ISSN 1341-0350
Sanyō ronsō

第

22

巻

2015 年度

山 陽 学 園 大 学

目

次

看護学部
論文
妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援―初産婦と経産婦の比較―…………………………… 井上 理絵・富岡 美佳・梅﨑 みどり・流 舞衣 …

1

高齢者の退院支援における看護実践能力育成のためのアクティブ・ラーニングを導入した老年看護学実習の評価……………………… 奥山 真由美・道繁 祐紀恵・杉野 美和・甲谷 愛子 …

11

高齢者への事前指示書の普及に関する文献的考察……………………… 杉野 美和・奥山 真由美・道繁 祐紀恵・甲谷 愛子 …

21

Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究……………………… 道繁 祐紀恵・奥山 真由美・甲谷 愛子・杉野 美和 …

29

総合人間学部
論文
Education or tool for social stratification?
……………………………………………………………………… Yukari Eto …

41

化粧行動とライフスタイルの関連性……………………………………………………… 隈元 美貴子・柳田 元継 …

53

中学校におけるいのちの授業の実践的研究－基本的自尊感情の育成に着目した効果測定から－…………… 近藤 卓・望月 美紗子・山田 由美子・田渕 愛子・田中 佑果 …

63

南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）…………………………………………………………………………… 班

偉 …

71

……………………………………………… 松浦 美晴・上地 玲子・皆川 順 …

87

潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察

研究ノート
アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察………………………………………………………… 髙橋 功・久保田 靖子 … 101
女子学生の食生活および野菜摂取状況……………………………………… 藤井 久美子・大野 佳美・笠井 八重子 … 111
長島愛生園を訪れた人々－昭和20年から昭和40年まで－……………………………………………………………… 山根（吉長） 智恵 … 127
ReportStudent Counseling Room (‘Kokosapo’) Activity Report of Sanyo Gakuen
University and College in 2013-2014……………………………… Ryota Masuda・Reiko Kamiji・Maiko Nakano … 137
*

*

*

論文
死を悼む和歌の展開―心情表現「かなし」をめぐって―………………………………………………………………………… 佐藤 雅代 …

1

山陽論叢 第 2222 巻（2015）
山陽論叢巻（2015）

論文
論文

妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援―初産婦と経産婦の比較―
井上 理絵1），富岡 美佳 1)，梅﨑 みどり 1)，流

舞衣 2）

Rie Inoue, Mika Tomioka, Midori Umezaki，and Mai Nagare

キーワード： 母乳育児支援，初産婦，経産婦
Key words : breastfeeding care , primipara , multipara
要旨：母乳育児には様々な利点があることが知られているが，母乳育児の確立や継続のためには周囲からの支援が必要である。特に母乳育児継続のための環境として，医療者の支
援体制は重要な要因の一つとされている。本研究では，妊婦が希望する母乳育児支援の内
容と実際に受けている支援の内容を調査し，初産婦と経産婦が求めている支援の内容を明らかにすることを目的とした。その結果，希望する産後の栄養方法は初産婦，経産婦ともに母乳栄養が最も多く，約 70％の妊婦が希望していた。妊娠中に指導を受けた母乳育児支援の割合は初産婦に比べ経産婦のほうが少なかった。しかし，経産婦であっても妊娠中に育児指導を希望している割合は高く，特に「妊娠中の異常」，「産後の乳房ケア」については 8 割以上が希望しており，その他の項目も 6 割以上が希望していた。一方，初産婦が希望する妊娠中の育児指導は「産後の乳房ケア」，「分娩の準備」が最も高く，次いで「妊娠経過の流れ」，「分娩の時期」であった。初産婦・経産婦ともに産後の母乳育児に関心が高いことがわかった。経産婦は初産婦に比べ前回の経験があるため，指導が省略される傾向にあるが，実際には初産婦と同様に指導を求めているという結果が明らかとなり，ニーズを踏まえた指導の重要性が示唆された。
Ⅰ．はじめに
母乳育児には様々な利点があることが知られている。世界的に見ても 1989 年に WHO と
UNICEF が出した共同声明「母乳育児成功のための 10 か条」によって母乳育児は推進されており，医療現場でも母乳育児を推進する病院は「赤ちゃんにやさしい病院(BFH)」として認定され母乳育児は世界中で推進されている。
しかしながら我が国では，母乳育児を継続するには様々な支援が必要とされ，厚生労働省の調査によると日本人妊婦の 96％は母乳育児を希望しているにもかかわらず，出産後 1
1）山陽学園大学看護学部看護学科
2）元山陽学園大学看護学部看護学科1-1-

井上 ・富岡・梅﨑・流：妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援
山陽論叢 第 22 巻（2015）

か月では完全母乳栄養の母親は 46％，3 か月では 38％まで減少するという報告がある 1）。
これまで母乳育児の継続を阻害する要因に関する報告は多くなされており，その主な要因
として，母親自身および母乳そのものの要因，子ども自身の要因，子どもおよび母親を取り巻く環境の要因などがあげられる 2）。母乳育児継続のための環境として，医療者の支援体制は重要な要因の一つとされるが，特に初産婦は母乳育児の経験がなく，母乳育児継続には支援が必要であるとされている。また経産婦は出産・育児の経験があるため，母乳育
児支援は省略される傾向にあるが，妊娠中からの支援が重要であることに変わりはない。
本研究では，妊婦が希望する母乳育児支援の内容と実際に受けている支援の内容を調査し，初産婦と経産婦が求めている支援の内容を明らかにすることを目的とした。
Ⅱ．研究目的
初産婦と経産婦が希望する母乳育児支援の内容と，実際に受けている支援の内容を調査し，初産婦と経産婦が求めている支援の内容を明らかにする。
Ⅲ．研究方法
1.研究期間平成 26 年 7 月から 9 月に，A 県内の出産施設を持つ産婦人科病院周産期外来にて実施した。
2.研究対象
地方都市 A 県 B 市に居住する妊娠 20 週以降の初産婦 55 名，経産婦 50 名を対象とした。
妊婦の体調等を考慮し，妊娠中で安定期とされる妊娠 20 週以降を対象とし設定。調査当日，妊婦健診で来院した妊婦のみを対象とし調査について説明を行った。
3.研究方法およびデータ収集方法
医療施設に協力を依頼し，承諾が得られた妊婦に無記名自記式質問紙調査を実施した。
得られたデータは数量化して処理し，個人が特定されないよう配慮した。
分析ソフトは SPSS16.0JforWindows を使用し，記述的統計を行った。また，妊娠中に希望する母乳育児支援についてはχ2 検定を行い P＜0.05 とした。
Ⅳ．倫理的配慮について
対象者に研究の目的，趣旨，調査時間が診療や保健指導に差し支えがないことを文書と口頭で説明し，調査は自由意志による参加とした。また，本調査に参加しなくても診療上不利益を受けることがないことについても口頭及び文書で説明した。本研究は研究者が所属する大学の倫理審査委員会の審査・承諾（番号：平 26 大 024）を得て実施した。
Ⅴ．結果
1.対象者の属性（表１）
対象者は初産婦 55 名，経産婦 48 人（回収率 100％）。初産婦の平均年齢は 30.1 歳，経産婦の平均年齢は 32.1 歳であった。同居家族は，初産婦，経産婦ともパートナー（または夫）との同居が 90％以上となっていた。初産婦は実父母との同居が 8 人（14.5％）であったが，経産婦は 3 人（6.0％）であった。
また義父母との同居は経産婦の方が多く 6 人（12.0％）
2-2-山陽論叢 第 2222 巻（2015）
山陽論叢巻（2015）

であった。
表１

項目

対象の属性

経産婦（n=48)

内容

年齢
出産回数
妊娠数週
同居家族（複数回答）
パートナー
子ども
実父母
義父母
姉（義姉も含む）
妹（義妹を含む）
祖父
祖母
その他
無回答
希望妊娠
あり
なし
不妊治療
あり
なし

平均 度数 （
48 （
32.1
48 （
1.3
48 （
28.8

％ ）
100 ）
100 ）
100 ）

初産婦（n=55)
平均 度数 （
55 （
30.1

％ ）
100 ）

55 （

100 ）

31.5

47 （ 97.9 ）
46 （ 95.5 ）3 （ 6.2 ）6 （ 12 ）0 （ 12.5 ）1 （ 2.0 ）2 （ 4.1 ）2 （ 4.1 ）1 （ 2.0 ）0 （0 ）47 （ 97.9 ）1 （ 2.0 ）6 （ 12.5 ）
42 （ 87.5 ）

50 （ 90.9 ）
8 （
3 （
3 （
4 （
1 （
2 （
0 （
2 （
53 （
2 （
11 （
44 （

14.5 ）
5.5 ）
5.5 ）
7.3 ）
1.8 ）
3.6 ）
0 ）
3.6 ）
96.4 ）
3.6 ）
20.0 ）
80.0 ）

2.希望する栄養方法（表 2）
出産後に希望する栄養法方法で，母乳栄養を希望する人は経産婦 37 人（77.1％），初産婦 38 人（69.1％）であった。混合栄養を希望する人は経産婦 11 人（22.9％），初産婦 14人（25.5％）であった。経産婦は前回の栄養方法が母乳栄養だった人は 29 人（60.4％）であった。
出産後，母乳栄養を希望する場合，その継続期間は，経産婦は産後 12 か月以上が最も多く 24 人（64.9％）であった。次いで産後 6 か月 10 人（27.0％），産後 3 か月 2 人（5.4％）であった。一方初産婦では産後 6 か月が最も多く 20 人（52.6％），次いで産後 12 か月以
上 11 人（28.9％），産後 3 か月 7 人（18.4％）であった。経産婦は前回の栄養方法でも産後 12 か月以上継続している人が 18 人（62.1％）と最も多かった。
表2

希望する栄養方法
経産婦

項目

内容

母乳栄養
産後1か月
産後3か月
産後6か月
産後12か月以上
混合栄養
人工栄養
無回答

ｎ=48

前回の栄養方法
度数（％）
29 （ 60.4 ）
1（
3.4 ）
2（
6.9 ）
8 （ 27.6 ）
18 （ 62.1 ）
16 （ 33.3 ）
3（
6.3 ）
0（
0 ）

今回希望する栄養方法
度数（％）
37 （ 77.1 ）
0（
0 ）
2（
5.4 ）
10 （ 27.0 ）
24 （ 64.9 ）
11 （ 22.9 ）
0（
0 ）
0（
0 ）

初産婦

ｎ=55

今回希望する栄養方法
度数（％）
38 （ 69.1 ）0（0 ）7 （ 18.4 ）
20 （ 52.6 ）
11 （ 28.9 ）
14 （ 25.5 ）
0（
0 ）
3（
5.5 ）

3.妊娠中に受けた母乳育児支援（図 1）
妊娠中に受けた母乳育児支援について，「よく受けた」，「受けた」，「あまり受けて3-3-

井上 ・富岡・梅﨑・流：妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援
山陽論叢 第 22 巻（2015）

いない」，「受けていない」の 4 件法で調査を行った。「よく受けた」，「受けた」を「受けた」群として抽出し，経産婦と初産婦の比較をした。
その結果，初産婦が受けた母乳育児支援で最も多いのは，乳房や乳頭の「マッサージ・
ケア指導」で 62.5％であった。次いで「授乳準備（食生活・下着など）」50.0％，「乳頭形態についての指導」44.6％であった。最も少なかったのは「母乳量減少・不足感」12.5％，「精神的支援」12.5％であった。
経産婦が受けた母乳育児支援で最も多かったのは「栄養方法について説明」23.9％であった。次いで「授乳準備（食生活・下着など）」19.6％，乳房や乳頭の「マッサージ・ケ
ア指導」17.4％，「乳頭形態についての説明」17.4％であった。最も少ないのは「皮膚トラブル」10.9％，「授乳前の指導」10.9％であった。
特に乳房や乳頭の「マッサージ・ケア指導」については，初産婦は 62.5％が受けたと回答しているが，経産婦は 17.4％が受けたと回答した。「乳頭形態についての指導」は初産婦の 62.5％が受けたと回答し、経産婦は 17.4％が受けたと回答した。「授乳準備」は初産
婦の 50.0％が受けたと回答しており，経産婦は 19.6％が受けたと回答した。
「母乳量減少・不足感」については，初産婦 12.5％，経産婦 13.0％であった。「乳房トラブル」，「授乳前の指導」についてもほぼ同じ数値であった。また「精神的支援」は初産婦 12.5％，経産婦 15.2％であった。
初産婦

栄養方法について説明

23.9

マッサージ・ケア指導

経産婦
35.7
62.5

17.4

乳頭形態について指導

44.6

17.4

授乳準備（食生活・下着など）

50.0

19.6

身体のリラックス

17.4

32.1

21.4
17.4

乳房トラブル

12.5
13.0

母乳量減少・不足感

21.4
皮膚トラブル
図 1 妊娠中に受けた母乳育児支援（経妊婦・初妊婦）
10.9
14.3
10.9

授乳前の指導
授乳中の注意事項

13.0

12.5
15.2

精神的支援
0

図1

19.6

20

40

60

80

（％）

妊娠中に受けた母乳育児支援（経産婦・初産婦）

4.妊娠中に受けたい母乳育児支援（表 3）
経産婦が前回の妊娠時に受けたかった母乳育児支援で最も多かったのは，乳房や乳頭の4-4-山陽論叢 第 2222 巻（2015）
山陽論叢巻（2015）「マッサージ・ケア指導」で 10 人（20.8％）であった。次いで「身体のリラックス」9 人（18.8％），「栄養方法について説明」5 人（10.4％）であった。今回受けたい支援で最も多かったのは，乳房や乳頭の「マッサージ・ケア指導」15 人（31.3％），次いで「身体のリラックス」10 人（20.8％），「栄養方法について説明」7 人（14.6％）であった。
初産婦が妊娠中に受けたい母乳育児支援で最も多かったのは，乳房・乳頭の「マッサー
ジ・ケア指導」26 人（47.3％）であった。次いで「栄養方法について説明」12 人（21.8％），「授乳準備」8 人（14.5％）であった。初産婦は「授乳準備」について 14.5％が支援を希望していたが，経産婦は 0％であった。
表3

妊娠中に受けたい母乳育児支援
経産婦

妊娠中

ｎ=48

初産婦

ｎ=55

項目

前回受けたかった支援

今回受けたい支援

今回受けたい支援

栄養方法について説明
マッサージ・ケア指導
乳頭形態について指導
授乳準備（食生活・下着など）
身体のリラックス
精神的支援
その他
無回答

度数（％）
5 （ 10.4 ）
10 （ 20.8 ）3 （ 6.3 ）3 （ 6.3 ）9 （ 18.8 ）1 （ 2.1 ）
8 （ 16.7 ）9 （ 18.8 ）

度数（％）
7 （ 14.6 ）
15 （ 31.3 ）3 （ 6.3 ）0 （
0 ）10 （ 20.8 ）1 （ 2.1 ）
5 （ 10.4 ）
7 （ 14.6 ）

度数（％）
12 （ 21.8 ）
26 （ 47.3 ）1 （ 1.8 ）
8 （ 14.5 ）3 （ 5.5 ）1 （ 1.8 ）0 （
0 ）4 （ 7.3 ）5.出産後に受けたい母乳育児支援（表 4）
経産婦が前回の出産後に受けたかった母乳育児支援で最も多かったのは，「精神的支援」
17 人（35.4％）であった。次いで「乳房トラブル」10 人（20.8％），「身体のリラックス」
4 人（8.3％）であった。経産婦が今回受けたい母乳育児支援で最も多かったのは「精神的支援」9 人（18.8％），「乳房トラブル」9 人（18.8％）であった。次いで「身体のリラッ
クス」8 人（16.7％）であった。
初産婦が出産後に受けたい母乳育児支援で最も多かったのは「授乳中の注意事項」21 人（38.2％）であった。次いで「乳房トラブル」10 人（18.2％），「授乳前の指導」10 人（18.2％）
であった。
表4

出産後に受けたい母乳育児支援
経産婦

項目
出産後

ｎ=48

初産婦

ｎ=55

前回受けたかった支援

今回受けたい支援

今回受けたい支援度数（％）
4 （ 8.3 ）
17 （ 35.4 ）
10 （ 20.8 ）1 （ 2.1 ）0 （
0 ）2 （ 4.2 ）2 （ 4.2 ）4 （ 8.3 ）
8 （ 16.7 ）

度数（％）
8 （ 16.7 ）9 （ 18.8 ）
9 （ 18.8 ）1 （ 2.1 ）0 （
0 ）7 （ 14.6 ）3 （ 6.3 ）4 （ 8.3 ）7 （ 14.6 ）

度数（％）
5 （
9.1 ）
1 （
1.8 ）
10 （ 18.2 ）
5 （
9.1 ）
2 （
3.6 ）
10 （ 18.2 ）
21 （ 38.2 ）
0 （
0 ）
1 （
1.8 ）

身体のリラックス
精神的支援
乳房トラブル
母乳量減少・不足感
皮膚トラブル
授乳前の指導
授乳中の注意事項
その他
無回答

6.妊娠中に希望する指導（表 5）
妊娠期間中全体を通して希望する指導について複数回答で質問をしたところ，初産婦は
5-5-井上 ・富岡・梅﨑・流：妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援
山陽論叢 第 22 巻（2015）11 項目の全てにおいて 80～90％の割合で希望していた。特に「分娩の準備」，「分娩の時期」，「産後のおっぱい」の 3 項目は 95.5％の初産婦が指導を希望すると回答していた。
経産婦が妊娠期間中全体を通して希望する指導で最も多かったのは「妊娠中の異常」
88.6％であった。次いで「妊娠期・授乳期の栄養」81.8％，「産後のおっぱい」81.8％であった。経産婦においても 60％～80％以上の人が，11 項目全ての指導を妊娠中に希望すると回答していた。
妊娠中に希望する指導の各項目を経産婦・初産婦でχ2 検定を行ったところ，「分娩の時期」は経産婦よりも初産婦の方が有意に高かった（p＜0.05）。また「産後のおっぱい」についても初産婦のほうが経産婦よりも有意に高かった（p＜0.005）。他の項目では有意差は認められなかった。
表5

妊娠中に希望する指導（複数回答）

指導を受けたい項目

経産婦（％）

妊娠中のポイント
妊娠期・授乳期の栄養
妊娠中のおっぱいの手入れ
妊娠中の異常
妊婦体操
分娩準備
分娩の時期
妊娠中のスケジュール（生活）
産後のおっぱいについて
退院後の手続き（届け出など）
退院後の赤ちゃんとの生活＊＝ ｐ ＜0.05 ＊＊＝ ｐ ＜0.005

72.7
81.8
75.0
88.6
75.0
65.9
65.9
72.7
81.8
63.6
68.2

初産婦（％）

ｐ

84.1
88.6
93.2
93.2
77.3
95.5
95.5
93.2
95.5
86.4
90.9

n.s
n.s
n.s
n.s
n.s
n.s
＊
n.s
＊＊
n.s
n.s

Ⅵ．考察
1.妊婦が希望する栄養方法
厚生労働省が 2014 年に行った母乳育児に関する妊娠中の考えは，「母乳が出れば母乳で育てたいと思っていた」が最も多く 52.9％，次いで「ぜひ母乳で育てたいと思っていた」
が 43.1％となっており，
母乳育児を希望する妊婦は妊娠中から多いという結果であった 3）。
今回の結果でも母乳栄養を希望する妊婦は，経産婦，初産婦ともに約 70％であり，母乳で育てたいと考えている妊婦は多い。また，母乳栄養の希望継続期間も産後６か月以上が多く，母乳栄養に関する関心の高さが伺える。
特に経産婦は，前回の出産時に母乳栄養であった割合が 60.4％であったが，今回希望する栄養方法が 77.1％と上昇しており，母乳で育てたいという思いは初産婦よりも高いことが分かった。母乳栄養の希望継続期間については，産後 12 か月以上が最も多くなっており，
前回の経験や，既存の知識も踏まえて母乳で育てたいという意識の高さが分かった。
初産婦では，母乳栄養の希望継続期間６か月以上が最も多く 52.6％であった。経産婦と比較すると短期間であるが，今回の調査対象者を妊娠 20 週以上としているため，妊娠週数によって母乳栄養に関する知識に差があるとも考えられる。初産婦は母乳育児についての知識を母親教室などで学ぶことが多いが，妊娠週数によっては母親教室を未受講である可
能性もあり，一概に初産婦は母乳栄養の希望継続期間が短いとは言えないと考える。
6-6-

山陽論叢 第 2222 巻（2015）
山陽論叢巻（2015）

2.妊娠中に実際に受けた母乳育児支援と希望する母乳育児支援
今回の妊娠中に受けた母乳育児支援については，初産婦と経産婦で大きな差が生じている。初産婦は経産婦と比較して全体的に指導を受けた割合が多いことがわかった。経産婦には前回の妊娠・出産経験があるため，指導が省略される傾向にある。特に乳房や乳頭の「マッサージ・ケア指導」，「授乳準備（食生活・下着など）」，「乳頭形態について指導」は，初産婦は約 50％～60％が指導を受けているが，経産婦は 2 割弱しか指導を受けていない。経産婦は，前回の妊娠時に説明を受けているため，理解ができていると捉え，医療者側は指導を省略する可能性がある。そのため，今回のような結果につながったと考える。
一方，「母乳量減少・不足感」などは初産婦も経産婦も指導を受けた割合に差がなかった。これらの項目は，妊娠中よりは産後に指導する内容として挙げられることが多い。そのため妊娠中には指導されることが少なかったと考える。
妊婦が受けたい母乳育児支援は，初産婦と経産婦で順位に差が見られた。まず，経産婦が前回受けたかった母乳育児支援と今回受けたい母乳育児支援をみると，双方とも最も多い項目が乳房・乳頭の「マッサージ・ケア指導」であり，次いで「身体のリラックス」，「栄養方法について説明」と続く。道谷内ら 4）は，初産婦は授乳に対するイメージが漠然としており，妊娠中のイメージと産後とのギャップは母乳不足感や吸着困難感となり，母乳育児への困難感を増強させていると述べている。前回の妊娠時には，母乳育児に対して漠然としたイメージだけだったが、母乳育児を経験した結果，具体的なイメージができ，今回はマッサージや栄養方法について学びを深めたいという意識があると思われる。また，母乳育児が思うようにできなかった時には，身体的・精神的な疲労が蓄積することになるため「身体のリラックス」を希望する人が多くなったと考えられる。前回受けたかった支援と今回受けたい支援が同様の結果となったのは，母乳育児を経験した前回の記憶が影響している可能性がある。
初産婦が希望する妊娠中の母乳育児支援で最も多かったのは，経産婦と同様で乳房・乳頭の「マッサージ・ケア指導」であった。次いで「栄養方法について説明」，「授乳準備」となり，経産婦よりも知識面に対する希望が高い。道谷内ら 5）が述べているように，初産
婦は授乳に対するイメージが漠然としているために，知識面の充実を望んだ結果だと考える。
3.出産後に受けたい母乳育児支援
経産婦が前回の出産後に受けたかった母乳育児支援と今回の出産後に受けたい母乳育児で最も多いのは「精神的支援」であった。次いで「乳房トラブル」，「身体のリラックス」
であり，前回・今回とも順位は同じであった。この結果も前回の母乳育児の経験が影響しているものと考える。野口 6）は母乳を与える母親の多くが母乳哺育での試練を受け，意欲低下や母乳哺育から落伍すると述べている。産後の母乳哺育は母親にとって予想以上に困難を要するとされている。母乳は出産後すぐに出るものではなく，児が乳頭に吸着してくれないことも多い。また，乳汁の分泌が多くなると乳房痛にも見舞われる。このような状況の中，経産婦は母乳育児を継続させるための「精神的支援」を求めていたと考えられる。
7-7-

井上 ・富岡・梅﨑・流：妊婦が希望する妊娠中の母乳育児支援
山陽論叢 第 22 巻（2015）

また，夜間も 2～3 時間おきに授乳を行うことは身体的・精神的疲労につながり，「身体のリラックス」が必要であったと思われる。経産婦が出産後に受けたい母乳育児支援は精神的な支えであり，リラクゼーションであった。助産師，看護師はこのような母親の思いを汲み，母乳育児継続ができるよう支える必要があることが示唆された。
初産婦が出産後に受けたい母乳育児支援で最も多かったのは「授乳中の注意事項」であった。以下「乳房トラブル」，「授乳前の指導」と続く。妊娠中に希望する母乳育児支援と同様で，やはり初産婦は技術的な面での支援を求めていることがわかる。これは，まだ妊娠期であるために出産後の母乳育児に対してイメージができていないことが原因であると考える。母乳栄養に対する漠然としたイメージは，出産後に直面する母乳不足感や吸着困難感などで大きなギャップとなり，母乳育児継続を阻害する一因となりやすい。そのため，妊娠中から母乳育児に対する正しい知識とイメージを持てるよう指導する必要がある。
4.妊婦が妊娠中に希望する指導
妊婦が妊娠中に希望する指導として，経産婦と初産婦で差が見られた項目は「分娩の時期」，「産後のおっぱいについて」であった。どちらも初産婦のほうが有意に高い結果であった。経産婦は前回経験しているということもあり「出産の時期」については理解ができているため，このような結果になったと考える。また，初産婦にとっては母乳育児よりも出産の方が大きなイベントとして捉えられている 7）ことも一因であろう。しかしながら，
この 2 項目であっても経産婦の約 60％以上が妊娠中の指導を求めていることも明らかになった。河原ら 8）は経産婦，初産婦ともに入院中の母乳育児指導を希望しており，出産施設による差はないことを報告している。今回の調査では，母乳育児指導以外の指導についても同様の結果が示され，やはり経産婦も初産婦と同様に指導を希望していることが分かった。
経産婦は前回の出産，母乳育児の経験があることから，指導を省略されることもあるが，正しい知識・技術を再確認する意味でも，助産師などの専門職者から指導を受けたいという希望があることが示唆された。
Ⅶ．結論
1.妊婦が妊娠中に実際受けた母乳育児支援は，経産婦と初産婦では差があり，初産婦のほうが受けている割合は高率である。しかし，経産婦は前回の経験を踏まえ精神的・身体的な支援を求めていることが明らかになった。
2.妊婦が出産後に受けたい母乳育児支援では，初産婦は技術面での支援を求めており，経産婦は精神的な支援とリラックスを求めていることが分かった。医療従事者はそれぞれの希望を踏まえ，母乳育児支援をする必要があることが示唆された。
3.初産婦は母乳育児について漠然としたイメージしかできていないため，産後に受けるギ
ャップを軽減するためにも，妊娠中から正しい知識を伝える必要性があることが示唆された。
4.妊娠中の指導については，経産婦も初産婦も同様に指導を求めていることが分かった。
初産婦は知識の充実，また経産婦は知識の再確認のためにも妊娠中からの指導は重要であ
る。
8

-8-

山陽論叢 第 2222 巻（2015）
山陽論叢巻（2015）

謝辞
本研究にご協力いただきました妊婦の皆さま，医療施設の皆さまに心より感謝申し上げます。
参考文献
1）厚生労働省雇用均等・児童家庭局母子保健課平成 17 年度乳幼児栄養調査，2014 年 12月 25 日入手，http://www.mhlw.go.jp/houdou/2006/06/dl/h0629-1b.pdf
2）坂本保子（2014）：母乳哺育を阻害している要因に関する研究―新生児期・乳児期の栄養方法に関する調査（１），八戸学院短期大学研究紀要第 39 巻，57-66．
3）前掲 1）4）道谷内美佳，宿野智恵，出口綾子他（2008）：母乳育児に対する思いの変化，看護研究
発表論文集録，第 40 回（2008 年度），29-32.
5）前掲 4）6）野口眞弓（1999）：母親の気持ちを支える母乳ケア，日本助産学会誌 Vol.13，No.1，
13-21.
7）前掲４）
8）河原聡美，梅野貴恵（2013）：母乳栄養率・母乳育児支援の出産施設別の比較と母親が望む母乳育児支援の検討，母性衛生 第 54 巻第 2 号，317-324.

9

-9-

山陽論叢
第 22 巻 （2015）
山陽論叢第
2015

論文

高齢者の退院支援における看護実践能力育成のためのアクティブ・ラーニングを導入した老年看護学実習の評価

奥山 真由美 1)，道繁 祐紀恵 1) ，杉野 美和 1)，甲谷 愛子 1)
Mayumi Okuyama, Yukie Michishige , Miwa Sugino,
Aiko Kabutoya
キーワード：在宅復帰,看護実践能力,アクティブ・ラーニング,老年看護学，教育Key Words: Returning home ， Nursing competency ， Active learning ，
Gerontological Nursing，Education
要旨：回復期リハビリテーション病院における高齢者の退院支援にむけた看護実践能力を育成するために，見学実習に加えて，グループワークとプレゼンテーションを導入したア
クティブ・ラーニングの教育実践を行った。その教育効果について，アンケート調査から学生の学びを分析した。その結果，学生の学びとしては，【知識の獲得と新たな発見】【効果的なプレゼンテーション技法と学習の深まり】【回復期リハビリテーションにおける看護実践の方法と看護職の役割の理解】【目標達成に向けたチーム作り】【学習の楽しさと学習の動機づけ】の 5 つのカテゴリーが抽出された。
アクティブ・ラーニングを臨地実習に導入することは，学生の能動的な学修を促進し，看護の専門的知識・技術に対する学びを深めることができるだけでなく，少人数グループによる課題解決に向けたチーム作りを行う過程で，主体的に問題解決できる能力やケアを創造する力に繋がる基礎的能力を養うことが可能になることが示唆された。
１．はじめに
平成 20 年度の中央教育審議会（中教審）による「学士課程教育の構築に向けて」の答
申 1)では，学士課程教育により学生が獲得する能力を「学士力」として定義し，体系的な知識の理解のみならず，汎用的技能や態度・志向性，総合的な学習経験と創造的思考力の育成のための教育の質の転換を大学に求めた。平成 24 年には，「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて：生涯学び続け，主体的に考える力を育成する大学へ」の答
申 2)が中教審より提示された。この答申では，学生の主体的な学修を促すための質の高い
1)

山陽学園大学看護学部看護学科- 11 -

奥山 ・ 道繁 ・ 杉野 ・ 甲谷 ： 高齢者の退院支援における看護実践能力育成のための
山陽論叢第 22 巻 2015
アクティブ ・ ラーニングを導入した老年看護学実習の評価

学士課程教育への転換の早急かつ効果的な取り組みが求められており，知識伝達型の授業
形態からアクティブ・ラーニングへの転換の必要性が強調されている。学士力を身に着けるためには，学生の能動的な学修が必要不可欠であり，大学教員には，アクティブ・ラー
ニングの教育実践と評価を行いながら，教育の質を高めていくことが求められている。
看護学教育においては，学士課程で学生が獲得すべき看護実践能力について，平成 23
年に文部科学省より「学士課程においてコアとなる看護実践能力と卒業時到達目標 3」」が示された。学士課程版実践能力として，看護師の看護実践に必要な 5 つの能力群とそれらの能力群を構成する 20 の看護実践能力，またそれらの卒業時の到達目標と教育の内容，期待される学習成果で構成されている。そして，ここで示されている教育内容や学習成果は例示であり，各大学が主体的に設定していく必要性が述べられている。看護師の看護実
践に必要な 5 つの能力群は，ヒューマンケアの基本に関する実践能力，根拠に基づき看護を計画的に実践する能力，特定の健康課題に対応する実践能力，ケア環境とチーム体制整
備に関する実践能力，専門職として研鑽し続ける基本能力である。そして，看護実践能力
は学士力を基盤とし，さらに看護学の知識と技術を融合し統合させることによって可能になるものである 4)。
A 大学の老年看護学教育は，老年看護学概論 1 単位 30 時間（2 年次後期），老年看護学
援助論 2 単位 60 時間(3 年次前期)，老年看護学実習 4 単位 180 時間（3 年次後期）で構成
されており，老年看護の実践に必要な知識，技術，態度を段階的に修得できるようになっている。わが国の少子高齢化の進展や医療技術の進歩，地域包括ケアシステムの推進などに伴い，老年看護活動の場は多様化し，看護職に求められる役割や機能は，保健・医療・福祉の分野でますます拡大している。そのため，今後の社会や医療，看護の変化に対応可能な必要最小限の看護実践能力 3)を獲得すべく教育内容と教育方法を吟味し，実践・評価していく必要がある。
我々は，学士課程で獲得すべき学士力を基盤とした看護実践能力を育成するために，講義や演習，臨地実習などにおいて，教育内容と教育方法の検討を繰り返してきた。老年看護学援助論では，健康な高齢者を対象としたヘルスアセスメント演習や視聴覚教材を使用
した認知症高齢者のアセスメント演習，事例を用いた看護過程演習，実習病院で開催される看護セミナーへの参加，高齢者疑似体験などを行ってきた。次年度より，批判的思考力
や創造性，問題解決能力，根拠に基づいた看護実践を行う能力などの育成のために，老年
看護技術の Evidence を明確にするための実験演習を導入する予定である。老年看護学実
習では，一般病院での老年看護の実践(2 単位)に加えて，回復期リハビリテーション病院での退院支援における看護実践(1 単位)，グループホームや介護老人保健施設での認知症高齢者のケアの実践(1 単位)を行っている。臨地実習で，学生は老年看護学の理論と実践を結びつけ，あらゆる健康レベルにある高齢者を総合的に理解し，高齢者と家族の自立性と QOL向上のためのケアを行うことのできる能力を獲得することを目的に学修している。
新たな教育方法として，老年看護学実習 4 単位のうち 1 単位を構成している回復期リハ
ビリテーション病院での臨地実習に，平成 26 年度よりアクティブ・ラーニングを導入した。平成 25 年度までは，2 日間の見学実習のみであったが，平成 26 年度より 5 日間の実習に変更し，見学実習に加えて実習施設での看護師とともに行うグループ討議や発表会を行い，回復期過程にある高齢者を対象とした退院支援における看護実践能力の育成に努め- 12 -

山陽論叢
第 22 巻 （2015）
山陽論叢第
2015

ている。
２．研究目的回復期過程にある高齢者の退院支援における看護実践能力育成のためのアクティブ・ラーニングを導入した老年看護学実習の教育実践の効果を検討する。
３．用語の定義
１）アクティブ・ラーニング
教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり，学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称である。学習者が能動的に学修することによって，認知的，倫理的，社会的能力，教養，経験を含めた汎用的能力の育成を図る。発見学習，問題解決学習，体験学習，調査学習等が含まれるが，教室内でのグループディスカッション，ディベート，グループ・ワーク等も有効なアクティブ・ラーニングの方法である 2)。
本研究では，回復期リハビリテーション病院における見学実習に加えて，実習施設において臨地実習指導者や教員の指導，助言を受けながらのグループディスカッションや学生によるプレゼンテーションの実施に至るまでの教育方法をアクティブ・ラーニングとする。
４．回復期リハビリテーション病院での実習の概要
１）実習目的（１）老年看護学実習（4 単位）
加齢のリスクに伴う健康障害を持つ高齢者を総合的に理解し，健康回復および生活の再構築に向けて，個人の生活史や価値観を踏まえながら，高齢者の自立性と QOL 向上のための看護を実践する。そして，超高齢社会における看護職の役割を認識し，老年看護を探求し創造していく能力を養う。
（２）回復期リハビリテーション病院での実習（1 単位）における実習目的①高齢者の生活を支える保健・医療・福祉システムにおける看護の役割・機能を理解する。
a.高齢者の機能回復に貢献する他職種との連携の実際に参加し，チーム医療における看護職の役割を理解するとともに，高齢者を中心とした協働のあり方について考察できる
b.退院に向けた支援において，高齢者と家族のソーシャルサポートネットワークを強化する。
c.高齢者に関わる保健・医療・福祉システム（法制度，政策）を評価するとともに，社会の変革のなかの老年看護の課題と方向性を考察する。
２）アクティブ・ラーニング導入による学習効果としてのねらい平成 25 年度までは，回復期リハビリテーション病院における実習は，2 日間の見学実習
のみを中心とした教育方法であった。見学実習は，看護学実習においてよく使用される教育方法であるが，どちらかといえば，臨地実習施設の看護職から学生への一方向の指導の要素が強く，学生は受け身になりやすい。しかし，見学実習に，グループディスカッショ
ンやプレゼンテーションを導入することで，臨地実習指導者や教員と学生が意思疎通を図りつつ，一緒になって切磋琢磨し，相互に刺激を与えながら知的に成長する場を創り，学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修への転換を図る２）ことができると考えた。また，その学修過程は，老年看護学実習の目的でもある「超高齢社会における- 13 -

奥山 ・ 道繁 ・ 杉野 ・ 甲谷 ： 高齢者の退院支援における看護実践能力育成のための
山陽論叢第 22 巻 2015
アクティブ ・ ラーニングを導入した老年看護学実習の評価

看護職の役割を認識し，老年看護を探求し創造していく能力」の獲得につながるものでもあると考えた。老年看護学は学問としての歴史が浅く，看護実践の方法や理論構築は未だ発展途上である。学生たちは，卒業後，看護職として，様々な看護実践の場において高齢者や家族に対するケアを創造し実践する能力，多職種と協働し看護の専門性を発揮する能力，老年看護学の発展に寄与する研究能力など，生涯学び続ける力２）や自己研鑽する力，
課題解決する力などを獲得し，能動的に実践や研究を行うことが求められる。これらのことから，アクティブ・ラーニングは，学生の能動的な学修を促進し，看護実践能力の育成に有意義な教育方法になり得ると考えた。
３）実習方法（アクティブラーニングの実際）
初日：実習目的や目標を確認し，回復期リハビリテーション病院での実習における自己の目標設定を行う。また，回復期リハビリテーション看護や地域連携，介護保険制度，チーム医療，老年看護技術等について自己学習を行う。
2 日め：臨地実習の初日である。朝のミーティング参加，施設オリエンテーションを実習施設の専門職よる講義，見学実習を行う。
講義：回復期リハビリテーション病棟とは「概論，看護理念，教育理念，看護体制など」講義担当：病棟看護師長「回復期リハビリテーション看護の役割」

講義担当：臨地実習指導者「メディカルソーシャルワーカーの役割とチーム連携」「回復期病棟リハビリの役割」

講義担当：MSW

講義担当：PT，OT，ST

見学：理学療法，作業療法，言語療法の実際

見学担当：PT，OT，ST

見学：有料老人ホームの見学

担当：有料老人ホーム責任者

講義：関連施設のクリニックの役割

講義担当：クリニック看護師

講義：関連施設の訪問看護ステーションの役割

講義担当：看護管理者

見学：院内見学（看護実践の見学）
討論：臨地実習指導者，教員との小グループ討議（講義や見学を通して関心のあること，疑問に思うこと，探求してみたい課題について等）
3 日め：看護の実践を見学し，参加する。
内容は以下のとおりである。
①入院受け入れ：回復期病棟に入院する患者の看護とチームアプローチによる退院を見据えた目標設定と計画立案，チームカンファレンス（入院時の専門職による合同評価）の実際を見学，参加する。
②患者・家族への説明：患者と家族に対する専門職（医師，看護師，栄養士，PT，
OT，ST，ケアマネーシャー，退院後入居する施設の職員など）からの病状説
明や目標の到達度，課題，今後の方針などの説明を行う場面を見学，参加する。
③チームカンファレンスの見学：患者の担当の看護師やセラピスト，医師などの専門職によるカンファレンスの場面を見学，参加する。
④臨地実習指導者とのグループ討議（3 グループに分かれる）を行う。1 グルー
プ(5 名程度)ごとに，臨地実習指導者 1 名と教員 1 名が参加する。2 日間の見学
実習を通して，疑問に思ったことや明らかにしたい課題などをグループごとに抽出し，どのように学びを深めていくか，問題や課題を明確にするための方法- 14 -

山陽論叢
第 22 巻 （2015）
山陽論叢第
2015

や役割分担などを話し合う。その際に，臨地実習指導者や教員より助言や指導を受ける。
⑤個人ごとのレポート課題：「講義を通して学んだこと，考えたこと」「老人保健施設，特別養護老人ホーム，有料老人ホームなどの見学を通しての学び」「回復
期リハビリテーション病棟の見学や患者様とのかかわりを通しての学び（朝のミーティング，家族説明，カンファレンス，リハビリなど）」回復期リハビリテ
ーション病院における看護職の役割について」について記録する（提出は実習終了日）。個人での記録を行うことで，学びや疑問点をより明確化する。
4 日め：課題解決のためのグループ討議を行い，看護師への質問や討議，実際の看護実
践の見学，セラピストや MSW など他職種への質問，実践の見学などを行う。大学より教材として持参した参考図書（数十冊）をもとに，理論と実践を結びつけながら，問題解決を行う。その後，発表準備を行う。グループ単位でパソコンを所有し，パワーポイントを作成する。パワーポイントには，テーマ，テーマを選
んだ理由，明らかにしたい課題を明確にするための方法，理論的背景，看護の実際，結論，学びと課題などで構成する。資料作成と発表に関する役割分担を行い，協力しながらグループワークを行う。資料作成や発表準備などは，臨地実習指導者や教員の指導を受けながら行うが，あくまで学生が主体で学習を進める。実習
中，1 時間程度で介護老人保健施設，特別養護老人ホームの見学実習を行う。
5 日め：午前中に，病棟見学をし，疑問点があれば，臨地実習指導者に質問を行う。その後，資料作成と発表準備を行う。全体の司会や記録係を決め，リハーサルを各グループで行う。午後から，学習成果発表会を行う。各グループの発表時間は 10分であり，質疑応答 5 分，指導者からの助言を 5 分とし，計 20 分とする。3 グ
ループの発表を終えた後に，約 1 時間で，発表会の内容や 1 週間の実習を通しての疑問点や学びなどをグループごとに臨地実習指導者，教員とともにさらなるグループ討議を 1 時間程度行い，学びを深める。その後，全体の総括カンファレン
スを行い，学生ごとの反省と臨地実習指導者，看護部長または病棟師長，教員からの助言を行い，まとめの場とする。
５．研究方法１）対象
A 大学看護学部 3 年次生のうち，平成 27 年 12 月または平成 28 年 1 月に実習を行った
学生 28 名を対象とした。
２）調査方法
実習の最終日に，総括カンファレンスを行った後に，調査票を配布した。調査表の内容
は，「グループワークとプレゼンテーションを通して学んだこと」についてである。分析方
法は，内容分析の手法を用いた。
６．倫理的配慮

