も想定が少ない部署にも関わらずチーム医療の一員という立場をされたが支障を来すことなく遂行できたことは事前に細か忘れない，という検査部スタッフの説明への共感はレポー

く準備を整えていたことが大きい。そして筆者が提出されトに多く触れられていた。

たレポートを確認して少なくとも説明・見学した内容は全少数の意見としてあがった学校教育関連の考察は，その員が記載しておりある程度の学習効果はあったと判断し個人の関心や経験が意見に結び付いた可能性がある。しかた。

しチーム体制や協働の意義を「子どもたちにも教えたい」

次に学校や教育分野に関連付けた考察をみると，「学校という発想は現職教員ならではの職業意識の結果であろ現場でも専門性向上やチーム体制を推進すべき」という意う。また「長期に入院している子どもの学習が心配」とい見が最多であった。教育現場でも子どもの状況に応じた教う意見も筆者らが取り組んできた課題そのものであり（山育のためには幅広くかつ専門的な対応が必要とされ，「チー下ら，2016）（中野ら，2016），心理的なケアを要するといムとしての学校」という概念が提唱され，役割分担や専門う報告（谷口，2004）もあることから，決して個人が考察家との連携・協働が推進されている（文部科学省，2016）。

しただけの小さな問題ではあるまい。

特別支援教育の領域は担任教師だけでなく特別支援教育

授業に関する課題や要望で最も多数挙がったのは小児にコーディネーターの設置と管理職の参加，さらには特別支関連した他の部署やカウンセリングなど，特別支援教育に援学校や外部専門機関など，校内体制はもちろんのこと地密接なかかわりのある他の業務の見学であった。これは病域の多職種・多施設を含む連携体制の構築が必須であり（文院側と授業内容を協議する際にもたびたび検討した案であ部科学省，2007），受講生たちのこの考察に結び付いているため，予想された結果であった。他の事項についても，ると推察できる。特に，特別支援教育は身体的特性のある今回の授業に特異的なことではない，もしくは授業の範囲方に対して個人に必要な支援を提供するという特徴が「問を超えた要望であった。受講生たちは他の学修すべきこと題の構造が医療現場と共通している」という認識につなも多く，医療現場学習に当てられる時間を増やすのは容易がっているのであろう。その上で今回の授業が，「病院内」

ではないが，この年度に90分のみのフィールド授業ではと106

大学教育実践ジャーナル 第16号 2018

病院内で実施した特別支援教育に関する大学院授業の学習効果ても十分とは言えない。もし当てられる時間を増やせるなに対する教育保障の拠点化プロジェクトの報告

らば小児に関連したセクションを追加すべきであることがInclusive Education vol.1 170-181

示唆された。また，逆に限られた時間とはいえ，教室内の授業では学修しにくい医療現場の実際を体験的に知り，特谷口明子（2004）入院児の不安の構造と類型
児童・生徒を対象として―

特殊教育研究

Journal of―病弱養護学校
第42巻

283-291

性のある子どもへの教育的な対応に関することにまで考察

山下祥代，樫木暢子，太田貴仁，苅田知則，中野広輔（2016）し得る機会となることも判明した。このような極めて珍し

入院児への余暇・学習支援における学生ボランティアへの期い試みが成功した背景には相互のスタッフがこれまで連待に関する研究

Journal of Inclusive Education vol.1 54-66

携・協働して様々な提案を出し合って検討しあう関係ができていたことや，相互の施設が隣接しているという地理的条件にも助けられている面が大きい。これからも医教連携授業の効果を示す最適な「モデル」として実践を続けていくべきである。
引用文献
苅田知則，樫木暢子，中野広輔，八木良広，石丸利恵，薬師神裕子，吉松靖文（2015）重症心身障害児に適切に対応できる特別支
援教育教員養成プログラムの開発
た学際的知識・技能の養成―
13巻―医療的ケアを中心とし大学教育実践ジャーナル

第47-53

苅田知則，樫木暢子，中野広輔，八木良広，石丸利恵，薬師神裕子，吉松靖文（2016）重症心身障害児に適切に対応できる特別支
援教育教員養成プログラムの開発―医療的ケアを中心とした学際的知識・技能の養成：第２報―
ナル

第14巻

大学教育実践ジャー

27-32

樫木暢子，山下祥代（2014）病気療養児に対する学生ボランティ
アによる学習支援の可能性

愛媛大学教育学部紀要

第61巻

161-169樫木暢子，中野広輔，苅田知則，八木良広，石丸利恵，薬師神裕子，吉松靖文（2017）インクルーシブ教育システム下において，児童生徒の健康問題に適切に対応できる教員養成カリキュラムの開発

大学教育実践ジャーナル

第15巻23-30

文 部 科 学 省（2007） 特 別 支 援 教 育 の 推 進 に つ い て（ 通 知 ）http://www.mext.go.jp/b̲menu/hakusho/nc/07050101.htm
文部科学省

中 央 教 育 審 議 会（2016） チ ー ム と し て の 学 校の在り方と今後の改善方策について（答申）http://www.
mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/attach/1366271.htm
文部科学省（2017）学習指導要領「生きる力」 http://www.
mext.go.jp/a̲menu/shotou/new-cs/1384662.htm
文部科学省

中央教育審議会（2012）新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて〜生涯学び続け，主体的に考える力を育成する大学へ〜
http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo/chukyo0/
toushin/1325047.htm
中野広輔，樫木暢子，苅田知則，小谷信行，近藤陽一，井上広美，佐々木かおり，小椋史香（2015）長期入院児に対する学習ボ
ランティアの試み〜病院から大学へ，大学から病院へ〜愛媛大学教育実践総合センター紀要

第33巻

117-125

中野広輔，樫木暢子，苅田知則（2016）愛媛県下の長期入院児

大学教育実践ジャーナル 第16号 2018107