対象者に，研究の目的と方法，匿名性の保証，自由参加であること，参加の有無は
成績には影響しないこと，参加しない場合でも決して不利益は被らないことを口頭で説明した。調査協力について強制力が働かないようにするために，回収方法は，回収ポストへの投函とし，調査票の提出をもって調査協力への同意とみなした。

- 15 -

奥山 ・ 道繁 ・ 杉野 ・ 甲谷 ： 高齢者の退院支援における看護実践能力育成のための
山陽論叢第 22 巻 2015
アクティブ ・ ラーニングを導入した老年看護学実習の評価

７．結果
調査協力に同意の得られた学生は 27 名（96.4%）であった。グループワークとプレゼンテーションを通しての学びとしては，【知識の獲得と新たな発見】【効果的なプレゼンテー
ション技法と学習の深まり】【回復期リハビリテーションにおける看護実践の方法と看護職の役割の理解】【目標達成に向けたチーム作り】【学習の楽しさと学習の動機づけ】の 5 つのカテゴリーが抽出された（表１）。
１）【知識の獲得と新たな発見】
このカテゴリーは，[看護の専門的な知識の獲得][グループワークやプレゼンテーション
を通しての気づき][理論と実践を結びつける]の 3 つのサブカテゴリから構成されていた。
２）【効果的なプレゼンテーション技法の獲得と学習の深まり】
このカテゴリーは，[伝え方の難しさと工夫の必要性][学習内容の共有と視野の広がり][学習の深まり]の 3 つのサブカテゴリから構成されていた。
３）【回復期リハビリテーションにおける看護実践の方法と看護職の役割の理解】
このカテゴリーは，[入院時からの退院にむけた目標設定][ 個別性に基づいた看護実践の必要性][ 多職種連携によるチーム医療の実践][ ソーシャルサポートを強化する必要性][エビデンスに基づいた看護実践][患者・家族に対する教育的関わりの必要性]の 5 つのサブカテゴリから構成されていた。
４）【目標達成に向けたチーム作り】
このカテゴリーは，[チームワークの育成][自己の役割の明確化][疑問の明確化のための工夫][臨地実習指導者からの助言を活かす]の 4 つのサブカテゴリから構成されていた。
５）【学習の楽しさと学習の動機づけ】
このカテゴリーは，[発表の達成感・充実感][学習への興味・関心][探究心][勉強の仕方を学んだ]の 4 つのサブカテゴリから構成されていた。
８．考察
１）【知識の獲得と新たな発見】
学生は， グループワークとプレゼンテーションを通して，[看護の専門的な知識の獲得]ができていた。専門的な知識には，自分たちのテーマに関連した専門的な知識だけでなく，他のグループの発表を聞いて新たに知識を得ていた。また，[グループワークやプレゼンテーションを通しての気づき]では，ディスカッションやパワーポイントの作成過程で，他者との意見交換を行うなかで，疑問の解決を共同で行うことの難しさや新たな発見もあり，そのなかで自らのこれまでの知識不足や勉強不足を痛感するという経験をしていた。[理論と実践を結びつける]では，これまで講義などで学んできた理論を実際の臨床現場で行われている看護実践と結びつけて考えることができており，臨地実習の本来の目的としての理論と実践の統合ができていると思われた。
２）【効果的なプレゼンテーション技法の獲得と学習の深まり】
学生はこれまで自分たちで考えた疑問をグループで解決し，発表するという学習機会は少ないと認識しており，プレゼンテーション技法の未熟さを痛感していた。グループ学習
した成果を他者にわかりやすく説明するだけでなく，理論的背景や専門的な知識や技術などと結びつけたり，看護実践の工夫などは自分たちで撮影した写真を取り入れたりしながら，他者にわかりやすく伝える方法を見出していた。しかし，発表後の学生や実習指導者，- 16 -

山陽論叢
第 22 巻 （2015）
山陽論叢第
2015

表１ グループワークとプレゼンテーションを通しての学び
カテゴリ
サブカテゴリ
介護用おむつの種類を知った。
知識の獲得と新たな発見 看護の専門的な知識の獲得

コード

回復期リハビリテーション病棟の特徴や役割を知った。
おむつ着用時の失敗例から正しい装着の仕方を学んだ。
構音障害の種類，患者とのコミュニケーション方法を学んだ。
失語症について，病態や看護，構音障害との違いを学んだ。
患者さんにとって，退院後の生活を見据えた病室環境の整備について学んだ。
退院後の生活を見据えた看護の実践方法の理解が深まった。
チーム医療の中での看護職の役割について理解できた。
患者さんにあったという言葉の意味を知った。
転倒予防器具の種類と使用方法，看護師にとって，患者にとってのメリット，デメリットがわかった。
患者にあった器具を選択することは，患者の情報を知り，共有することである。
患者にあった環境整備の必要性と意味を知った。
患者に対する説明の仕方，家族に対する説明の仕方を学んだ。
家族看護の実践に必要な視点について学んだ。

グループワークやプレゼンテーションを通しての気づき

看護師による指導を受けながら，実際に自分たちでおむつを着用し，おむつ装着の仕方がわかった。
今まで自分たちで疑問などを調べることはほとんどなかった。
先生の力をあまり借りずに自分たちで学習することで，普段の自分の考える力の不足を感じた。
何とかまとめることはできたが，最後が上手くまとまらなかった。
発表後に，指導者や教員からの助言より，もっとこうすればよかったのかと発見が沢山あり学びになった。
日頃の勉強不足を知った。
多職種連携の必要性を学んだ。
メンバーの意見を聞き，新しい発見や意見の違いなど自分だけでは見えない部分が見えた。
患者の倫理や尊厳について考えることができた。
指導者からＶＦの理解の不足の指摘があり，その通りだと感じたのでもう少し深く考えるべきと反省した。
異なる意見を１つにまとめていく過程が難しかった。
自分たちの言葉で，発表内容を理解した上で，説明することが大切だとわかった。
人の意見を聞くことで考える幅が広くなり，自分がみることができない点について知ることができた。
リハビリと一言で言っても患者の機能回復の援助だけではないことに気付いた。

理論と実践を結びつける

多職種連携を真近に感じることができ，その必要性を学んだ。また，病院のあたたかさを感じた。
直接的なケアや援助だけでなく，観察することも大切な看護だと思った。
患者・家族への説明の場面やチーム医療の実践に参加でき，新たな視点から看護を考える事ができた。
朝のミーティングで多職種による情報共有やリハビリ体験，MSWの仕事を知った。
チーム医療の実際を詳しく学ぶことができた。
一般病棟ではあまり見ることがなかった家族説明について方法や看護師の役割を学んだ。
急性期病院でのこれまでの実習と結びつけて考えることができた。
患者の関わりや多職種連携などを通して，患者との距離感を大切にする必要性を学んだ。
記録は，どの職種にでも伝わる書き方をしなくてはならないことがわかった。
自宅環境や家族関係，患者・家族の希望を踏まえて個々の患者の目指す自立にむけた支援が必要だ。
1人1人の患者の目指す自立に向けた支援としてのリハビリの役割を学んだ。
多職種連携や家族面談などを経て，退院に向けてのリハビリの必要性を学んだ。
朝のミーティングやカンファレンスで多くの職種が互いに情報共有して，ケアを行う必要性を学んだ。

効果的なプレゼンテーショ 伝え方の難しさと工夫の必要性
ン技法の獲得と学習の深まり

正しいおむつの装着方法を他者に実演して伝えた。
人前で発表することは難しく，相手にわかりやすく伝える工夫が必要だ。
言い回しやペース，詳しい説明など発表慣れしていないことに気付いた。
5W1Hを使用して，その場にいない人もわかるようなプレゼンテーションが必要である。
今までプレゼンテーションをする機会が少なく，その方法がわからないことに気付いた。
限られた枚数のスライドのなかで，どれを重要視して書くかも重要であると学んだ。
伝えたいことを的確に伝えることや可視化が必要である資料を考えることが大事だと思った。
伝えたいことをに対して自分たちで理解することが大切で，その後内容をまとめる必要がある。
限られた時間のなかで何を伝えたいか，何を知ってもらいたいのかを分かりやすく伝えることが難しい。
時間を気にして内容が薄くなってはいけないし，内容ばかりで時間がオーバーしてもだめだ。

学習内容の共有と視野の広がり

他のグループの発表を聞いて，転倒予防や構音障害の看護について学んだ。
他のグループの発表から自分の知らないことを知り，学びになったし，視野が広がった。
他のグループの発表を聞いて新たな気づきや様々な工夫の理由を知った。
自分の持つ知識や考え方の視野が広がる。
意見を出し合うことは学びに繋がると知った。

学習の深まりテーマを絞ったことにより，深い学びになった。
プレゼンテーションを通してお互い学びを共有するのはいい刺激になり，必要な学習方法だと思った。
テーマを自分たちで決めたので，積極的に学習したり行動したりできたことが深い学びにつながった。
今までの実習では患者の立場に立って体験することがなく，看護師以外の職種の役割は知らなかった。
患者の立場に立って考えることの大切さや他の職種の役割を学ぶことができた。
プレゼンテーションをしなければ，ここまで深く考えることはなかった。

- 17 -

奥山 ・ 道繁 ・ 杉野 ・ 甲谷 ： 高齢者の退院支援における看護実践能力育成のための
山陽論叢第 22 巻 2015
アクティブ ・ ラーニングを導入した老年看護学実習の評価

カテゴリ
サブカテゴリ
回復期リハビリテーション 入院時からの退院にむけた目標
における看護実践の方法 設定と看護職の役割の理解
個別性に基づいた看護実践の必要性

コード
家族の介護力をアセスメントして，病院での患者のADLの目標を決めなくてはならない。
多職種連携によるプランを立てる事，個人にあわせたプランを立てる必要がある。
患者のADLのゴールは，患者の状態や家族の介護の状況により検討しなくてはならない。
患者の自立度や障害の度合いなどにあわせたおむつを使用する必要がある。
センサーマットは患者の状態によって違い，置く場所などを自分で考えなくてはならない。
その人なりの自立を支援する必要性があると思う。
入院前の生活と退院後の生活をみることが必要である。
患者や家族の希望を踏まえてサービスの調整をすることが大切である。

多職種連携によるチーム医療の実践

STと協力して，嚥下障害のある患者の看護を行う必要がある。
多職種連携と家族とのかかわりが重要であるとわかった。
チーム医療の大切さや多職種連携での看護職の役割がよく理解できた。
患者の状態や変化があったとき，他の職種に情報提供をすることが重要である。
関係する職種がそれぞれ専門性を持って説明するのが患者，家族にとってわかりやすい説明になる。
入院時から多職種連携は必要であり，患者の状態，家族，生活など今後を見据えたケアが必要である。

ソーシャルサポートを強化する
必要性
エビデンスに基づいた看護実践

自宅でどのようにしてリハビリを続けるか，社会資源を知り，調整する。
経済面や家族の介護力や意思を考えて必要な社会資源の利用や支援を行うことが求められる。
患者，家族，退院後の生活を踏まえて，様々な視点から患者をみることの大切さを知った。
行っているリハビリを踏まえたうえで看護師は患者の身体面の観察をする必要がある。
補助具を活用したり，今後のリスクや現状を考えながら予防策や対応を考えることが必要である。

患者・家族に対する教育的関わり 疾患や障害の悪化のリスクを考えて家族に説明する際に現在の状態，問題，リスク，目標を伝える。
家族に対する介護やリハビリに対する指導を行う必要がある。
の必要性
病棟で行う看護だけでなく，自宅に帰って患者や家族ができることを支援する必要がある。
患者の理解度にあった説明や援助を行うことが大切である。

目標達成にむけたチーム チームワークの育成
作り

グループとして1つのことをまとめる事やその大切さや難しさを感じた。
協調性が大切である。
文句を言う人に限って自分ではリーダーになれない。
グループワークは協力しないと仕上げられないので，協調性が必要である。
意見を共有することの重要性を学んだ。
今回のグループワークは，多職種連携におけるチーム医療に通ずるものであると強く感じた。

自己の役割の明確化

グループ内の役割をきちんと決めていないといけない。
仕切る人が必要であり，他の人も協力しないといけない。
役割分担を行うと全員で参加することができる。
他者がどこに注目しているかをしっかり聞くことで良いグループワークができる。

疑問の明確化のための工夫

STに嚥下体操について教えてもらい，方法を知った。
実際に患者がリハビリをしているところを見学し，調べたりすることで看護の実際がみえてきた。
積極的に自分から看護師さんに質問をした。

臨地実習指導者からの助言を生かす

指導者が丁寧に教えてくれたので，わかりやすかった。
指導者による指摘をいただいたことで，患者の状態と検査結果が合っていないことに気が付いた。
指導者が丁寧に質問に答えてくれ，自分とは異なる考え方や不足している情報，知識を教えてくれた。
おむつの着用について実践と結びつけて説明してもらい，よく理解できた。

学習の楽しさと学習の動機づけ

発表の達成感・充実感

プレゼンテーションがなかったら，回復期の特徴や疑問を考えることはなかったと思う。
発表後に充実感を感じたし，楽しかった。
疑問に思ったことを皆で調べることはとてもよかったので，今後もこの学習方法を続けてほしい。
今まで自分たちで考えて発表して，よい評価をもらい，達成感を感じた。

学習への興味・関心

今回学んだことは，卒業論文に生かせると思った。
もっと勉強しなくてはならない。
プレゼンテーションを通して，自分で学ぼうと思えるよい機会になった。
多職種連携についてさらに学習していきたい。

探究心

物事を深く考えることができるようになった。
実習で見学したことや講義で学んだことを結びつけることができた。
プレゼンテーションをするには，自分で学ぼうとする姿勢が必要である。
発表では，言葉の使い方で印象が変わるので今後，考えていきたい。
患者に使用する器具などは，患者にとってのデメリットも今後は考えていきたい。
今までは疾患に関するケアを考えることが多かったが，今後は退院後の生活を考えていきたい。
1つのことばかりに目を向けるのではなく，様々な面から物事を理解する必要がある。
自分の考えや意志を理由を含めて他者に伝えていけるようにしていきたい。

勉強の仕方を学んだ

疑問に思ったことを明らかにする方法を知った。
疑問に思ったことは，素直に聞いた方がよいと思った。
積極的に行動することで学べることがたくさんあるということを知った。
１つのことに集中せず，多方面から視野を広げて考えていくことが重要であると学んだ。

- 18 -

山陽論叢
第 22 巻 （2015）
山陽論叢第
2015

教員からのフィードバックを通して，プレゼンテーション技術の不足を更に感じ，もっとこうすればよかったと後悔をしている者もいた。しかし，他者の発表を聞いて，他のグループの課題解決方法を自分たちの方法と比較したり，他のグループの発表内容を共有し，自らの学びにもできていた。さらには，見学実習を通して個人で学修するよりも，プレゼンテーションの実施に至るまでの過程における他者との相互作用による学修は，深い学びに繋がっていることがうかがえた。
３）【回復期リハビリテーションにおける看護実践の方法と看護職の役割の理解】
回復期リハビリテーションにおける看護職の役割や専門性に関する先行研究 5)では，退院支援を行う上で，患者や家族に対するリハビリや回復に向けた動機づけや直接ケア，教育的機能，生活や合併症予防のための退院指導，インフォーマルサポート，フォーマルサ
ービスの強化などが報告されている。また，患者の生活の再構築の支援やセルフケアへの支援を行い，チームアプローチや多職種連携 6)のなかで退院支援を行う役割が報告されている。本研究による学生の学びは，先行研究で明確にされている回復期リハビリテーショ
ン看護の役割について，概ね網羅できていた。このことは，見学実習の学びをグループワークや臨地実習指導者との討論や助言を通して，より明確にすることができたのではないかと考える。本研究では、データ分析をしていないが、各学生によるレポート内容からは、
看護実践の方法や看護職の役割がより具体的にかつ明確に述べられていた。
４）【目標達成に向けたチーム作り】
グループメンバーと同一の目標達成にむけてチームを形成していく過程では，グループのなかでの自分自身の役割形成に繋がり，自らの役割を果たすために努力するのみでなく，看護実践におけるチームワークの必要性を感じていた。チームで目標達成にむけて問題解決のための方法を考えたり，その過程で臨地実習指導からのスーパーバイズを受けながら，学びを深め，よりよいプレゼンテーションを行うためのチーム作りを行っていったといえる。回復期リハビリテーション看護の実践では，多職種連携によるチーム医療の実践は不可欠 6)であり，そのなかでの看護職の役割や責任の所在，チームで協働するうえでのチー
ムワークの必要性の気づきにも繋がったと考える。
５）【学習の楽しさと学習の動機づけ】
学生は，プレゼンテーションを通して，自分たちの疑問を解決するだけでなく，他者に学習成果を発表し，成し遂げたことへの満足感や達成感だけでなく，教員や臨地実習指導者からの高い評価を得たときにも達成感，充実感を感じていた。学びは，知的構造の再構成の連続である 7)。知的生産の楽しさが，次なる学習の動機づけになっており，それらの基盤は，個々の学生の探究心であることが示唆された。アクティブ・ラーニングにおいては，学生の探究心を引き出すための教育上の工夫を行う必要性がある。また，探究心，知的生産の楽しさ，学習の動機づけ，勉強の仕方の理解は，アクティブ・ラーニングの学修過程において，個人のなかで相互に作用しながら修得していく力であることが推測された。
９．おわりに回復期リハビリテーション病院における高齢者の退院支援にむけた看護実践能力を育成するために，従来の見学実習に加えて，グループワークとプレゼンテーションを導入したアクティブ・ラーニングの教育実践を行った。学生の学びとしては，【知識の獲得と新たな発見】【効果的なプレゼンテーション技法と学習の深まり】【回復期リハビリテーション- 19 -

奥山 ・ 道繁 ・ 杉野 ・ 甲谷 ： 高齢者の退院支援における看護実践能力育成のための
山陽論叢第 22 巻 2015
アクティブ ・ ラーニングを導入した老年看護学実習の評価における看護実践の方法と看護職の役割の理解】【目標達成に向けたチーム作り】【学習の楽しさと学習の動機づけ】の 5 つのカテゴリーが抽出された。
臨地実習にアクティブ・ラーニングを導入することは，学生の能動的な学修を促進し，看護の専門的知識・技術に対する学びを深めることができるだけでなく，少人数グループによる課題解決に向けたチーム作りを行う過程で，主体的に問題解決できる能力やケアを創造する力に繋がる基礎的能力を養うことが可能になることが示唆された。
謝辞
A 大学看護学部老年看護学実習施設である B 病院の看護部長様はじめ、病棟師長様、臨地実習指導者様、スタッフの皆様に、丁寧なご指導と学生の学習環境に対するご配慮をいただき、個々の学生が深い学びをさせていただきましたことを感謝いたします。

10.文献
1)中央教育審議会 (2008）:学士課程教育の構築に向けて（答申）,中央教育審議会 ,2008.<http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/af
ieldfile/2008/12/26/1217067_001.pdf> （2013年11月29日）
2) 中央教育審議会 (2012）: 新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて－生涯学び続け，主体的に考える力を育成する大学へ 学士課程教育の構築に向けて－（答申 ） ,2008.<http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/
afieldfile/2012/10/04/1325048_1.pdf > （2012年8月28日）
3)文部科学省(2011)：大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会最終報告，<http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/033-1/attach/1300996.htm>(2011年3月11日)
4)文部科学省(2010)：看護系大学におけるモデル・コア・カリキュラム導入に関する調査研究，最終報告書，<http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfi
le/2011/06/16/1307329_1.pdf>(2011年3月)
5) 佐久川政吉， 大湾明美，呉地祥友里，他(2009)：回復期リハビリテーション病棟看護師の在宅復帰支援についての認識と役割，沖縄県立看護大学紀要，10，35-43.
6）山口多恵，松尾理佳子，福江まさ江，他(2004)：回復期リハビリテーション病棟における看護チームと多職種間との連携－脳出血後の鬱症状を呈する患者への関わりを通して－，
長崎大学医学部保健学科紀要，17(2)，59-64.
7)吉田喜久代：学生が主体的に学ぶ授業をするために教師は何を準備するか，看護教育，
43(4)，265，2001.

- 20 -

山陽論叢 第第2222巻巻 （2015）
山陽論叢(2015)

論文

高齢者への事前指示書の普及に関する文献的考察
杉野 美和 1)・奥山 真由美 1)・道繁 祐紀恵 1)・甲谷 愛子 1)
Miwa Sugino, Mayumi Okuyama, Yukie Michishige,
Aiko Kabutoya

キーワード：高齢者，事前指示書，文献検討
Keywords：Elderly, Advance Directive, Literature Review
要旨：わが国の高齢者へ事前指示書を普及するための示唆を得ることを目的として、高齢者への事前指示書の活用に関する論文 8 件を文献レビューした。その結果、家族に介護負担がかからないことを優先させる思いが強いという日本人特有の心情を捉えていたが、事前指示書を作成している人は少なかった。また、終末期医療の判断や介護をする相手を気遣い、相手に判断を委ねる傾向があった。さらに、講演の内容によって事前指示書に対する意向が変わる可能性があった。以上より、事前指示に対して、終末期医療の判断や介護をする相手が困らないために自己の意思伝達が必要であると思考を転換する必要性が示唆された。また、事前指示について多施設・多職種で支援し、更なる啓蒙活動を実施し、わが国に即した事前指示書のあり方を模索していく必要性がある。
Ⅰ．はじめにわが国は、世界に類のない早さで高齢化が進展し、2007 年には超高齢社会を迎えた。また、2025 年には国民の 4 人に 1 人が 75 歳以上となる高齢者・多死社会となる。さらに、高齢者の認知症も増加の一途をたどっている。そこで、国は厚生労働省「終末期医療ガイドライン」の中で患者の意思を第一とし、意思を尊重する手段として、終末期医療に対する個人の意思を示した事前指示書が有効であることを提示している１）。しかし、2010 年の厚生労働省の調査２）では、一般国民の事前指示書に対する支持率は 2005 年の 60%から 70％に増加していたが、事前指示書の作成状況はわずかに 3.2％であったことを報告している。
それに対して、海外では事前指示書の法制化に伴い、浸透・活用されている国もある３）。
わが国では事前指示書は法的にも未だ整備されていないが、終活という言葉が流行語大賞にノミネートされ、それに伴って以前より事前指示書の必要性が重視されている。
そこで、高齢者への事前指示書の活用に関する論文をレビューし、わが国の高齢者へ事前指示書を普及するための示唆を得ることを目的とした。
1)

山陽学園大学看護学部看護学科
1- 21 -

杉野・奥山・道繁・甲谷：高齢者への事前指示書の普及に関する文献的考察
山陽論叢 第 22 巻 (2015)

Ⅱ．研究方法
文献は 2006 年から 2015 年に発行された文献とし、医学中央雑誌 Web 版を用い、事前指示書、高齢者をキーワードとして組み合わせて検索した。その結果 75 件が抽出された。次
いで、検索された文献のなかから解説ならびに会議録を除外し、残った研究論文のなかから、高齢者を対象とした事前指示書の普及に関する 8 件を文献レビューの対象とした。
Ⅲ．結果
高齢者を対象とした事前指示書の普及に関する 8 件の文献レビューを行った。その結果
を表 1 に示した。
１． 事前指示の意向について
平井ら４）は、終末期ケアの場所および事前の意思表示に関する中・高齢者の希望に関する調査を実施している。希望を書面に残し、その通りに治療をして欲しい人が 10.1％、希望を示した書面を参考にして、治療方針について話し合ってほしい人が 26.7％、事前指示は書面に残さず口頭で伝えて書面に残す必要はない人が 15.2％、その時の状況に応じて治療方針を決めてくれればよい人が 37.3％であった。事前指示書に否定的な意見が多くみられた結果は先行研究とは違っていた。これは講演内容に事前の意思表示の限界が盛り込まれていたことが影響したと考えられ、コンセンサスの形成のためさらなる議論が必要とされていた。
笠置ら５）は、高齢者の看取りを経験した家族の捉える事前指示について面接調査を行っている。高齢者の看取りを経験した家族は、事前指示の必要性を認識し、興味・関心を持っていたが、事前指示の決定は難しいと感じていた。これは、知識不足や既存の事前指示書の持つ書きにくい部分等の欠点、死について考えたり話題にしたりすることの難しさが要因となり、事前指示を決定することの怖さと忌避から他者に方針決定を委ねるという姿
勢につながっていた。
また、笠間ら６）は高齢者を看取った家族の経験から事前指示の方法について提言していた。具体的には、高齢者が家族とコミュニケーションをとる中で事前指示書に近い内容を伝えており、家族が判断を下すうえで役に立っていた。事前指示の普及は困難であっても、家族で日頃から命に対する考え方や延命についての語りあいが促進されれば、高齢者終末期において家族の代理決定の負担を軽減する可能性があると考えられていた。
島田ら７）は、高齢者急性期病院の外来通院患者 968 名に対して、終末期医療に関する事
前の希望伝達の実態とその背景について調査している。その結果、9 割近くの人が延命医療を希望していなかったが、9 割が終末期医療の希望について記録しないという現実があった。終末期医療の希望について会話のある人は、人工栄養を希望せず、自分が終末期になった場合の代理決定者が決まっており、死への関心があり、死について考えることを回避しない特徴があった。また、終末期医療の希望に関する伝達は、記録より会話による方法をとることが多く、終末期医療の意思決定を委ねる人を決めている方が会話も記録もある。
塩谷８）は、高齢者の延命治療とリビングウィルに関する意識調査をして、講習会前後の比較をしている。その結果、リビングウィルについて意向を伝えておきたい人は 90.9％だ
が、意向を文書にしておきたい人は 45.5％であった。86.4％の人が延命治療に関する意向
2- 22 -

山陽論叢 第第2222巻巻 （2015）
山陽論叢(2015)

を決定していたが、86.4％の人が意向を伝えていなかった。
２．事前指示の啓蒙活動について
平川ら４）は、事前の意思表示に関する対象者の意識は講演内容によって影響をうけることを示唆していた。つまり、講演の内容によって事前指示書に対する意向が変わる可能性があった。
佐藤ら９）は、病状安定期における終末期医療の選択・意思決定に関する啓発活動として、主治医による療養病棟および回復期リハビリテーション病棟での介入効果を調査している。
入院した患者へ主治医から終末期医療に関する啓発を行った介入群では、家族で退院後に患者の終末期について話し合った割合が 42％、非介入群では 31.4％と有意に高かった（P=0.015）。また、介入群では終末期に関する説明に対しておおむね肯定的であったが、非介入群の約半数が否定的であった。また、入院した患者へ主治医から終末期医療に関する啓発を行った介入群では、53.6％が説明を受けるタイミングが良かったなど時間的余裕のある時期を希望する回答が多かった。このことより、介入することで死を語ることについて肯定的に捉えられていたため、介入の効果が認められていた。
塩田ら１０）は、人生の終末期に視点を置いた利用者本位の意思決定の支援について 90 歳
代夫婦の在宅支援の事例を通して調査している。具体的には、認知症の妻と介護者の夫に対し、社会福祉士などの専門職から法的支援の情報提供を行ったが、具体的な意思決定はできなかった。その後、知人・民生委員・主治医・訪問看護師・介護支援専門員など 14名の他職種チームで担当者会議を設けて具体策を見出して関わったが意思決定には至らなかった。しかし、夫婦は他職種チームの関係者と共に「気持ちを伝えるノート」の具体的な質問に答えることで死をも含めた意思決定ができた。このことより、信頼関係に基づく
他職種が多角的に関わることや、事前指示書を作成するということは、意思決定を支える
強力な要素となりえることが示唆されていた。
笠置ら５）は、高齢者の看取りを経験した家族の捉える事前指示について、自身がどう生きたいかではなく、介護者や家族の負担軽減を優先する傾向があり、自身の価値観の醸成を促すことが事前指示の課題とされていた。
また、笠間ら６）は、家族や親戚間で日頃から話し合いを持ち、自身の考えを伝えておく
こと機会を持つこと、気軽に相談・助言を得ることが可能な支援体制を作り上げておくことが必要である。
Hamayoshi１１）は、事前指示書の作成を促進するための教育プログラムを実施し、教育プ
ログラムを受けた被験者は受けていない者より有意に事前指示書の作成を完了していた。
事前指示書作成に関する教育プログラムは事前指示書作成、事前指示書に対する好ましい態度を促進することが示された。
島田ら７）は、事前指示について、終末期医療の希望を家族に伝えることの背景には、家族に介護負担がかからないことを優先させる思いが強く、「関係配慮」的な自己決定である
可能性を示唆していた。このことより、患者や家族が衰える過程の中で先を見据えた判断ができるよう、様々な段階で意思決定を支える仕組みづくりが今後の課題としている。
塩谷８）は、高齢者の延命治療とリビングウィルに関する意識調査の講習会前後の比較をしている。その結果、啓発活動の効果は身近な人に延命治療の意向を相談したい 81.8％、意向を伝えていきたい 90.9％と意思決定を支援する方法として啓発活動が受け入れられ3- 23 -

杉野・奥山・道繁・甲谷：高齢者への事前指示書の普及に関する文献的考察
山陽論叢 第 22 巻 (2015)

ることが示唆された。
Ⅳ．考察
１．事前指示の意向について
事前指示が進まない理由として、事前指示の決定困難の原因として、知識不足や既存の事前指示書の持つ書きにくい部分等の欠点、死について考えたり話題にしたりすることの難しさが要因と考えられていた５）。これは、塩谷８）の調査で延命治療に関する意向を決定していた人が 86.4％に対し、意向を伝えていない人が 86.4％という結果からも納得できる。
事前指示の方法として、事前指示書として書面に残すことを困難や抵抗を感じ、自己の意向は家族や近親者に口頭で伝える意向の人も多く、口頭での意思表示に肯定的であった
４,６-８）。しかし、事前指示の方法について、口頭で自己の意思を伝達することができて、自己の意向が尊重される状況であれば問題がないが、現状として認知症の人は口頭で意思伝達が可能でも、本心かどうか、認知症になる前からの意思に反していないか確かめようがなく、最終的に決断するのは家族である。この時に事前指示書があれば本人の意向を考慮して家族が決断することができる。そのためにも事前指示は口頭のみに頼るのではなく、書面に残すことも重要であると考える。
２．事前指示の啓蒙活動について
8 件の文献の中で事前指示に対して何かしらの介入を行った文献が 5 件あり、全ての調査で介入による効果が認められ、支援できる場所やサポート体制の充足が今後の課題として挙げられていた４.７.９-１１）。しかし、講演の内容によって事前指示書に対する意向が変わる可能性があるため４）、1 つの施設や単独での支援ではなく多施設や多職種による支援体制が必要であることが示唆された。また、多施設や多職種で関わることで、よりよい事前指示の作成につながると考える。
佐藤ら９）は、終末期医療に関する啓発の介入を行ったことで、介入された人は介入されていない人より死について語ることを避けず、終末期に対するイメージを肯定的に考えられていた。これは、死について肯定的に考えられることで、自分や他者の死に対してより効果的に対処できるようになる 1２）ため、事前指示の啓蒙活動を行うことは、事前指示書の普及への一助になると考える。
終末期医療に関する事前指示の目的として、家族や医療者側が判断する際の心理的負担の軽減が挙がっており、終末期医療の決断は心理的負担という問題がある９）。笠置ら５）と島田ら７）は、家族に介護負担がかからないことを優先させる思いが強いという日本人特有の心情を捉えていた。しかし、事前指示書を作成している人は少なく、何かあった時に本人が意思を伝えることができなければ、家族が終末期医療を決断し、心理的負担、判断内容によっては介護負担が強いられているのが現状である。介護をする相手を気遣い、相手に判断を委ねるのではなく、終末期医療の判断や介護をする相手が困らないために自己の意思伝達が必要であると思考を転換する必要がある。
文献検討において、以前は、終末期医療に対する考えや事前指示書に対する認識調査が行われていたが、徐々に事前指示書の普及活動や事前指示書の活用後の評価を行う段階に移行してきていた。しかし、まだ一歩踏み出した段階であり、これから更なる啓蒙活動を行い、わが国に即した事前指示書のあり方を模索していく必要性があることが示唆された。
4- 24 -

山陽論叢 第第2222巻巻 （2015）
山陽論叢(2015)

講演 1 つで意思表示に影響を及ぼすということは、事前指示書に対する意向がいかに発展途上の段階であるかがわかる。事前指示の方法にとらわれず、まずは事前指示について語って相談できる機会や施設が必要と考える。
Ⅴ．結論
１．終末期医療の判断や介護をする相手を気遣い、相手に判断を委ねるのではなく、終末期医療の判断や介護をする相手が困らないために自己の意思伝達が必要であると思考を転換する必要性が示唆された。
２．事前指示について、多施設・多職種で支援し、更なる啓蒙活動を実施し、わが国に即した事前指示書のあり方を模索していく必要性がある。
Ⅵ．文献
1) 厚生労働省（終末期医療の決定プロセスのあり方に関する検討会）：終末期医療の決定プロセスに関するガイドライン，厚生労働省，医政発第 0521011 号，2007 年 5 月 212）厚生労働省（2010）．終末期医療のあり方に関する懇談会報告書，2016 年 2 月 22 日引用，www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/zaitaku/dl/06.pdf
3) 鶴若 麻理：リビングウィルに関する一考察

日本とシンガポールの調査を通して，臨床死生学，13(1)，ｐ.65-72，20094) 平川 仁尚, 益田 雄一郎，他：終末期ケアの場所および事前の意思表示に関する中・高年者の希望に関する調査，ホスピスケアと在宅ケア，14(3），ｐ.201-205，2006
5) 笠置 恵子, 笠間 祐里子：高齢者の事前指示に関する研究

高齢者の看取りを経験した

家族の捉える事前指示，医学と生物学，157(6-2)，ｐ.1183-1190，2013
6) 笠間 祐里子, 笠置 恵子：高齢者の事前指示に関する研究

高齢者が徐々に食べられな

くなった頃の家族の経験，医学と生物学，157(6-2)，ｐ.1197-1202，2013
7) 島田 千穂, 中里 和弘，他：終末期医療に関する事前の希望伝達の実態とその背景，日本老年医学会雑誌，52(1)，ｐ.79-85，20158) 塩谷 千晶：高齢者の延命治療とリビングウィルに関する意識調査

講習会前後の比較，

弘前医療福祉大学紀要，6(1)，ｐ．83-89，20159) 佐藤 武, 牧上 久仁子：病状安定期における終末期医療の選択・意思決定に関する啓発活動

主治医による療養病棟および回復期リハビリテーション病棟での介入効果，日本老年医学会雑誌，45(4)，ｐ．401-407，2008
10) 塩田 絹代, 角田 ますみ：人生の終末期に視点を置いた利用者本位の意思決定の支援
90 歳代夫婦の在宅支援の事例，東邦看護学会誌，10，ｐ．29-34，201311) Hamayoshi Miho：地方在住者における事前指示書の作成を促進するための教育プログ
ラムの効果(Effects of an Education Program to Promote Advance Directive Completionin Local Residents)，General Medicine，15(2)，ｐ91-99，201412) 橘尚美：医療を支える死生観

医師へのインタビュー調査を通じて，関西学院大学社会学部紀要，97，161-179，2004

5- 25 -

杉野・奥山・道繁・甲谷：高齢者への事前指示書の普及に関する文献的考察
山陽論叢 第 22 巻 (2015)

表1 文献の概要
著者
（発行年）

テーマ

対象者

研究方法

研究要約（事前指示の考えについて）

量的記述
終末期ケアに関する講演会の直後にアン研究
平川 仁尚, 終末期ケアの場
ケートを実施し、事前指示書の作成について質問紙（終益田 雄一 所および事前の 終末期ケアに先行研究とは違って否定的な意見が多くみら
末期ケアの郎, 葛谷 雅 意思表示に関 関する講演会れていた。この結果について、講演内容に事場所及び事文, 井口 昭 する中・高齢者 参加高齢者
前の意思表示の限界が盛り込まれたことが前意思表
久, 植村 和 の希望に関する 249名影響したと考察されていた。講演内容によっ
示に関する
正(2006)4) 調査て結果が大きく左右される可能性があること希望に関しが示唆された。
て）対象者全員が事前指示は必要としていたが、事前指示の決定は難しいと感じていた。知識
全身の衰弱進不足や既存の事前指示書の持つ書きにくい
高齢者の事前 行と共に嚥下
部分等の欠点、死について考えたり話題にす指示に関する研 能力が低下
質的研究 ることの難しさから事前指示を決定することの笠置 恵子,
究 高齢者の看 し、最終的に（構造化面 怖さと忌避から他者に方針決定を委ねるとい笠間 祐里
取りを経験した 絶食となり死接）う姿勢につながっていたことが原因と考えら
子(2013)5)
家族の捉える事 を迎えた高齢れていた。また、自身がどう生きたいかでは
前指示者を看取ったなく、介護者や家族の負担軽減を優先する傾家族7名
向があり、自身の価値観の醸成を促すことが事前指示の課題とされていた。
全身の衰弱進高齢者の事前 行と共に嚥下
指示に関する研 能力が低下
質的研究
笠間 祐里
究 高齢者が し、最終的に（半構造化
子, 笠置 恵徐々に食べられ 絶食となり死面接）子(2013)6)
なくなった頃の を迎えた高齢家族の経験者を看取った家族7名
島田 千穂,
中里 和弘,
荒井 和子,
会田 薫子,
清水 哲郎,
鶴若 麻理,
石崎 達郎,高橋 龍太郎(2015)7)

高齢者が家族とコミュニケーションをとる中で事前指示書に近い内容を伝えており、家族が判断を下すうえで役に立っていた。事前指示の普及は困難であっても、家族で日頃から命に対する考え方や延命についての語りあいが促進されれば、高齢者終末期において家族の代理決定の負担を軽減する可能性がある。

終末期医療の希望について会話のある人
量的記述
は、人工栄養を希望せず、自分が終末期に研究
終末期医療になった場合の代理決定者が決まっており、死
高齢者急性期 質問紙（終関する事前の希への関心があり、死について考えることを回病院の外来通 末期医療
望伝達の実態と避しない特徴があった。終末期医療の希望に院患者968名 の意識に関その背景関する伝達は、記録より会話による方法をとする調査にることが多く、終末期医療の意思決定を委ね
ついて）る人を決めている方が会話も記録もある。

高齢者の延命治療とリビング
老人クラブ22
塩谷 千晶
ウィルに関する名(2015) 8)
意識調査 講習会前後の比較

リビングウィルについて意向を伝えておきた
量的記述 い人は90.9％だが、意向を文書にしておきた
研究
い人は45.5％であった。86.4％の人が延命治
質問紙（リ 療に関する意向を決定していたが、86.4％のビングウィ 人が意向を伝えていなかった。啓発活動の効
ルの啓発 果は身近な人に延命治療の意向を相談した
活動につい い81.8％、意向を伝えていきたい90.9％と意て）思決定を支援する方法として啓発活動が受け入れられることが示唆された。

6- 26 -

山陽論叢 第第2222巻巻 （2015）
山陽論叢(2015)

病状安定期に入院した患者へ主治医から終末期医療に関おける終末期医する啓発を行う（介入群）と行わない（非介入療の選択・意思量的記述群）に分け、退院後にアンケートを実施してい決定に関する啓 療養病棟およ 研究佐藤 武, 牧る。介入群では終末期に関する説明に対する発活動 主治医 び回復期リハ 質問紙（終上 久仁子
反応はおおむね肯定的であったが、非介入による療養病棟 病棟に入院し 末期医療(2008) 9)群の約半数が否定的であった。また、説明時
および回復期リ た患者338名 の選択に関期は8割の者が時間に余裕がある自宅退院
ハビリテーションする考え）
時や老健施設入所時、介護保険申請時を希病棟での介入望していた。
効果
専門職から後見人制度など法的支援の情報
人生の終末期
事例研究 提供だけでは夫婦の意思決定はできず。知に視点を置いた（老夫婦の 人・民生委員・主治医・訪問看護師・介護支
塩田 絹代, 利用者本位の 近親者不在の 在宅支援を 援専門員など14名の他職種チームで担当者
角田 ます 意思決定の支 90歳代の老夫 とおして、 会議を設けて具体策を見出して関わったが意
個別の事 思決定には至らず。夫婦は「気持ちを伝えるみ(2013)10) 援 90歳代夫婦 婦の在宅支援の前指示書 ノート」の具体的な質問に答え、他職種チー
事例の作成）
ムの関係者と共に考えることで死をも含めた意思決定ができた。

地方在住者における事前指示 A市民生委員
Hamayoshi
書の作成を促進 81名
Miho
するための教育 B市民生委員(2014) 11)
プログラムの効 60名
果

量的比較
研究
事前指示書の作成を促進するための教育プ（事前指示 ログラム受けた被験者は受けていない者より書の作成を 有意に事前指示書の作成を完了していた。事促進するた 前指示書作成に関する教育プログラムは事めの教育プ 前指示書作成、事前指示書に対する好ましい
ログラムを 態度を促進することが示された。
通して）

7- 27 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

論文
論文

Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
道繁 祐紀恵 1)、奥山 真由美 1)、甲谷 愛子 1) 、杉野 美和 1)
Yukie Michishige,Mayumi Okuyama, Aiko Kabutoya
Miwa Sugino
キーワード：地域高齢者、認知症予防、予防行動
Keywords：Regional Elderly、Dementia Prevention、Health-promotion Activities
要旨：本研究は、A 地区在住の健康な高齢者の認知症および認知症予防に関する認識と、予防行動の実態を明らかにし、支援の在り方について示唆を得ることを目的とした。A 地
区在住の健康な高齢者 8 名を対象とし、半構成的面接による質的記述的分析を行った。その結果、【肯定的なかかわりの必要性】、【正しい知識の必要性】、【情報収集の必要性】【症状の不明確さ】、【予防の必要性】、【病院受診の必要性】、【診断後の対策の必要性】、【他者の支えの必要性】、【ソーシャルサポートの必要性】という 9 つのカテゴリが生成された。
A 地区在住の健康な高齢者 8 名は認知症予防への関心が高く、予防の必要性を理解し、様々な社会活動を行っていた。その一方で、認知症予防に対して、「情報がありすぎて不安」という意見もあった。さらに、家族が認知症であることを隠し、現状把握ができないことや、個
人情報保護法などにより情報共有ができていないことがわかった。意識や関心のある人に対しては、個人のレベルに合わせた知識を提供する必要があり、地域の特性や地域差を把握するためにも、予防だけでなく、コミュニティ、地域の在り方を整備する必要があることが示唆された。

Ⅰ．はじめに2012 年 8 月 30 日の厚生労働省の発表 1）によれば、認知症高齢者の日常生活自立度判定
基準でランクⅡ（見まもりを必要とするレベル）以上に相当する 65 歳以上の高齢者は、
2010 年は 280 万人であり、65 歳以上に占める割合は 9.5％であった。さらに、280 万人の認知症高齢者のうちの半数の 140 万人が、居宅で生活しているということが明らかになっている 2）。また、2015 年には、認知症高齢者数が 345 万人（65 歳以上に占める割合は10.2％）に増加し、2025 年には 470 万人（65 歳以上に占める割合は 12.8％）になると予測されており 2）、今後も後期高齢者の増加に伴い、認知症高齢者数も増加していくことが懸念される。
1)

山陽学園大学看護学部看護学科
1- 29 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)2012 年度の介護保険改正では、『できる限り住み慣れた地域の中での生活を高齢者の人たちが行っていく』といった、地域包括ケアシステムを推進することが大きな柱となっている 3）。
2015 年 10 月 1 日時点の岡山市の高齢化率は 24.8％であった 4）。また、岡山県全体の高齢化率の推移 5）をみると、2005 年 22％、2010 年 25.1％、2015 年 28.6％であり、高齢化率は増加する一方である。この結果を踏まえ、地域で暮らす高齢者は、認知症になった
場合、どのような地域であれば、自分や家族が安心して生活ができると考えているのか、
また、地域や家族にどう支えてもらいたいか等について、インタビューで明らかにし、認知症になった後も、地域で生活することへの不安の軽減のための方策を検討していく必要があると考えた。そこで、本研究では、A 地区在住の高齢者の、認知症および認知症予防に関する認識と予防行動の実態を明らかにし、支援のあり方について示唆を得ることを目的とした。

Ⅱ．研究目的A 地区在住の高齢者の、認知症および認知症予防に関する認識と、予防行動の実態を明らかにし、支援の在り方について示唆を得る。
Ⅲ．研究方法
１．研究期間平成 26 年 11 月 1 日～平成 27 年 6 月
２．研究対象A 地区在住の高齢者 8 名とした。
３．調査方法
A 地区在住の高齢者 8 名に対し、インタビューを実施した。主な質問内容は、高齢者の属性（年齢、性別、世帯構造、健康状態）、認知症高齢者との接触経験、認知症への関心、認知症に対す不安、認知症についての知識と知識の獲得方法、認知症予防法についての知
識と理解、認知症予防の有無と予防行動の内容などであった。
面接時間は、1 人につき約 30 分程度であった。
４．分析方法
内容分析の方法を用いた。フィールドノートから、認知症および認知症予防に関する認
識と、予防行動に関する部分を取り出し、その類似性・相違性に従い分類し、コード化（「」）、
サブカテゴリ化（[]）、カテゴリ化（【】）の順に命名した。
５．倫理的配慮
対象者に研究の趣旨と方法を説明し、協力への自由参加、個人情報の保護、守秘義務の遵守を保証した。なお、B 大学研究倫理審査委員会の承認を得た。

2- 30 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

Ⅴ．結果
対象者の性別は、女性 6 名、男性 2 名であった。年齢は 60 歳代が 2 名、70 歳代が 6 名であり、平均年齢は、男性 77.0 歳、女性 71.8±4.2 歳であった。
世帯構造は、単独世帯 1 名、夫婦のみの世帯 6 名、夫婦と子供の世帯 1 名であった。
既往歴は、悪性新生物、消化器疾患（胃潰瘍、逆流性食道炎など）、婦人科疾患（子宮筋腫）、骨・関節疾患（変形性膝関節症、関節リウマチ）、代謝性疾患（糖尿病）など、複数の疾患に罹患しており、既往歴がない対象者はいなかった。
現在の健康状態は、『良い』と答えた対象者 5 名、『通院中であるが落ちついている』と答えた対象者 3 名であった。
また、対象者 8 名中 3 名が、認知症と診断された人との接触経験があった。
分析の結果、総コード数は 189 であり、39 サブカテゴリ、14 カテゴリが抽出された。
１．認知症に対する認識について
認知症に対する認識の内容を表１に示した。コード数は 135 であり、22 サブカテゴリ、
9 カテゴリから構成されていた。抽出された 9 つのカテゴリは【肯定的なかかわりの必要性】、【正しい知識の必要性】、【情報収集の必要性】、【症状の不明確さ】、【予防の必要性】、【病院受診の必要性】、【診断後の対策の必要性】、【他者の支えの必要性】、【ソーシャルサ
ポートの必要性】であった。
9 カテゴリに対して、それぞれのコードの例を示す。
１）【肯定的な関わりの必要性】（１）[同じことを繰り返しても責めない]・認知症高齢者との接触経験がある対象者『食事を食べていない。』と訴える認知症高齢者に対して、『食べたでしょ！』と否定的な態度をとった場合、相手は感情的になり、『食べていない。』と繰り返す。しかし、『さっきご飯食べたかな？どうだったかな？私と一緒に食べなかったかな？』と問いかける
ように話しかけると、『そういえばそうだったかも。』と、感情的になることもなく、その後、同じ質問を繰り返しても、穏やかに対処する事ができた。
（２）[話を合わせる][傾聴する]
・自分の母親の介護経験がある対象者『それはちがう。』と否定した場合、母親が椅子から立ったり座ったりを繰り返し、不安定な状態なっているということがわかったため、『そうだったね。』という返答をするよ
う心がけていた。
２）【正しい知識の必要性】（１）[専門書を読む]
同世代の人間は、認知症に対して関心が強い。しかしながら公民館の集会や、友人との会話の中で認知症について情報交換をすると、共通する知識も多いが、民間療法や聞いたことのない食べ物の話を聞くことがある。専門書を読んだことがないため、自分の知識が正しいかどうか不明で、不安である。
3- 31 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)（２）[講習会への参加]
認知症サポーターの講習会を受けたが、認知症に対して正しい知識を持った人から話を聞くことは重要であると感じた。
（３）[周囲の人がきっかけで関心を持つ]
自分の母親が認知症と診断された時、それまで何かおかしいと思いながらも、自分に知識がなかったため、受診させるのが遅れたことを後悔している。
３）【情報収集の必要性】（１）[新聞・テレビから情報を得る]
認知症の記事があれば、毎回切り抜いている。特に予防法は、多くの特集が組まれ、情報が多い。新しい事を知っておかなければと思う。
（２）[施設から情報を得る]
公民館の講座、認知症サポーターリーダーになる研修、社協や病院の開催する会で、医師による講座を聴いている。また、大学の教員や専門家からアドバイスをもらっている。知識がある人から話を聞くこと必要であると感じる。
（３）[情報過多による混乱]
多くの記事や、話を聞くと、どれが本当の事で、何をしていけばよいのか混乱する。
４）【症状の不明確さ】（１）[発症時期の不明確さ]
一緒に暮らしている家族でも、症状がわかりにくいと聞いた。独居の場合、周囲の人にわかってもらえるか、また、自分が気づくことができるかわからない。たとえわかったとしても、どのように話しかけたらよいかわからない。逆に、アドバイスをして人間関係が悪くなったらどうしようかと思う。
（２）[自分自身では気づけない]
自分自身で気づくことはできないと思う。近所づきあいの無い人や、あまり外出しな
い人は、どうやって関わったらよいのかわからない。
５）【予防の必要性】
情報を集める中で、認知症予防には、日常生活の中で心がければよいことが何点かある
ことがわかった。実際に、テレビで認知症の進行が緩やかになったという人の例を観たので、予防は必要だと思う。
（１） [定期的な運動]
卓球や、社交ダンスなど。新しく始めたというよりは、以前から行ってきたことを続けている。
近所の友人と、毎晩、時間を決めて歩いている。
（２） [脳の活性化を促す]
手先を動かした方が良いと聞いたので、ちぎり絵を行っている。
孫にもらった、脳トレのドリル。
毎日、新聞を隅々まで読む。
4- 32 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

文章を書いていると認知症になりにくいと聞いたので、日記を欠かさず書いている。
友人と物の名前が言えるか、問題を出し合っている。
料理は自分でするようにしている。
（３） [他者と関わる]
若い人と接するようにしている。公民館で、小学生と交流会があるときには、必ず参加する。
老人クラブに参加する。
買い物に行くなど、できるだけ外出するようにしている。
家にいると、家族ともほとんど口をきかない。一日中、話さない事もある。そうすると、ぼんやりして、心配になる。
６）【病院受診の必要性】（１）[早期発見]
自分が認知症だとしたら、進行がどの程度か、自宅で暮らせるかどうか知りたい。
自分ではもちろんわからないと思うし、家族に関しても、判断できない。
認知症は完治しないが、治療によって進行を遅らせることができると聞いた。
癌と同じで、早期発見早期治療が必要だと思う。
病院に行かなければと思うが、どのタイミングで行けばよいのかわからない。
母親の時に失敗しているので、自分の夫がそうなったら、手遅れにならないように、子供に相談して病院に連れて行く。
（２）[確実な診断]
家族ではわからないので、専門家に相談することが大切だ。
診断してもらうことは必要だと思うが、きっかけがわからない。かかりつけの医者なら何でも言えるかもしれないが、気軽に聞いてくれる人がいたらと思う。
７）【診断後の対策の必要性】（１）[薬の効果への期待]
今は、良い薬があると聞いたので、診断されたらすぐに治療にとりかかる。
（２）[家族からのサポート]
老夫婦だけではどうにもならない。子供たちにも相談して、助けてもらう。
1 人暮らしなので、施設に入るか、どうするか考える。
（３）[地域住民からのサポート]
近所の人に、自分は認知症だと伝える。
朝、声をかけてもらうようにお願いする。
会合や老人クラブなど、集まりがあるときには誘ってもらう。
買い物をお願いする。
（４） [症状の進行を予測して、できるだけ自分で対応する]
1 人暮らしなので、エンディングノートを書いている。日記を読み返し、写真を整理し、わからなくなる前に、自分の行く末はできるだけ自分で決めておきたい。
自分を証明できるものを持ち歩く。
5- 33 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)８）【他者の支えの必要性】（１）[家族からの支援]
迷惑はかけたくないと思うが、施設には行きたくない。
配偶者に支えてもらいたい。
年齢を考え、娘に頼みたいと思っている。
施設に入るとお金がかかるため、家族にお願いしたい。
体力がある限り、自宅で介護したい。
（２）[家族構成への不安と介護負担]
配偶者は体調がすぐれないので、施設に入りたい。できれば 2 人で入りたい。
徘徊などがあると、施設に入った方がよい。
専門の知識がある人に観てもらいたい。
家族の介護には限界がある。
９）【ソーシャルサポートの必要性】（１）[介護負担への不安]
老老介護なので、お互いの体力が続くか不安。
共倒れになりそう。
ニュースにあるような、事件になりそう。
（２）[家族の限界]
子供も共働きで孫にも手がかかるので、頼めない。
子供は県外に住んでいるので、あと 10 年は帰ってこない。
妻は病気があるので、自分が倒れるわけにはいかない。誰かに観てもらわなければ。
すぐに食べることから困ると思う、
２．認知症に対する予防行動について
認知症に対する予防行動を、表 2 に示す。コード数は 54 であり、17 サブカテゴリ、5カテゴリから構成されていた。抽出された 6 つのカテゴリは【他者とのコミュニケーショ
ン】、【脳の活性化】、【運動】、【食事への配慮】、【受診】であった。
5 カテゴリに対して、それぞれのコードの例を示す。
１）【他者とのコミュニケーション】
クラブに参加している。
外出して友人と話す。
いきいきサロンを立ち上げ、他者と交流している。
２）【脳の活性化】
パソコンを習い始めた。
計算ドリルをしている。
家計簿は欠かさずつけている。
孫とゲームをする。
本を読む。
３）【運動】
6- 34 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

長年卓球を続けている。
近所の人と、草刈りをしている。
毎晩、散歩する。
４）【食事への配慮】
青魚を積極的に採る。
栄養バランスを考えて料理している。
以前は、肉はいけないと思っていたが、脂肪が少ない赤身の肉は食べるようになった。
発酵食品を取り入れる。
５）【受診】
定期受診の際に、医師に質問している。
病院で認知症の症状診断をしてくれるフェアに参加し、検査をしてもらっている。
３．自由記載から・地域で交流がある家庭は、家族の状態が把握できるが、個人情報保護法もあり、地域全体の把握をすることが難しい。
・どの家庭にサポートが必要か、災害時を含めて把握ができていないので、不安である。
Ⅵ．考察
１．認知症に対する認識
１）【肯定的な関わりの必要性】
認知症の方への基本的対応に、自尊心を傷つけない、受容的・支援的にかかわる、事実誤認は訂正しないということがあげられる 2）。
インタビューを行った高齢者は、認知症の方との接触経験や、認知症に関する講座での学びを活かし、肯定的な関わりの必要性を理解したうえで、「その人に合わせる」、「否定しない」など、意識して関わることができていたと考える。
２）【正しい知識の必要性】
田中らの調査 6）によれば、高齢者大学に集う健康な高齢者の認知症への関心について、『ややもっている』がもっとも多く 48.9％、次いで『とても関心をもっている』が 41.4%
であり、関心をもっている人の割合は約 9 割を占めていた。高齢者大学に通う高齢者の多くは学習に対する志が高く主体性があると言われているが、同時に、認知症への関心も強いといえる。
今回インタビューを行った A 地区在住の高齢者が認知症に関心を持ったきっかけとして、[周囲の人]・[講座や会への参加]などがあった。認知症について学び、関わることによって、危機感や現実味が出てくるため、認知症に関して強く関心を持つようになったと考える。
３）【情報収集の必要性】
インタビューを行った地域の高齢者は、情報源として新聞・テレビ・書籍、施設の講座や会から情報を得ている高齢者が多かった。しかし、積極的に情報収集をする半面、「情報
7- 35 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)があり過ぎて不安。」「自分たちが、どの情報を取り入れたらよいのかわからない。」といった意見があったことから、マスメディアと国の施策からの情報により、情報が多く混乱していることも推測された。地域の高齢者の混乱を防ぐには、実際に地域の高齢者が認知症についてどのような情報を得たいのか把握するとともに、正しい知識を提供する必要があると考える。
４）【症状の不明確さ】
加齢に伴い、流動性知能の低下や刺激に対する反応時間の延長や動作の緩慢、ワーキン
グメモリーの機能が低下する 2）。厚生労働省の認知症罹患率の統計を指数関数にあらわすと、加齢とともに罹患率は上昇し、90～100 歳くらいで日本人（平均値）は認知症になることが示されている 2）。また、近年一人暮らしの高齢者が増加し、地域との交流が減少してきている高齢者もいる。そのため、老化に加え、外からの刺激や残存機能が低下していくことで認知症を発症しやすい。
インタビューを行った地域の高齢者は、「自らが認知症を発症したことに気付けないかもしれない。」「症状が出ても周囲の人に気づいてもらえない。
」など認知症への不安に対する発言が多くみられた。物忘れが『生理的な物忘れ』か『認知症による物忘れ』なのか、自ら区別ができていないことから不安を感じている可能性が推測される。
５）【予防の必要性】
認知症予防として、脳を含めた心と体の活性や食生活を含む健康管理、コミュニケーシ
ョン、交流・社会参加、自律心旺盛な意識の下でのライフスタイルに関することが多いと考えられている 6）。認知症予備力を高める活動と身体的予備力を高める活動とが施行されている。前者は、新聞・雑誌を読む、旅行の計画を立てて旅行に行く、料理をするなど頭脳活動を継続するプログラム、後者は運動や筋力トレーニングなどにより体力低下を防ぎつつ脳を含めた全身の血液循環を促進するプログラムである 6）。
インタビューを行った地域の高齢者は、他者とのコミュニケーション、脳の活性化、運動を行うなど、一般的な認知症の予防行動と近いことから予防行動を把握しているのではないかと考える。
６）【病院受診の必要性】
認知症の治療としては、抗認知症薬等で、軽度・中等度の認知症の進行を遅らせることができることなどから早期発見・早期治療が重要になる。
インタビューを行った地域の高齢者は、病院受診の必要性については、自分自身では「早期発見が必要」、「認知症だと思っても病院受診しない」と考えている高齢者がいた。他者
では、「医師に相談し早期発見が必要」だと考えていた。
７）【診断後の対策の必要性】
診断後の対応については、「認知症の症状を薬の服用や過去を振り返るなどして進行を抑えたい。」「症状の進行を予測してできるだけ自分で対応するために、身分証明書を持ち歩くことやエンディングノートの作成をしたい。
」など様々な思いを持っている方がいる。こ8- 36 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)のことから、早期発見・早期治療の必要性をある程度理解していると考えられ、病院受診や診断後の対策の必要性を感じているのではないかと推測される。しかし、自身で「認知症だと思っても病院受診しない」と考えている高齢者もあり、認知症と診断されても受け入れられない、「自身でなく家族のことであれば、医師に相談する」ということから、他人に迷惑を掛けないように気を付け、家族のためには出来るだけ尽くしたいと思っていると推測されこのような結果になったと考える。
８）【他者の支えの必要性】
内閣府が行った調査 6）では、高齢男性が介護を頼みたい相手は『配偶者』の割合が 80.7％を占め、女性は『子ども』の割合がもっとも多く 63.1％であった。認知症高齢者を抱える家族が日常生活上の介護を行うほかに、繰り返しの質問・徘徊・攻撃行動といった行動・心理状態に振り回されて疲れ果てることが多い。介護者が疲れ切って、追いつめられると虐待につながりやすく、介護者自身が自身の健康を損ない、介護も生活も成り立たなくなってしまうことも考えられる。6）【病院受診の必要性】のように病気が理解できる早期の時点で受診し、少しずつ理解を深めていけば、生活上の障害を軽減し、その後のトラブルを減らすことができる。障害の軽いうちに障害が重くなったときの後見人を自分で決めておく（任意後見制度）等の準備や手配をしておけば、認知症であっても自分らしい生き方を全うすることが可能になる 6）。
インタビューを行った地域の高齢者は、家族に対しては「自身で支えていきたい」、自分自身については「家族に支えてもらいたい」という人が多い。しかし、家族に迷惑をかけないためにも、施設の利用を考えている人もいる。さらに認知症を発症することで家族に負担がかかると感じていることに加え、上記のように、介護者が疲れ切って、追いつめられると虐待につながることも考えられる他、介護者自身が自身の健康を損ない、介護も生
活も成り立たなくなってしまうという状況も考えられる。家族内での対応の方法に加え、同じ町内の親しい友人や、認知症サポーターなど、家族以外の支援の方法も具体的に提示し、指導する必要があると考える。
９）【ソーシャルサポートの必要性】
2012 年度の介護保険改正では、『できる限り住み慣れた地域の中での生活を高齢者の方たちが行っていく』など、地域包括ケアシステムを推進することが大きな柱となっている
3）。5）【情報収集の必要性】でも示した『認知症施策推進 5 か年計画（オレンジプラン）』の中に、『5.地域での日常生活・家族の支援強化』がある。ここには、地域支援推進員の人
員配置、認知症サポーターの人数の増加、市民後見人の育成・支援組織の体制を整備している市町村数の増加、認知症の人やその家族等に対する支援などが記されている 6）。
国の施策では、専門の知識を持つ人の増員を計画しているが、インタビューを行った地
域の高齢者は、単独世帯および高齢夫婦のみの世帯の人が多かったためか、家族や地域の人のサポートの必要性を感じていた。国の施策とは異なり、高齢者自身は、身近な人のサポートが必要だと思っていることがわかった。今後は、地域での日常生活・家族の支援強化や、どのようにすればできる限り住み慣れた地域の中での生活を行えるのか、身近な家族や地域に焦点を当て、地域住民とのつながりを深めていく必要があると考える。
9- 37 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)

２．認知症に対する予防行動
認知症に関心を持っていても、現実味がないこともあり、実際に行動することは難しく、女性に比べ男性の方が予防行動を行っている人の割合が低くなっている。それに比べ女性は、脳の活性化、心と体の活性化、コミュニケーション、自律心旺盛な意識と発展的なライフスタイル、交流・社会参加、食生活・健康管理などと幅広い予防行動をとっている 6）。
認知症全般の予防に対しては、認知症予備力を高める活動と身体的予備力を高める活動とが施行されている。前者は、新聞・雑誌を読む、旅行の計画を立てて旅行に行く、料理をするなど頭脳活動を継続するプログラム、後者は運動や筋力とレーニングなどにより体力低下を防ぎつつ脳を含めた全身の血液循環を促進するプログラムである 2）。
インタビューを行った地域の高齢者は、他者とのコミュニケーションを取る、脳の活性化、運動を行っており、認知症全般の予防行動と近いことから予防行動を把握しているのではないかと考える。しかし、認知症に関心を持っていても、実際に行動することは難し
いとことから、日常生活でも行える、より効果的で正しい知識を提供する必要がある。
今回、インタビューを行った高齢者は、認知症サポーターの講習や公民館などで行われる認知症に関する講演会等に積極的に参加していることから、認知症対して関心が高いと考える。
さらに、自分の周囲に認知症高齢者がいること、講座等への参加によって認知症について学び、関わることで危機感を持ち、認知症がより身近なものになってきたと考える。
予防行動では、他者とのコミュニケーション、脳の活性化、運動を行う等、一般的な認知症の予防行動と近いことから予防行動を把握しているのではないかと考える。しかし、認知症に関心を持っていても、「実際に行動することは難しい」、「情報がありすぎて不安」という意見もあった。以上のことから、意識や関心のある人に対しては、個人のレベルに合わせた知識を提供する必要がある。
その一方で、インタビューの中から、家族が認知症であることを隠し現状把握ができないことや、個人情報保護法などにより、情報共有ができていないことがわかった。したがって、そのような家庭に対して認知症の初歩的な事を伝え、意識を変えていく必要があると考える。住
民の知りたいことなど、踏み込んだ調査をもとに施策を立てることも求められると考える。
また、地域活動や交流等がみられない地域もあるため、認知症に関すること以前に、地域で情報共有ができる関わりについて考えていく必要もある。個々の地域の特性や地域差を把握するためにも、予防だけでなく、コミュニティ、地域の在り方を整備する必要があると考える。

Ⅶ．まとめ
１．認知症に対して関心がある半面、不安も感じており、予防策を積極的に取り入れるなど、それぞれが認識をもって生活している。
２．A 地区に暮らす高齢者は、認知症に対しての意識・関心が高い人ばかりではなく、意識や関心が低い人に対しても支援を考える必要がある。
さらに、地域活動や交流がない地域もあるため、情報共有ができる関わりについて考えることが必要である。
３．認知症に関する情報を入手する手段はあるが、自分にあった情報を選び、活用するための相談窓口が求められている。
10- 38 -

山陽論叢 第第 22
22 巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

謝辞
本研究の実施にあたり御協力いただきました A 地区の方々に感謝いたします。
Ⅷ．参考引用文献
1）厚生労働省ホームページ： http://www.mhlw.go.jp/
2）北川公子他：老年看護学（系統看護学講座

専門Ⅱ），第 8 版第 2 刷，医学書院，20153）勝又浜子：今後の認知症対策の方向性について，日本認知症ケア学会誌，第 11 巻第 4号，749-757，2013
4）www.pref.okayama.jp/uploaded/life/9870_44751_misc.pdf
5）www.pref.okayama.jp
6）田中敦子、内田有紀、大塚眞理子：高齢者大学に集う健康な高齢者の認知症予防に関する認識と予防行動の実態，日本認知症ケア学会誌，第 11 巻第 3 号，690-699，2012
7）堀内ふき、大渕律子、諏訪さゆり編集：高齢者の看護の実践，第 2 版第 1 号，メディカ出版，2011

11- 39 -

道繁・奥山・甲谷・杉野：Ａ地区在住の高齢者の認知症に対する認識と予防行動に関する研究
山陽論叢 第 22 巻 (2015)

表１．認知症に対する認識
カテゴリ
肯定的かかわりの必要性

正しい知識の必要性

情報収集の必要性

症状の不明確さによる不安予防の必要性
病院受診の必要性

診断後の対策他者の支えの必要性
ソーシャルサポートの必要性

サブカテゴリ
同じことを繰り返し発言しても責めない
傾聴する
話を合わせる
講習会への参加
専門書を読む
周囲の人がきっかけで関心を持つ
新聞・テレビから情報を得る
施設から情報を得る
情報過多による混乱
発症時期の不明確さ
症状判別の難しさ
自分自身では気づけない
定期的な運動脳の活性化を促す
他者と関わる
早期発見
確実な診断
薬の効果への期待
家族からのサポートへの期待
地域住民からのサポート
症状の進行を予測して、できるだけ自分で対応する
家族からの支援家族構成への不安と介護負担
介護負担への不安
家族の限界

表 2．認知症に対する予防行動
カテゴリ
他者とのコミュニケーション

脳の活性化

運動

食事への配慮

受診

サブカテゴリ
外出する
クラブ活動への参加
公民館活動
家族以外の人との会話
手先を動かすゲーム
新しいものへのチャレンジ
計算
料理をする
定期的に教室へ通う
活字の活用
学生時代からの運動を続ける
毎日歩く
地域で活動する
魚中心の食事
野菜中心の食事
発酵食品を取り入れる
良質の肉類を取り入れる
定期的な受診専門家の意見を聴く

12- 40 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

論文

Education or tool for social stratification?
Yukari Eto 1)
Key words: education, academic achievement, educational institutions (schools),
Japan’s educational policy,
I.

Introduction
I was born in 1970, the beginning of the second baby boom in Japan. When I

was a junior high school student, many of my friends were studying at cram schools orwhat we call “juku (塾)” in Japanese. Juku is a private after-school institution thathelps preparing for high school and university entrance exams. Attending cram schools
wasn’t normally children’s choice; rather, it was the decision of their mother. In
Japanese society, those mothers who coerce their children to study and place paramountimportance on the academic performance of their children in schools are called “kyoiku
mama (教育ママ).” It literally means “educational mother” in English. It arose inJapanese society, because mothers have such a critical responsibility in the raising ofchildren in Japan, and because education plays such an important role in determining
one’s income, and in furthering the quality of one’s life.
According to National Institute of Population and Social Security Research(2012, Second section, para. 4) in Japan, the second baby boom ended in 1974. But thephenomenon of “kyoiku mama” didn’t lose but rather gained the strength. In
contemporary Japan, mothers began to prepare their children to enter well known
private kindergartens which lead to the best elementary schools, junior high schools,
and high schools in their area, and finally to one of the prestigious universities. Whilethe competition happened at a higher educational level during the second baby boom,
now the competition begins at the age of four. If the Japanese educational system
offered the opportunity to all, would these “kyoiku mama(s)” be necessary? It seembizarre to still have the phenomenon of these educational mothers since the baby boom
ended approximately 40 years ago and the competition rate should also be lower by now.
Bowles and Gintis in Schooling in capitalist America (1976) discuss how the American
educational system reflects, reinforces, and reproduces their socioeconomic structure1) Department of Language and Culture at Sanyo Gakuen University

1- 41 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor forcalled capitalism. In this essay, I am going to focus on the Japanese educational systembeing that Japanese socioeconomic structure is similar to the one in the United States
after the Second World War. For this reason, I will try to address the question by
applying their theory using mainly Japanese statistics and citations, and try to explain
the concepts of success and failure which we see as a natural phenomenon, but in
actually is imposed and sustained by schools. In addition, I will like to share how I view
what our educational system should be in the future.
II. The development of Japan’s contemporary educational system and its relationshipwith the socioeconomic structure
The history of Japan’s contemporary educational system is rather short. It has
only 145 years of history. The first educational system was established in 1872 during
the Meiji period, but the educational attainment rate was only 39.88% in 1877 (Kaigo,1971). The low attainment rate was due to the levied tuition that people had to pay.
According to the document which was published by Japan’s Ministry of Education,
Science and Culture (1962/1972), people seemed to pay somewhere around 50 sen
monthly for attending primary schools while people’s average annual income was 21 yenat this time. Since 1 yen is count as 100 sen, you can see the tuition was rather
expensive and was a burden for many people.
The attainment rate went up to 81.48% when the amendment of theeducational system was issued and the tuition became free of charge in 1900 (Kaigo,1971). What I would like to emphasize is not only the free educational charge but also
its impact on educational policy. On October 30, 1890, Emperor Meiji of Japan signed
what we called “Kyōiku Chokugo (教育勅語)” or the Imperial Rescript on Education(Japan’s Ministry of Education, Science and Culture, 1972). It illustrated the national
moral principles that each citizen is to follow; in particular, it stressed the reverence
toward the emperor and patriotism. The Rescript was distributed to every school
throughout Japan along with a portrait of the Emperor and Empress, and students
were required to read aloud the text and eventually to memorize it. The number of years
in schooling was also unified into six years for primary schools. It seemed the policy
would be sustained but Japan entered wars.
After the defeat of Japan in World War II, the United States led the Allies in
the occupation and rehabilitation of the Japanese state between 1945 and 1952 throughwidespread military, political, economic, and social reforms including the educational
system. The first American Education Delegation arrived in Japan and issued its firstreform report in 1946 suggesting that Japan incorporate six-year compulsory primary2- 42 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

education schooling both for boys and girls, and three-year compulsory junior highschool education preferably for both boys and girls with free tuition (Sato, 1991). As aresult, the new Japanese government reflects the suggestion and the Fundamental Law
of Education was issued in 1947. Since then, our compulsory education schoolingbecame 9 years for the age of 6 to 15 years: 6 years for primary schools and 3 years forjunior high schools with free tuition at public schools. And the practice of Imperial
Rescript on Education in schoolings was abolished by the Diet of Japan in 1948.
In another words, children can’t go through without attending the nine-year
compulsory schools in Japan since the Fundamental Law of Education was issued after
the World War II; except the case of students with special needs. Although students
with disabilities now had a right to study, Vocational Education or Special Education
wouldn’t be established until 1979, 32 years later than those who were non disability
students (Kuraishi, 2102). The Japanese government has complete control over thematerial that students acquire in compulsory education schoolings. The government
does not stress the reverence of the emperor, but schools became the place to initiate theselected materials and information which the government chose. Students were now
required to memorize all the information in their texts. The ability of memorizing school
materials is considered as academic ability, and it is called “gakuryoku (学力)” inJapanese. It literary translated as “ability to learn.”
The ability of memorizing or one’s academic achievements would be determinedby tests in schools. High schools use the entrance exam test scores as criteria foradmissions. The students who acquired the most knowledge can score better and canenter the better or more prestigious high school. There is intense competition within
students. This Japanese educational system; therefore, is not designed to help all
succeed, nor does it have this objective in mind. George and Louise Spindler (1989) in“There are no dropouts among the Arunta and Hutterites” point out that school
dropouts are a cultural creation by providing ethnographical data on the traditional
Arunta of the Australian central desert. There is no competition and no one is better
than anyone else in Arunta culture. Everyone successfully graduates from theirinitiation ceremonies which is equivalent to Western formal education.
McDermott (1989) also observes that the American institutional role of schools
is to provide candidates for failure and success. Japanese social and economic structure
which reenacts the American model became capitalistic after the Wars and it createdcompetition in the society. In a capitalist market economy, the people with ability
provide economic strength for companies. The competitions and testing help sort out
students in the educational system: failures and successes. And once students get
3- 43 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor for

tracked into a lower level in schooling, they usually remain at the same level. Whentheir track has been determined, it is hard to change from one track to another.
Low-ability students who are labeled as “slow learners” or with having learning“disabilities” develop a negative self-image leading to low self-esteem, and eventually
dropout from schools (Donelan, 1994). As a result, people began to pursue getting on the“right truck,” to better education, and in that way education became a business. Manycram schools were opened up to sell secure seats for the “right truck.” Thissocioeconomic structure is the source of “kyoiku mama.” Many advocates of capitalismemphasize that this socioeconomic system would give consumers greater selection of
institutions and better education. However, we can’t ignore the fact that there arepeople who don’t pick better education or there are people who can’t pick better
education due to their economic situation (Ushiogi, 1975), or there are ethnic groups
like the permanent Korean or Chinese residents of Japan1 who decided to send theirchildren to their ethnic schools where they can teach their ethnic culture and language(Kuraishi, 2012), they will be trucked in a non-stream line.
According to his research on public primary schools and public junior highschools in Osaka on 1989 and 2001, Koukichi Shimizu (2005) observes that there is aclear relationship with students’ socioeconomic background and their academic
performance. Those students who are categorized as successful are economically wellbeings and they have a stable family life. And those who are categorized as unsuccessful
are most likely those people who are indigent and have an unstable family life.
Moreover, he claims that the recent criticism of Japanese lower achievement oninternational assessments, especially on PISA (Programme for International Student
Assessment) is due to bipolarization of students: successful and unsuccessful. And thenumber of unsuccessfuls or low ability students is growing remarkably in each
assessment.
The argument that I bring to the discussion of education in Japan is that thesuccesses, failures, and conditions in Japanese education cannot be understood without
an analysis that includes the social order in which we occur. The inequalities andconditions of the society at large are mirrored and reproduced by the educational system.
It is not too obvious in Japan compared to the case of the United States where there is aclear inequality based on skin color (race) and or their historical background as slaveand slave owners or conquered and conquerors. However, actual research suggests that
the Japanese educational system is not providing a better education as pro capitalists
insist.
The Japanese government projects an image of compulsory public education as4- 44 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

equal. However, it has been focused on the indoctrination of acquired information which
was assessed by examinations, and academic achievements were measured only by testscores. Thus, it creates inequality rather than equality. Fortunately or unfortunately,
my mother wasn’t obsessed with sending me to cram schools. I, therefore, spent most of
my time outside of my house instead of staring at books. In primary school, I was moreinterested in competing on how far I could jump off from a swing, finding out how many
red swamp crawfish I could catch a day, or creating a trap to catch wild animals. My
importance on school academics was low. As a result, I scored highly only subjects that I
was interested in; physical education, music, and natural science. The other subjects on
which people normally place more importance such as mathematics and English2 I
scored poorly. At this point, I couldn’t find the need for mastering square root. I simply
thought that I could live normally if I could sum, subtract, multiple and divide. Same in
English, I was struggling to conquer Kanji, adopted logographic Chinese character that
we use in our Japanese writing. Why should I learn the foreign language? I wondered.
At the junior high school, our grade was placed in the order of academic performance.
As you might guess, my grade was low. I was a “failure” according to the Japanese
educational system. Who would have guessed that I could study and would finish a
Master’s degree from one of the prestigious universities? I don’t think any of my juniorhigh school teachers or my classmates even considered a modicum of possibility since it
is almost impossible to move from a low-ability to high-ability truck. I think my casecould raise the question of Japanese educational policy whether tests are the best
measure of academic achievement.
In his “Mieru gakuryoku, Mienai gakuryoku (見える学力 見えない学力),”
Hiroshi Kishimoto (1996), an ex-primary school teacher, states that academic abilities
are like an iceberg which consists of two portions: above water (easily recognizedabilities) and under water (blind/ unseen abilities). The Japanese education has been
mainly focused on the portion above surface of an iceberg. It is the acquired knowledge
in schools by memorizing information and one’s academic abilities are judged easily by
test score. However, the surface is typically only one-eighth of the real volume and ahuge underwater portion hasn’t seen or counted. Unseen abilities, for example, accountfor one’s family environments, grownup environments, childhood experiences,
existences of influential teachers and/or friends. This under water portion is the base forthe surface and Kishimoto insists that we need to pay more attention to this underwater portion. His experiences as a teacher and working with students in his real life
lead his “iceberg” theory on one’s ability and his pedagogy, and I find this moreconvincing.
5- 45 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor for

Has education always been a tool for stratifying people? The origin of the word“education” comes from the verb, “educate.” According to the Oxford Dictionary ofEnglish Etymology (1966), “educate” came from past participle stem of Latin, ēducāre,which means “to rear” in English. “Educate” related to ēducerē. In English, ē means“out” and ducerē means “lead.” Together it means “to lead out.” However, this became
obsolete; thus, it has come to mean “to develop from a latent condition,” and recently itmeans “to provide schooling or tuition for” (p. 301). Interestingly, the Latin word,ēducāre (childrearing), has almost the same meaning with “iku (育),” which is the latterpart of the word education, “kyouiku (教育)” in Japanese. Each Kanji character isconsidered to have its own meaning. According to an etymologist, Yoshimitsu Kanou(2014), the origin of “iku (育)” 3 expresses a baby is passing a parturient canal. If you
look carefully, the baby draws his/her head down just like when a baby is born in a real
life. Therefore, it has come to mean “growing” with regards to a neonate and it means“rearing” with regard to parents (p. 29). The former part of adopted logographic Chinesecharacter in education is “kyou (教).” The interpretation of this original character split
into two. The character has an image of a child also, but he/she is no longer appears to
be a head down.4 In this character, he/she is standing. The right side of the childsymbolizes a doyen or a master. And above the child, there are two cross marks. The
different interpretations of these crosses are the fork in the road.
Groups like Shizuka Shirakawa (2012), state that the crosses symbolize abuilding, which in this case is a school building. Therefore, Shirakawa asserts that“kyou” indicates a doyen urging a pupil in a school building, and is signified by“teaching” (p. 140). Kanou (2014) also indicates that “kyou” means “teaching” but histranslation of crosses is different. As a result, the connotation of “teaching” differs
significantly from Shirakawa. Kanou claims the cross shows an interaction between amaster and a pupil, so his case of teaching is not one way like Shirakawa but rather
contains “teaching and learning” definition (p. 278). I am not going to argue about
whose interpretation is more accurate, but I would like to note even in the case of Latin
origin or Chinese origin, “education” signifies at one point to lead a child in the processof becoming a member of society. At this point there were neither failures nor successes.
But since the socioeconomic structure has been changed, “education” implies structured
teaching like the case of Shirakawa, and it has come to mean to provide schooling, andstratification followed. This process suggests that education is a part of society and thatthe conditions under which education function are determined by society. So, how is
education impacted by the socioeconomic structure within which it functions? The firstlaw of capitalism is “to make a profit off the labor of others or go out of business”
6- 46 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢(Parenti, 1989, p. 7). As Michael Parenti points out, in the case of the United Sates,
almost 86% of American wealth is owned by the top 10% of American population. A
capitalistic society can best be described as a pyramid. A small number of people at the
tip of the pyramid have economic control while the majority is at the bottom with the
low paying jobs. Schools produce failures not because of individual deficiencies, butrather because they serve as screening devices or filters for the labor market byproviding candidates for future cheap labor in a quest for profit, under a mantle oflegitimacy. If educational institutions were there to help everyone to succeed like thetraditional Arunta of the Australia, who would want to work as hard cheap labors,
especially if the labor isn’t compensated adequately?
If our government would provide equal opportunity for all, the educational
system would be tuition-free until graduation as is the case in Cuba and Finland. Our
media focuses much on the Finnish educational system because Finland scored firstplace on PISA for numerous years. On the other hand, Cuba is a socialist country whichis the opposite of most capitalist countries, especially in the case of the United States;
the media will not spotlight Cuba. And also this socialist country hasn’t participated in
PISA because the assessments were held by the Organization for Economic
Co-operation and Development (OECD) that is originated as the Organization for
European Economic Co-operation (OEEC) which was provided by American financial
aid after World War II. However, documents provided by the United Nations
Educational, Scientific and Cultural Organization (UNESCO) and Gasperini (2000)
show Cuba’s prominent academic achievements and educational system.
After the Cuban Revolution in 1959, the Castro administration restructured its
educational policy, with improvement of the literacy rate throughout Cuba as a toppriority. The government operates its educational institutions, and its educational policy,
with education provided free and equally for all children both rural and urban, bothmale and female even impoverished areas (Gasperini, 2000). Cuba recorded extremely
outstanding achievements on the results of both the First Regional Comparative andExplanatory Study (PERCE) during the 1995-1997 period and the Second Regional
Comparative and Explanatory Study (SERCE) during the 2005-2006 period in Latin
America and the Caribbean countries which were led by UNESCO. According to“Executive Summary” of SERCE (Valdes, 2008), sixteen countries5 and the State of
Nuevo Leon in Mexico took a part in the study while the PERCE were participated only
thirteen countries6. Here, I use results of SERCE since there were more participants
and more subjects were involved. At SERCE, third and sixth grades of primary students
were evaluated in Mathematics, Reading and Science. In all three sections, Cuba
7

- 47 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor for

exhibited the highest performance. For example, Cuba ranked the highest average insixth grade Mathematics, 637 points out of 850 points, which is 50 points above thesecond highest (Valdes, 2008, pp. 31-32). It is more remarkable in the case of sixth
grade Science. Cuba won first place in the test. Its average score is a little bit over 650
points while Uruguay, the second highest, barely reached 550 points. The difference inthese countries is over 100 points (Valdes, p.41). What makes Cuba’s educational
system perform so outstandingly even while under the severe economic restrictions
imposed by the United States?
Gasperini (2000) observes and notes several points, but I would like to focus on
two points. Firstly, Cuba’s high commitment to education as government policy.
Gasperini notes that “Cuba devotes about 10 percent to 11 percent of its GDP to
education, a very high percentage compared with the rest of the region or with the 6
percent recommended as adequate by UNESCO” (p. 7). In order to compare Cuba withJapan, I examined a database of UNESCO (2016), “Education: Expenditure on
education as % of GDP (from government sources).” Somehow, Cuba cited only 6.76% on
education spending in 1999, the closest year compared with Gasperini’s figures7. Still,
Cuba’s expenditure on education (6.76%) was slightly higher than 4.85% of the UnitedStates, and double compared with 3.54% of Japan. From the same resource, if we look at
the data in 2005, it shows that Cuba spent 10.56% of GDP while the United States
spent 5.07% and Japan only spent 3.48%. Secondly, Gasperini mentions that students
do not compete with classmates in Cuba:
A form of competition permeates all classrooms as well as the school
atmosphere and is promoted among groups in the same class, different classes,
and the school and other schools. However, competition in Cuba is called"emulation" because it is not considered an end in itself, but a method for
self-improvement, developed through solidarity and collaboration among peers.
(p. 12)The idea of “emulation not competition” reminds me of Shimizu’s remarks on how
students in a classroom resemble woods in a forest. “Woods in a forest grow up in an
assemblage. They are stronger than wood growing alone, especially when they facenatural disaster like a typhoon or inundation” (Shimizu, 2005, p. 43). Shimizu believes
that it is natural for children to be raised in a group, like woods in a forest, and so areacademic abilities. Providing an environment that encourages equity with companions
in a classroom will augment their academic abilities substantially. This is the necessary
8- 48 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

condition for fostering children’s academic abilities. I would state, therefore, thatcountries like Cuba and Finland that have high education expenditures that makepossible a tuition-free higher education that includes all school expenditures, offer an
example of the ideal conditions that promote a school environment of emulation insteadof competition.
Certainly, the academic environment is vital, but at the same time, it becomesapparent that designing and implementing an educational system whose success ismeasured by its capacity to serve the needs of the problems posed by the difference in
the interests and priorities of the social classes involved, but, perhaps moresignificantly the imbalance in our socioeconomic system. Education originally meant tolead a child to become a productive member of society. Children were considered as apotential social resource. When I was working as a member of “Secretaría de Educación
Pública” (SEP or Secretariat of Public Education in English) in Mexico, I encounteredwhat noted as a Chinese proverb that beautifully illustrated the point. The translation
in English would be: “If you are planning for a year, sow rice; if you are planning for a
decade, plant trees; if you are planning for a lifetime, educate children.”8
III. Conclusion
The capitalistic socioeconomic system derives great benefits from inequality. It
is an essential lubricant for the socioeconomic system. And unfortunately, theeducational system mirrors and reproduces inequality. Economic dependency is at thecenter of the problems created by education under the capitalist system. The
monopolistic and despotic control of economic life by ruling class is what engenders the
economic dependence that compromises the sovereignty of all social institutions
including schools, which participate in its reproduction. In Japanese society, the image
that we have equal opportunity and free tuition under our compulsory educational
system is widely held. However, if we look behind the illusion, “free” education is fromprimary until junior high school. People have to pay after junior high schools. Yet,higher education is what determines the major factor in the earning capacity of anindividual. The ruling class has easy access to higher education, but common people
struggle greatly in pursuing higher education since it involves cost. The successes andfailures which we consider as natural and a result of individual deficiencies are actuallycreated by schools, or more accurately they are imposed and sustained by Japan’s
educational system.
The Japanese educational system has mainly been promoting what Kishimoto(1996) calls “mieru gakuryoku,” easily recognized acquired knowledge. Kishimoto uses
9

- 49 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor for

the iceberg as a metaphor to explain that there are two different types in education. The
above water portion of the iceberg is the knowledge which is acquired in schools andeasily recognized by test score. “Mienai gakuryoku,” the underwater portion of theiceberg is as significant as above water portion, yet it is unseen or not recognized.
Childhood experiences such as playing in nature probably can help to develop ability
such as creativity and observation skill which most likely cannot be acquired by sending
children to a cram school. Children in cram schools are perhaps capable of explaining
characteristics of crayfish. However, are they capable of drawing them? People normallyaren’t required to draw crayfish, but what I would like to reveal is that inquisitivenessis key to apprenticeship. These unrecognized abilities are hard to acquire in the neither
current educational system nor cram schools. Besides, just accumulating theinformation is no substitute for critical inquiry, but it apparently will be replaced bycomputers and robots in the future.
“Mieru Gakuryoku” is a significant factor in the earning capacity of theindividual. Therefore, “kyoiku mama” places paramount importance on the academic
performance of their children in schools, and as a result, they send children into cramschools to better their positions. If we plan to put more weight in “mienai gakuryoku,”
any meaningful educational reform would require a restructuring of society under adifferent set of principles and values oriented more toward people than money. Bowles
and Gintis have very strong and clearly delineated ideas on social reform and state how
it will eliminate the inequality in the educational system and overall society. But I
believe what will bring a new social order is the emergence of a sufficient number ofpeople demanding change. The demand for equity in education will eventually requireestablishing a new social order. Not vice versa. Children are our most important social
resources. Education not be a tool for stratification.

Notes
1.

They are referred to “Zainichi (在日)” in Japanese. Zainichi means a foreign citizen "staying inJapan" normally, but in this case, they are the long-term Korean or Chinese residents of Japan
who trace their roots to Korea or China under Japanese rule.

2.

English was obligatory subjects only at junior high schools in 1970s. However it became obligatoryfor 5th and 6th grads of Japanese public primary schools in 2011.

3.

加納

喜光 (2014).

漢字語源語義辞典 東京堂出版 p.30 (Kanou, Yoshimitsu.)

10- 50 -

山陽論叢 第第 22
22 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

4.

加納

喜光 (2014).

漢字語源語義辞典 東京堂出版 p.278 (Kanou, Yoshimitsu.)

5. (an Alphabetical order) Argentina, Brazil, Chile, Columbia, Costa Rica, Cuba, Dominican Republic,
Ecuador, El Salvador, Guatemala, Mexico, Nicaragua, Panama, Paraguay, Peru and Uruguay.
6. (an Alphabetical order) Argentina, Bolivia, Brasil, Chile, Colombia, Costa Rica, Cuba, Honduras,
Mexico, Paraguay, Peru, Dominican Republic and Venezuela.
7.

Gasperini’s study was published in 2000, but she uses the First Regional Comparative andExplanatory Study (PERCE) in Latin America and the Caribbean countries during the 1995-1997
period.

8.

According to Tetsuo Endo (遠藤哲夫) in his book, 新釈漢文大系 ４２ 官子 上 , which was

published by Meiji Shoin（明治書院）in 1989, the saying was in the Guanzi. And it says “educate
people” instead of “educate children” in Chinese (pp. 49-50). The Guanzi is the ancient Chinese
philosophical text that was written by Guan Zhong who was a chancellor of the State of Qi during
early Spring and Autumn Period which is approximately the 7th century BCE.

References
Bowles, Samuel., & Gintis, Herbert. (1976). Schooling in capitalist America. New York:
Basic Books, Inc.
Donelan, Richard W. (1994). The Promise of Brown and the Reality of Academic
Grouping: the Tracks of My Tears. Journal of Negro Education, V63, n3,376-388.
遠藤

哲夫 (1989).

新釈漢文大系 42 官子 上 明治書院 (Endo, Tetsuo.)

Gasperini, Lavinia. (2000).

The Cuban Educational System: Lessons and Dilemmas.

Country Studies Education Reform and Management Publication Series, Vol. l.
No 5. Washington, D.C.: The World Bank, LAC, Human Development
Department.
Japan’s Ministry of Education, Science and Culture (文部省). (1972). 学制百年史
Retrieved fromhttp://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317581.htm. (1962). 日本の成長と教育：教育の展開と経済の発達. Retrieved fromhttp://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpad196201/hpad196201_2_011.
html
海後

宗忠 (監修) (1971).

加納

喜光 (2014).

日本近代教育史事典 平凡社 (Kaigo, Tokiomi.)

漢字語源語義辞典 東京堂出版 (Kanou, Yoshimitsu.)
11- 51 -

Eto ： Education
tool social
for socialstratification?
stratification?
Educationor toolor for岸本裕史 (1996).

見える学力、見えない学力 大月書店 (Kishimoto, Hiroshi.)

倉石一郎 (2012).

包摂/排除論からよみとく日本のマイノリティ教育：在日朝鮮人教育・

障害児教育・同和教育をめぐって

稲垣

恭子（編著） 教育における包摂と排除：もうひとつの若者論 明石書店 pp.101-136. (Kuraishi, Ichirou.)
Mc Dermott, Raymond P. (1989). Discussant’s Comments: Making Dropouts. In Henry T
Trueba, George Spindler, & Louise Spindler (Eds.), In What Do

Anthropologists Have to Say about Dropouts? New York: The Falmer Press.
National Institute of Population and Social Security Research in Japan (国立社会保障・人口問題研究所). (2012, March). 日本の将来推計人口

Retrieved fromhttp://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/con2h.html
Onions, C.T., (Ed.). (1966). The Oxford Dictionary of English Etymology. London: Oxford
University Press.
Parenti, Michael. (1988). Democracy for the Few (Fifth Edition). New York: St. Martin’s
Press.
佐藤秀夫（代表）(1991).

米国対日教育使節団に関する総合的研究（戦後教育改革資料

10）国立教育研究所 (Sato, Hideo.)
清水宏吉 (2005). 学力を育てる白川静(2012).

岩波書店(Shimizu, Koukichi.)

常用字解 平凡社 (Shirakawa, Shizuka.)

Spindler, George and Louise. (1989). There Are No Dropouts among the Arunta andHutterites. In Henry T Trueba, George Spindler, & Louise Spindler (Eds.), In

What Do Anthropologists Have to Say about Dropouts? New York: The
Falmer Press.
UNESCO. Education: Expenditure on education as % of GDP (from government

sources). Retrieved January 5, 2016, fromhttp://data.uis.unesco.org/index.aspx?queryid=181. Primer Estudio Regional Comparativo y Explicativo, PERCE. Retrieved fromhttp://www.unesco.org/new/es/santiago/education/education-assessment-llece/p
erce-serce-databases/
潮木

守一(1975).

進路決定過程のパス解析：高校進学過程の要因分析

教育社会学科

研究 第 30 集 東洋館出版社 (Ushiogi, Morikazu.)
Valdes, Hector. (Coordinator). (2008). Executive Summary: Student achievement in

Latin America and the Caribbean, SERCE. (Ernesto Leigh, Trans.). Chile:
Regional Bureau for Education in Latin America Latina and the Caribbean
OREALC/UNESCO.

12- 52 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

論文
論文

化粧行動とライフスタイルの関連性
隈元 美貴子 1)・柳田 元継 2)

キーワード：化粧行動，ライフスタイル，クラスター分析
要旨：化粧行動を規定する要因として、ライフスタイルがあるが、このライフスタイルという概念は、その性質上、調査時期による変動的概念であるともいえる。それゆえ、現在の大学生のライフスタイルを明らかにするための十分なアンケートがほとんどない。そこ
で、本研究では、女子大学生を対象者とし、化粧行動とライフスタイルの関連性を明らかにすることを目的とし、まず、ライフスタイルに関するアンケートを作成し、化粧行動に関するアンケートと併せて質問紙調査を行い、その結果について検討を行った。ライフス
タイルを測定する 64 項目への反応を因子分析（主因子・プロマックス回転）し、スクリープロットを参考に 5 因子を抽出した。それぞれ、「熱中度」「人間関係」「生活意識」「金か心か」「ファッション」と命名した。次に、化粧行動を測定する 27 項目への反応を因子
分析（主因子・プロマックス回転）し、スクリープロットを参考に 5 因子を抽出した。それぞれ、「自己顕示」「規範・機能」「流行性」「楽しみ」「受動性」と命名した。ここで、化粧行動に対する考え方で対象者をグループ化するために因子得点をもとにクラスター分析を行ったところ、「化粧関心型」「化粧中間型」「化粧無関心型」の 3 つのグループに分類
することができた。各グループのライフスタイルを明らかにするために、ライフスタイルの因子特定の平均値を比較したところ、各因子においてグループ間で差異が認められ、化粧行動とライフスタイルの間に関連性があることが示唆された。

緒言
日常的に行っている装飾行為である化粧行動の歴史は古く、世界中で広く見られる行為であり、現在では身だしなみとして欠かすことのできないものとなっており、多くの人々が日常的に行っている。しかし、化粧行動は人によって施す程度が異なり、化粧の有無も異なっている。化粧とは「ある美意識に基づいて顔や身体に意図的に手を加えて、外見的にさらには内面的にもそれまでとは異なる自分になるための行為」１）と意義付けられていることから、外見だけでなく内面を表現するツールとして化粧を施している人も少なくない。
こうした背景から、化粧行動において、心理学的や文化的に説明しようとする試みがあ１）山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
２）有限会社 NTC 技建

人間・環境開発部- 53 -

隈元・柳田：化粧行動とライフスタイルの関連性る。特に、個人の水準では、感覚や知覚、感情や気分、パーソナリティや自己概念、欲求や動機、態度、価値観、ライフスタイルといった概念を用いて研究が行われている。
先行研究において、岩男らは、首都圏在住の 18 歳から 44 歳までの 422 名を対象とした調査から、化粧度が高い女性ほど外向性が高く、充実感を感じる活動として「旅行」「ドラ
イブ」「食べ歩き」「スポーツ」などアウトドア型のレジャーをあげる傾向がみられた２）。
また、専業主婦にくらべ有職主婦層では化粧度が高く、こうした点からも家庭外の活動とメイクアップ化粧との密接な関係を指摘することができる。ちなみに、基礎化粧品の種類（基礎化粧度）の多い女性は内向的で、「家事」「家族団欒」「夫の世話」「育児」など家庭内での活動に充実感を感じやすい傾向がみられ、メイク化粧度の対照性を示している３）。
化粧度とパーソナリティ特性との関連については大坊の報告がある４）。347 名の女子学生を調査した結果、化粧度と社会的スキルとのあいだに正の、対人不安とのあいだに負の相関関係を見いだしており、化粧をよくする人ほど対人関係に積極的でかつ適応的であるとしている。
笹山らは、化粧度を高める道筋としては、①自己満足的な効用感を意識し、気分や自信を高めるアイテムとして化粧を楽しむようになるルート、②化粧の対人的、礼儀的な効用感を重視することで化粧を日常化、習慣化していくルート、とが指摘できるように思われる５）。そして、これら２つのルートはともに、自己顕示欲求と密接に関与しており、他者から肯定的な評価を導くことが、化粧行動を動機づける根源的な要因となっていることを示唆している。
ライフスタイルという概念は、社会のレベルから集団のレベルへ、さらに家族から個人のレベルに至るまで、いずれのレベルにおいても想起することができる包括的な概念であり、さらにまた衣食住・労働・余暇・消費などの生活の諸活動や諸側面からも想起することができる概念である６）。1979 年、井関らは「ライフスタイルとは、生活主体が、①生活の維持と発展のための生活課題を解決し充足する過程で、②自らの独自な欲求性向から動機づけられ、③自らの価値態度、生活目標、生活設計によって方向づけられ、④外社会が供給する財・サービス、情報、機会を選択的に採用、組合わせ、⑤社会・文化的な制度的枠組からの制約のなかで、⑥日々、週、月、年あるいは一生のサイクルを通して、能動的、主体的に設計し、発展させていく、⑦生活意識と生活行動の 3 つの次元から構成されるパターン化したシステムである」と定義し、ライフスタイルがシステム性を持ち、7 つの要素から構成されることを明らかにしている７）。以上の定義を鑑みると、ライフスタイルは、
心理的側面からだけではなく、社会的、文化的、経済的な側面からもアプローチする包括的概念であり、そして、その性質上、変動的概念であるといえる。それゆえ、本研究で対象とする、現在の大学生の生活目標や生活意識を明らかにするために十分なアンケートがほとんどない。
そこで、本研究では、ライフスタイルに関するアンケートを作成し、大学生を対象者とし、化粧行動とライフスタイルの関連性を明らかにすることを目的とした。なお、ライフ
スタイルのアンケートを作成するにあたり、予備調査として、2014 年 6 月、大学生に対して「こころ豊かな生活とは何か」というテーマでブレーンストーミングを行い、KJ 法で分類し、ネーミングした。これらの結果をもとに、ライフスタイルのアンケート作成を行い調査に使用した。

- 54 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

対象および方法
S大学およびS短期大学の学生を対象として質問紙調査を行った。実施時期は2015年11月、対象人数は324名、回収数は324名で、回収率は100.0％であった。本研究は化粧行動に関することから、対象者は女性とした。有効回答数は231名、有効回答率は71.3％であった。調査項目は、①基本属性、②ライフスタイルに関する64項目、③化粧行動に関する27項目から構成されている。統計分析は、単純集計、因子分析、クラスター分析、一元分
散分析及び多重比較をSPSSを用いて行った。

結果および考察（１）基本属性の単純集計
ライフスタイルと化粧行動の関係について明らかにするために質問紙調査を行った。まず、対象者の所属の割合を図１に示す。その結果、S 大学が 48.5％（112 名）、S 短期大学
51.5％（119 名）であった。次に、図２に対象者の所属学科を示す。所属学科は、Y 学科
が 51.5％（119 名）、S 学科が 23.8％（55 名）、K 学科が 24.2％（56 名）、G 学科が 0.4％
（1 名）であった。図３に対象者の学年を示す。学年は、1 年が 58.4％（135 名）、2 年が33.3％（77 名）、3 年が 6.5％（15 名）、4 年が 1.7％（4 名）であった。図４に対象者の年齢を示す。年齢は、18 歳が 23.4％（54 名）、19 歳が 45.5％（105 名）、20 歳が 22.5％（55名）、21 歳が 6.9％（16 名）、22 歳が 0.4％（1 名）23 歳以上が 1.3％（3 名）であった。

図１

図３

対象者の所属

対象者の学年

図２

対象者の所属学科

図４

対象者の年齢図５に対象者の性別を示す。性別は、男性が 0.0％（0 名）、女性が 100.0％（231 名）であり、対象を女性に絞った。図６に対象者の住居形態を示す。住居形態は、自宅が 74.5％- 55 -

隈元・柳田：化粧行動とライフスタイルの関連性（172 名）、アパートが 19.0％（44 名）、寮が 6.5％（15 名）であった。図７に対象者の国籍を示す。国籍は、日本が 99.6％（230 名）、日本以外が 0.4％（1 名）であった。図８に対象者の出身地を示す。出身地は、岡山県が 68.0％（157 名）、広島県が 8.2%、（19 名）、
島根県が 6.1％（14 名）、香川県が 3.9％（9 名）、鳥取県が 6.1％（14 名）、愛媛県が 2.6％
（6 名）、その他が 7.8％（18 名）であった。

図５

対象者の性別図７

対象者の国籍図６

対象者の住居形態

図８

対象者の出身地

図９に対象者の１ヶ月の小遣いを示す。１ヶ月の小遣いは、3 千円未満が 7.8％（18 名）、
3 千円以上 5 千円未満が 5.2％（12 名）、5 千円以上 1 万円未満が 19.9％（46 名）、1 万円
以上 2 万円未満が 17.7％（41 名）、2 万円以上 3 万円未満が 15.6％（36 名）、3 万以上 4
万未満が 13.0％（30 名）、4 万以上 5 万未満が 8.2％（19 名）、5 万以上 7 万未満が 7.4％
（17 名）、7 万以上 10 万未満が 3.5％（8 名）、10 万以上が 1.7％（4 名）であった。図１０に対象者の１ヶ月にかける化粧代を示す。１ヶ月の化粧代は、1 千円未満が 39.8％（92

図９

対象者の１ヶ月の小遣い

図１０- 56 -

対象者の１ヶ月の化粧代山陽論叢 第 22 巻 （2015）名）、1 千円以上 3 千円未満が 34.2％（79 名）、3 千円以上 5 千円未満が 16.0％（37 名）、
5 千円以上 1 万円未満が 7.8％（18 名）、1 万円以上 2 万円未満が 1.7％（4 名）、2 万円以
上 3 万未満が 0.4％（1 名）であった。図１１に化粧に関する情報を得る手段を示す。雑誌からが 145 名、親・子どもからが 38 名、広告を見てが 32 名、ディスプレイを見てが 21
名、兄弟・姉妹からが 22 名、テレビを見てが 81 名、友達からが 113 名、店員からが 30
名、インターネットを使ってが 103 名、通信販売のカタログを見てが 11 名、街頭で他者を見てが 10 名、同僚からが（アルバイト先を含む）6 名、その他が 4 名であった。

図１１

化粧に関する情報を得る手段（２）ライフスタイルの因子分析
ライフスタイルを測定する64項目への反応を因子分析（主因子・プロマックス回転）し、
過去の文献やスクリープロットを参考に５因子を抽出した（表1）。第１因子には、「熱中したい」、「夢中になりたい」、「生活の中で生きがいや充実感を感じたい」、「何かに打ち込みたい」、「どんな自分も受け止めて、認めてほしい」などの項目の因子負荷量が高いことから、「熱中度」因子と解釈した。第２因子には、「他人と話すのが好き」、「人付き合いは面倒くさい」などの項目の因子負荷量が高いことから「人間関係」因子と解釈した。第３因子には、「生活習慣病にならないように食事に気をつけている」、「美容のために食事は意識している」、「健康意識は常に高い方である」、「専門的な技術を身につけることは至上の喜びである」などの項目の因子負荷量が高いことから「生活意識」因子と解釈した。第４因子には、「人生、お金がすべてである」、「こころよりモノが欲しい」などの項目の因子負荷量が高いことから「金か心か」因子と解釈した。第５因子には、「化粧をすると落ち着く」、「スタイルを気にする」、「大学に行く時、ファッションや身だしなみに気を遣う」などの項目の因子負荷量が高いことから「ファッション」因子と解釈した。
（３）化粧行動の因子分析
化粧行動を測定する27項目への反応を因子分析（主因子・プロマックス回転）し、過去の文献やスクリープロットを参考に５因子を抽出した（表２）。第１因子には、「化粧で自分の魅力をアップしている」、「化粧をした顔に自信がある」、「内面を化粧で表現できていると思う」、「メイクによって自分らしさをアピールする」などの項目の因子負荷量が高い
ことから「自己顕示」因子と解釈した。第２因子には、「化粧はマナーだと思う」、「保湿性や加湿効果がある化粧品を選ぶ」、「価格より使用感を気にする」、「自分の好みにあった化- 57 -

隈元・柳田：化粧行動とライフスタイルの関連性

表１

ライフスタイル因子分析

FACTOR

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

熱中したい

0.720

-0.102-0.1300.051-0.045

夢中になりたい0.707-0.096-0.067-0.0070.127

生活の中で生きがいや充実感を感じたい

0.666

0.148

-0.095-0.0520.155

何かに打ち込みたい

0.642

0.005

-0.007-0.023

0.076

どんな自分でも受け止めて、認めてほしい

0.517-0.129-0.1400.134-0.080

知らないことを知るのは楽しい

0.501

0.067

0.213

-0.015-0.142

他人と話すのが好き

0.216

0.621

-0.012-0.1170.109

人付き合いは面倒くさい

0.129-0.612-0.013

0.149

0.002

一人でいるのが好き

0.210-0.577

0.069

0.208

-0.140

友達とはいつもつながっていたい

0.149

0.544

-0.1170.189-0.047

一人になるとホッとする

0.279-0.512-0.0280.133-0.011

生活習慣病にならないように食事に気をつけている-0.088

0.019

0.618

-0.0910.191

美容のために食事は意識している-0.065-0.038

0.598

0.045

0.401

健康意識は常に高い方である-0.114

0.067

0.578

0.068

-0.118

専門的な技術を身につけることは至上の喜びである

0.230-0.0230.543-0.058-0.087

大学での勉強は楽しい

0.032-0.1450.515-0.2630.089

人生、お金がすべてである

0.003-0.113-0.034

0.610

0.008

こころよりモノが欲しい-0.142

0.036

0.061

0.531

-0.136

化粧をすると落ち着く

0.001

0.077

0.155

-0.004

0.609

スタイルを気にする

0.166

0.193

0.096

0.076

0.558

大学に行く時、ファッションや身だしなみに気を遣う

0.007-0.0080.159-0.080

0.547

因子間相関

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

Ⅰ

－

0.218

0.179

0.117

0.047

－

0.223

0.100

0.237

－

0.006

-0.133

－

0.018

質問項目

Ⅱ
Ⅲ
Ⅳ
Ⅴ

－

粧をしている」などの項目の因子負荷量が高いことから「規範・機能」因子と解釈した。
第３因子には、「人とは違う化粧をするようにしている」、「化粧をすることで目立ちたいと- 58 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

表２

化粧行動因子分析

FACTOR

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

化粧で魅力をアップしている

0.981

0.015

-0.117-0.066-0.073

化粧した顔に自信がある

0.977-0.1740.144-0.207-0.062

内面を化粧で表現できていると思う

0.639-0.198

0.054

0.252

0.108

メイクによって自分らしさをアピールする

0.545

0.200

0.026

0.064

-0.017

その場に合った化粧があると思う-0.0500.810-0.175-0.0460.017

化粧はマナーだと思う-0.0870.747-0.034-0.0980.106

保湿性や加湿効果がある化粧品を選ぶ-0.257

0.640

0.231

-0.0120.095

価格より使用感を気にする

0.140

0.601

-0.055-0.1220.169

自分の好みにあった化粧をしている-0.057

0.569

0.086

0.148

-0.075人とは違う化粧をするようにしている-0.077-0.0700.843-0.0640.118

化粧をすることで目立ちたいと思う

0.351-0.1070.692-0.1890.107

今どのような化粧が流行っているかよく知っている

0.036-0.031

0.662

0.105

-0.012

最新の化粧をするように心がけている

0.020-0.152

0.625

0.207

-0.004

その日の気分で化粧を変える-0.145-0.109

0.062

0.890

0.033

化粧をするとき、化粧品の色や香りを楽しむ

0.075-0.111-0.042

0.847

0.139

みんながしているから仕方なく化粧をするようにしている-0.181-0.032

0.091

0.004

0.676

友達の輪から浮かないように化粧をする

0.236-0.005

0.000

0.159

0.541

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

0.625

0.656

0.693

0.113

0.531

0.695

-0.0280.657-0.008

質問項目

因子間相関
Ⅰ

-

Ⅱ
Ⅲ
Ⅳ

-

-

Ⅴ

-0.083-

思う」、「今どのような化粧が流行っているかよく知っている」、「最新のメイクをするよう心がけている」などの項目の因子負荷量が高いことから「流行性」因子と解釈した。第４
因子には、「その日の気分で化粧を変える」、「化粧をするとき、化粧品の色や香りを楽しむ」などの項目の因子負荷量が高いことから「楽しみ」因子と解釈した。第５因子には、「みん
ながしているから仕方なく化粧をするようにしている」、「友達の輪から浮かないように化粧をする」などの項目の因子負荷量が高いことから「受動性」因子と解釈した。
化粧行動に対する考えの似たものどうしをグループ化するために、化粧行動を規定する
５因子得点をもとにクラスター分析を行った。その結果、調査対象者を３クラスターに分類することができた。３クラスターの５因子に対する平均因子得点を図１２に示す。各クラスターに属する調査対象者の特徴をみると第１クラスターは「自己顕示」「規範・機能」「流行性」「楽しみ」で正かつ高い値を示し、一方で「受動性」で負の値を示していることから「化粧関心型」とした（47人、20.3％）。第２クラスターは「自己顕示」「規範・機能」- 59 -

隈元・柳田：化粧行動とライフスタイルの関連性「流行性」「楽しみ」「受動性」で正の値を示すが、値自体は第1クラスターほど高くないことから、「化粧中間型」とした（100人、43.3％）。第３クラスターは「自己顕示」「規範・機能」「流行性」「楽しみ」で負かつ低い値を示し、一方で「受動性」で正の値を示していることから「化粧無関心型」とした（84人、36.4％）。

図１２

クラスター別各因子の平均因子得点（４）化粧行動とライフタイルの関連性
化粧行動で分類した３つのクラスター間で、ライフスタイルの因子分析で抽出した際に算出された因子得点の平均値に差異がみられるかどうか明らかにするために、一元分散分
析を行い、さらに、差異が認められた場合、多重比較を行った（図１３）。その結果、「化粧関心型」は、ライフスタイルの「熱中度」の因子得点の平均値が、「化粧無関心型」と比
べ、5％水準で有意に高かった。
「化粧関心型」は、ライフスタイルの「人間関係」の因子
得点の平均値が、「化粧無関心型」と比べ、1％水準で有意に高かった。
「化粧関心型」は、
ライフスタイルの「ファッション」の因子得点の平均値が、「化粧中間型」と「化粧無関心型」と比べ、それぞれ 1％水準で有意に高かった。
「化粧中間型」は、ライフスタイルの「ファッション」の因子得点の平均値が、「化粧無関心型」と比べ、1％水準で有意に高かった。
ライフスタイルの「生活意識」と「金か心か」の因子得点の平均値は、それぞれ、クラス
ター間で差は認められなかった。以上の結果から、化粧行動とライフスタイルの間に関連性があることが明らかになった。

図１３

化粧行動とライフスタイルとの関連性- 60 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

４．総合考察本研究を通して、化粧行動とライフスタイルの関連性について明らかにした。化粧に高い関心を持つ人は、関心を持たない人と比較して、物事に対する熱中度、夢中度が高く、人との関わりに対して積極的であり、ファッションに対しても高い意識があることがわかった。本研究で使用したライフスタイルのアンケートは、大学生のこころ豊かな生活像を手掛かりに作成した。アンケートの因子分析により共通因子に「熱中度」が上位で抽出され、大学生のライフスタイルを左右する要因であることが示された。私信ではあるが、大学生の生活満足度の調査において、満足と回答したグループでは、この「熱中度」が高いとされている。また、本研究において、化粧に高い関心を持つ人の熱中度が高いことが示されたが、この結果を併せて考えると、化粧に対する関心度と生活満足度の間に何かしらの関係があることが示唆される。今後、パス回析等を行う事で、それぞれの事象の因果関係を明らかにしていく事が急務である。
私たちの生活において、人間関係の重要性が言われるようになって久しいが、今日の大学生のライフスタイルにおいても、その重要性は変わらないことが示された。コミュニケーションにはバーバルコミュニケーションと、ノンバーバルコミュニケーションとがある
が、その例として、声、表情、振る舞い、そして本研究の対象となった化粧や服装が挙げられる。特に、第一印象を左右するのは、言葉によらないノンバーバルコミュニケーショ
ンといわれている。にもかかわらず、本研究で、化粧に関心を持つ人は、わずか 20％に過ぎず、人間関係の重要性の認知度と化粧への関心度との間にギャップが存在するような気がしてならない。こうしたギャップの存在を認識し、それを埋めるべく行動していくことが、今後、私たちがこころ豊かな生活を送るうえで重要なカギとなるのかもしれない。

引用文献
1) 大坊郁夫．“化粧行動と社会心理学．”，2004．
2) 岩男寿美子，菅原健介，松井豊．
“化粧心理効用（Ⅳ）化粧行動と化粧意識．
”日本社会心理学会第26回大会発表論文集，1985，102-103.
3) 松井豊，岩男寿美子，菅原健介．
“化粧心理効用（Ⅳ）生きがい、充実感との関係から．”
日本社会心理学会第26回大会発表論文集，1985，104-105.
4) 大坊郁夫．“外見印象管理と社会的スキル．”日本グループダイナミクス学会第39回大会発表論文集，1991，115-116.
5) 笹山郁生，永松亜矢．“化粧行動を規定する諸要因の関連性の検討．
”福岡教育大学紀要，1999，48（4），241-251.
6) 藤原康晴．“被服と個人.”被服心理学. 日本繊維機械学会， 1988，19-88.
7) 井関利明，村田昭治，川勝久．“ライフスタイル全書”1979，15-16.
8) 李功雲．“被服行動とライフスタイルの関連性．
”2014.
9) 若松眞記子．
“被服行動とライフスタイルの関連性．“2013.
10) 金聡希，大坊郁夫．“大学生における化粧行動と主観的幸福感に関する日韓比較研究.
“対人社会心理学研究”，2011，89-100.
11) 平松隆円．“化粧行動を規定する化粧基準の構造解明．”2010.

- 61 -

隈元・柳田：化粧行動とライフスタイルの関連性

12) 柳澤唯，安永明智，青柳宏，野口京子．
“女性における化粧行動の目的と自意識の関連．
”
文化大学，人文・社会科学研究(22)．2014.
13) 山田雅子．“日本人女子短大生の化粧行動(2)．”埼玉女子短期大学研究紀要．2012，
111-126.
14) 吉川美奈子，榎本博明．
“化粧行動・被服選択と自己概念．
”82-83.
15) 平松隆円．“公衆場面での化粧行動への社会的是非と個人差要因の関連性．”，2010，
ファッションビジネス学会論文誌，33-42.
16) 松本友里．“化粧行動に対する意識．
”，2004，26-36.

- 62 -

山陽論叢 第山陽論叢
第 22 巻 （2015）(2015)

論文

中学校におけるいのちの授業の実践的研究－基本的自尊感情の育成に着目した効果測定から－
近藤 卓 1) 、望月 美紗子 2) 、山田 由美子 3)
田渕 愛子 4)、田中 佑果 5)
キーワード：中学生，いのちの授業，基本的自尊感情，効果測定
１．問題の所在と目的
近年，我が国の子どもの自尊感情の低さが問題視され，例えば小学１年生から中学２年生まで，上級学年になるにしたがって次第に自尊感情は低下し，中学３年生で一時的に上昇するものの，高校生では再び低下傾向にあった（東京都教職員研修センター，2011）。
自尊感情については，その著作『心理学原理』の中で James（1890）によって「自尊感情」＝「成功」／「要求」という公式で定義されて以来，多くの研究者によって様々に定義されてきた。一方，Rosenberg（1965）は自尊感情を二つの領域から捉え，一方を，自分を他者と比較した際に，自分の方が優れているという，優越性や完全性が含まれた「とてもよい（Very good）」感情とし，もう一方を，自分はこれで十分であるという満足であらわされ，自らの基準に照らして自分を受容し，優越性や完全性が含まれない「これでよい（Good enough）」の感情とした上で，後者の「これでよい（Good enough）」の感情の重要性を主張した。
筆者は，二つの領域における自尊感情の考え方を推し進め，自尊感情を「社会的自尊感
情」と「基本的自尊感情」に区別して捉えた（近藤，2010）。社会的自尊感情（Social
Self-Esteem：SOSE）とは，他者との比較や優劣で決まってくるもので，勝ったり優れていたりすれば高まる，条件付きで相対的な感情である。いわゆる James の考え方を踏襲するものであり，Rosenberg のいう「とてもよい（Very good）」にあたるものである。一方，基本的自尊感情（Basic Self-Esteem：BASE）とは，Rosenberg のいう「これでよい（Goodenough）」にあたるもので，比較や優劣とは無縁に，理由もなく絶対的，根源的な感情である。自尊感情の「基礎」を為すもので，他者との比較ではなく絶対的な感情として心のうちに存在するものを表す。
「自分はこのままでいい」，「生きているだけでいい」と思える
1)
2)
3)
4)
5)

山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
東海大学大学院文学研究科
鳥取大学附属中学校
山陽学園大学総合人間学部生活心理学科４年
山陽学園大学総合人間学部生活心理学科３年1- 63 -

近藤・望月・山田・田渕・田中：中学校におけるいのちの授業の実践的研究

気持ちを指し，基本的自尊感情の高さは，自分自身を大切な存在だと認識していることを表している。筆者は，この基本的自尊感情こそが重要であると考えている。
さらに，「基本的自尊感情」を育むためには，自分自身のいのちが何よりも大切である
ことを教える「いのちの教育」が必要であり，その方法として「共有体験」が重要な要素であると考えている。共有体験とは，誰かとの「体験の共有」とその際のお互いの「感情の共有」である（近藤，2007）。蘭（1992）は，自尊感情の規定因として，重要な他者との相互作用をあげている。そして，子どもの自尊感情は，両親や重要な他者からの受容，注意，愛情などの関わりを基盤とし，仲間や教師との相互作用を経て形成されていくものだとしている。横山（2010）は，子どもの自尊感情の低さの背景について，本来，日常生
活の中から体験的に得られるものである，生活体験，人間関係体験，コミュニケーション
体験等，子どもの発達過程で必要な様々な体験の欠如が深く関わるものであることを指摘している。このような指摘からも，共有体験は基本的自尊感情を育む要因として重要な視点となり得ることが考えられる。
よって，本研究では，自尊感情を高める要因とは何かという視点から，自尊感情を「基本的自尊感情」と「社会的自尊感情」とに分類して捉え直し，「共有体験」は「基本的自尊感情」を高める，という仮説のもと，基本的自尊感情が低いと考えられる子どもに焦点をあてて「共有体験」を導入した授業を実践し，授業実施前後の自尊感情を測定して比較検討することで，「共有体験」が「自尊感情を高める」ことを明らかにする。
２．方法と内容
１）調査協力校の特色と連携
調査協力校は中国地方の大学附属の A 中学校である。市内の中心部からやや離れた地域に位置し，大学のキャンパスと同敷地にあり，附属小学校に隣接している。研究活動においても，附属学校の特徴を活かしつつ，大学と共同しながら，積極的に取り組んでいる。
調査協力校との連携においては，学校や教員の事情に配慮しつつ，尊重しながら信頼関係を構築した。特に養護教諭とは密に連携を図り，相互に補完し合える関係性を築くことができた。授業実践までには，授業案のすり合わせ（授業のねらいや評価の確認），授業資料の検討，使用機材の検討，環境設定，調査日程の検討（実施日の調整），授業日程の検討（授業数の調整），調査実施についての説明について，打ち合わせを重ねた。
２）調査対象
調査対象は，A 中学校２年生の全４クラスである。実験群と対照群について，それぞれ２クラスずつ位置づけた。人数の詳細を以下に示す（表１）。
表１．調査対象

性 別

介入群

対象群

計

A組

B組

C組

D組

男 子

18 名

17 名

16 名

17 名

68 名

女 子

21 名

21 名

23 名

22 名

89 名

計

39 名

38 名

39 名

39 名

157 名

2

- 64 -

山陽論叢 第山陽論叢
第 22 巻 （2015）(2015)

３）調査方法介入群には，介入授業の前日（以下，「事前」）に調査を行い，その翌日から１日１コマの授業を４日間連続で行った後，授業後（以下，「事後」）に自尊感情の調査を行った。さ
らに，その後の自尊感情がどのくらい保持されているかどうかを見るために，授業実施の１ヶ月後（以下，「１ヶ月後」）にも同様に調査を行い，全３回の自尊感情を測定して，比較検討した。調査の流れを以下に示す（図１）。

T
E
S
A
B
O
S

介 入

T
E
S
A
B
O
S

直 前

③

通常の授業

②

①

対 照 群

授業ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ

T
E
S
A
B
O
S

実 験 群

直 後

1 ヶ月後

図１．研究の流れ

４）調査の実施
調査は，2012 年 9 月~11 月にかけて実施した。個別自記入形式の質問紙であり，集合調
査形式で実施した。調査は，臨床心理学を専攻する大学院生と対象校の養護教諭および各クラス担任が分担して実施した。教示内容を統一するため，教示内容に関する書類を事前に提示した。回答はいずれも無記名で行われたが，あらかじめ番号が記された封筒に回答
済みの調査用紙を封入して提出することにより，連結可能匿名制となっている。所要時間
20 分~30 分程度である。
５）評価尺度本 研 究 に お け る 自 尊 感 情 の 評 価 尺 度 に つ い て は ，「 社 会 的 ・ 基 本 的 自 尊 感 情 尺 度（SOBA-SET：Social Basic Self-Esteem TEST）」を用いた。本尺度は筆者が開発し（近藤，2010），その後，望月他（2016）によって妥当性と信頼性が確認されている。
「社会的自尊感情」と「基本的自尊感情」に加え，回答の妥当性を測定する「偏位尺度」から構成
されており，各６項目ずつ合計18項目で構成されている。「とてもそう思う」「そう思う」「そう思わない」「全然そう思わない」の４件法で回答を求め，それぞれを４点～１点として得点化した。
６）実践内容
授業は「総合的な学習の時間」を活用し，４コマを１単元として構成した。授業実施者
は調査協力校の養護教諭１名である。
「共有体験」の構成要素である「体験の共有」と「感情の共有」の実践をねらいとして，その場の一体感を体験することや，教材の視聴をとおして，そこに生まれる感情の共有を導入した。また，「生きる」ことを授業のテーマとして，
教材「つみきのいえ」（加藤，2008）になぞらえ，これまでを振り返って，家族や友人との「共有体験」を想起して再び心に刻み込むことや，これから未来に向けてどのようなこ
3- 65 -

近藤・望月・山田・田渕・田中：中学校におけるいのちの授業の実践的研究とに挑戦していきたいのか，どのような共有体験をこれから積み上げていきたいのかを，
ワークシートして作成させ，「生きる」ことに目を向けさせるよう工夫した。
７）倫理的配慮研究の実施にあたり，東海大学倫理審査委員会審査「人を対象とする研究」において承認を得た（第 12127 号）。さらに，対象校の管理職ならびに教職員に対し，口頭と文書により研究の趣旨を説明し，同意を得た。対象の生徒に対しては，調査実施者より，研究の趣旨を説明し，研究の参加ならびに中断における個人の自由意思の尊重，調査において個人は特定できず，また研究で得たデータは，成績評価には反映しないことを周知した。な
お授業は，喪失体験をした子どもがクラスに在籍していないことを確認して実施した。また，教育の平等性を確保するため，対照群には，介入群の調査終了後に，介入群と同様の授業内容を実施した。
３．結果得られたデータのうち，欠席による未提出や無回答による尺度得点算出不可を除外し，事前調査における男女および介入・対照群の得点比較ならびに基本的自尊感情「低群」の各時点における介入・対照群の得点比較については対応のないｔ検定にて，介入・対照群
における授業の主効果および交互作用については２元配置分散分析にて，介入前後の変化量については対応のあるｔ検定にて比較検討した。データの情報処理及び分析は，統計解析ソフトウェア IBM SPSS Statistics ver21.0 for Windows を使用し，有意水準は５％以下とした。
１）基本的自尊感情における男女差
男子と女子に差があるかどうかを検討するため，基本的自尊感情得点を算出し，平均得点の差の検定を行った（表２）。その結果，女子よりも男子の方が得点が高い（p<.05）という結果が得られた。よって，以後の分析は男女別に行うものとした。
表２．男女別の得点比較

尺 度
基本的自尊感情性 別

平均得点

男 子（n＝66）

17.21

女 子（n＝80）

16.24

t値

自由度

有意確率

2.19

144

.030*
*p< .05２）基本的自尊感情得点における介入群と対照群の差
介入群と対象群に差があるかどうかを検討するため，男女それぞれについて，基本的自尊感情得点を算出し，平均得点の差の検定を行った（表３）。その結果，介入群と対照群の平均得点に有意な差は見られなかった。

4- 66 -

山陽論叢 第山陽論叢
第 22 巻 （2015）(2015)

表３．介入・対照群別の得点比較

尺 度
基本的
自尊感情

性 別
男 子
女 子

群

平均得点

介入群（n＝33）

17.12

対象群（n＝33）

17.30

介入群（n＝39）

15.92

対象群（n＝41）

16.54

t値

自由度

有意確率

-.272

64

.786

-1.03078.306３）基本的自尊感情「低群」における介入群と対照群の得点比較
基本的自尊感情「低群」の抽出については，事前の調査結果より判定を行った。その際「低群」の判定においては，平均値と標準偏差を用いている。
「平均値－標準偏差」をカッ
トポイントとして，それ以下の値を「低群」とし，それ以上の値を「高群」とした。その結果，男子の低群が１点~15 点であり，女子の低群が１点~13 点であった。
介入群と対照群における，基本的自尊感情「低群」の事前と事後および１ヵ月後の得点の差を検討するため，対象（２水準）×測定時期（３水準）の２要因の分散分析（混合計画）を行った（表 4-1，表 4-2）。その結果，男子については，介入群と対照群に交互作用は認められず（F(2,34)=.128, n.s.），授業の主効果および対象の主効果も認められなかった（F(2,34 )=1.618, n.s.）（F(1,17 )=2.154, n.s.）。一方，女子については，交互作用は認めらなかった（ F(2,16)=1.312, n.s.）が，授業の主効果傾向が認められ（ F(2,8)=2.868,

p<.10.），対象の主効果も認められた（F(1,8)=5.398, p<.05.）ため，Tukey 法による多重比較を行ったが，両群の各測定時期間に有意な差は認められなかった。

表 4-1．介入群と対照群における平均値（標準偏差）（事前と事後および１ヵ月後）（男子）
介入群
尺 度

分散分析 F 値（p 値）

対照群

事前・

事 前

事 後

１ヵ月後

事 前

事 後

１ヵ月後

事後・
１ヵ月後

基本的
自尊感情得点(n＝8)(n＝11)

介入群・

交互

対照群

作用

14.25

14.38

15.25

14.91

15.45

15.82

1.618

2.154

.128

(1.49)(1.92)(1.04)(.30)(1.57)(2.86)(.213)(.160)(.880)

表 4-2．介入群と対照群における平均値（標準偏差）（事前と事後および１ヵ月後）（女子）
介入群
尺 度

分散分析 F 値（p 値）

対照群

事前・

事 前

事 後

１ヵ月後

事 前

事 後

１ヵ月後

事後・
１ヵ月後

基本的
自尊感情得点（n＝6）（n＝4）

介入群・

交互

対照群

作用

12.33

13.50

12.67

11.75

12.00

10.50

2.868

5.398

1.312

(.82)

(1.05)(1.97)(1.26)(.82)(1.29)(.086†)(.049*)(.297)†

5- 67 -

p < .10, *p< .05

近藤・望月・山田・田渕・田中：中学校におけるいのちの授業の実践的研究

以下に，男女別の基本的自尊感情「低群」の平均得点と介入群の基本的自尊感情「低群」の平均得点の推移を示す（図 2-1，図 2-2，図 2-3）。

基本的自尊感情（低群）の平均得点（男子）
16.50
16.00
15.50

15.45
14.91

15.00
14.50

14.25

15.82
15.25
介入群

14.38

対照群

14.00
13.50
直前

直後

１ヵ月後

図 2-1．基本的自尊感情「低群」における平均得点の推移（男子）

基本的自尊感情（低群）の平均得点（女子）
14.00

13.50

13.50
13.00
12.50
12.00

12.33
11.75

12.00

12.67
介入群

11.50

対照群

11.00

10.50

10.50
10.00
直前

直後

１ヵ月後

図 2-2．基本的自尊感情「低群」における平均得点の推移（女子）6- 68 -

山陽論叢 第山陽論叢
第 22 巻 （2015）(2015)

介入群における基本的自尊感情の平均得点
（男女）
16.00
15.50
15.00
14.50

14.25

14.38

15.25

13.50

14.00

男子

13.50
13.00
12.50

女子

12.33

12.67

12.00
直前

直後

１ヵ月後

図 2-3．介入群における基本的自尊感情「低群」の平均得点の推移（男女）４．考察
本研究においては，自尊感情を高める要因は何かという視点から，基本的自尊感情が低いと考えられる子どもに焦点をあて，「共有体験」を取り入れた授業を実施し，授業前後の自尊感情を比較することで，「共有体験」は「基本的自尊感情を高める」ことを明らかにするという目的を設定した。
その結果，授業実施前後の得点比較において以下の３点が明らかになった。
１．女子の介入群と対照群の対象間において，それぞれの全３回における基本的自尊感情
得点の平均値に有意な差が認められた。（p<.05）。
２．女子の介入群と対照群の全３回の基本的自尊感情得点の平均値において，各測定時期間に有意な差が認められる傾向にあった（p<.10）。
以上の結果から，「共有体験」を導入した本授業は本研究の焦点として定めた，基本的自尊感情が低いと考えられる子どもの女子において，効果があったと結論づけることはできないが，介入群と対照群に客観的な得点差があることを考慮すると，本授業が何らかの影響を及ぼした可能性も考えられる。
共感について諸研究をまとめた澤田（1996）の報告によると，女子は男子よりも高い共感を示す傾向にある。現在のところ，共感における性差が元来備わった生得的なものなのか，環境による社会的なものなのかは明らかにされていないが，今後の調査においては子どもの共感性における男女差にも着目し，基本的自尊感情の育成については，男女それぞれに有効な方法を明らかにする必要があると考える。
本研究の限界とそこから生じる今後の課題は次の２点である。
第１に，授業展開の工夫の不足である。本授業のグループワークにおいては，生徒同士の発言のしやすさを考慮し，通常の授業と同様の班構成で実践した。しかしながら，実際
7- 69 -

近藤・望月・山田・田渕・田中：中学校におけるいのちの授業の実践的研究の場面では，班によってグループワークにおける積極性に差が見られ，本来，基本的自尊感情が低いと考えられる生徒において，適切な共有体験がなされなかった可能性も考えられる。今後はそのような差が生じることなく，生徒全員に適切な共有体験がなされるよう，生徒の特徴に応じて，グループワークのメンバーをあらかじめ構成する等の工夫が必要と考える。
第２に，対象の少なさである。本研究においては，基本的自尊感情が低群に該当する生徒に焦点をあてていたが，実際に分析対象となった生徒は少数であり，検定結果における検定力の不足も考えられる。今後は，対象数を増加させることや，複数の学校で実施することで，本授業プログラムの効果がより明確になると考えている。
【文献】
蘭千壽（1992）．セルフ・エスティームの形成と変容

遠藤辰雄・井上祥治・蘭千壽（編）セルフ・エスティームの心理学－自己価値の探求－

ナカニシヤ出版167-226.

James,W.(1890) ．The Principlles of Psychology．Dover Publication,Inc
加藤久仁生（2008）．つみきのいえ (pieces of love Vol.1) [DVD]近藤卓（2007）．いのちの教育の理論と実践

株式会社ロボット

金子書房

近藤卓（2010）．自尊感情と共有体験の心理学

金子書房

望月美紗子（2016）．社会的・基本的自尊感情尺度の妥当性と信頼性

いのちの教育日

東京都職員研修センター（2011）．自尊感情や自己肯定感に関する研究（第３年次）

平

本いのちの教育学会誌，1(1)，41-50
成 22 年度東京都教職員研修センター紀要 10，3-28.

Ⅱ．子供の自尊感情の傾向を把握する方法と指導のポイント
http://www.kyoikukensyu.metro.tokyo.jp/09seika/reports/files/bulletin/h22/materials/h22_mat01a_02.pdf（2011 年発表）
澤田瑞也（1996）．共感の心理学

そのメカニズムと発達

世界思想社

横山正幸（2010）．子どもの自尊感情と体験の関係について
10，53-62.

8- 70 -

日本生活体験学習学会誌，

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

論文

南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）Chinese Historical Documents concerning South China
Sea Islands ( I )
班

偉

Han

I

キーワード：南シナ海、西沙諸島、南沙諸島、海南島
Key Worlds: South China Sea, Paracel Islands, Spratly Islands, Hainan Dao
はじめに
近年、中国・台湾・ベトナム・フィリピン・マレーシア・ブルネイなどの国・地域の間で、西沙諸島・南沙諸島を中心に南シナ海の領有権を巡る紛争が後を絶たず、「アジアの火薬庫」と言われるほど今も緊張が続いている。1 南海諸島の領有権を主張するに当たって、
中国・台湾側が必ず様々な古代文献から史料を引っ張り出し、「古から我が国固有の領土だ」と言い張るのだが、その強硬姿勢は尖閣問題に際する態度に勝るとも劣らない。
1980 年 1 月 30 日に発表された中国外交部の文書もその一例だ。「中国の西沙群島及び南沙群島に対する主権は議論の余地がない」と題するこの文書によれば、「早くも紀元前 2
世紀漢の武帝時代に、中国人民はすでに南海で航海を始め、長期にわたる航海の実践によって西沙群島と南沙群島を発見し、様々な困難を克服して続々と両群島に渡り開発経営に励んだ。三国時代（紀元 220～265 年）、万震の『南洲異物志』と康泰の『扶南伝』は、すでに西沙群島・南沙群島の地形・地勢の特徴を描いている。宋代の『夢粱録』、元代の『島夷誌略』、明代の『東西洋考』『順風相送』、清代の『指南正法』『海国聞見録』、及び歴代漁民の『更路簿』などの書物には、中国人が千年以上の昔から西沙群島・南沙群島に渡った
状況、生産活動の状況、両群島の位置、島礁の分布などが記載され、両群島に『九乳螺洲』『石塘』『千里石塘』『萬里石塘』『長沙』『千里長沙』『萬里長沙』などの名称を付けられている。……中国人民による開発・経営に伴い、歴代政府が両群島に対して管轄を行った。
……明清時代の官撰『広東通志』『瓊州府志』『萬州志』は、いずれも『疆域』『輿地山川』の巻において、『萬州に千里長沙、萬里石塘がある』と記し、西沙群島・南沙群島は当時、広東省瓊州府萬州（現在の海南島万寧・陵水両県）に所属していたことを示している」と
 山陽学園大学総合人間学部言語文化学科

1- 71 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）いう。2 中国の学者たちも長い間、汗牛充棟とも言える史書の山を調べ尽くし、尤もらしい「歴史的根拠」を次々と探し出して当局の主張をサポートしてきた。3 一方、台湾側は中国の海洋進出を警戒しながらも、「西沙も南沙もわが領土」と主張し、同じ史料を使用するなどの点で中国側の論調と一致している。4
論より証拠。先入観を持たずに関連史料の原文を精査すれば分かるように、中台側の持論には、初めに結論ありきの裏付けのない強弁が多く、史料に対する恣意的な解釈・取捨が目立つ。史書記載の文脈や不都合な箇所は悉く無視され、片言隻句をめぐる臆断や歪曲も少なくない。実は当局の立場を代弁する中国の研究者でさえ、「中国人による南沙群島経営の起源」を巡る秦漢説ないし宋元説の杜撰さを見かねたのか、「ただ結論のみで証拠なし」と指摘し、「元朝史弼による爪哇遠征の後、中国の漁民・商人による南沙群島経営の事実は史書に見当たらない」と率直に認めた者もいる。5 また、台湾学者の趙雅書は、中華民国
史料研究中心第 40 次学術討論会（1974 年 6 月 26 日）の質疑応答で、「南沙群島について、
もちろん我々は歴史上の証拠を持っている。ただ、この証拠とは正直推測の域を超えていない。……中国史書に記されていることは漠然とした描写が多く、例えば『七洲』『萬里石
塘』『萬里長沙』など呼称がいろいろあるが、その位置は未だはっきりしない。多分南沙群島を指しているだろうという程度の話に過ぎない」と自ら告白している。6
このように、あやふやな史料を使って臆面もなく自説を捲くし立てるのは、中国当局の常であるが、支離滅裂で説得力など到底持たない。それより、いつまでも「愛国心」の呪縛に取り憑かれ、「客観的な立場から物事の真実を探求する」という学問研究の基本精神を蔑にした一部の中国学者の良識が問われてしまう。本稿では、南海諸島に関連する歴代史
籍・地方志・古地図などの分析を通じて、中台の論者によって隠蔽された史実を掘り起し、歴史上の南海諸島の実相を究明することを目指す。7
一、後漢・三国期の「漲海」「徼外大舟」
中国・台湾側の言い分として、「南海諸島は中国による先占の領土だ」という主張がある。
国際法の見地から見れば、「領土の先占」とは、発見・占拠・経営・実効支配といった幾つかのステップを踏まえた上で初めて成立し、そして国際社会から承認を得られるものだ。
中台の論客は、これまで「中国人による最初発見、命名、管轄」を立証するために、あの手この手で古代文献を探し当て、少しでも証拠になりそうな史料を掻き集めてきたが、歴史上の南海に関して知り得る最初の史料として、先ず以下の 4 点を検証してみよう。
＊楊孚『異物志』（後漢、76～88 年）：「漲海崎頭、水浅而多磁石。徼外大舟、錮以鉄葉、
値之多抜。」8（訳：漲海には浅瀬や暗礁があり、水深が浅く磁石が多い。徼外の大船
は船体の先端が鉄で覆われているので、よく吸い付かれてしまう。）＊万震『南州異物志』（三国・呉）：「漲海崎頭、水浅而多磁石。外徼人乗大舶、皆以鉄鍱鍱之。至此関、以磁不得過。」9 字句も意味も上の史料に酷似しており、訳を省く。
＊万震『南州異物志』：「句稚去與遊八百里、有江口。西南向東北行、極大崎頭、出漲海、中浅而多磁石。」10（訳：句稚国は與遊から離れて八百里、入り江がある。西南から東北に向って行くと、大崎頭に至って漲海に出る。海が浅く磁石が多い。）＊康泰『扶南伝』（三国・呉、227 年）：「漲海中、到珊瑚洲、洲底有盤石、珊瑚生其上也。」
11（訳：漲海の珊瑚洲に至って、洲の底に盤石があり、珊瑚がその上に生えている。
）

2- 72 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）山陽論叢

上の各史料に登場する「漲海」という呼称は、『後漢書』『三国志』『梁書』などの史籍にも散見するが、中国・台湾の論者は、恰も自明の理であるかのように、「漲海」は現在の南シナ海を、「崎頭」「珊瑚洲」は西沙諸島・南沙諸島のサンゴ礁を指すと主張する。だが、肝心な根拠と言えば、「中国人は昔から南洋貿易を行っていたから、当然、西沙・南沙の周辺を通っていたはず」といった推論しか出てこない。これでは、単なるこじつけに過ぎず、何の説得力も持たない。ここで、「漲海」「珊瑚洲」はどの海を指しているのか、「漲海」の航路が何者の手によって開かれたのか、上の記載はどんな意図に基づいてなされたのか、といった問題を念頭に史料の読み解きを試みる。
「漲海」とは、文字通り「膨漲、漲溢する海」との意味で、古代文献の中で漠然と中国の南に広がる海を指す用語として使用されているが、指す海の方位・範囲は曖昧で、必ずしも南シナ海に限定されたわけではない。12 例えば、「『呉録』曰、嶺南盧賓県漲海中、玳瑁似亀而大」、13「『呉録』云、交州漲海中有珊瑚、以鉄網取之」など 14 の用例を見れば、広東省の近海とトンキン湾をそれぞれ指していることが分かるが、晋の郭璞『尓雅注』にある「螺大者如斗、出日南漲海中、可以為酒杯」との一文は、15 明らかに日南郡（現在のベトナム中部）の海を指している。また、「又伝扶南東界即大漲海。海中有大洲、洲上有諸薄国。……復東行漲海千余里、至自然大洲」、「国人共挙範蔓為王、蔓勇健、有権略。……
自号扶南大王、乃治作大船、窮漲海、攻……十余国、開地五、六千里」といった『梁書・諸夷列伝』の記述では、16 はっきりと扶南（現在のカンボジア）が面しているシャム湾を指していると言えよう。
最も驚くことに、康泰『外国雑伝』には「大秦西南漲海中、可七、八百里、到珊瑚洲。
洲底大盤石、珊瑚生其上、人以鉄網取之」という一文がある。17「大秦」と言えば、史書にしばしば登場するローマ帝国の東部属領（現在のシリア・小アジア辺り）を指す地名で、ここの「漲海」とは地中海ではないかと専門家が見ている。18 つまり中国史籍では、広東の近海からトンキン湾・ベトナム中部の海・シャム湾・地中海に至るまで、ありとあらゆる海を「漲海」という概念で一括りにしているわけである（他に「南海」「南方海」といった用語もある）。ちなみに、晋の裴淵が著した『広州記』に「珊瑚洲、在県（東莞）南五百里。昔有人於海中捕魚、得珊瑚」とあり、19「東莞県の南から五百里」と言えば、今の東沙諸島辺りとも考えられる。かくして「漲海」という用語は、大陸以南の広範囲の海を包括する呼称であり、南シナ海に限定した固有名詞ではない。従って、「漲海＝南シナ海」「珊
瑚洲＝西沙・南沙」と断定するのは、余りにも短絡的だと言わざるを得ない。
では、「漲海」の航路は何者の手によって開かれたのか。
「中国の史書に記載された以上、当然中国人だろう」と決めつけるのは早計だ。南海航路が前漢の時に開かれたと言われているが、楊孚と万震は海外渡航した記録がない。
「漲海」の記載は彼ら自身の体験に基づいたものではなく、伝聞や書物から得た耳学問であろう。もう一人の著者・康泰は、呉の中郎として孫権に仕えた人物で、225～230 年頃に朱応とともに使節として扶南に派遣され、南海を航行した経験を持つ。だからこそ、『扶南伝』『外国雑伝』の中でシャム湾・地中海に対して「漲海」という用語を使って記述したことが示唆的である。
それより、中国の学者が史料を引用するに当たって意図的にカットした「徼外大舟」「外徼人乗大舶」といった表現に留意すべきだ。
「徼外」とは「辺境」「境外」といった意味で、史書の中で外国名にまつわる用例が多い。例えば、「順帝永建六年、日南徼外葉調王便遣使3- 73 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）貢献」（『後漢書・南蛮・西南夷伝』）、「天竺国……至恒帝延熹二年、四年、頻従日南徼外来献」（『後漢書・西域伝』）、「漢元鼎中、……開百越、置日南郡、其徼外諸国自武帝以来献見」（『梁書・諸夷列伝』）などが見られる。「日南徼外葉調」とは、「日南郡の境外からやってきた葉調国」という意味で、後の爪哇（ジャワ）である。これらの記載を見れば分かるよ
うに、「徼外」イコール「外国」、「外徼人」イコール「外国人」。つまり、「漲海」を航行し、
中国史書に記録が残った「徼外大舟」「外徼人乗大舶」というのは、爪哇（インドネシア）・天竺（インド）・波斯（イラン）など東南アジア・南アジア・西アジアからやってきた朝貢（貿易）船のことに他ならない。言い換えれば、最初に「漲海」の航路を開いたのは中国人ではなく、中国を目指してインド洋・南シナ海の荒波を越えてやってきた外国の船乗りだった。20「錮以鉄葉、値之多抜」とか「至此関、以磁不得過」とかは、座礁した外国船のことを言っているであろう。いずれにせよ、楊孚・万震の記述は、来華した外国船の噂話を書き留めたものに過ぎず、彼ら自身もしくは中国人の航海体験談ではないのだ。
さらに、楊孚・万震・康泰らの記述は、「漲海」「珊瑚洲」といった海に関する情報に限られており、島嶼の記載が欠けている点も見逃してはならない。つまり、あくまで航路や物産に着目した記述で、「領海」「領土」という意識・概念が未だ生まれていないということだ。それを「珍宝」「土産」「磁石」「薬」「玳瑁」などの項目に転載した『正徳瓊台志』『太平御覧』の著者も、いわば一種の「異域珍聞」として採録したに違いない。事実、『太平御覧』「句稚国」条の前後には、「三首国」「一目国」といった荒唐無稽の余話もあれこれ載せている。千年経って今の中国当局に領有権を主張する根拠として利用されたのを知っていたら、先人たちも泉下でただただ苦笑するだろう。
時代は下り、南北朝に入ると、「漲海」に関する記載がめっきり減り、謝霊運『武帝誄』の「舟師漲海」、鮑照『蕪城賦』の「南馳蒼梧漲海」など二、三の詩句を除いて、殆ど見るべきものはない。前者は、411 年頃に盧循率いる反乱軍を撃ち破り、交州の沿海部を逃げ回っていた残党を海へ追い詰めた、という南朝宋武帝・劉裕の武功を称える美辞麗句の類に過ぎないが、例によって、「東晋・南北朝時代において、我が国の海軍がすでに南海をパトロールしていたことの証拠だ」と拡大解釈されたのである。しかし、正史『宋書』を調べても、それを立証できるような史料は皆無。この手の牽強付会の言説は枚挙に遑がない。
隋唐の時代には、朝貢や貿易が盛んになるにつれて海上交通が急増し、義浄のような経典を求めて海路でインドに渡った僧侶も輩出した。そのため、開元二年（714 年）に初めて広州に市舶司（海関）が設置された。この時期において、「漲海」にまつわる記載が殆ど見られず、僅か杜佑『通典』の中に引用文として若干残っている。中台の論客は諦めずに史書の山を探り捲った結果、ようやく以下の 3 点の史料を見つけることができ、そこに登場した島名を何としても西沙諸島の旧称の一つに仕立てようと努めた。
＊魏徴『隋書』（636 年）「南蛮列伝・赤土伝」：「大業三年……十月、（常）駿等自南海郡
乗舟、昼夜二旬、毎値便風、至焦石山而過。東南泊陵伽鉢抜多洲、西與林邑相対。」21（訳：大業三（607）年十月、常駿らが南海郡から出港し、順風に乗って二十昼夜で焦石山を通り過ぎた。東南にある陵伽鉢抜多洲に泊まり、西は林邑と向き合う。）＊杜佑『通典』（801 年）「辺防四・南蛮下・赤土」条：「大業三年、屯田主事常駿……等
応召、駿等自南海郡乗舟、昼夜二旬、毎値便風、至焦石山而過。東南泊陵伽鉢抜多洲、西與林邑相対。」22 字句も意味も上の条と同じで、訳を省く。
4- 74 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢＊賈耽『広州通海夷道』（780～805 年）：「広州東南海行二百里、至屯門山。乃帆風西行
二日至九州石、又南二日至象石、又西南三日行至占不労山。」23（訳：広州から東南に向って二百里航行すると、屯門山に至る。そこから西へ二日帆走すると、九州石に至る。また南へ二日行くと、象石に至る。更に西南へ三日行くと、占不労山に至る。）
いずれも南シナ海の航路・航程を記した史料であるが、『通典』の記載は『隋書』からの抄録で、実質上 2 点しか存在しない。文中の「南海郡」は現在の広州、「赤土」は暹羅（シャム・現在のタイ）の旧称。「焦石山」はベトナム中部の峴港（Da Nang）、「陵伽鉢抜多洲」は峴港の南にある帰仁（Qui Nhon）の燕子岬（Sanho）、「占不労山」は峴港沖合に浮かぶ占婆島（Culao Cham）にそれぞれ当たるという定説がある。24 また、フランス
漢学者の伯希和（Paul.Pelliot）、中外交通史大家の馮承鈞両氏の精密な考証では、「九州石」
は現在の海南島文昌県沖合の七洲列島で、「象石」は海南島万寧県の大州島（旧称：独洲山・
独猪山・独珠山）であると解している。25
しかし、今日の中国論客は納得せず、「焦石山」も「象石」も西沙諸島だとこじつける。
もちろん、根拠らしいものは何一つない。方角や距離を考えると、西沙諸島は峴港の東へ
約 400 キロ離れており、「東南泊陵伽鉢抜多洲」「又西南三日行、至占不労山」という記載に全く合わない。また、七洲列島からも南へ約 400 キロ離れているので、古代帆船の航行
速度（『島夷誌略』「萬里石塘」条に「以一日一夜行百里計之」とある）では、とても「九州石から二日」で渡れると思えない。いずれにせよ、2 世紀から 9 世紀にかけて中国船の南洋航海の記録が乏しく、とりわけ中国人と南海諸島を直接に結び付ける史料は見当たらない。「中国人による最初発見」「中国人の漁業活動」云々、所詮作り話に過ぎず、「占有」「経営」「管轄」といった要件が成立しているとの確証はもとより存在しない。
二、宋元期の「千里長沙」「万里石塘」
宋元期に入ると、アジアの海洋世界で大きな変化が現れた。中国で造られるようになった「ジャンク」という外洋帆船と羅針盤を用いる新航海技術が結び付けられ、広東・福建・浙江の商人による南シナ海・インド洋進出が活発化する。対外貿易が盛んになるにつれ、
広州・泉州・明州など各地に市舶司が置かれ、南海諸島に言及する書物も幾つか刊行された。中台の論著に必ず取り上げられる定番史料として、以下の数種を検証してみる。
＊趙汝適『諸蕃志』（1225 年）：
「貞元五年以瓊為督府、今因之。……至吉陽、迺海之極、亡復陸塗。外有洲曰烏里、曰蘇密、曰吉浪。南対占城、西望真臘、東則千里長沙、萬里石床。……四郡凡十一県、悉隷広南西路。」26（訳：唐貞元五（789）年、瓊州を以って督府と為し、今之に因る。……吉陽に至ると乃ち海の極で陸地が尽きる。海の外に烏里、蘇密、吉浪といった洲がある。南は占城と向き合い、西は真臘を望み、東は則ち千里長沙、萬里石床。……四郡の凡そ十一の県は、悉く広南西路に隷属す。）＊著者不詳『瓊管志』（1203～1208 年）：「吉陽地多高山、……其外則烏里、蘇密、吉浪之洲、而與占城相対、西則真臘、交趾、東則千里長沙、萬里石塘。上下渺茫、千里一『諸藩志』
色。」27 字句も意味も上の条とほぼ同じで、訳を省く。この『瓊管志』こそ、をはじめ南海諸島を記載した各史料の種本に他ならない。
＊曾公亮『武経総要』（1044 年）：「広州南海郡、古百粤也。……命王師出戍、置巡海水師。……従屯門山用東風西南行、七日至九乳螺洲。又三日至不労山。」28（訳：広州・5- 75 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）南海郡は古の百粤である。……王師に出征を命じ、巡海水師を創設した。……屯門山より出航し、東風に乗って西南へ帆走すること、七日にして九乳螺洲に至る。また三日にして不労山に至る。）＊周去非『嶺外代答』（1178 年）：
「伝聞東大洋海、有長砂石塘数萬里。……昔嘗有舶舟、
為大西風所引、至于東大海、尾閭之声、震洶無地。俄得大東風以免。」29（訳：聞くところによると、東の大洋海に数万里の長砂、石塘がある。……昔、強い西風に引かれて東大海に流されてしまい、荒波にさらされる船がいた。俄かに吹き出した東風のお蔭で辛うじて難を逃れたという。）＊汪大淵『島夷志略』（1351 年）「崑崙」条：「古者崑崙山、又名軍屯山。……截然乎瀛
海之中、與占城東西竺鼎峙而相望。下有崑崙洋、因是名也。舶泛西洋者、必掠之。順風七昼夜可渡。諺云：上有七州、下有崑崙。」30（訳：崑崙山は昔、軍屯山とも呼ばれ、山高く、瀛海にポツンと浮かび、占城、東西竺と向き合う。その下に崑崙洋が広がり、それに因んで名付けられた。海を渡る貿易船が必ず通る海域で、順風だと七日で渡れる。諺に「上には七洲があり、下には崑崙がある」と云う。）＊汪大淵『島夷志略』「萬里石塘」条：「石塘之骨、由潮州而生、迤邐如長蛇、横亘海中、越海諸国。俗云萬里石塘。」31（訳：石塘の海底山脈は潮州から始まり、長蛇の如く海中に延びている。海外諸国につながり、俗に萬里石塘と称す。）＊周達観『真腊風土記』（1297 年）：「真腊国、或称占腊。……自温州開洋、……歴閩広
海外諸州港口、過七洲洋、経交趾洋、到占城。又自占城、順風可半月到真蒲、乃其境也。」32（訳：真腊国、また占腊とも称す。……温州より出港し、……福建・広東各地の港を経て七洲洋を過り、交趾洋を通り、占城に至る。更に占城より出航し、順風に乗って半月で真蒲に辿り着く。そこが真腊国の境である。）＊宋濂『元史・史弼伝』：「十二月、弼以五千人合諸軍、発泉州。……過七洲洋、万里石
塘、歴交趾、占城界。」33（訳：至元二十九（1293）年十二月、史弼は五千の兵を率い、諸軍を合わせて泉州を発つ。……七洲洋、萬里石塘を過り、交趾、占城も通った。）
上の諸史料には、「千里長沙」「萬里石塘」「萬里石床」「九乳螺洲」「崑崙山」「崑崙洋」「石塘」「七洲洋」など様々な地名が登場し、『宋史』『宋会要』『夢粱録』にも似たような記載が見られる。中台の学者は、「千里長沙」「九乳螺洲」「七洲洋」を西沙諸島に、「崑崙山」「崑崙洋」「萬里石塘」「萬里石床」「石塘」を南沙諸島にそれぞれ比定し、南海諸島は早くも宋代において広南西路瓊管吉陽軍の管轄下に置かれていたと主張したわけである。
問題は、各記載では島嶼の命名法がかなり不規則で、明らかに混用していることだ。後世の解釈も分かれており、「千里長沙」と「萬里石塘」はそれぞれ西沙諸島と南沙諸島を指している説もあれば、どちらも南海諸島全域を包括する呼称だという説もある。一つの名称で複数の諸島を指しているのか、特定の諸島の一部を指しているのか、未だはっきりしない。島と島の組み合わせもケース・バイ・ケース。どれも片言隻句の記述なので、見方が混乱するのは無理もない。
百歩譲って中台学者の主張した通り、「千里長沙」は西沙諸島、「萬里石塘」は南沙諸島に当たるとしても、この前提から南海諸島が当時すでに広南西路瓊管吉陽軍の管轄下にあったという結論を導き出すことはできない。『諸藩志』『瓊管志』の文言を素直に読めば、「吉陽軍の外に広がる海に幾つかの島が浮かんでいる。34 南には占城、西には真腊、東に6- 76 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢は千里長沙、萬里石塘がある」と解するのは自然であろう。つまり、「南対占城、西望真臘、
東則千里長沙、萬里石塘」との一文は、単に海域の四隅・方位・周辺国との位置関係を表しており、管轄・支配の意味が含まれていない。「南対……」「西望……」「東則……」は、語を並べる、対句を連ねる修辞法で、もし「東則千里長沙、萬里石塘」が支配範囲を意味すると言うなら、同列の「南対占城」「西望真臘」も同様に解釈しなければならない。南宋の時、ベトナムもカンボジアも広南西路瓊管吉陽軍の管轄下にあったとは論外だ。そもそも、文中「外有……」「其外……」「四郡凡十一県、悉隷広南西路」と明記しており、「千里
長沙、萬里石塘」は「占城」「真臘」「交趾」と同じく広南西路瓊管吉陽軍の管轄外にあることが一目瞭然。「悉隷広南西路」のは、あくまで「四郡凡十一県」だけなのだ。
また、
「崑崙」
「崑崙山」
「崑崙洋」がベトナムの南にある崑崙島（Poulo Condore）及び附近の海域を指していることは、以前からフランス漢学者の伯希和、費琅（Cabriel Ferrand）『星槎勝覧』といった航海両氏の考証で明らかにされ、通説になっている。35『島夷志略』
見聞録では、「交趾」→「占城」→「霊山」→「崑崙山」→「東西竺」……東から西へと中国の港を出航した後の航路・島嶼・港湾を順次に記し、ベトナム・マレー半島沿岸の地名
がずらりと続いているので、記述が途中で南沙諸島に切り替わることは考えにくい。それに「東西竺と向き合う」と明記しており、「東西竺」はマレー半島の東海岸に浮かぶ竹嶼（Pulau Aur）であることを鑑みれば、伯希和、費琅両氏の結論は頷けよう。何より「崑崙」条の引用文に続きがあり、謎を解くヒントがあった。
「地無異産、人無居室。山之窩有
男女数十人、怪形而異状、穴居而野処。既無衣褐、日食山果魚蝦、夜則宿於樹巣」36（訳：
地は特産なく、人は住む家なし。山の奥に男女数十人が住んでおり、凄まじい人相で洞窟に起居する。着物を纏わず、昼は果実や魚介を食い、夜は木の穴に棲む）、「此山産無異物、人無居室。而食山果魚蝦、穴居樹巣而已」など、37 原住民の暮らしぶりを描く文言を見れば、無人島の南沙諸島とは別物であることが一目瞭然のはずだが、中国の論客が故意にそこを隠したのである。
「七洲山」「七洲洋」は、海南島文昌県沖合の七洲列島及び周辺の海域を指しているが、「七里洋」「七星洋」と表記されることもあり、当初から混乱を招くことがしばしばあった。
七洲列島を指しているのか、それとも西沙群島を指しているのか、中国論客の間でも見方が分かれており、一定しない。彼らは、『宋史・瀛国公本紀』にある「至元十四年、……丁丑、劉深追昰至七州洋、執兪如珪以帰」という一文を根拠に、38 南宋の端宗（昰）が元軍に追われて西沙群島へ逃げ回っていたが、周辺の海域は当時すでに宋・元水師の支配下にあったと主張する。端宗逃亡先の「七州洋」が七洲列島であることは、後に触れる張燮『東西洋考』、『瓊州府志』、『広東通志』など各文献の中で明記されている。
最後に、周去非『嶺外代答』の史料に対する曲解も看過できない。上に引用した史料には前文があるが、中台の論者はまたしても意図的にそこを隠した。曰く「海南四郡之西南、其大海曰交阯洋。中有三合流、波頭噴湧而分流為三。其一南流、通道于諸蕃国之海也。其一北流、広東・福建・江浙之海也。其一東流、入于無際、所謂東大洋海也。……伝聞東大洋海、有長砂石塘数万里。……」39（訳：海南四郡の西南に広がる海は交阯洋と言う。海流が三つに分かれ、波は荒い。その一つは南へ流れ、諸外国の海に通ずる。もう一つは広東・福建・江浙の海へ北上する。三つ目は東へ流れ無際に入る。いわゆる東大洋海。……
聞くところによると、東大洋海には数万里の長砂石塘がある。）すなわち、著者の得た「伝7- 77 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）聞」によれば、海南島西南の海は三つの海流に分かれ、中国につながるのは「北流」だけで、「長砂石塘」を有する「東大洋海」は、「東流」の行先であり、方角も位置も中国とは無関係、否むしろ避けるべき危険区域である。中国史籍に登場する島も海も自ずと中国の領域になると言わんばかりの論法自体は、屁理屈以外の何物でもない。
一説によれば、宋・元・明・清約千年の間、南海諸島を記載した史書・地図が合わせて約百点、呼称も 20 以上に上るという。40 しかし、これらの史料には転載や呼称混用が多く、地名の考定を巡って後世の見方も分かれている。以下、史書の用例及び学者の見方を整理して、呼称の一覧を挙げておく。
＊南海諸島の総称：千里長沙・萬里石塘・千里石塘・萬里長沙・長沙海・石塘海＊西沙群島：焦石山・象石・七洲洋・七星洋・七里洋・九乳螺洲・巨洲・千里長沙
・萬里長沙＊南沙群島：萬里石塘・萬里石床・萬里長堤・千里石塘・石星石塘＊東沙群島：南奧気・珊瑚洲・東沙・東沙山・月牙島・月塘島・千里之塘＊中沙群島：千里長沙・萬生石塘嶼・巨洲・石塘・石堂・長沙門・長沙頭
このように、諸々の呼称に当てはまる島嶼の所在について議論が紛糾しており、昔の文
人も今の学者も確証を得た者は一人もおらず、どの持論も憶測の域を超えていないのが実情だ。こうした呼称の混用現象は、古代の中国人が南海諸島に対して漠然とした認識・知識しか持たず、島々の状況や位置関係について把握し切れていないことを物語っている。
そもそも、「長沙」「石塘」「石床」とは、大海原に点在する浅瀬・沙洲・暗礁・岩礁に対する呼び名で、何も西沙諸島・南沙諸島に限定したわけではない。後に触れる古地図には二個の「石塘」もしくは「長沙」を表記したものもある。『島夷志略』「萬里石塘」条の引用文には以下のような続きがある。
「石塘之骨、由潮州而生、迤邐如長蛇、横亘海中、越海諸国。俗云萬里石塘。以余推之、豈止萬里而已哉！……故源其地脈歴歴可考。一脈至爪哇、一脈至勃泥及古里地悶、一脈至西洋暇遐崑崙之地。……観夫海洋泛無涯涘、中匿石塘、
孰得而明之？避之則吉、遇之則凶。」41（訳：……俗に萬里石塘と言うが、私の推測では萬里どころではない。……石塘の地脈ははっきりと分かる。一つはジャワに至り、もう一つはカリマンタン及びティモールに至る。三つ目はマダガスカルにつながる。……海は果てしなく、至る所に暗礁が潜んでいる。どうやって分かるのだろうか。運よく避けられれば大吉だが、うっかり暗礁に乗り上げてしまうと成仏。）著者の汪大淵は元代の航海家で、
1330 年代に 2 回ほどインド洋を航行し、スリランカまで渡った。帰国後、自らの体験に基づき『島夷志略』を著した彼は、「萬里石塘」の一語を使って、潮州・泉州辺りの東シナ
海からインド洋までの広域にわたる「石塘之骨」「地脈」、つまり海底地形を形容している。
しかも、この「萬里石塘」も「島夷」の数にカウントされたのである。
一事が万事、中国学者の史料に対する解釈は余りにも強引で、史実を歪める事例が多々ある。例えば、『諸蕃志』の序文にある「汝適被命此来、暇日閲諸蕃図、有所謂石床・長沙之険、交洋・竺嶼之限、問其志則無有焉」との一節を巡って、彼らは当時「石床」「長沙」
がすでに中国領となり、「交洋・竺嶼之限」とは海上の境界線だと解釈する。牽強付会も甚だしい。著者の趙汝適は南宋皇族の一員として、1225 年に泉州市舶司の提挙（市舶使、今で言う税関長官）に任命された人物で、仕事柄、海外事情に関心を持ち、外国商人から情報を集めて『諸蕃志』を著した。序文で「汝適被命此来、暇日閲諸蕃図、有所謂石床・長8- 78 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

沙之険、交洋・竺嶼之限、問其志則無有焉。迺詢諸賈胡、俾列其国名、道其風土、與夫道
里之聯属、山澤之蓄産、譯以華言、刪其穢渫、存其事実、名曰『諸蕃志』」と述べている。
42（訳：ここに赴任してから、暇を見つけて外国の地図や海図をいろいろ調べた。そこには『石床』『長沙』の暗礁、『交洋』『竺嶼』の位置など載っているが、詳しい地理書はない。
そこで、外国商人に諮り、各国の名称・風土・道程・物産などについて教えてもらうことにした。入手した情報・知識を中国語に訳し、不確実なものを捨て、事実だけを『諸蕃志』にまとめた。）すなわち、趙汝適の情報源は主に外国商人や船乗りで、閲覧した「諸蕃図」
は彼らの愛用した地図・航海図だったろう。そこに「石床」「長沙」が記されたのは航海の危険区域を示すためであって、中国領かどうかについては一言も触れていない。
もう一つ事例を挙げると、『元史・天文志』には郭守敬が南海の朱崖で天文観測を行った記載があり、中国の論客はそれを根拠に天文観測が西沙諸島で行われたと主張する。しかし、原文を見ると、「当時四海測景之所、凡二十有七。東極高麗、西至顚池、南逾朱崖、北尽鉄勒、是亦古人之所未及為者也。……南海、北極出地一十五度。」（訳：当時、全国で観測スポットを 27 か所設け、東は朝鮮、西は雲南、南は朱崖、北は蒙古まで設置され、誠に空前絶後の出来事だ。……南海、北緯 15 度）としか記しておらず、「千里長沙」「萬里石塘」への言及など全くない。
「朱崖」とは、前漢の時に海南島の北に設置された珠崖郡（今の海口市）の通称で、ここで海南島を意味する。また、「四海測験」条では、「南海北極出地一十五度……、雷州北極出地二十度太、瓊州北極出地一十九度太」と、27 か所の観測地と緯度を羅列しているが、43「南海」は漠然と南シナ海を指し、具体的な観測地点には触れていない。考えてみれば、南海の天文観測と言っても、わざわざ無人島の西沙諸島まで足を運ぶ必要もなかったであろう。実は以前、曾昭璇・華南師範大学教授は観測地点を突き止め、「林邑（占城、現在のベトナム中部）で行った」と結論付けた。44
三、明清時代における南海航路の記録
明代初期、鄭和の西洋下りに象徴されるように、中国はコロンブスの大航海に先んじて海洋国家として世界史の舞台にデビューし、それに伴って海外に関する見聞・知識も深まる一時期があった。1405～33 年の間、鄭和率いる艦隊が前後 7 回にわたって三十数か国を歴訪し、南シナ海・インド洋・ペルシア湾を廻り、その分遣隊がアフリカ大陸の東海岸から紅海、さらにメッカにまで辿り着いたと伝えられている。中国史上まれに見るこの大航海を契機に、中国人による南洋貿易や海賊稼業のネットワークが次第に形成され、様々な航海見聞録や海道針経（航海案内書）も世に現れたが、その記述は一様でない。
鄭和艦隊の華々しい活躍ぶりとは裏腹に、その航海記録は後に遠征反対派の官僚によってすべて焼き払われてしまったため、後世に伝わっていない。遠征随行者の見聞録として、
僅か鞏珍『西洋番国志』（1434 年）・費信『星槎勝覧』（1436 年）・馬歓『瀛涯勝覧』（1451年）の 3 点しか現存していない。それらを参考して編纂された書物として、黄省曾『西洋朝貢典録』（1520 年）、鄭暁『皇明四夷考』（1564 年）、厳従簡『殊域周諮録』（1583 年）、
張燮『東西洋考』（1618 年）などもあるが、『東西洋考』を除いて南海諸島への言及が欠如している。そのため、茅元儀が編集した『武備志』（1621 年）の巻末に収められた『鄭和航海図』は、中国と台湾で「重要証拠」とされているのだが、茅元儀の拠った原典が不明
で、鄭和の航海に実際使用された海図かどうかも定かではない。
9- 79 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）『鄭和航海図』10～11 頁の図面を見ると、広東省外平（南澳島坪山）から海南島独猪山・
ベトナムの外羅山・交趾洋までの海上には、目印（島）・針位（方角）・更数（距離）を注記した点線で航路が描かれ、その下方（南）には東から西へと「石星石塘」「萬生石塘嶼」「石塘」が記されている。「石星石塘」は無数の圏点で岩礁を示しているのに対し、「萬生石塘嶼」と「石塘」は山の形に描かれている。45 航路を挟んで向き合う広東沿岸や海南島との位置関係・距離から判断すれば、「石星石塘」は東沙諸島、「萬生石塘嶼」「石塘」は西沙諸島にそれぞれ当たるという向達氏の見方が首肯できるが、46 中国の論客は納得せず、「石星石塘」は東沙諸島と中沙諸島、「石塘」は西沙諸島、そして「萬生石塘嶼」は南沙諸島に当たるという欲張りの解釈をしている。図面を見る限り、「石星石塘」「萬生石塘嶼」「石塘」の三つがかなり接近していて、ほぼ水平に描かれており、南沙諸島が東沙・中沙・
西沙から南へ千キロ以上も離れているという実情に合わない。この疑問点に対し、中国側が「画幅の都合で水平に描いたのだ」と相当苦しい言い訳して、ごまかしている。
航海図のみで説明文が付いていない『鄭和航海図』とは対照的に、『東西洋考』、『順風相送』（16 世紀後半）、『指南正法』（18 世紀初）などの航海案内書は、海図が付いていない（もしかして逸失した）代わりに航路の記載に詳しい。そこでは、西洋針路（当時、インドシナ半島以西の国々を西洋と呼ぶ）と東洋針路（日本・琉球・フィリピン・ブルネイなどの国々を東洋と呼ぶ）に分かち、各航路における港湾・島嶼・岩礁・浅瀬など航海の目印や難所になるようなものを取り上げ、詳細に説明している。三者の字句が酷似しているところも興味深い。47＊『東西洋考』巻九「舟師考」「西洋針路」条：「七州山、七州洋：瓊州志曰、在文昌東一百里。海中有山、連起七峰、内有泉、甘洌可食。元兵劉深追宋瑞宗、執其親属兪廷
珪之地也。……舟過此極険、稍貪東便是萬里石塘、即瓊志所謂萬州東之石塘海也。舟犯石塘、希脱者。七州洋打水一百三十托。……外羅山：遠望成門、近看東高西低、北有椰子塘、西有古老石。船傍西行、打水四十五托。」48（訳：七州山、七州洋：瓊州志
曰く、文昌県より東へ百里の海中に在り、七つの峰がつながっている。中には泉があり、甘くて飲める。元軍の劉深が南宋の瑞宗を追い詰め、宋臣の兪廷珪を捕らえた場
所だ。……船がここを通るのは極めて危険で、少しでも東に偏って行くと萬里石塘に流されてしまう。即ち瓊洲府志の云う萬州の東にある石塘海だ。一旦石塘海に迷い込んでしまうと、脱出できる船は稀だ。七州洋、水深一百三十托。……外羅山：遠くから望むと門と成り、近くから見ると東高く西低い。北には椰子塘があり、西には珊瑚礁がある。船は西岸に沿って進むべし。水深四十五托。）＊『順風相送』「各処州府山形水勢深浅泥沙地礁石之図」条：「七州山：山有七箇、……。
七州洋：一百二十托水。……貪東鳥多、貪西魚多。……交趾洋：……貪東有飛魚、
貪西有拜風魚。打水四十五托。貪東七更船有萬里石塘。……外羅山：遠看成三箇門、
近看東高西低、北有椰子塘、西有老古石。行船近西過、四十五托水。往回可近西、東恐犯石欄」49（訳：七州山：峰が七つ有り、……。七州洋：水深一百二十托……
東へ偏ると鳥が多く、西へ偏ると魚が多い。……交趾洋：……東へ偏ると飛魚に遭い、西へ偏ると拜風魚に遭う。水深四十五托。東へ偏って七更行くと萬里石塘がある。……外羅山：遠くから見ると三つの門と成り、近くから見ると東高く西低い。
北には椰子塘があり、西には珊瑚礁がある。船は西に沿って進み、水深四十五托。
10- 80 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

復路は西に寄るべし。東へ行くと石欄に迷い込む恐れがある。）＊『指南正法』「大明唐山並東西二洋山嶼水勢」条：「独猪山：打水一百二十托。……
貪東多魚、貪西多鳥。……貪東飛魚、貪西拜風魚。七更舡開是萬里長沙頭。外羅山：
東高西低、内有椰子塘。近山有老古、打水四十五托。貪東恐見萬里石塘。」50 上の二文とほぼ同じで、訳を省く。
中台学者の解釈では、ここの「七州山」「七州洋」は西沙諸島を、「萬里石塘」「石塘海」「石欄」は南沙諸島をそれぞれ指すとしている。しかし、「山有七箇、東上三箇、一箇大。西下四箇、平大」という七洲山の特徴についての描写は、『東西洋考』『瓊州府志』『瓊山県志』の七洲列島に関する記述と一致し、烏猪山→七州山・七州洋→独猪山→交趾洋→外羅山……の順序も、『鄭和航海図』における烏猪門（山）→七州（山）→独猪
山→交趾洋→外羅山……の航路記載に合致している。当時、南洋下りの船が安全上の理由で広東省・海南島・ベトナムの海岸に沿って南下するのは一般的で、あえて航路から外れ、危険水域として知られる西沙・南沙周辺を迂回することは考えにくい。51 当時の航海事情の一端を知るために、三書の別項にある潮の漲落に関する記述も合わせて見てみよう。
＊『東西洋考』巻九「舟師考」「水醒水忌」条：「船到七州洋及外羅、値此数日、斟酌
船身不可偏西、西則無水、宜扯過東。凡行船、可探西、水色青、多見拜浪魚。貪東
則水色黒、色青、有大朽木深（漂）流、……足（若）近外羅対開、貪東七更船、便是萬里石塘。内有一紅石山、不高。如看見、船身低下、若見石頭、可防。」52（訳：
船が七洲洋・外羅山に至れば、この日数（潮流の勢いは甚だ激しい日）、針路を慎重に見極めて、船を西に振り向けてはならない。西に向けても乗るべき潮がないた
め、宜しく東へ振り向けるべきだ。航行に西を探知するには、水の色青くして多くの魚が浪から飛び跳ねるのを見ればよい。東を探知するのは水色が黒いのを知ればよい。水色が青く、大きな朽木が漂流し、……外羅山に近づけば、対開して東へ七更ほど行くと、すなわち萬里石塘だ。中には紅石山があり、高くはない。それを望見すれば船はその下に来ている。もし暗礁が見えてきたら、くれぐれも御用心。）＊『順風相送』「定潮水消長時候」条：「凡船到七州洋及外羅等処、遇此数日水醒、看風斟酌。……船身不可偏、西則無水扯過東。船身若貪東則海水黒青、……船身若貪
西則海水澄清、有朽木漂流、多見拜風魚。……船若近外羅、対開貪東七更船、便是萬里石塘。内有紅石嶼、不高。如是看見船身、便是低了、若見石頭可防。若船七州洋落去、貪東七更船、見萬里石塘、……使（駛）一日見外羅山。……船若回唐、貪
東、海水白色、赤（亦）見百様禽鳥、乃是萬里長沙、可防可防。」53 上とほぼ同じ内容で、最後の一行を訳すと、「中国への帰路で、東へ行くほど海水が白くなり、色々な鳥が飛んでいるのを見かけたら、いよいよ萬里長沙だ。くれぐれも御用心。」＊『指南正法』「指南正法序」：「凡船到七洲洋及外羅、遇漲水退数、乃須当斟酌。……
慎勿貪東貪西、西則流水扯過東、東則無流水扯西。西則海水澄清、朽木漂流、多見拜風魚。貪東則水色黒青。……若過七洲、貪東七更、則見萬里長沙。……使（駛）一日見外羅対開、東七更便是萬里石塘、内有紅石嶼、不高。如是看見舡身低水、可防。」54 上の二文とほぼ同じで、訳を省く。
＊『指南正法』「天徳方」条：「船回唐貪東、見海水白色。百様禽鳥萬群、萬里長沙可11- 81 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）⌜㸸༡ᾏㅖᓥ࡟㛵ࡍࡿ୰ᅜྐ⡠ࡢグ㍕࡟ࡘ࠸࡚㸦ୖ㸧㜵அࠋࠖ55ࠋ㢮ఝࡍࡿグ㏙ࡣࠊΎ௦ࡢ㜲ඖࠗᗈᮾ㏻ᚿ࠘ᕳ୍ⓒ஧༑ᅄࠕᾏ㜵␎஧ࠖࠕỈ㓰Ỉᚷࠖ᮲ࠊ
᫂ㄨࠗ⎟ᕞᗓᚿ࠘ᕳ༑ඵୗࠕᾏ㯪ᚿ࣭㢼₻ࠖࠕỈ㓰Ỉᚷࠖ᮲࡟ࡶぢࡽࢀࡿࠋࡑࡢ࡯࠿࡟ࠊ
㯤⾺ࠗᾏㄒ࠘㸦1536 ᖺ㸧ࠊ㢳⋰ࠗᾏᵖవ㘓࠘㸦1540 ᖺ㸧ࠊ⨶᭣〡ࠗဒ㈱㘓࠘㸦1590 ᖺ㸧ࠊᒅ኱ᆒࠗᗈᮾ᪂ㄒ࠘
㸦1700 ᖺ㸧ࠊ㝞೔Ⅵࠗᾏᅜ⪺ぢ㘓࠘㸦1730 ᖺ㸧ࠊㅰΎ㧗ࠗᾏ㘓࠘
㸦1820ᖺ㸧࡞࡝ࡢ᫂Ύ㞧グ࡟ࡶᩓぢࡋࠊ᭱ᚋࡢ஧✀ࡣ⯟ᾏ⤒㦂⪅ࡢ➹グ࡛グ㏙ࡀヲࡋ࠸ࠋ㸨㝞೔Ⅵࠗᾏᅜ⪺ぢ㘓࠘ࠕ༡⃧Ẽࠖ᮲㸸ࠕ༡⃧Ẽࠊᒃ༡⃧அᮾ༡ࠊ͐͐ྂⅭⴠ⁾ࠋ͐͐
Ẽᠱᾏ୰ࠊ༡⧰Ἃᇆ⮳⢚ᾏࠊⅭⴙ㔛㛗Ἃ㢌ࠋ༡㝸୍᩿ὒࠊྡ᭣㛗Ἃ㛛ࠋཪᚑ༡㤳᚟⏕Ἃᇆࠊ⮳⎟ᾏⴙᕞࠊ᭣ⴙ㔛㛗ἋࠋἋஅ༡ཪ⏕ྂ▼⮳୐Ὢὒࠊྡ᭣༓㔛▼ርࠋ͐͐୰ᅜ ༡ὒ⪅ࠊ௨ⴙ㔛㛗Ἃஅእ‍ⲉ↓ᡤྲྀ‽ࠊⓙᚑἋෆ⢚ὒ⪋⮳୐Ὢὒࠋࠖ56㸦ヂ㸸༡⃧Ẽࡣ༡⃧ࡢᮾ༡࡟఩⨨ࡋࠊ᫇ࠕⴠ⁾ࠖ࡜ゝ࠺ࠋ༡⃧Ẽࡣᾏ୰࡟ᾋ࠿ࡧࠊ༡➃ࡢἋὪࡀᗈᮾࡢ㏆ᾏࡲ࡛ᘏࡧࠊⴙ㔛㛗Ἃ㢌࡜࿧ࡪࠋࡑࡢ༡࡟㛗Ἃ㛛࡜࠸࠺ᾏࢆᣳࢇ࡛ࠊ
ࡲࡓἋὪࡀᗈࡀࡾࠊᾏ༡ᓥⴙᕞࡲ࡛ᘏࡧࡿࠋⴙ㔛㛗Ἃ࡜ゝ࠺ࠋἋὪࡢ༡࡟ᬯ♋⩌ࡀ࠶ࡾࠊ୐Ὢὒ࡟⮳ࡗ࡚༓㔛▼ር࡜ゝ࠺ࠋ͐͐༡ὒୗࡾࡢ୰ᅜ⯪ࡣࠊⴙ㔛㛗Ἃࡢእഃ࡛┠༳࡜࡞ࡿࡶࡢࡀ࡞࠸ࡓࡵࠊἋὪࡢෆഃ࡟ἢࡗ࡚୐Ὢὒࢆ㏻ࡿࡼ࠺⯟⾜ࡍࡿࠋ㸧㸨⣖᪷➼ࠗḯᐃᅄᗜ඲᭩ ᾏᅜ⪺ぢ㘓ᥦせ࠘㸸ࠕ඼༡⃧Ẽグ୰⛠㸸ⴙ㔛㛗Ἃ⪅ࠊ༶ิᏊᡤㅝᖐቕࠊⲮᏊᡤㅝᑿ㛿ࠊᢪᮔᏊᡤㅝỺ↔ࠊᏵྐ⌰⌫ఏᡤㅝⴠ⁾ࠋࠖ57ࠕᖐቕࠖࠕᑿ㛿ࠖࠕỺ↔ࠖࠕⴠ⁾ࠖ࡜ࡣࠊ
ࠕⓒᕝࡀὶࢀ㎸ࡴᡤࠖࠕᾏࡢዟᗏࠖࢆព࿡ࡍࡿ㐀ㄒ࡛࠶ࡾࠊ
㝞೔Ⅵࡶ⣖᪷ࡶ࿘ཤ㠀࡜ྠᵝ࡟ࠕ㛗Ἃࠖࠕ▼ርࠖ࡜ࠕᑿ㛿ࠖࢆྠ୍どࡋ࡚࠸ࡿࠋ
㸨ㅰΎ㧗ࠗᾏ㘓࠘ᕳ୰ࠊࠕⴱႁྋࠖ᮲㸸ࠕ⯪⯧⏤ᗈᮾ ⪅ࠊ㉮ෆ⁁ࠊ͐͐ⴙ㔛㛗Ἃᅾ඼ᮾࠋ㉮እ⁁ࠊ͐͐ⴙ㔛㛗Ἃᅾ඼すࠋ⁁அෆእࠊ௨Ἃศஓࠋⴙ㔛㛗Ἃ⪅ࠊᾏ୰ᾋἋஓࠋ
㛗ᩘ༓㔛ࠊⅭᏳ༡እᒊࠋἋ㢌ᅾ㝠ỈቃࠊἋᑿ༶ⲡ㠠▼ࠋ⯪ㄗධ඼୰ࠊᚲⅭἋᡤ‪ࠊ୙⬟᚟⾜ࠊከ◚ቯ⪅ࠋ͐͐୐Ὢὒṇ༡ࠊ๎Ⅽ༓㔛▼ርࠊ୓▼ᯘ❧ࠊὥᾧᛣ⃭ࠋ⯪ⱝㄗ⤒ࠊ❧ぢ◚○ࠋᨾෆ⁁እ⁁஼ᚲἢす༡ࠊᚑ↓ྥṇ༡⾜⪅ࠋࠖ58㸦ヂ㸸ᗈᮾ࠿ࡽฟᕹ
ࡍࡿ㈠᫆⯪ࡣࠊෆ⁁࣭እ⁁࡜࠸࠺஧ᮏࡢ⯟㊰ࢆ㏻ࡗ࡚༡ὒࢆୗࡿࠋ͐͐ෆ⁁࡜እ⁁ࡣἋὪࢆ௨ࡗ࡚ศࡅࡿࠋⴙ㔛㛗Ἃࡣᾏ୰ࡢἋὪ࡛࠶ࡾࠊᩘ༓㔛࡟ᘏࡧ࡚Ᏻ༡ࡢᒊ㞀࡜࡞ࡿࠋἋὪࡢ㢌ࡣ㝠Ỉ┴ࡢἢᾏ࡟ࠊᑿࡣⲡ㠠▼࡟ཬࡪࠋ⯪ࡣㄗࡗ࡚୰࡟ධࡿ࡜ࠊ
◁࡟࿐ࡳ㎸ࡲࢀࠊቯࢀ࡚ࡋࡲ࠺ࠋ͐͐୐Ὢὒࡢ༡ࡣ༶ࡕ༓㔛▼ርࠊᒾ♋ࡀᯘ❧ࡋࠊἼࡀⲨ࠸ࠋㄗࡗ࡚ධࡿ࡜ࠊ⯪ࡣᛛࡕ◚○ࡋ࡚ࡋࡲ࠺ࠋᨾ࡟ࠊෆ⁁࡜እ⁁ࢆၥࢃࡎࠊ
⯟⾜ࡣᚲࡎす༡࡬࡜ྥ࠿࠺ࠋ┿ࡗ┤ࡄ࡟༡࡬࡜ྥ࠿࠺ேࡣࡶ࡜ࡼࡾ࠸࡞࠸ࠋ㸧㸨ㅰΎ㧗ࠗᾏ㘓࠘ᕳ୰ࠊࠕᑠ࿅Ᏽࠖ᮲㸸ࠕ༓㔛▼ር᫝ᅾᅜすࠋ⯪⏤࿅Ᏽ໭⾜ࠊᅄ஬᪥ྍ
⮳ྎ‴ࠊධ୰ᅜቃࠋⱝす໭⾜ࠊ஬භ᪥⤒ᮾἋࠊ͐͐ᮾἋ⪅ࠊᾏ୰ᾋἋஓࠋ͐͐Ἃஅ
ṇ༡᫝Ⅽ▼ርࠋ㑊㢼᪊Ṉ⪅ៅ୙ྍዶືஓࠋࠖ59㸦ヂ㸸༓㔛▼ርࡣ࿅Ᏽࡢす࡟࠶ࡿࠋ⯪ࡣ࿅Ᏽ࠿ࡽ໭ୖࡋࠊᅄࠊ஬᪥࡛ྎ‴࡟╔ࡃࠋ୰ᅜ㡿ෆ࡟ධࡿࠋࡶࡋす໭࡬⾜ࡃ࡜ࠊ஬ࠊභ᪥࡛ᮾἋㅖᓥ࡟╔ࡃࠋ͐͐ᮾἋࡣᾏ୰࡟ᾋ࠿ࡪἋὪࠋ͐͐ࡑࡢ༡࡟ࡣ▼ርࡀ࠶ࡾࠊ༴㝤࡞ሙᡤ࡞ࡢ࡛ࠊᮾἋ࡛㑊㞴ࡍࡿ⪅ࡣ㍍ᣲዶືࢆៅࡴ࡭ࡋࠋ㸧ࡇࢀࡽࡢྐᩱࢆ⥲ྜࡋ࡚ゝ࠼ࡿࡢࡣࠊ᫂Ύ᫬௦ࡢ⯪஌ࡾࡓࡕ࡟࡜ࡗ࡚ࠊ
ࠕ༓㔛㛗Ἃࠖ
ࠕⴙ㔛▼ርࠖࡣ㑊ࡅ࡚㏻ࡿ࡭ࡁ㞴ᡤࡇࡑ࡛࠶ࡾࠊỴࡋ࡚⁺ᴗࡸ⛣ఫ࡞࡝⪃࠼ࡽࢀࡿࡼ࠺࡞ᓥ
࡛ࡣ࡞࠿ࡗࡓ࡜࠸࠺ࡇ࡜ࡔࠋ஦ᐇࠊࠕ㛗Ἃࠖࠕ▼ርࠖࡢᩥᏐࡣࠊࠗ㒯࿴⯟ᾏᅗ࠘ࡢ⯟㊰ὀグ࡟ࡶ㐲ᚁ㝶⾜⪅ࡢぢ⪺㘓࡟ࡶぢᙜࡓࡽ࡞࠸ࠋࡲࡓࠊࠕすὒࠖࢆ୰ᚰ࡟ 100 ๓ᚋࡢ⯟㊰12- 82 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢を記した『順風相送』、「東洋」を中心に 47 の航路を記した『指南正法』においては、
海流・暗礁・海底地形に関する説明には見えるが、「福建往交趾針路」（福建からベトナ
ムへの航路）や「広東往磨六甲針」（広東からマラッカへの航路）といった航路網には取り上げられていない。更に 17～18 世紀の航海図 69 点も収めた『古航海図考釋』（章巽編著、海洋出版社、1980 年）を見ても、南海関連のものとして「図 68・珠江口外」「図 69・東沙群島」の 2 点しか載っていない。これらの事実も西沙諸島・南沙諸島が当時の南海航路の通過点ではなかったことを示している。要するに、『鄭和航海図』をはじめ明清の航海案内書や見聞録において、「千里長沙」「萬里石塘」は鄭和船隊や民間貿易船の航路の外側に位置する危険区域として認識されていたに過ぎず、それを根拠に南海諸島が明清王朝の版図に編入されたという主張を正当化できないのである。

注
1. 南海諸島を構成する四つの諸島の現状は、以下の通りである。東沙諸島は台湾が実効支配している。
中沙諸島は中台双方が領有権を主張しているが、水中のサンゴ環礁なので、国際法上は承認されていな
い「幻の領土」（フィリピンと係争中の黄岩島が中沙諸島に属するという説もある）。西沙諸島は 50～
60 年代において、中国が東の宣徳群島を、南ベトナムが西の永楽群島をそれぞれ占拠していたが、1974
年 1 月の海戦で、全域は中国の支配下に置かれるようになった。ベトナムの他に台湾も領有権を主張する。南沙諸島の状況は最も複雑で、パズルのように入り組んでいる。台湾が支配する太平島を除いて、中国が 8 島を、ベトナムが 29 島を、フィリピンが 8 島を、マレーシアが 3 島をそれぞれ占領しているが、中国と台湾は南沙全域の領有権を主張する。
「南シナ海『聖域へ』」『朝日新聞』2012 年 1 月 25 日、「南シナ海

ベトナム苦心」『朝日新聞』2011 年 7 月 16 日、「中国軍が離島上陸計画」『朝日新聞』2010年 12 月 30 日を参照。もっとも、各記事の占拠島の数字には若干の差異がある。
2. 中国外交部文件『中国対西沙群島和南沙群島的主権無可争辯』、『人民日報』1980 年 1 月 30 日。原文と和訳は、浦野起央著『南海諸島国際紛争史

研究・資料・年表』（刀水書房、1997 年、629～647 頁）による。この書物は、氏の近著『南シナ海の領土問題』（三和書籍、2015 年）とともに、中国ばかりでなく関係各国の資料も網羅した労作として有益である。ただし、後者の記述には「漢の武帝時代に南沙群島と西沙群島が発見され、……そこでの漁民の生活が伝えられていた」（40 頁）、「南シナ海は……17世紀まではアジア人、特に中国人の世界であった」（74 頁）、「鄭和による 7 次の遠征をみているが、その記録には、鄭和が西沙群島を武力占有した、と記述されている一方、その西沙群島では、漁民は家を建て、田を耕し、農業生産に従事していたと書かれている」（77 頁）など、中国側の主張を鵜呑みにしたと思われる箇所（つまり事実無根）が少なくないことを指摘しておきたい。
3. 中国側の論点・論拠を知るには以下の書物を参照してよい。韓振華主編『我国南海諸島史料彙編』（東方出版社、1988 年）、呂一燃主編『南海諸島

地理・歴史・主権』（黒龍江教育出版社、2014 年）、李国強著『南中国海研究：歴史与現状』（黒龍江教育出版社、2003 年）、郭淵著『晩清時期中国南海疆域
研究』（黒龍江教育出版社、2010 年）、呉士存著『南沙争端的起源与発展』（中国経済出版社、2010 年）。
本稿では、上の書物から引用する際、煩雑さを避けるために出所・頁数の表記を省くことを断っておく。
4. 台湾当局の立場を知るには、前掲『南海諸島国際紛争史

研究・資料・年表』865～870 頁、『我国南海諸島史料彙編』513～520 頁を参照。また、台湾研究者の論著として、趙雅書著「論南海諸島問題」

13- 83 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）『中国現代史専題研究報告』第五輯（中華民国史料研究中心編印、1982 年）、楊作洲著『紛争南沙諸島』（新評論、1994 年）、中国史学叢書續編『中国南海諸群島文献彙編』（台湾学生書局、1975 年）がある。
5. 林栄貴、李国強「南沙群島史地問題的総合研究」、前掲『南海諸島

地理・歴史・主権』、110～113 頁。

6. 趙雅書「論南海諸島問題」、前掲『中国現代史専題研究報告』第五輯、54 頁。
7. 南海諸島問題を扱う内容ではないが、歴代南海史料に関する書誌学の入門書として、石田幹之助著『南海に関する支那史料』（生活社、1945 年）は大いに参考になる。
8.『異物志』は逸書であり、後世の文献にその抄録が残る。
（明）唐胄『正徳瓊台志』巻九、「土産下・薬之属・磁石」条、上海古籍書店、1982 年、第 14 頁。
9.『南州異物志』も原本は存在せず、宋代の類書『太平御覧』からの引用による。李昉『太平御覧』巻九百八十八、「薬部五・磁石」条、嘉慶十二年歙鮑氏校宋版刻十七年成。
10. 同上、巻七百九十、「四夷部十一・南蛮六・句稚国」条。
11.『扶南伝』も逸書で、『太平御覧』にその断片が見られる。同上、巻六十九、「地部三十四・洲」条。
12.「漲海」の意味について、（萬暦）欧陽璨『瓊州府志』、（康熙）王贄『瓊山県志』、（道光）明誼『瓊州
府志』には、次のような解釈がある。
「『老子』曰く、海は百谷の王なり。……『博物志』曰く、天地
四方、みな海水相通ず。……炎海の中に千里石塘・万里長堤がある。茫然として一巨浸となり、茹でて吐かず、満ちて溢れず、故に漲の名は之に帰す。謝承『後漢書』に交趾七郡の朝貢は皆漲海より出入りするとあれば、瓊州の海を漲海と言うのであろう。」欧陽璨纂修『瓊州府志』巻三、「地理志」「気候・漲海」条、書目文献出版社、1992 年、32 頁。なお、今日学界の定義として、①今の南海②東南
アジア海域の全体③中国南方以外の広範囲の海（南海と西海を含む）を指すという。陳佳栄、謝方、
陸峻嶺著『古代南海地名彙釈』中華書局、2002 年、664 頁「漲海」条を参照。
13. 張勃『呉録』、前掲『太平御覧』巻八百七、「珍宝部六・瑇瑁」条。
14. 張勃『呉録』、楽史撰『太平寰宇記』七、巻一百七十、「嶺南道十四・交州・土産」条、中華書局、2007
年、3252 頁。
15. 郭璞『尓雅』巻十「釈魚」、「蠃、小者函」条、『四部備要・経部』台湾中華書局。
16. 姚思廉撰『梁書』五十四、列伝第四十八、「諸夷・海南・東夷・西北諸戎」、百衲本二十四史、台湾商務印書館、454～455 頁。
17. 康泰『外国雑伝』、（唐）徐堅著『初学記』第一冊、巻六「海第二」、中華書局、1962 年、115 頁。また、杜佑『通典』五、巻第一百九十三「辺防九・西戎五・大秦」条、中華書局、1988 年、5265 頁。
18. 趙汝適著、楊博文校釈『諸蕃志校釈』中華書局、2000 年、「珊瑚樹」条注釈①②、200～201 頁。
19. 裴淵『広州記』、前掲『太平寰宇記』七、巻一百五十七、「嶺南道一・広州・東莞県」条、3019 頁。
20. 中国の学者は、「当時、外国の造船・航海技術のレベルは全体的に中国より低い。これが世界的に公認された事実だ。そのため、漢の時代から開かれた南沙群島経由で東南アジアにつながる航路は長い間、中国船によって独占されていた」と断言するが（林栄貴・李国強「南沙群島史地問題的総合研究」、前掲『南海諸島

地理・歴史・主権』、111 頁）、事実はその逆だ。萬震『南州異物志』によると、「外域人名船曰船（舶）、大者長二十余丈、高去水三二丈、望之如閣道。載六七百人、物出萬斛。」（『太平御覧』巻七百六十九、舟部二「叙舟中」）、「外徼人随舟大小、或作四帆、前後沓載之。……其四帆不正前向、皆使邪移相聚、以取風吹。風後者激而相射、亦並得風力。若急則随宜増減之、……故行不避
迅風激波、所以能疾。」（『太平御覧』巻七百七十一、舟部四「帆」）専門家の考証によると、当時の度量衡単位として、「二十余丈」は約 50 メートルに相当。「萬斛」の積荷を載せるほどの船なら、排水量は約千トン規模と推定される（伯希和「関於越南半島的幾條中国史文」、馮承鈞訳『西域南海史地

14- 84 -

山陽論叢 第第2222 巻（2015）
巻 （2015）
山陽論叢

考証譯叢』第 1 巻、商務印書館、1995 年、一編 161 頁）。また、康泰『呉時外国伝』にも「扶南国伐木為船、長者十二尋、広六尺、頭尾似魚、皆以鉄鑷露装。大者載百人……」とある（『太平御覧』
巻七百六十九、舟部二「叙舟中」）。これらの記述から、古代中国人の目には外国の造船・航海技術が非常に優れているように映っていたことが窺えよう。実際に、当時渡航する中国人は外国の商船に便乗するケースが多かった。漢の武帝に派遣された使節が東南アジアを歴訪した際、「蛮夷賈船転送致
之」（蛮夷の商船に乗り継いで目的地に辿りつく）という（『漢書・地理志』）。晋朝の高僧・法顕が天竺へ求道の旅（399～412 年）を終え、獅子国（スリランカ）・耶婆提（スマトラ）を経由して帰国する時、「復随他商人大船」に便乗した記録がある（章巽校注『法顕伝校注』中華書局、2008 年、142
頁、145 頁）。日本僧侶・元開『唐大和上東征伝』によると、鑑真は 748 年に日本伝教を目指して 5
回目の渡航を決行したが、海南島の南部海岸に漂着してしまう。救出された後、広西・広東・江西など方々旅して揚州へ戻ったが、広州湾に停泊する外国船を目撃、「江中有婆羅門、波斯、崑崙等舶、
不知其数。並載香薬、珍宝、積載如山。其舶深六、七丈。師子国、大石国、骨唐国、白蛮、赤蛮等往来居住、種類極多。」という（汪向栄校注『唐大和上東征伝』中華書局、2000 年、74 頁）。
21.『隋書』巻八十二、列伝巻四十七「南蛮・赤土」、百衲本二十四史、台湾商務印書館、834 頁。
22. 前掲『通典』巻一百八十八、「辺防四・南蛮下・赤土」条、5099 頁。
23. 賈耽『皇華四達記』「広州通海夷道」条、『新唐書』四十三下、「地理志」第三十三下、百衲本二十四史、台湾商務印書館、316 頁。「屯門山」は現在の香港・屯門に当たる。
24. 前掲『古代南海地名彙釈』775 頁「焦石山」条、686 頁「陵伽鉢抜多洲」条、281 頁「占不労」条。
25. 伯希和著・馮承鈞訳『鄭和下西洋考

交広印度両道考』中華書局、2003 年、234 頁。

26. 前掲『諸蕃志校釈』巻下、「志物・海南」条、216 頁。
27.『瓊管志』、王象之『輿地紀勝』巻一百二十七、「広西西路・吉陽軍」「風俗形勝」条、中華書局、1992
年、3621～3622 頁。
28. 曾公亮『武経総要』前集巻二十、「広南東路」条、『中国兵書集成』（4）、解放軍出版社、1988 年、1055～
1056 頁。「九乳螺洲」は「象石」と同じく万寧県の大洲島を指す。「不労山」は占不労山の別名。
29. 周去非著、楊武泉校注『嶺外代答』巻一、「地理門・三合流」条、中華書局、2012 年、36 頁。
30. 汪大淵著、蘇継廎校釈『島夷誌略校釋』「崑崙」条、中華書局、2009 年、218 頁。「上有七洲、下有崑崙」「去怕七洲、回怕崑崙」などの諺は、いずれも海路の難所を言い表しており、呉自牧『夢粱録』（1274 年）、費信『星槎勝覧』（1436 年）、張燮『東西洋考』などの雑記にも見られる。
「崑崙山」「崑崙洋」に関する記述も大同小異。
31. 同上、「萬里石塘」条、318 頁。
32. 周達観『真腊風土記』「総叙」、厳一萍輯『百部叢書集成』9「古今逸史」、台湾芸文印書館、1966 年。
33.『元史』巻一百六十二、列伝第四十九「史弼伝」、百衲本二十四史、台湾商務印書館、1859 頁。
34. ここで言う「烏里」は占城の烏里州（現在のベトナム・順化、Hue）、「蘇密」は渤泥の蘇密州（現在のブルネイ）、「吉浪」は吉蘭丹（現在のマレーシア・Kelantan）にそれぞれ当たると考えられる。
35. 前掲『鄭和下西洋考

交広印度両道考』、235 頁。費琅著、馮承鈞訳『崑崙及南海古代航行考

蘇門

答刺古国考』中華書局、2002 年、32 頁。
36. 前掲『島夷誌略校釋』「崑崙」条、218 頁。
37. 費信著、馮承鈞校注『星槎勝覧校注』「崑崙山」条、中華書局、1954 年、9 頁。
38.『宋史』四十七、本紀巻第四十七「瀛国公

二王附」、百衲本二十四史、台湾商務印書館、499 頁。

39. 前掲『嶺外代答』巻一、「地理門」「三合流」条、36 頁。なお、同書巻二「外国門上・海外諸藩国」

15- 85 -

班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）班：南海諸島に関する中国史籍の記載について（上）条（74 頁）には、「闍婆之東、東大洋海也、水勢漸低、女人国在焉。愈東則尾閭之所泄、非復人世」とあり、「東大洋海」は「闍婆」（ジャワ）の東に位置し、「海外諸藩」の海域に入るとする。
40. 林金枝「中国最早発見、経営和管轄南海諸島的歴史」、前掲『南海諸島

地理・歴史・主権』、56 頁。

41. 前掲『島夷誌略校釋』「萬里石塘」条、318 頁。
42. 前掲『諸蕃志校釈』、1 頁。
43. 前掲『元史』巻四十八、志巻第一「天文一」、537 頁。「四海測験」、542 頁。
44. 曾昭璇「元代南海測験在林邑考－－郭守敬未到中、西沙測量緯度」『歴史研究』1990 年第 5 期。なお、『嶺南史地与民俗』（広東人民出版社、1994 年）の中で、曾氏は焦石山・象石・九乳螺州・七洲洋のいずれも西沙諸島ではないことを論証している。正に気骨のある篤学の士と言えよう。
45. 向達校注『西洋番国志

鄭和航海図

両種海道針経』中華書局、2000 年、39～40 頁。

46. 附録「鄭和航海図地名索引」、同上、15 頁、38 頁。
47. 恐らく三書とも同じ種本から転写したのであろう。『東西洋考』「凡例」には、「舶人旧有航海針経、
皆俚俗未易辨説、余為稍譯而文之。其有故実可書者、為鋪飾之。」（訳：船乗りたちは昔から航海案内書を持っていたが、みな俚俗にして分かり難い。私は分かりやすく訳し、刪改した。信用できそうな事柄について筆写、増補した）とある。張燮著、謝方点校『東西洋考』中華書局、2000 年、20 頁。
48. 同上、『東西洋考』巻九「舟師考」「西洋針路」条、172～174 頁。航海術用語として、「打水」とは水深測量のこと。「托」とは水深の単位で、張燮の解説によると両手を広げた長さで、「尋」とも言う。
『東南洋針路』によると、打水に「縄を用いて鉛を下ろし、深さを測る。一托は五尺」という。
「更」
ないし「更数」とは航行距離の計算法で、「一昼夜分を十更と為す」「一更は六十里」など諸説がある。
49.『順風相送』、前掲『西洋番国志

鄭和航海図

両種海道針経』、33 頁。

50.『指南正法』、同上、117 頁。
51. 外羅山とは、ベトナムの広東群島の呴嶗哩（Culao Tri）を指す。鄭和艦隊や民間貿易船が広東と海
南島の海岸に沿って外羅山を標識に航行していたと考えられる。わざわざ座礁の危険を冒して無人島の西沙・南沙諸島まで迂回する必要はなかったはずだ（「鄭和下西洋図」、前掲『西洋番国志
海図

鄭和航

両種海道針経』。「明代鄭和航海図」、張其昀監修『中国歴史地図』中国文化大学出版部、1984

年、53～54 頁）。実際に、明の祝允明『前聞記』「下西洋」条には、鄭和の第 7 回遠征について往路「……劉家港→長楽港→福斗山→五虎門→占城……」、及び復路「……崑崙洋→赤坎→占城→外羅山→南澳山……」の航程を記録しているが、「千里長沙」「萬里石塘」といった名称は見当たらない（前掲『百部叢書集成』16、「紀録彙編」巻二百二。前掲『西洋番国志

鄭和航海図

両種海道針経』56～57 頁）。なお、1970 年代に当局の取材を受けた海南島地元の漁師たちも、「西沙群島は七洲洋と名付けられたなど聞いたことがない」と証言している。
「海南島漁民談開発南沙群島的歴史資料」、前掲『我国南海諸島史料彙編』411 頁、414 頁。
52. 前掲『東西洋考』、巻九「舟師考」「水醒水忌」条、188～189 頁。
53.『順風相送』、前掲『西洋番国志

鄭和航海図

両種海道針経』、27～28 頁。

54.『指南正法』、同上、108 頁。
55. 同上、137 頁。
56. 陳倫炯『海国聞見録』、王雲五『四庫全書珍本』五集 102、台湾商務印書館、38～39 頁。
57. 同上、1 頁。
58. 謝清高口述、楊炳南筆受、馮承鈞注釈『海録注』中華書局、1955 年、44 頁。
59. 同上、59～60 頁。

16- 86 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)論文
論文

潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
Prospect of Studying Reality Shock to Eliminate
the Problem of Increasing Potential Nursery Teachers.
松浦 美晴1)，上地 玲子2)，皆川順3)

Miharu Matsuura, Reiko Kamiji, Jun Minagawa
キーワード：潜在保育士，リアリティショック，早期離職
Keywords :Nursery teachers, reality shock, early turnoverⅠ

保育士不足と潜在保育士問題

現在，政府は国の成長戦略の 1 つとして，女性の社会進出を後押ししようとしている。
しかし，子どもを持つ女性が働くために必要な保育施設等受け入れ側の体制が追いつかず，
子どもの預け先がみつからないという待機児童の問題が生じている。この状況を受け，政府は平成 25 年（2013）に「待機児童解消加速化プラン」を発表した。全国的な保育ニー
ズのピークを迎える平成 29 年度末までに，40 万人分の保育の受け皿を確保するとした。
背景に，保育士の不足がある。厚生労働省がポピンズ（2011）に委託した調査では，全国 183 自治体のうち 76.2%で保育士が不足していた。NHK による 2013 年の報道では，保育士の有資格者のうち保育士として働いているのは 35％の 38 万人のみであり，68 万人
は資格を持ちながら働いていない「潜在保育士」であった。
本論は，こうした潜在保育士問題の解消の方策について，日本における現在の研究動向を考察する。
ポピンズ（2011）の調査では，潜在保育士を「保育士資格を持ちながらも就業していない人。なお，保育士としての勤務経験がある人，ない人どちらも該当。
」と定義し，その実態を把握するため，「家族構成」「年代」「保育園で就労しない理由」「保育園で就労するための不安要素」など，さまざまな項目について回答を集めた。同様の実態調査は，現在，

1) 山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
2) 山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
3) 山陽学園短期大学幼児教育学科
1- 87 -

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

全国の自治体で次々に行われている。
Ⅱ

保育士の早期離職問題

厚生労働省では，中学，高校，大学からの卒業後 3 年未満での離職を「早期離職」としている。潜在保育士には，一旦保育士として働きながら早期離職したものが多く含まれる。
加藤・鈴木（2011）による静岡県内の保育施設に対する調査では，回答のあった 66 施設
中 31 施設で合計 50 人の 3 年未満退職者があり，うち 16 人は 1 年未満で退職していた。
こうした保育士の早期離職への対策が望まれており，厚生労働省のプランでも，保育士確保の「具体的内容（補助メニュー）」の 1 つとして「保育士の資格取得と継続雇用の支援」
があげられている。
保育士の早期離職問題を扱った研究は，既にいくつか行われている。国立情報学研究所の文献データベース CiNii（NII 学術情報ナビゲータ）で，「保育」AND「早期離職」のキーワードで検索したところ，13 件がヒットした。それら（表 1）のうち，主なものを次に
紹介する。
表1

国立情報学研究所の文献データベース CiNii（NII 学術情報ナビゲータ）の検索結果

検索キーワード
1
保育

2

＋

3

リアリティショック
4
5
1
2
3
4
5

保育

6

＋

7

早期離職

8
9
10
11
12
13

保育＋早期離職
保育＋リアリティショック

文献
濱田祥子・松田侑子・設楽紗英子(2015)．保育系大学生の大学に対するリアリティショッ
クの検討 : 保育職への就職意志との関連 東京純心女子大学紀要 (19), 23-30
谷川夏実(2013)．新任保育者の危機と専門的成長 : 省察のプロセスに着目して 保育学研究 51(1), 105-116
谷川夏実(2010)．幼稚園実習におけるリアリティ・ショックと保育に関する認識の変容
保育学研究 48(2), 202-212
谷川夏実(2010)．保育者養成校における学生の専門職意識の変化に関する要因分析 :幼稚園教育実習にともなうリアリティショックに着目して 大妻女子大学家政系研究紀要 46, 179-182
浦井伸子(2008)．新任保育士研修報告 横浜女子短期大学研究紀要 23, 39-59
小川千晴(2015)．新任保育者の早期離職の要因：卒業生を対象とした意識調査から
聖隷クリストファー大学社会福祉学部紀要 13, 103-114
濱名陽子(2015)．保育者の早期離職に関する考察 : 養成教育との接続の課題 教育総合研究叢書 (8), 91-105
傳馬淳一郎・中西さやか(2014)．保育者の早期離職に至るプロセス : TEM(複線径路・等至性モデル)による分析の試み 地域と住民：道北地域研究所(32), 61-67
伊藤恵里子(2014)．新任保育者の早期離職に関わる要因 :早期離職者へのインタビュー
調査から 千葉明徳短期大学研究紀要 (35), 61-69
宮﨑静香(2014)．新人保育士が保護者に対処する過程で求められる職場体制の在り方 :社会福祉法人 A 会 A 保育園のインタビュー調査を通して 東洋大学大学院 51(社会学・福祉社会), 219-243
森本美佐・林悠子・東村知子(2013)．新人保育者の早期離職に関する実態調査 奈良文化女子大学紀要 44, 101-109
竹石聖子(2013)．若手保育者の職場への定着の要因－早期離職の背景から－ 常葉大学
短期大学部紀要 (44), 105-113
遠藤 知里・竹石 聖子・鈴木 久美子・加藤光良(2012)．新卒保育者の早期離職問題に関する研究 2 -新卒後 5 年目までの保育者の 「辞めたい理由」 に注目して 常葉学園
短期大学紀要 (43), 155-166
岡本和惠 ・卜田真一郎・輿石由美子 [他](2012)．保育の質を高める保育者養成校の役
割 : 早期離職を防ぐために 常磐会短期大学紀要 40, 35-50
加藤光良・鈴木久美子(2011)．新卒保育者の早期離職問題に関する研究 1 〜幼稚園・保育所・施設を対象とした調査から〜 常葉学園短期大学紀要 (42), 79-94
岡本和惠・卜田 真一郎・松井玲子 [他](2010)．本学卒業生の幼稚園・保育所等における早期離職の現状と課題 : 平成 19・20 年度卒業生を対象として 常磐会短期大学紀要 39, 19-39
水野智美・西村実穂・徳田克己(2008)．保育者養成校における職場適応のための教育の実際とニーズ : 新任保育者の職場適応を進め，早期離職を防ぐために 日本教育心理学会総会発表論文集 (50), 266
川俣美砂子(2008)．幼稚園教諭のライフコースとその問題--幼稚園教諭と保育者養成校
学生の性別役割意識について 福岡女子短大紀要 (71), 17-26
なし

2- 88 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)

既述の加藤・鈴木（2011）では，施設が回答した退職理由として「仕事への適性がない」
があげられる傾向がみられ，退職時のトラブルとして「年度途中の退職」とそれに続く「後任を探すことの困難さ」があげられ，さらに職場への定着率が「低下している」ととらえられていることが示された。また，施設側が新卒者について困っていることとして，新卒者ができないこと，新卒者に欠けていることについての意見が多数あがった。一方で，新卒者からよく聞かれる「人間関係」は施設側が把握する退職理由としてあがらなかった。
遠藤・竹石・鈴木・加藤（2012）は，雇用する施設の側と保育士の側とで，早期離職の問題の捉え方が異なることに着目し，離職の原因に組織と保育士の間の「わかりあえなさ」があると考えた。組織と保育士本人の相互理解に役立つ知見を見出すことを目的とし，採用後１年めから 5 年めまでの養成校卒業生の，退職や職場変更の動向および職業や職場環境等に対する考え方の特徴を探索した。結果として，退職経験者の退職理由と継続勤務者が経験したことのある「辞めたい気分」の要因に，共通した要素が多いことが示された。
具体的には，退職経験者の退職に影響した要因として，「職場の方針への疑問」「心身の不調」「職場の人間関係」「将来への希望が持てないこと」「休暇が少ないこと」「残業が多いこと」「仕事への自信がなくなったこと」が多くあがった。継続勤務者の「辞めたい気分」の要因として，「休暇が取りにくいこと」「仕事の量が多く疲れること」「体力的につらいこと」「責任が重すぎること」「充実感や喜びが感じられないこと」「職場の人間関係」「施設の方針への疑問や問題」があげられた。
森本・林・東村（2013）は，保育者養成のあり方を検討するために，実態調査とインタビュー調査を通して新入職者の就職後の動向を分析した。近畿地方の幼稚園，保育施設の管理者，新人教育担当者への郵送アンケートからは，就職後 1 年未満の退職者がみられた
施設は 146 施設中 32 施設で 46 人の退職者，1 年以上 3 年未満は 58 施設（39.7%）119人，3 年以上は 120 施設（82.2%）380 人があったことが示された。施設の回答した退職の理由は，多い順に，「結婚」（247 件中 76 件），「進路変更」（53 件），｢出産・育児｣（36件）であり，また「身体的な体調不良」と「精神的な体調不良」を合わせると 45 件あった。職場定着を困難にしていると思われる理由としては，「卒業時と現場で求める実践能力のギャップ」が最も多く，次いで「現代の若者の精神的な未熟さ」であり，その他，「体力がない」「結婚までの通過点」「もともとの適性問題」と言う意見もあった。一方，早期退職者 3 名へのインタビューの結果，3 名とも，職場での人間関係をストレッサーとして挙げており，2 名は，「頑張って続けよう」と言う意思はあったが，「体調不良」を起こし乗り越えられず，退職に至っていたことが示された。ここから森本らは，早期離職は個人の「精神力」や「忍耐力」の弱さや欠如だけの問題ではないと述べた。
宮﨑（2014）は，新人保育士にとって困難な業務である保護者対応に焦点を当てた。新
人保育士の育成のために独自の取り組みを行っている，ある施設を研究対象とした。保育士 5 名へのインタビューを行い，保育経験 5 年以内の保育士が，保護者に対処する過程で求められる職場体制の在り方を検討した。結果，有効な職場体制として，新人保育士が先
輩保育士に感じる「相談可能な雰囲気」，自らの悩みを先輩保育士に受け止めてもらうこと，
先輩保育士の個人の能力に頼るだけの「保育の伝承」ではない組織的な新人保育士育成体
制，対象となった施設で独自に使用している「職務基準書」，が示された。これらのうち「組織的な新人保育士育成体制」として，宮﨑は，一般企業の OJT（On the Job Training）
3- 89 -

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

や，新人看護士育成のプリセプター制度のような体制が必要であると述べた。
傳馬・中西（2014）は，保育士が「やりがい」と「辞めたい」という思いの間で揺れ動いていることに着目した。離職の要因ではなく，離職のプロセスを捉えることを目的とし，複線経路・等至性モデル（安田・サトウ，2012）を用いて，1 名の保育士を対象にインタ
ビューと分析を行った。結果として対象者のケースでは，対象者が辞めることを思いとどめさせソーシャルサポートの役割を果たそうとする，「副園長」の存在が，逆に離職を促進していたということや，対象者が周囲の承認を求めながらも，一方では，承認されることで使命感を募らせ業務に忙殺されること，といった，単に「人間関係」との理由だけでは捉え切れない複雑な状況が明らかにされた。
これらの研究では，保育士の早期離職について次のことが示されている。
まず，加藤・鈴木（2011），遠藤・竹石・鈴木・加藤（2012）では，施設側は，早期離職の原因を本人の能力の問題とみている一方で，当事者である保育士は，人間関係の問題で早期離職しているという，相互の認識の違いが示された。
宮﨑（2014）では，新任の保育士が，先輩保育士に相談でき，悩みを受け止めてもらえることを求めていることと，組織的な新人育成体制の必要性が示された。
傳馬・中西（2014）では，周囲のサポートと当事者との食い違いが早期離職を促進する
ケースの存在が示された。
つまり，当事者である保育士が人間関係の問題によって早期離職していながら，施設側はそれを把握できておらず，把握したとしても職員個人での効果的なサポートは難しく，
施設としての組織的な対策が求められるといえる。
Ⅲ

看護師の早期離職問題

表 1 に示されたように，CiNii において「保育」AND「早期離職」のキーワードでのヒッ
ト数は 13 件にすぎない。保育士の早期離職への組織的な対策を検討するための研究は，まだ少ない現状がある。
保育士と同じく専門職であり，早期離職者が問題になっているのが看護師である。そこ
で，CiNii で「看護」AND「早期離職」のキーワードで検索を行ったところ，ヒット数は79 件であった。最も古いものは 2001 年，最近のものは 2014 年であった。
79 の文献の標題に含まれる単語を，KH Corder（樋口，2014）を用いて抽出し，出現数をカウントしたものが，表 2 である。単語のカウントと複合語のカウントを別々に行っているため，単語の出現数にはそれを含む複合語の出現数が含まれていることに注意されたい。
複合語の中には，「新人教育担当者」「研修会」「教育的支援」「技術力向上」「卒後臨床研修」「取り組み：新人教育」といった，早期離職対策としての，新人看護師への教育的側面を表すもの，「病棟づくり」「環境づくり」「受け入れ環境づくり」といった，対策としての環境的側面を表すもの，「リアリティショック」「自尊感情」「行き詰まり感」といった，新人看護師の状態を表すものがみられる。
このうち 2013 年の 2 件，2006 年の 1 件に出現している語が「リアリティショック」である。このリアリティショックへの対応は，政府による「待機児童解消加速化プラン」でも，保育士確保の具体的メニューである「保育士の就業継続支援」の 1 つとされている。
4- 90 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)

本論では，次に，このリアリティショックを取り上げる。

表 2-1

CiNii における「看護」AND「早期離職」のヒット文献の単語出現数

抽出語
看護
離職
新人
早期
教育
特集
防止
研修
新卒
職員
支援
向ける
キャリア
担当
アップ
試み
研究
問題
臨床
検討
取り組み
ストレス
職業
体制
実践
就職
職場
神奈川
成果
導入
病院
変化
獲得
環境
取り組む
着実
能力
病棟
魅力
サポート
リポート
課題
学生
技術
経験
向上
考察
実態
新た
先輩

出現数
96
63
59
57
29
25
25
22
20
18
16
14
11
11
10
10
9
9
9
8
8
7
7
7
6
6
6
6
6
6
6
6
5
5
5
5
5
5
5
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4
4

抽出語
出現数
専門
4
体験
4
対策
4
調査
4
年
4
背景
4
要因
4
システム
3
ショック
3
リアリティ
3
育成
3
影響
3
感情
3
関連
3
継続
3
札幌
3
産業
3
自尊
3
焦点
3
精神
3
卒
3
対
3
適応
3
分析
3
予防
3
イメージ
2
インタビュー
2
センター
2
ナース
2
フォロー
2
リーダー
2
リーダーシップ
2
意識
2
育てる
2
改善
2
確保
2
学校
2
関わり
2
願望
2
企画
2
基礎
2
結果
2
健康
2
現場
2
厚い
2
行き詰まり
2
行動
2
採用
2
仕事
2
指導
2

5

- 91 -

抽出語
出現数
支える
2
自己
2
受け入れ
2
初期
2
上げる
2
信望
2
前
2
卒業
2
対処
2
中央
2
中心
2
定着
2
文献
2
聞く
2
報告
2
方法
2
与える
2
理想
2
アサーション1
アセスメント1
アンケート
1
エージェント
1
エゴ
1
カルチャー
1
ケア
1
コーディネーター
1
コミュニケーション
1
シンポジウム
1
スキル
1
スタッフ
1
チーム
1
チェンジ
1
ネットワーク
1
フィジカル
1
プログラム
1
ヘルス
1
メッセージ
1
メンタル
1
ユース
1
ライフスタイル
1
レビュー
1
安全
1
意欲
1
医学
1
医療
1
一貫
1
一般
1
衛生
1
横須賀共済病院
1
屋根
1

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

表 2-2

CiNii における「看護」AND「早期離職」のヒット文献の複合語出現数

複合語

出現数

複合語

出現数

複合語

出現数

新人看護師

19

専門職的自律性

1

集合研修

1

早期離職

19

基本的属性

1

フィジカルアセスメント

1

早期離職防止17

ストレスケア

1

別研修

1

複合語
退職者アンケート調査
結果報告
回日本産業衛生学会産業医・産業看護全国協議会
地方会・研究会記録

出現数
1
1
1

看護師

16

手術室新人看護師

1

釧路市

1

新卒看護者

1

新人看護職員12

対処法

1

新人教育チーム

1

職場サポート1

新人教育担当者

11

新規採用看護師1

スタッフみんな

1

就職後

1

新卒看護師

10

メンタルヘルス1

屋根瓦方式
札幌医科大学附属病院
多重課題体験研修

1

ヶ月経過

1

1

離職・就業継続意識

1

1

卒後

1
1

キャリアアップ

10

経時的変化

1

早期離職問題

8

島嶼看護職

1

研修会

6

ネットワーク構築

1

看護診断研修

1

年目

神奈川県

6

サポート体制1

新人看護師同士

1

不安尺度

1

教育的支援

5

離職原因

1

臨床研修制度

1

就職前看護技術研修

1

実践能力

5

対処行動

1

指導者

1

仲間作り

1

魅力的

5

文献研究

1

睡眠実態

1

新人ナース

1

病棟づくり

5

自我状態

1

精神健康・離職願望

1

看護師早期離職

1

先輩看護師

4

ストレス要因1

早期離職防止対策

1

博士課程

1

看護学生

3

勤務継続意欲

1

企画趣旨

1

探究心

1

一考察

3

職場環境要因1

新人看護職者

1

小児看護専門看護師

1

リアリティショック

3

職業生活

1

自己表現態度

1

資格取得

1

新卒看護職員3

研究レビュー1

アサーション的観点

1

職務継続

1

自尊感情

3

看護専門職者1

主観的ストレス

1

医療・看護

1

技術力向上

3

キャリア支援1

早期離職行動1

チェンジエージェント

1

早期離職予防3

初年次

1

職業性ストレス

1

通底

1

卒後臨床研修

3

卒業後

1

1

職業経験

1

1

年以内

1

1

早期離職願望

1

1

潜在構造

1

基礎研究

2

支援システム1

新卒看護職者
取り組み：新人教育
新体制・方法

2

総合医学会報告

1

効果的
新採用看護職員
教育企画研修
派遣指導者

2

看護職員

1

参考資料

2

確保定着

1

新卒者

1

新卒ナース

1

早期離職対策

2

就職前

1

定着化

1

年新卒看護職員11

札幌市中央区

2

同行研修

1

サポートシステム

1

早期離職等実態調査

新人教育2

兵庫県立がんセンター

1

講演会

1

病院現場

1

行き詰まり感

2

研修事例

1

看護職

1

1

初期職場適応2

精神的・身体的健康

1

人材育成

1

環境づくり

2

職業性ストレス反応

1

1

理想的

2

自己決定型学習1

急性期看護場面
続・ユース
カルチャー

看護学校
横須賀共済病院看護
専門学校
温度差

1

親子作戦

1

受け入れ環境
づくり

2

準備性

1

早期離職防止策1

職業性ストレス簡易調査票

1

助産学

1

1

正看護婦

1

1
1

教育工学

1

職業意識

1

精神的
サポートシステム
体制下

1

准看護婦

1

職場ストレス

1

新卒看護職

1

安全管理

1

職業要因

1

質的研究
コミュニケーション
スキル1

研修プログラム1

教育・支援体制

1

多変量解析

1

1

研修会立案

1

調査結果

1

1

心臓血管センター
北海道大野病院

1

看護大学

1

入職後早期離職体験
看護師早期離職
対策

1

社会人経験

問題点

1

エゴグラム

1

札幌市西区

1

再就職

1

市立大

1

6

- 92 -

1

山陽論叢
第 22
（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)

Ⅳ

リアリティショックとはリアリティショックとは，Kramer（1974）により，「新卒の専門職者が就職後数か月以内に予期しなかった苦痛や不快さを伴う現実に出くわし，身体的，心理的，社会的なショック症状を表わす状態」と定義される事象である。
表3

組織行動論におけるリアリティショックの概念（尾形 2012） どのような現象と捉えられるか（定義） 発生メカニズム
 分類（多様性）
 期待と現実の組み合わせ（前提条件）による分類
 内容による分類
 性質による分類
 構造による分類
 発生時点による分類
 対処法
 個人による対処と組織による対処
 当事者の組織参入前の対処と組織参入後の対処
 影響
 ネガティブな影響とポジティブな影響
 短期的な影響と長期的な影響 今後の研究展望 さらなる研究成果の蓄積
 ポジティブ効果のさらなる検討
 組織的抑制・対応策の研究
 他者低減サポートに関する研究

日本では，1986 年に，雑誌『看護展望』で，「看護師のリアリティショック」という特集が組まれ，宗像・及川（1986），井部・上泉（1986），千田（1986），内藤・木村・川端（1986），後藤（1986）が，リアリティショックを看護者（看護師）などの専門職者の精神健康の問題としてとりあげ，認識が広がった。この特集では，看護師の燃えつき，看護教育のあり方について，リアリティショックとの関連で論じられた。
なお，組織行動論の立場からは，尾形（2012）が，組織の新メンバーの初期適応課題としてのリアリティショックの概念を整理している（表 3）。
Ⅴ専門職としての看護師におけるリアリティショック研究

CiNii で「看護」AND「リアリティショック」の語で検索を行ったところ，121 件がヒットした。最も古いものが宗像による 1986 年の文献であり，最近のものが 2015 年であった。
「保育」AND「リアリティショック」が 5 件，「教員」（または「教師」または「教職」）
AND「リアリティショック」が 8 件であることと比較すると，日本においては，専門職の中でも看護師のリアリティショックの研究が盛んであることがわかる。
看護師のリアリティショック研究としてヒットした研究論文のうち，主なものを次に紹
介する。
文献研究
糸嶺（2013）は，リアリティショックを軽減する方策を考察する目的で，1992 年から2011 年までの 20 年間に発表された，リアリティショックに関する看護研究論文を，要因と介入に注目しながら概観した。年次別変化では，介護保険導入を機に介護保険施設での7- 93 -

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

看護師の需要が高まった 2000 年，看護師の配置人数により基本料が増減する診療報酬の新基準導入やフィリピンとの EPA 締結により看護師不足の深刻さが一般に知られるようになった 2006 年の次の年である 2007 年がピークであったが，その後も横ばいが続いていた。リアリティショックの要因を抽出しようとした質的な研究が 41 件，統計的処理によって関連要因を系統的に分析したものは 3 件であった。リアリティショックを焦点にあてた介入研究は 8 件であった。個人特性とリアリティショックの関連をみた研究は少なく，3 件であった。先行研究において，リアリティショックの要因として抽出されたものには，リアリティショックの原因とそれによるショック症状が含まれていた。リアリティショッ
クの定義に照らして考えると，「実践準備ができておらず，現実での要求に応えられないこと」は原因であると解釈でき，「身体的要因」「心理的要因」などの要因はリアリティショッ
クに陥った結果であると考えられた。リアリティショックの要因には，避けられない事態
や組織的改変による解決が必要なものもある一方，介入の余地が考えられるものとして，「看護実践能力」「業務への責任感」「職場での人間関係」があった。介入研究では教育機
関による卒業予定者に対する演習や，医療機関による就職内定者に対する演習の効果が確認されていた。糸嶺は，医療機関と教育機関との協力体制の必要性を主張した。また，教育機関での実施がコスト面で有利であること，実際に遭遇するであろう看護場面を早い時期に体験することが現実的なイメージ構築につながることから，教育機関の役割が大きいと考えた。そして，医療機関における手厚い人員配置や研修体制が必要であると述べ，研修においては，コミュニケーション能力を含む社会性のトレーニングを取り入れるべきとした。
内野・島田（2015）は，新人看護師の共通の離職要因とその対策，特に看護基礎教育機
関で実施可能な離職予防対策を検討する目的で，新人看護師の離職についての文献研究を行った。新人看護師を「看護師資格を取得後に，初めて医療機関に就労した看護師で，就労して 1 年未満の者」，離職を「初めて就労した医療機関を 1 年未満で退職すること」と定義し，新人看護師の離職要因と離職防止対策を論じた文献 73 件を分析対象とした。73
件のうち，調査研究が 52 件，介入研究が 21 件であった。まず，研究目的を分類したとこ
ろ，多い順に「離職要因調査」「離職防止対策の提案」「就業継続要因調査」の順であった。
介入研究のうち，介入による離職率の変化を検証した研究は 14 件であった。研究対象者
による分類を行ったところ，多い順に「新人看護師」「就職後 3 年未満の看護師」「離職した新人看護師」の順であり，これらのうち複数を対象者としている研究もあった。73 件から抽出された離職要因は「リアリティショック」「職場内の人間関係」「勤務時間・指導体
制」「心と身体の健康問題」「新人看護師自身の問題」「バーンアウト」「キャリアアップ」「医療ケアへの恐怖」「不確かな職業意識」「従業員管理の無責任な体制」であり，全研究
対象者に共通の離職要因は，「リアリティショック」と「職場内の人間関係」であった。離職した新人看護師から抽出された最多の離職要因は，「心と身体の健康問題」であった。
73 件から抽出された離職防止対策は，「人間関係の構築」「勤務体制の管理」「集団研修の実施」「基礎教育機関が担うべき事項」「相談窓口の確保」であり，全研究対象者に共通して提案された離職防止対策は「人間関係の構築」「勤務体制の管理」であった。離職した新人看護師が求めていた対策は「勤務体制の管理」「人間関係の構築」「基礎教育機関が担うべき事項」「相談窓口の確保」であった。73 件から看護基礎教育機関での離職予防対策と
8- 94 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)して抽出されたのは，「ストレスマネジメント教育を含む健康教育」「職業的アイデンティ
ティの確立への支援」「成長過程に伴い生起する問題への対処方法などの準備教育」であった。介入研究 21 件で実施された離職防止対策はすべて「集団研修の実施」，もっとも多く実施された研修は「メンタルヘルス研修」であった。
調査研究
久保・前田・山田・津田・串間・池田（2007）は，新卒看護師の教育プログラム作成の基礎資料を得る目的で，新卒看護師に就職後 3 ヶ月時と 6 ヶ月時の 2 回，「就職してみて予想外だったこと」を自由記述で収集する縦断調査を行った。結果，就職前の予想よりも良かったこととして，3 ヶ月, 6 ヶ月調査に共通して「良好な職場の人間関係」,「教育・指導の満足」,「給料の多さ」の 3 つのカテゴリー， 3 ヶ月では,「看護実践から得られる喜び」,「満足できる休日」のカテゴリー， 6 ヶ月調査では,「良好な仕事と休日のバランス」,「患者から得られる喜び」のカテゴリーを得た。就職前の予想よりも悪かったこととして，3 ヶ月, 6 ヶ月調査に共通して「看護業務の多忙さ」,「満足できない休日」,「職場の人間
関係の悪さ」,「患者と接することの少なさ」,「給料の少なさ」の 5 つのカテゴリー， 3
ヶ月調査では,「看護実践に対する力量と責任のギャップ」,「夜勤への適応困難」,「教育・指導に対するギャップ」,「期待される独り立ちとのギャップ」,「患者への接し方の悪さ」,「先輩からの圧迫感」のカテゴリー，6 ヶ月調査からは「生活リズムの調整困難」,「期待される責任とのギャップ」のカテゴリーを得た。久保らは，さらに職場を辞めたいと思った時の対処方法も分析し，時期別の実態を把握した上で支援内容を検討すること，良いところを認めて適切なフィードバックを与え達成感を感じられるような教育支援を行うこと，新卒看護師の対人関係能力を開発する教育プログラムや職場全体で新卒看護師を支援する体制づくり，仲間との交流の機会を設定し同僚同士の心理的サポートを得られるようにすること，が必要と述べた。
佐居・松谷・平林・松崎・村上・桃井・高屋・飯田・寺田・西野・佐藤・井部（2007）
は，新人看護師の臨床現場への適応につながる臨地実習のあり方を検討するため，新人看護師のリアリティショックの探求を目的とし，22 名の新卒看護師にインタビューを行った。新卒看護師が「想定外・急変峙・未経験・標準的でないケアへの対応」「受け持ち患者
数の多さ」「患者・家族とのコミュニケーションの困難」「職場と自分の看護観の相違」「他
職種との協働におけるとまどい」「先輩看護師との人間関係」等でリアリティショックを経験している構造を明らかにした。
岡本・岩永（2015）は，新人看護師において，己に対して抱いている能力や自己評価と，就職した職場の環境や仕事内容の間のギャップにより生じる認知的不整合がストレッサーとなって，それにより喚起されたストレス状態がリアリティショックであると考えた。この視点から「新人看護師のリアリティショック尺度」を開発するため，認知的不整合の内容を因子分析を用いて検討した。その結果，ネガティブ因子として「生活の変化に関するギャップ」「看護の実践に関するギャップ」「職場の人間関係に関するギャップ」の 3 因子，
ポジティブ因子として「新人教育に関するギャップ」「患者・家族との関係に関するギャップ」「就職後の満足感に関するギャップ」の 3 因子，計 6 因子を見出した。この 6 因子からなるリアリティショック尺度の妥当性をバーンアウト，ストレス反応との関連から検討したところ，リアリティショックのネガティブ因子はバーンアウトおよびストレス反応と
9- 95 -

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

正の関連，ポジティブ因子は負の関連を示した。
岡本・松浦（2015）は，1 名の新人看護師の体験を通してリアリティショックの生起過程を検討するため，事例を質的に分析した。その結果，対象となった新人看護師が，学校で学習したことと異なり，実際の臨床において「患者さん」に十分なケアができていると感じられないことから生じる苦しみがあり，そこからくる自己肯定感の低下から孤立感を深め，周囲の支えや仕事での満足感が苦しみを緩衝する役目を果たせていない状態であったことが示された。岡本・松浦は新人看護師が自身の成長を実感できるようになるための支援，将来の目標や自らの成長，看護についての考えなどを確認できるような仕組みが必要であると結論づけた。
予防策についての研究
CiNii で「看護」AND「リアリティショック」検索でヒットした 121 件のうち 18 件は，プリセプターシップを取り上げていた。
厚生労働省（2014a）は，プリセプターシップを次のように定義している。すなわち，「経験のある先輩看護職員（プリセプター）がマンツーマン（同じ勤務を一緒に行う）で，ある一定期間新人研修を担当する方法。この方法の理念は，新人のペースに合わせて（self-paced），新人自らが主体に学習する（self-directed）よう，プリセプターが関わることである。
」であり，その適用は「新人看護職員が臨床現場に出てすぐなど，ごく初期の段階で用いるのが効果的である。プリセプターは自分の担当する患者の看護ケアを，担当の新人看護職員（プリセプティー）とともに提供しながら，仕事を通してアセスメント，
看護技術，対人関係，医療や看護サービスを提供する仕組み，看護職としての自己管理，
就業諸規則など，広範囲にわたって手本を示す。」とされる。厚生労働省によれば，新人看護職員の離職の一因は「臨床現場で必要とされる臨床実践能力と看護基礎教育で修得する
看護実践能力との間」の乖離であり，対策として作成した「新人看護職員研修ガイドライン改訂版」（厚生労働省，2014）は，新人看護師を支える組織体制の例としてプリセプタ
ーシップを取り上げている。既述の『看護展望』の特集においても，後藤（1986）がプリ
セプターシップを取り上げている。
プリセプターシップは，1970 年代にアメリカにおいて新卒看護師のリアリティショック
の防止対策として開発され， 1980 年代中頃に日本に紹介されたのち，新卒看護師への支援の方略として導入されてきた（伊津美・清水・湯浅・平野，2008）。伊津美らによれば，実践報告の多くにおいては，新卒看護師ではなくプリセプターに焦点を当て評価されてきたために，プリセプターに多くの難題を抱え込ませ，多様な役割を期待している報告が多くみられる一方，制度の定義が曖昧に実施されてきた場合が少なくないという。伊津美らは，新卒看護師を「看護基礎教育修了直後の 4 月に病院へ就職した 1 年以内の看護師」，
プリセプターシップを「新卒看護師のリアリティショックを軽減し，組織社会化を促進する目的で，一人の新人看護師に一人の特定の先輩看護師がある一定の期間マンツーマンで関わる職業的対人関係の一形態」と定義し，プリセプターシップを導入している 24 施設の看護師長，プリセプター，プリセプターシップを受けるプリセプティ計 751 名を対象にプリセプターシップにおける看護師長の役割行動評価を行った。その結果，看護師長の自己評価が，プリセプターによる他者評価より有意に高く，伊津美らは，看護師長が考えている以上に現行のプリセプターシップがプリセプターにとって負担であると推測した。一10- 96 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)

方，看護師長の自己評価とプリセプティによる他者評価の間には有意な差はみられず，伊津美らはこれを，プリセプティが自分自身のことで精一杯で看護師長の役割行動評価を行う余裕がないためと考えた。伊津美らは，周囲がプリセプターに対して，新卒看護師の組
織社会化の促進以上の役割を期待するため，プリセプターの負担が過重になる実態があり，問題の本質が看護師長のプリセプターシップ概念の解釈の曖昧さにあると考察した。
亀岡・富樫（2014）は，プリセプターの自己評価と新人看護師が評価する他者評価を比較した。リーダーシップ行動についてのプリセプターの自己評価が高い場合，新人看護師
においてはリアリティショックが高く，仕事満足度が低く，離職願望が高いことを示した。
Ⅵ

保育士のリアリティショック研究

CiNii で「保育」AND「リアリティショック」の語で検索を行ったところ，ヒット数は5 件であり，うち 3 件は養成校の学生を対象としたものであった。
唯一，新人保育士を対象とした谷川（2013）は，新任保育者が直面するリアリティショッ
クが，彼らに「省察」を促し，専門的成長に転換させていく誘因になると考え，新任保育者へインタビューを行い，リアリティショックが新任保育者の専門的成長の契機へと転換されるプロセスを示した。新任保育者への支援として，新たな課題を次々に与えるのではなく，新任保育者が問題状況に十分に向きあう期間と機会を提供することが必要と述べた。
現在のところ，保育士のリアリティショック研究は看護師に比べ少なく，リアリティ
ショックへの関心はあまり持たれていないことがうかがえる。保育士の早期離職問題の解消をめざして，保育士のリアリティショックを明らかにしていくべきであろう。そのためにまず，保育士のリアリティショックの現状を把握する必要がある。岡本・岩永（2015）
は看護師のリアリティショックの測定尺度を開発したが，保育士のための同様の尺度の開発が望まれる。
Ⅶ

プリセプターシップの保育分野への導入について

看護師のリアリティショックの予防策として，組織的な早期離職防止対策としてのプリ
セプターシップ等が取り上げられていた。
「組織的な新人保育士育成体制」の必要性を主張した宮﨑（2014）も，新人看護士育成のプリセプター制度のような体制が必要だと述べた。
しかし，こうした対策を保育士の早期離職防止のために導入するには，困難な面がある。
それは，看護師の就労する病院と，保育士の就労する保育施設との，規模の違いである。
厚生労働省（2014b）の調査では，病院数 8,493 のうち 200 床以上の病院は 2,644，うち 900 床以上の病院は 56 であった。47.9%の病院で，新人看護職員研修ガイドラインに沿った研修を実施していた。一般病院の 100 床当たり常勤換算従事者数は 142.2 人となっており，200 床以上の病院であれば，単純計算で 284.4 人の従業者がいることになる。
保育施設では，一施設でこれだけの従業者数を抱えることは考えにくい。しかも，内閣府が 2015 年 4 月 1 日より施行している「子ども・子育て支援新制度」（内閣府，2015）では，子どもの数が減少傾向にある地域を考慮して小規模保育等への給付（「地域型保育給付」）
を行っていることもあり，小規模の施設がさらに増えている。
施設規模の小ささは，伊津美ら（2008）が看護分野のプリセプターシップにおいて指摘した問題をより深刻にする恐れがある。まず，プリセプターの負担が過重になる問題につ11- 97 -

松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

いてであるが，小規模施設の多い保育施設では，就労する保育士の数も少なく，通常業務が多くなる。遠藤ら（2012）の離職経験者の離職理由や継続勤務者の「辞めたい」と思う
理由として「残業が多いこと」「仕事の量が多く疲れること」があがっているが，通常業務に加えてプリセプターシップ導入によりプリセプターとなる中堅保育士の過重負担を招いてしまえば，中堅保育士の離職が生じ本末転倒となる。また，制度の定義が曖昧に実施されるという問題についても，小規模な施設では少数の職員が制度運用を担うことになり，多忙な状況や個人の判断に左右され，本来あるべき制度の運用は困難であろう。
新人看護職員研修ガイドライン改訂版（厚生労働省，2014a）では，新人看護職員が少ない施設や小規模病院等では，他医療機関や研修・教育機関などの外部組織を活用したり，
複数医療機関が共同で研修を行うことを提案しているが，保育士への対策においても，小規模施設に適した方法を考案する必要がある。さらに，各施設に余裕を持たせた人員配置をおこなったうえで，制度を本来の形で導入するための，プリセプター養成講座を開講し，施設から派遣した中堅保育士に受講させるなどの施策を広める必要があろう。
宮﨑（2014）の調査研究の対象施設のように，「保育の伝承」ではない組織的な新人保育士育成体制が機能している例もある。保育分野でも，プリセプターシップ，あるいはそれに準ずる制度の導入を検討すべきであろう。
Ⅷ
千田サダ子(1986).

文献

リアリティショックの問題に看護教育はどうかかわるか

看護展望，

11, 575-582.
傳馬淳一郎・中西さやか(2014).

保育者の早期離職に至るプロセス : TEM(複線径路・等至性モデル)による分析の試み

地域と住民 : 道北地域研究所年報，32，61-67.

遠藤知里・竹石聖子・鈴木久美子・加藤光良(2012).

新卒保育者の早期離職問題に関する研究 2 -新卒後 5 年目までの保育者の「辞めたい理由」に注目して常葉学園短期大学紀要 43, 155-166.
後藤桂子(1986).

新卒看護婦のリアリティショック対策としてのプリセプターシップ

看護展望，11, 589-591.
樋口耕一(2014).
て―

社会調査のための計量テキスト分析―内容分析の継承と発展を目指し

ナカニシヤ出版．

井部俊子・上泉和子(1986).
糸嶺一郎(2013).
年の文献から

新卒看護師のリアリティショック

看護展望，11, 568-574.

新卒看護師のリアリティショックに関する研究の動向と課題

過去 20

茨城県立医療大学紀要，18，1-13.

伊津美孝子・清水房枝・湯浅智子・平野加代子(2008).

プリセプターシップにおける看護師長の役割行動評価とプリセプターシップ概念の解釈との関連

三重看護学誌, 10,77-81.
株式会社ポピンズ(2011).

平成 23 年度厚生労働省委託事業

潜在保育士ガイドブック

保育士再就職支援調査事業・保育園向け報告書＜http://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/pdf/h120423_g.pdf＞(2016 年 1 月 21 日)
亀岡正二・冨樫千秋(2014).
化との関連

プリセプターのリーダーシップ行動と新人看護師の組織社会

日本看護学教育学会誌，23，1-13.
12- 98 -

山陽論叢
第 22（2015）
山陽論叢第22 巻
巻(2015)

加藤光良・鈴木久美子(2011).

新卒保育者の早期離職問題に関する研究 1 幼稚園・保育
常葉学園短期大学紀要，42, 79-94.

所・施設を対象とした調査から厚生労働省(2013).

待機児童解消加速化プラン

2013 年 5 月 10 日

＜http://www.city.okayama.jp/contents/000157485.pdf＞(2016 年 1 月 21 日)
厚生労働省(2014a).

新人看護職員研修ガイドライン

改訂版＜http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000049578.html＞(2016 年 1
月 21 日)厚生労働省(2014b).

平成 26 年(2014)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況＜http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/14/＞(2016 年 1 月 21 日)
Kramer, M.(1974). Reality Shock : Why Nurses Leave Nursing? The C.V. Mosby Co.,
St. Louis, MO.
久保江里・前田ひとみ・山田美幸・津田紀子・串間秀子・池田スエ子(2007).

新卒看護師の仕事に対する予想とのギャップと対処の実態 : 就職 3 ケ月後と 6 ケ月後の縦断的調査から

南九州看護研究誌, 5， 45-52.

宮﨑静香(2014).

新人保育士が保護者に対処する過程で求められる職場体制の在り方 :社会福祉法人 A 会 A 保育園のインタビュー調査を通して

東洋大学大学院大学院紀要，

51(社会学・福祉社会)，219-243.
(2013).

森本美佐・林悠子・東村知子
化女子短期大学紀要

奈良文44, 101-109.

(1986).

宗像恒次・及川尚美

新人保育者の早期離職に関する実態調査

リアリティショック-精神衛生学の視点から-

看護展望，

11, 562-567.
内閣府(2015).

子ども・子育て支援新制度＜http://www8.cao.go.jp/shoushi/shinseido/outline/＞(2016 年 1 月 21 日)
内藤寿喜子・木村チヅ子・川端貴美子(1986).

リアリティショック-新卒看護婦をどう支えていくか- 看護展望，11, 583-588.
NHK(2013) クローズアップ現代
NHK オンライン

深刻化する保育士不足～“待機児童ゼロ”への壁～＜http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail02_3384_all.html＞(2016 年 1 月 12 日)
尾形真実哉(2012).

リアリティ・ショック(reality shock)の概念整理

甲南経営研究，53，

85-126.
岡本響子・岩永誠(2015).

新人看護師のリアリティショック尺度の開発

インターナ

ショナル nursing care research, 14, 1-10.
岡本響子・松浦美晴(2015).

就業 3 か月における新人看護師のリアリティショックの体験

日本保健医療行動科学会雑誌, 30，72-80.
佐居由美・松谷美和子・平林優子・松崎直子・村上好恵・桃井雅子・高屋尚子・飯田正子・
寺田麻子・西野理英・佐藤エキ子・井部俊子(2007).
クの構造と教育プログラムのあり方
谷川夏美(2013).

新卒看護師のリアリティショッ

聖路加看護学会誌，11, 100-108.

新任保育者の危機と専門的成長：省察のプロセスに着目して保育学研

究，51，105-116．
内野恵子・島田凉子(2015).

本邦における新人看護師の離職についての文献研究
13- 99 -心身健松浦・上地・皆川：潜在保育士問題解消に向けたリアリティショック研究の可能性の考察
山陽論叢第 22 巻(2015)

康科学 11, 18-23.
安田裕子・サトウタツヤ編著(2012).

TEM でわかる人生の径路質的研究の新展開

誠信

書房．
Ⅸ
本研究は，科学研究費助成事業

追記

挑戦的萌芽研究（平成 27 年度～平成 29 年度

課題番

号 15K13152）「保育士のリアリティショックの測定尺度開発と早期退職を防ぐプログラムの提案」の助成によるものである。
本論では，
「新人」
「新任」
「新卒」の表記に揺れがあるが，これは引用した文献内の表記を用いたものである。

14- 100 -

山陽論叢 第第2222巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

研究ノート
研究ノート

アクティブラーニングi型授業における戦略としての
映像制作課題に関する考察ii
Discussion on Video Production Task as Strategy for
Active-Learning-Based Instruction
髙橋 功 1) ・久保田 靖子 2)
Isao Takahashi & Yasuko Kubota
キーワード: 大学教育，授業開発，アクティブラーニング，映像制作
Keywords: University education, Instructional development, Active learning, Video
Production

中央教育審議会 (2008) では，学生の学習意欲の低下と社会のニーズの変化が主たる現状の問題認識とされ，学士課程で学生が身につけるべき力の指針“学士力”が掲げられた。
このとき同時に，それを修得するのに必要な方策として，“アクティブラーニング (Active
learning, 以下 AL)”が示された。更に，中央教育審議会 (2012) では，必要な方策とするに留まらず，知識の伝達・注入から AL へ，大学教育を質的に転換すべきであるとされた。
AL とは，簡潔にいえば，字義通り“能動的な学習”である。質的転換の方針は，大学教育全体を，学習者の AL を促すものにするということである。そのために教育現場が直面する課題には，空間の整備，人工物の充実，共同体の構築など，多様に想定される。その中で最も大きな課題は，教育活動の中心を担う授業の改善であると考えられる。
そうした中での動向に，映像制作課題を AL 型授業の戦略として授業に採り入れる試みがある。筆者らも，現在，映像制作を伴う正課外プロジェクトの指導を行っており，授業への導入に向けて，教育効果，問題点，そして実践上の課題の検討を続けている。
この研究ノートでは，その研究成果の報告に先立って，そもそも AL とは何か，その定義および意義を明確化したうえで，AL 型授業の戦略として映像制作課題の意義を述べ，研究のねらいを記した。更に，現在までに浮き彫りになってきたプロジェクト実践上の課題を報告し，それらを踏まえて，今後の研究課題を記した。
1)
2)

山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
山陽学園大学総合人間学部言語文化学科
1- 101 -

髙橋・久保田髙橋・久保田:: アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察

AL の定義AL の概念は多義的で解釈が難しい。中央教育審議会 (2012) の説明 (Table 1) は，直観的には理解しやすいものであるが，操作的な定義ではないので，議論上は混乱を招く。そこで本研究では，AL について詳細な議論を展開している溝上 (2014) で示された定義(Table 1) に従うことにした。この定義と中央教育審議会 (2012) の説明は，根本的に異なるわけではない。しかし，若干の相違もあり，定義に明示されない含意もある。そこで，中央教育審議会 (2012) の説明と比較しながら，溝上 (2014) の定義の解釈を述べる。
Table 1. 中央教育審議会 (2012) による AL の説明と溝上(2014) による AL の定義
文献

用語

説明・定義

中央教育審議会 (2012)

アクティブ・ラーニング“教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり，学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学修者が能動的に学修することによって，認知的，倫理的，社会的能力，教養，
知識，経験を含めた汎用的能力の育成を図る。発見学習，問題解決学習，体験学習，調査学習等が含まれるが，教室内でのグループ・ディスカッション，ディベート，グループ・ワーク等も有効なアク
ティブ・ラーニングの方法である。(中央教育審議会, 2012, p.37)”

溝上 (2014)

アクティブラーニング“一方的な知識伝達型講義を聴くという (受動的) 学習を乗り越える意味での，あらゆる能動的な学習のこと。能動的な学習には，書く・話す・発表するなどの活動への関与と，そこで生じる認知プロ
セスの外化を伴う。(溝上, 2014, p.7)”

アクティブラーニング型授業“アクティブラーニングを採り入れた授業 (溝上, 2014, p.14) ”

まず，溝上 (2014) の定義は，AL を学習者自身の学習の在り方とし，AL が採り入れられた授業を“AL 型授業”，更にそこで用いられる AL を促すための方法を“AL 型授業の技法”あるいは“戦略”と呼び，概念を厳密に切り分けている。これに対し，中央教育審
議会 (2012) の説明は，AL に教授と学修 (以下，学習と統一して表記iii) 者自身の学習の在り方の両者を含め，更にそのために用いられる方法の総称を AL だとしている。ただし，それらが AL と呼べるかどうかは，“学修者の能動的な学修への参加を取り入れたもの”であるかどうかで決まるものとしている。したがって，Learning の字義通り，両者ともに，学習の在り方こそを重視していることに相違ないと解釈してよいだろう。
次に，溝上 (2014) の定義は，能動性の意味について，講義に対する“聴く”という学
習の在り方を対比させたうえで，“活動への関与”と “認知プロセスの外化”を伴うものであるとしている。これを基準とするなら，この定義に含まれるものはかなり幅が広い。
というのも，“認知プロセス”といえば原初的な知覚から高次な問題解決まであるし，“外化”といえば“議論する”，“創る”といった高次なものだけでなく，定義内でも示されているように，“話す”ことすら含み，およそあらゆる活動が当てはまるからである。

2- 102 -

山陽論叢 第第2222巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

これに対し，中央教育審議会 (2012) は，能動性の意味について直接的には述べず，方法の外延を示すことで説明している。対比させている“教員による一方向的な講義形式の教育”については，溝上 (2014) の“一方的な知識伝達型の講義を聴く”ということと一致すると考えていいだろう。しかし例示された方法を見ると，高度な認知プロセスの外化
あるいは複数の認知プロセスの外化の組合せを要するもの，そして他者との協同が関わるものが多く，ただ“話す”，“書く”というだけでは AL と呼ばれないようである。
しかしながら，溝上 (2014) は，その幅広い定義について，“少しでも多くの教員に促す
べく (p.11) ”間口を広くしたと述べている。つまり，そこには啓蒙の意図が含まれており，目指されているものは，やはりより高度な AL である。そう考えると，“活動への関与”と“認知プロセスの外化”は，それさえあれば AL に分類されるという基準ではなく，AL の能動性を評価する際の観点として理解した方がよい。そのように理解するなら，より高次な認知を，より明確に外化する AL は，より高度な AL と呼ぶことができる。そして，中央教育審議会 (2012) の説明は，相対的に高度な AL を例示したものだと解釈できる。
高度な AL は，より質の高い教育ということになり，AL の実践における目標として共有できるものになるだろう。例えば，“読んだことについて話す”よりも“分析したことについて壇上で発表する”方が，目指すべきところとなる。あるいは，“思いついたことを書く”
よりも“アイディアを計画書にする”方が，目指すべきところとなる。
AL の意義AL には，大きく二つの意義があると考えられる。この研究ノートでは，それらを“メソッドとしての AL”，“活動としての AL”と呼ぶことにする。以下，その意味を述べる。
中央教育審議会 (2012) では，AL という発想に至る社会背景や求められる人材については詳しく述べられている。しかし，ではなぜそのような人材育成に AL が有益であるのか，教授-学習論としての直接的な記載はなくiv，解釈の余地を残している。そこで，AL 登場の直接的な背景となった学士力 (Table 2) に基づいて考えることにする。
学士力の内容の一つの大きな特徴は，学習者が「何を知っているか」ではなく「何ができるか」という記述に力点が置かれていることであるv。そして，とりわけ汎用的技能に関していえば，もっている認知的スキルを具現化することであり，AL そのものである。
つまり，AL は，“英語力向上のために e ラーニングシステムで学ぶ”というように，ある目標のために役立つメソッドとしてではなく，その活動それ自体が，学士力の訓練になるものとして求められているのだと解釈できる。したがって，中央教育審議会 (2012) の説明にある“学修者が能動的に学修することによって，認知的，倫理的，社会的能力，教養，知識，経験を含めた汎用的能力の育成を図る。(p.37)”という記述の，“ことによって”の部分は，AL という“学習メソッドを使うことで (by the method)” ではなく，AL という“活動を通して (through the activity) ”という意味であると解釈できる。
単に教育効果を高めるということではなく，学習の在り方の転換が求められているのだから，その在り方それ自体に意義があるのは当然といえば当然である。しかし AL への質的転換を適切に理解するうえで，この“活動としての AL”を改めて意識しておくことは重要だと思われる。例えば，熱心に講義を聴いて成績も良い学生がいたとして，だからその学生に AL は必要ないという判断は，“活動としての AL”の観点で否定される。
3- 103 -

髙橋・久保田髙橋・久保田:: アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察

Table 2. 学士力の構成要素
分類

要素

1. 知識・理解(1) 多文化・異文化に関する知識の理解(2) 人類の文化，社会と自然に関する知識の理解

2. 汎用的技能(1) コミュニケーションスキル: 日本語と特定の外国語を用いて，読み，書き，聞き，話すことができる。
(2) 数量的スキル: 自然や社会的事象について，シンボルを活用して分析し，理解し，表現することができる。
(3) 情報リテラシー: ICT を用いて，多様な情報を収集・分析して適正に判断し，モラルに則って効果的に活用することができる。
(4) 論理的思考力: 情報や知識を複眼的，論理的に分析し，表現できる。
(5) 問題解決力: 問題を発見し，解決に必要な情報を収集・分析・整理し，その問題を確
実に解決できる。

3. 態度・志向性(1) 自己管理力: 自らを律して行動できる。
(2) チームワーク，リーダーシップ：他者と協調・協働して行動できる。また，他者に方向性を示し，目標の実現のために動員できる。
(3) 倫理観: 自己の良心と社会の規範やルールに従って行動できる。
(4) 市民としての社会的責任：社会の一員としての意識を持ち，義務と権利を適正に行使しつつ，社会の発展のために積極的に関与できる。
(5) 生涯学習力: 卒業後も自律・自立して学習できる。

4. 統合的な学修経験と創造的思考力

これまでに獲得した知識・技能・態度等を総合的に活用し，自らが立てた新たな課題にそれらを適用し，その課題を解決する力
中央教育審議会 (2008) に基づいて作成

そしてもちろん，中央教育審議会があまり重視してなさそうだからといって，“メソッドとしての AL”を軽視してよいというわけでもないだろう。というのも，能動的に学ぶことのメソッドとして効果は，古くから論じられてきたことであり，当然過ぎるからである。
例えば，中央審議会 (2012) も AL の例としている“発見学習”が広く世に示されたのは 1961 年である。確かに，発見学習は，そのように学習することを通して発見の方法や態度が身につくと，すなわち活動としても意義づけられている。しかし，少なくとも Bruner(1961 鈴木訳 1963) で，先だって述べられたのは，各教科の一般的原理や基本的性質の重要性であり，それらを深く理解するために発見的に学ぶべきであるという話であった。
あるいは，科学教育においては，単純な伝達だけでは学習者が期待された通りに概念を理解しないことがよく知られている (e.g., Clement, 1982; Minstrell, 1982)。だから，教師は，概念を伝達するのではなく，学習者自身による概念の構成を支援すべきであるとされてきた。そしてその支援においては，対話や発問，すなわち AL が重視されてきた。
そのように“メソッドとしての AL”は，もはや教育の常識でもある。実際，これまでの大学教育においても，教えようとしている内容を深く理解させるために，演習課題を充実させたり，授業を双方向的にしたり，議論をさせたりする努力が続けられてきた筈である。
そうした努力は，“活動としての AL”とともに今後も続けられるべきであろう。
ただし，“メソッドとしての AL”と“活動としての AL”という議論は，AL に含まれる
その二つの意義を意識しておいた方がいいだろうという話であり，2 種類の AL を使い分けるべきであるということではない。つまり，汎用的技能は“活動としての AL”を通して訓練し，専門的知識は“メソッドとしての AL”を使って理解を深めるということが求められているのではないだろう。それらは，一体であるべきである。

4- 104 -

山陽論叢 第第2222巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

それには二つの大きな理由がある。一つは，知識や概念は認知プロセスの重要な道具であり不可分だからである。十分な知識や概念なくして高度な認知プロセスなどあり得ないということも認知科学の半ば常識であるvi。もう一つは，その方が大学教育として効率的だからである。というのも，“高い教養と専門的能力を培うこと”は，現時点ではまだ書き換えられていない教育基本法における大学の目的のひとつであり，現代における高い教養が汎用的技能だと解釈したとしても，専門的能力を培うことも依然として求められているからである。そしてそれらの目的は統合されたカリキュラムで達成した方が効率がよい。
しかしながら，実際には難しい面もある。というのも，専門的な知識を学ぶためには，既にある程度高度な汎用的技能を身につけていることが求められ，逆に高度な汎用的技能を展開するためには，既にある程度十分な知識を学んでいることが求められるからである。
このジレンマの解決策として，よく用いられがちなのが，汎用的技能の修得だけを目指
そうと，活動と内容を切り離すという対策である。その結果，専門性とは遊離した，あるいは次の内容との連続性が薄い，活動のための内容 (e.g.,“自分の好きなゲームについて発表する”，“図書館で特定の期日の新聞を見つける”など) が用いられることになる。
実際，既にそうしたことがこれまでの初年次教育などで行われてきた。しかしそれは，
AL への質的転換で目指すものではないはずである。そうではなく，例えば，ディスカッシ
ョンによって，知識や概念の理解を深めると同時に，人の意見に注意深く耳を傾けること
や，自分の意見を効果的に伝える力が鍛えられるというものを目指すべきである。
AL 型授業の戦略としての映像制作課題
従来，映像制作は専門家が専門的な機材を用いて行うものであり，一般的なものではな
かった。しかし近年は，情報通信機器，とりわけスマートフォンの発達と普及により，誰しもが動画撮影を日常的に行うことができるようになった。本格的な映像作品の制作も，専門家以外の人が趣味や仕事で行うようになった。そして更に高速回線と端末の発達と普及により，そうした動画を，掛け値なく全世界に向けて，容易に発信できるようになった。
こうした時代の変化に並行するかのように，映像制作は教育の分野にも広まってきた。
大学教育においても，教材や研究のためのものはもちろんのこと，映像制作そのものに学生が取り組む事例が見られるようになってきた。そして，それを課外における AL，あるいは AL 型授業の戦略として位置づけたような教育実践や研究報告も増えている (e.g., 間島,2010, 2011, 2012, 2013; 加藤・安達, 2014)。また，それは必ずしも映像制作を専門とする
ような学部・学科ではない場合もある (e.g., 我妻・中原, 2011)。
映像制作課題とは，そうした例のように，学生が特定の動画コンテンツの作成を行うことを指す。しかし様々な形態のものが想定される。そこでこの研究レポートでは，一つの典型例を示す意味で，現在筆者らが指導を行っている正課外プロジェクトの概要を述べる。
このプロジェクトは，地域のローカル局と提携して行っている。このローカル局は，大型商業施設の館内放映を手がけており，産学連携の一環として，大学生が制作した動画コンテンツや大学生による生放送を部分的に放映している。基本的に制作は全て学生に任されており，自分たちが制作あるいは計画したものを局に持ち込むことになっている。
プロジェクトの学生構成員は 9 名であり，教員は筆者ら 2 名であるvii。議論の末，ユニ
バーサルデザインの概念や具体例を広く一般的に紹介する番組を作ることになった。この5- 105 -

髙橋・久保田髙橋・久保田:: アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察ため，まず学生はユニバーサルデザインに関する文献学習を行った。その後，手分けしてユニバーサルデザインの商品や設備のフィールド調査を行った。そしてそれぞれが調査してきたものをレポートにして持ち寄り，番組で取り上げるものについて議論を行った。議論の末，第一回目の放送は，左利きに焦点を当てた内容とすることになった。台本執筆，小道具の手配，番組内で使用するフリップボードの作成，司会者および解説者を含む出演者，撮影，そして編集作業の役割分担を行い，各自が作業に入った。その後，主に台本を巡る議論が繰り返された。台本の内容が確定した後，現時点までに仮撮影を 1 回行った。
映像制作課題を AL 型授業の戦略とする意義
AL 型授業の戦略としての映像制作課題には，3 つの意義を見いだすことができる。
第一の意義は，いわゆるプロジェクト学習としての意義である。映像制作課題は，チームで協力して一つの成果物を出す課題である。こうした課題は，多くの高度な AL が統合的に展開されるので，学生が多面的に能力を伸ばすことが期待されている。とりわけ，映像制作の場合，コミュニケーション能力を高めることを示唆する報告が多い。例えば，間島 (2011) では，有志学生たちが放送局や番組制作会社のスタッフと協同して情報番組を制作しており，多様で複雑なコミュニケーションを体験した様子が報告されている。また，
間島 (2012) では，学生たちがショートムービーの制作にチームで取り組むことにより，コミュニケーション能力や判断力などを向上させたことが報告されている。松野 (2012)
で検討された事例は，映像制作の主体が小学生ではあるが，TA として関わった学生が子どもとのコミュニケーションの取り方など様々な能力を高めたことが報告されている。
第二の意義は，映像制作は，“メソッドとしての AL”と“活動としての AL”を一体化させることに適している点である。すなわち，プロジェクト活動そのものの教育ではなく，内容の教育に適用しやすい。その分かりやすい事例として，松浦 (2013) の先進的な事例がある。松浦 (2013) は，AL の実践報告ではなく，映像制作のポイントを解説したものであるが，そこで取り上げられている教育実践事例はまさに AL である。それは，学生たちが幾つかの心理学の理論を紹介する動画を制作するというものであった。もちろんそこでは，情報提示や映像表現の工夫といった，高度な認知活動が展開されたようである。しかし，それ以上に重要だと思われることは，そこで扱われた内容が心理学の理論であったことである。それは学生たちが普段専門的に学んでいることであり，活動のためにあてがわれた内容ではない。学生たちは，映像化するに当たり，様々な工夫をしたわけであるが，同時に心理学の理論に対する理解を深めた筈である。これはまさに“メソッドとしての AL”と“活動としての AL”が一体化である。
映像制作課題が，こうした一体化に向いているのは，それが知識や概念を文字以外の形式に変換する課題だからだと考えられる。例えば，調べ学習では，典型的には，特定のテーマについて調べ，レポートを書くことが求められる。そこでよく起こりがちなことに，学生が，深い分析や理解のないまま，文献やサイトにある情報をそのまま転記するということがある。そこで，しばしば教員はネットで検索することを禁じたり，あるいは簡単に
は調べがつかないような，捻ったテーマを与えたりすることがある。しかしネットの検索を禁じるというのは，AL という観点から見ると本末転倒である。また，テーマの工夫にもよるが，捻ったテーマを与えるというのも内容教育の観点から見ると基礎基本を疎かにす

6- 106 -

山陽論叢 第第2222巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

ることになりかねない。こうしたことが起こるのは，レポートというものが，“自分の好きなゲームについて発表する”という，活動のために内容があてがわれるケースと逆に，“内容のためにあてがわれた活動”というの性質をもつ故のことではないだろうか。
しかし，松浦 (2013) のように，学んだ事を映像化する場合，学習者は文字で読んだことを別の形式に変換しなければならないので，必然的に深く理解せざるを得ない。例えば，鎌田 (2001) は，小学校 5 年生が対象であるが，調べたことをレポートにさせた場合と，WWW 作品にさせた場合とでの作品の質的な違いを比較して分析しており，WWW 作品のほうが作文よりもオリジナリティの高いものであったことを報告している。
そして第三の意義は，AL 型授業の戦略としてではないが，“映像のリテラシーが身につくこと”である。若者文化においては動画サイトへの投稿が流行しており，ビジネスにおいては映像を活用したプレゼンテーションが常識となりつつある。今後，映像制作スキル
は汎用的な能力として位置づけられていくことが予想される。
研究のねらい
現状，映像制作課題に関する報告でよく見られるのは，“正課外プロジェクトとして行われたもの”，“映像制作を目的とする科目内で行われたもの”，あるいは“初年次教育科目で行われたもの”のいずれかである。それらはいずれも“活動としての AL”を重視したものばかりである。しかし，“メソッドとしての AL”と“活動としての AL”は一体のものであるべきであり，AL によって，専門的な知識を学び，同時に汎用的技能も身につくということが望ましい。そして映像制作課題はそれに適した側面をもっている。
そこで，本研究では，映像制作課題の汎用性を高め，特殊なプロジェクトではなく，調べ学習を行って WWW 作品を作成するといった課題に類するものとして，内容教育のための AL 型授業の戦略のひとつにすることを特に目指したいと考えている。
現在までに浮き彫りになってきたプロジェクト実践上の課題
以下，筆者らが正課外プロジェクトに取り組む中で，浮き彫りになった問題点を述べる。
①環境（教室の確保，視聴覚設備）の問題: 正課外活動における問題点の一つは，活動を行う教室など，空間の確保である。本来教室は，授業のために使用されるものであり，それ以外の目的で使用する場合は，その都度大学に許可を求めなければならない。このため，作業を行う教室がたびたび変わる。常に同じ物理的環境があれば，より効率的に作業を遂行できるものであるが，そのような環境の確保が正課外の場合は困難となる。
設備の充実も大きな課題である。映像制作を目的とする場合，当然のことながら，様々な機器や設備が必要となる。しかし，映像や放送に関連する学部を持たない大学の場合，基本的な視聴覚設備でさえ不備な場合もある。したがって，資金調達も大きな課題となる。
②時間的制約: 時間の確保は大きな課題である。授業の合間を縫って参加者全員が集まれる時間を見つけることは意外に難しい。また，映像制作に不可欠な編集作業は多大な時間を要する。このため，編集作業担当者が労力的にも時間的にも過負担になりがちである。
③参加者の確保: 現在のプロジェクト構成員たちは，有志学生を募り，レポート審査によって採用した。しかし，年度によっては希望する学生がいない場合も予想され，場合によっては，プロジェクトが頓挫する。正課の場合も，履修者がいないということがあり得る。
7- 107 -

髙橋・久保田髙橋・久保田:: アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察④教員介入の程度: 正課の場合，教員の役割は明確である。しかしながら正課外の場合，その役割は流動的で不明確である。そのため教員は活動にどこまで介入するのかの判断が難しい。学生中心の能動的な学習とはいえ，より高度な AL を目指す必要もある。
⑤活動の継続性: 正課外の場合，正課以上に教員・学生双方の強い意欲と時間的余裕が不可欠となる。そのため，教員が多忙になったときに学生のケアが疎かになることもある。
単位に関わらない活動であり，学生は自律的な動機づけで参加しているので，問題解決の糸口が見えない状態が続いたり，他の構成員との間に不和が生じたりすると，動機づけが続かず，プロジェクトから抜けることもあり得る。そのような場合の判断や対応が難しい。
今後の研究課題映像制作課題を AL 型授業の戦略として用いることができるようにするために研究すべき課題として，“①環境整備”，“②実施体制”，そして“③評価方法”が考えられる。
①環境整備: 基本的機器と物理的空間は映像制作に不可欠である。授業時間内で使用する機器はもちろんのこと，特に映像制作においては，時間内に作業が完了しないことが予想
され，時間外においても利用可能な環境を整える必要がある。限られた資源の中，例えば，学生がもつスマートフォンを活用するなど，運用上の工夫を模索しなければならない。
②実施体制: AL 型授業においては，複数の教員が関わることが想定される。そのため，全体のマネージメントを行う者の明確化と支援体制の確保が必要となる。担当教員の他に TAがつく場合や，支援スタッフ，または学外の有識者などが関与することも考えられる。このような場合，全体マネージメント担当者は，関係者との目的や方向性などの共有を十分に行うことが求められる。さらに，限られた時間の中で，報告，振り返り，連絡などが十分行えるよう，緻密かつ柔軟なプログラムの在り方を考案しなければならない。
③評価方法: 学士力を調査する方法としては，学生に対するインタビューやアンケート調査などが考えられる。しかし，それらを客観的に評価することは難しい。インタビューやアンケートで得られる回答は，学生の自己評価であり，客観性を欠く。とりわけ，態度や思考力など，外化されにくい側面を適切に評価する方法を考案しなければならない。
引用文献
Bruner, J.S. (1961). THE PROCESS OF EDUCATION. Massachusetts: Harvard
University Press.
(ブルーナーJ.S. 鈴木祥蔵 (訳) (1963). 教育の過程

岩波書店)

Clement, J. (1982). Student's preconception in introductory mechanics. American
Journal of Physics, 50, 66-71.
鎌田和宏 (2001). 社会科学習における WWW 作品の可能性について－「調べ学習」の問
題点克服の方法としての WWW 作品化－

日本教育情報学会

第 17 回年会論

加藤亮介・安達一寿 (2014). 映像制作・発信実践における意識変容の分析

日本教育情報文集, 242-243.
学会第 30 回年会, 106.
間島貞幸 (2010). 大学における映像制作の教育的価値〜新体制２年目を迎えた「いるプロ」とゼミの実践報告その成果と課題〜

8- 108 -

メディアと情報資源 (駿河台大学), 17,山陽論叢 第第2222巻
巻 （2015）
山陽論叢(2015)

51-58.
間島貞幸 (2011). 映像制作がもたらす能力開発〜NHK BS「＠キャンパス」制作報告〜
メディアと情報資源 (駿河台大学), 18, 39-46.
間島貞幸 (2012). 「映像制作実習」による社会人基礎力の開発

メディアと情報資源 (駿河台大学), 19, 23-33.
間島貞幸 (2013). オリゼミにおける「one minute video 制作実習」の成果と課題

メディ

アと情報資源 (駿河台大学), 20, 45-55.
松野良一 (2012). 子どもによる映像制作と能力開発の関係性―若狭高浜子ども放送局の事例を中心に―総合政策研究 (中央大学), 20, 37-38.

松浦美晴 (2014). 映像コンテンツと作る人，観る人のこころ
学への誘い

赤木忠厚 (監修) 生活心理

大学教育出版 pp.45-55.

Minstrell, J. (1982). Explaining the “at rest" condition of an object. The Physics Teacher,20, 10-14.
溝上慎一 (2014). アクティブラーニングと教授学習パラダイムの転換
文部科学法令研究会 (監修) (2012). 平成 24 年度文部科学法令要覧

東信堂

ぎょうせい, 473.

文部科学省中央教育審議会 (2008). 学士課程教育の構築に向けて (審議のまとめ)
科学省

文部平成 20 年 3 月 25 日<http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldf
ile/2013/05/13/1212958_001.pdf> (2015 年 12 月 1 日)
文部科学省中央教育審議会 (2012). 新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け，主体的に考える力を育成する大学へ～ (答申) 文部科学省
平成 24 年 8 月 28 日
<http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1325047.ht
m> (2015 年 12 月 1 日)
文部科学省大学審議会 (1998). 21 世紀の大学像と今後の改革方策について―競争的環境の中で個性が輝く大学― (答申)

平成 10 年 10 月 26 日

<http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/old_chukyo/old_daigaku_index/tous
hin/1315932.htm> (2015 年 12 月 1 日)
我妻優美・中原淳 (2011). 大学生の学習観変容に影響を及ぼす協調学習経験―映像作品

制作を目的とした大学授業における事例研究―

日本教育工学会論文誌, 35,

57-60.
授業を考える心理学者の会 (1999). いじめられた知識からのメッセージが「興味・関心・意欲」を生み出す
i

ii
iii

iv

ホントは知識北大路書房

文部科学省の答申においては“アクティブ・ラーニング”と表記されているが，この研究ノートでは，
溝上 (2014) の“active leaning はひとまとまりの連語と見なせる (p.6)”という見解にならって，直接引用する場合を除き，“アクティブラーニング”と表記した。
この研究ノートは，山陽学園研究開発教育機構より学内研究補助金 (教育改革) の援助を受けた。
大学設置基準上，単位修得に関わる学習は“学修”を使用するのが正しいが，この研究ノートでは文章の煩雑さを避けるため，直接引用する場合や，特に学修の意味について論じる場合を除いて，便宜的に“学習”と統一して表記した。
もちろん，答申に至る議事の配布資料等には AL の有益性に関する記載が見られるが，それらはあく

9- 109 -

髙橋・久保田髙橋・久保田:: アクティブラーニング型授業における戦略としての映像制作課題に関する考察

までも議事のためのものなので言及を控える。
中央教育審議会 (2008) における教育者側の視点の表現に従うなら，“「何を教えるか」よりも「何ができるようにするか」(p.12) ”ということになる。
vi
一定の知識や概念を欠いた対話や調べ学習がうまく成立しないことは，授業を考える心理学者の会(1999) で，様々な例示とともに明快に述べられている。
vii
この研究ノートでは深く触れないが，いずれ AL 型授業の考察を深めるうえで，非常に興味深い現象
として，このプロジェクトにおける教員の立場について述べておく。教員はプロジェクトを指導しているといっても，実に様々な役割で関わっている。リーダーは 9 名の学生の中から選ばれており，このプロジェクトにおける教員の基本的な立場は，参加する構成員の一人であった。したがって，時に役割分担を担い，学生とともにフィールド調査に出かけることもあった。また，教員の権威や知識で押し通すことがないよう注意を払いながらも，議論では参加者の一人として意見も述べた。しかし，場合によっては，ユニバーサルデザインの講義をしたり，機器操作の説明をしたり，教授者役も担った。あるいは，ウェブ上のグループウェアの設置等，プロジェクト環境の整備を担うこともあった。
またあるいは，リーダーのスーパーヴァイザーとして，プロジェクトの指針を述べることもあった。
そして更に，研究者として，学生に質問紙に回答してもらうこともあった。
v

10- 110 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

研究ノート
研究ノート

女子学生の食生活および野菜摂取状況
A study of dietary habits and vegetable intake
among female students
藤井 久美子1)・大野 佳美2)・笠井 八重子3)
Kumiko Fujii, Yoshimi Ohno, Yaeko Kasai
キーワード：食生活，野菜摂取，女子学生，野菜調理法
Keywords: dietary habits, vegetable intake, female students, cooking method ofvegetables
要旨：女子大学生の食生活および野菜摂取の状況について岡山県の大学・短大，兵庫県の大学・短大でアンケート調査を行った。日常の食事作り担当者は母が最も多かった。食事の重視点では 1～2 割の者が野菜摂取を回答し，偏食で食べないものは野菜類，魚介類などであった。朝食における野菜摂取は食べない者が最も多かったが，朝食の米飯摂取が多かった岡山の大学では朝食で毎日野菜摂する比率が他に比べて高かった。よく食べる野菜の上位はたまねぎ，にんじん，キャベツであり，よく食べる調理法は炒め物，サラダ・生野菜が中心であった。特にサラダ・生野菜で食べる野菜はその他の調理法が乏しい状況であった。よく食べる野菜種類数およびよく食べる野菜の調理法数と，1 日の野菜料理摂取数との間には有意な正の相関があり，また体調有訴数との間には負の相関傾向があった。これらの結果から，
健康な食生活実践力育成に向けて，摂取野菜の種類とともに調理法についても多様な知識とスキルを繰り返し習得させていく方策が必要であると考えられた。
緒言
近年，日常の食事は中食，外食への依存度が高まり家庭において食材から調理するいわゆ
る内食は減少している。また 1 日野菜摂取量は 350g 以上が目標とされている 1)が，不足傾向が続いている 2)。著者らはこれまでに健康な食生活の実践力育成における調理学実習のあり方について検討 3)～7)する中で，特に野菜摂取に注目し，野菜摂取に関する意識は高いが実際の摂取は不十分な状況であり，野菜調理法の種類の乏しさを指摘 4)6)してきた。そこで本
研究では，日常よく食べる野菜とそれぞれの野菜についてよく食べる調理法を詳細に調べ，

1)

山陽学園大学総合人間学部生活心理学科
元 武庫川女子大学生活環境学部食物栄養学科
3) 元 岡山大学名誉教授（故人）2)1- 111 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

健康状態および食生活状況との関連性も明らかにし，健康な食生活の実践力育成への課題についてさらに知見を得ることを目的とした。
方法及び内容2008 年 9 月～2009 年 2 月，兵庫県および岡山県の大学・短期大学の 1～2 年生女子 239
名を対象とし，食生活と食品等の摂取状況についてアンケート調査を行った。アンケート調
査の前に調査の主旨，内容，方法および個人情報は保護されることを説明し，調査への回答をもって調査協力への同意を得たものとみなした。アンケート調査は自記式質問用紙を配布し，その場で記入後回収した。有効回答数は 224 件（有効回答率は 93.7%）であった。
調査内容は，属性として年齢，学科，居住形態をたずねた。食生活については，日常の食事作り担当者，食生活への関心および満足度，食事の構成および重視点，食事作りの楽しみ，
食事中の会話，食事の問題点，体調有訴数等をたずねた。また野菜摂取状況については，野菜摂取および旬の意識，野菜の嗜好度と食べない理由，よく食べている野菜名とその調理法等をたずねた。対象者の属する地域および大学・短期大学（以下，短大とする）間でクロス集計を行った。分析はχ2 検定を行い有意水準は 5%とした。
結果及び考察
1．対象者の属性
対象者は岡山の大学が初等教育（31 名），短大が生活科学（43 名），兵庫の大学が食物栄養（91 名），短大が食生活（74 名）であっ

表1

居住形態

た。居住形態は「家族と同居」が 70～80％，(%)

「一人暮らし」が約 20％で，地域間および

岡山大学・短大間で差はなかった（表 1）。
2．食生活の状況
日常の食事作り担当者を図 1 に示した。
「母」を回答した者が最も多く，兵庫の大学

兵庫

大学

短大

大学

短大

家族と同居

74.2

81.4

75.8

75.7

一人暮らし

25.8

18.6

22.0

16.2

寮

0.0

0.0

2.2

8.1

で 60.4％，短大で 54.1％，岡山の大学で32.3％，短大で 34.9％であった。次に岡山の大学では「自分」が多く 22.6％，兵庫の大学で 18.7%，短大で 17.6％であったが，岡山の短大では「母＋祖母」が多く 23.3％であった。
また兵庫の大学，短大では「祖母」の回答がなく，食事作り担当者は岡山と兵庫の地域間で有意な差があった。居住形態では地域差がなく，家族形態の違いが考えられた。
食生活への関心について「ある」「少しある」「あまりない」「ない」の中から選択回答した結果（図 2），「ある」と「少しある」とで大半を占めた。岡山の大学，兵庫の大学および短大では「ある」が最も多く，それぞれ 54.8％，76.9％，67.6％であったが，岡山の短大では「少しある」が最も多く 53.5％であり，兵庫の短大と比べて有意な差があった。また「ある」と回答した者は大学，短大ともに岡山に比べて兵庫が高く，所属学科の影響が考えられた。

2- 112 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

(%)
70
60
50
40
30
20
10
0

a
岡山：大学
図1

a
岡山：短大

b
兵庫：大学

b
兵庫：短大

日常の食事作り担当者（異なるアルファベット間で有意差あり）

(%)
100
80
60
40
20
0
ある
岡山：大学
図2

少しある
a
岡山：短大

あまりない

ない

兵庫：大学

兵庫：短大

b

食生活への関心（異なるアルファベット間で有意差あり）

食生活の満足度について「満足」「まあ満足」「やや不満」「不満」の中から選択回答した結果（表 2），約半数が「まあ満足」で最も多かった。次いで岡山の大学および短大では「満足」であったが，兵庫の大学および短大では「やや不満」で，また「不満」もあり意識の違いがみられた。
食事の重視点について（自由記述，複数回答可）は（表 2），岡山の大学および短大，兵庫の短大で「栄養バランス」が最も多く 41.9～48.4％，次いで「野菜摂取」が 12.9～20.3％であった。兵庫の大学でも「栄養バランス」が最も多かったが 28.6％で，「味（おいしさ）」も 20.9％ありやや異なる傾向であった。
「野菜摂取」を回答した者は岡山，兵庫ともに大学
で 11.0～12.9％よりも短大で 18.6～20.3％と多かった。
主食・主菜・副菜のそろった食事について「している」「だいたいしている」「あまりしていない」「していない」「わからない」の中から選択回答した結果（表 2），「だいたいしてい3- 113 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

る」が最も多く 46.5～61.3％，次いで「あまりしていない」が 22.6～37.2％，「している」
は 8.8～14.9％であった。
表2

食生活の状況 1(%)
岡山大学

食生活の満足度

兵庫
短大

大学

短大

満足

22.6

25.6

19.8

17.6

まあ満足

58.1

53.5

47.3

47.3

やや不満

19.4

18.6

23.1

24.3

不満

0.0

0.0

8.8

8.1

味（おいしさ）

12.9

4.7

20.9

5.4

栄養バランス

48.4

41.9

28.6

44.6

野菜摂取

12.9

18.6

11.0

20.3

食事回数

3.2

7.0

3.3

0.0

産地，安全性，賞味期限等

6.5

4.7

1.1

1.4

価格

0.0

0.0

0.0

1.4

食事量

6.5

2.3

6.6

4.1

調理の簡便性

0.0

0.0

1.1

0.0

味＋栄養バランス

0.0

9.3

9.9

4.1

味＋他

3.2

0.0

2.2

1.4

栄養バランス＋食事量

3.2

0.0

4.4

2.7

栄養バランス＋野菜摂取

0.0

0.0

1.1

4.1

その他

0.0

2.3

5.5

2.8

主食・主菜・副菜の

している

9.7

9.3

8.8

14.9

そろった食事

だいたいしている

61.3

46.5

54.9

51.4

あまりしていない

22.6

37.2

29.7

25.7

していない

3.2

2.3

5.5

6.8

わからない

3.2

4.7

0.0

0.0

大変良い

6.7

5.3

1.2

2.9

良い

50.0

44.7

41.9

54.3

少し問題あり

40.0

42.1

50.0

35.7

問題が多い

3.3

7.9

7.0

7.1

欠食

3.3

5.3

7.0

2.9

中食，外食

3.3

7.9

3.5

4.3

偏食

3.3

10.5

1.2

2.9

間食，過食

3.3

5.3

8.1

1.4

栄養バランス

20.0

5.3

14.0

17.1

不規則

6.7

0.0

5.8

2.9

その他

3.3

15.6

16.4

11.3

食事の重視点食事状況の意識問題点

4- 114 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

自分の食事状況について「大変良い」「良い」「少し問題あり」「問題が多い」の中から選択回答した結果（表 2），「良い」が 41.9～54.3％，「少し問題あり」が 35.7～50.0％でほぼ二分された。食事の問題点について（表 2）10%以上の者が回答したことは，岡山の大学，
兵庫の大学および短大では「栄養バランス」で，岡山の短大では「偏食」であった。
食事中の会話について「よくする」「時々する」「あまりしない」「しない」の中から選択回答した結果（表 3），「良くする」が約半数で最も多く，次いで「時々する」が約 3 割であった。また食事の楽しさについて「楽しい」「まあ楽しい」「あまり楽しくない」「楽しくない」の中から選択回答した結果（表 3），岡山の短大と兵庫の大学では「楽しい」が最も多く 57.9％と 55.8％であった。岡山の大学と兵庫の短大では「まあ楽しい」が最も多く 50.0％と 52.9％であった。いずれの大学，短大も「楽しい」と「まあ楽しい」で約 9 割を占めた。
食事作りについて「楽しい」「まあ楽しい」「あまり楽しくない」「楽しくない」の中から選択回答した結果（表 3），「まあ楽しい」が最も多く 53.5～67.0%，次いで「楽しい」が 26.4
～44.2%でこの二つで約 9 割であった。
表3

食生活の状況 2(%)
岡山大学

食事中の会話

食事の楽しさ食事作りの楽しさ

兵庫
短大

大学

短大

よくする

54.8

48.8

52.7

47.3

時々する

29.0

37.2

28.6

31.1

あまりしない

9.7

11.6

14.3

10.8

しない

6.5

2.3

4.4

10.8

楽しい

46.7

57.9

55.8

41.4

まあ楽しい

50.0

34.2

37.2

52.9

あまり楽しくない

3.3

7.9

7.0

4.3

楽しくない

0.0

0.0

0.0

1.4

楽しい

32.3

44.2

26.4

39.2

まあ楽しい

58.1

53.5

67.0

56.8

あまり楽しくない

9.7

2.3

6.6

4.1

楽しくない

0.0

0.0

0.0

0.0

健康や栄養に関する情報取得を心がけている者は，兵庫の大学で 77.9％，兵庫の短大で75.7％と高く，岡山の大学では 56.7％であった（図 3）。特に岡山の短大では心がけている
者は 47.7％で，気にしていない者が 52.6％と高く，兵庫の短大との間で有意な差があった。
この項目には所属学科の影響があると考えられた。
排便回数は「ほぼ毎日」が最も多く 48.8～67.7％，次いで「週 3 回ぐらい」が 22.6～34.9％
で，「週 1 回ぐらい」が 6.8～9.9％であった（表 4）。また排便回数や便の性状を意識している者が 53.5～69.2％であった（表 4）。

5- 115 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

(%)
100
80
60
40
20
0
岡山：大学

図3

a
岡山：短大

兵庫：大学

心がけている

気にしない

b
兵庫：短大

健康・栄養の情報取得（異なるアルファベット間で有意差あり）

表4

食生活の状況 3
(%)
岡山
大学

排便回数

兵庫
短大

大学

短大

ほぼ毎日

67.7

48.8

53.8

56.8

週３回ぐらい

22.6

34.9

34.1

32.4

週１回ぐらい

9.7

9.3

9.9

6.8

排便回数や便の性状

している

58.1

53.5

69.2

67.6

を意識

していない

38.7

41.9

29.7

29.7

偏食

あり

43.3

47.4

38.4

27.1

なし

56.7

52.6

61.6

71.4

野菜類

10.0

5.3

4.7

8.6

きのこ類

0.0

0.0

2.3

0.0

豆類・あん・大豆製品

0.0

0.0

3.5

0.0

乳・乳製品

0.0

0.0

1.2

2.9

魚介類・刺身

13.3

2.6

3.5

2.9

肉類・ホルモン・レバー

0.0

2.6

2.3

0.0

卵

3.3

0.0

0.0

0.0

果実類・レーズン

0.0

0.0

2.3

0.0

藻類

0.0

0.0

0.0

1.4

酢の物

0.0

0.0

1.2

0.0

野菜類＋豆類

0.0

2.6

2.3

1.4

野菜類＋魚介類

0.0

5.3

3.5

0.0

きのこ類＋魚介類

6.7

0.0

1.2

0.0

偏食：食べないもの

6- 116 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

偏食について「あり」と回答した者は，岡山の大学および短大で 43.4～47.4％，これに比べて兵庫では 27.1～38.4％でやや少なかった（表 4）。また偏食で食べないものの上位は，岡山の大学では「魚介類・刺身」13.3％，「野菜類」10.0％，岡山の短大と兵庫の大学および短大では「野菜類」で，それぞれ 5.3％，4.7％，8.6％であった（表 4）。
朝食，昼食，夕食，間食の摂取頻度について「毎日」「週 3～4 回」「週 1～2 回」「食べない」の中から選択回答した結果（表 5），朝食は「毎日」が最も多く 67.4～82.4％，次いで「週 3～4 回」が 14.7～23.3％であった。また「食べない」は最も多い岡山の短大で 7.0%
であり，他の報告では「毎日」が 41.1%8)，48.0%9)，「食べない」が 32.6%8)，20.2%9)などと比べて，朝食の欠食率が低かった。昼食では「毎日」が 93.5～97.1％であった。夕食については岡山の大学以外では「毎日」が 94.5～98.5％であったが，これに比べて岡山の大学では「毎日」が 87.1％とやや低く，「週 3～4 回」が 12.9％あった。間食については「週 3～4回」が最も多く 32.3～39.7％，次いで「毎日」が 25.3～34.9％，「週 1～2 回」が 20.6～
32.3％であった。
表5

食生活の状況 4
(%)
岡山
大学

朝食摂取

昼食摂取

夕食摂取

間食摂取

兵庫
短大

大学

短大

毎日

77.4

67.4

73.6

82.4

週３～４回

19.4

23.3

16.5

14.7

週１～２回

3.2

2.3

8.8

1.5

食べない

0.0

7.0

1.1

1.5

毎日

93.5

95.3

95.6

97.1

週３～４回

6.5

4.7

3.3

2.9

週１～２回

0.0

0.0

1.1

0.0

食べない

0.0

0.0

0.0

0.0

毎日

87.1

95.3

94.5

98.5

週３～４回

12.9

4.7

5.5

1.5

週１～２回

0.0

0.0

0.0

0.0

食べない

0.0

0.0

0.0

0.0

毎日

29.0

34.9

25.3

33.8

週３～４回

32.3

37.2

38.5

39.7

週１～２回

32.3

20.9

29.7

20.6

食べない

6.5

7.0

5.5

4.4

朝食の内容について「パン」「米飯」「菓子・菓子パン，果物，乳製品，嗜好飲料等」「栄養ドリンク，ビタミン剤，ミネラル剤」の中から選択回答（複数回答可）した結果（図 4），
岡山の大学では「米飯」が最も多く 48.4%，次いで「パン」と「米飯」が 19.4%であり，岡山の短大および兵庫の大学との間で有意な差があった。また岡山の短大および兵庫の短大

7- 117 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

では大学に比べて「菓子・菓子パン，果物，乳製品，嗜好飲料等」が多く約 2 割あり，これは平成 26 年「国民健康・栄養調査」の結果 2)における 20 歳代の 11.8%よりも多かった。

パン
米飯
菓子・菓子パン，果物，乳製品，嗜好飲料等
栄養ドリンク，ビタミン剤，ミネラル剤等
岡山：大学
a
岡山：短大
兵庫：大学 b
兵庫：短大

パン＋米飯
パン＋菓子
米飯＋菓子
パン＋米飯＋菓子
無回答
0

図4

10

20

30

40

50

60
(%)

朝食内容（異なるアルファベット間で有意差あり）

3．野菜摂取の状況
野菜摂取については「心が け て い る 」 が 90.3 ～
91.2％であり意識は高かっ

岡山：大学た。野菜の旬を意識しているかについて「している」「していない」「わからない」の中から選択回答した結果（図 5），岡山の大学で

岡山：短大

a

兵庫：大学
兵庫：短大

b
0

は「している」と「していない」がともに 41.9％で二分

20
している

40
していない

60

80

100

わからない

(%)

された。兵庫の大学及び短大では「している」が最も

図5

野菜の旬の意識（異なるアルファベット間で有意差あり）

多く約半数であった。岡山の短大では「していない」が最も多く 46.5％，次いで「わからない」が 32.6％であり，他に比べて旬の意識の低い者が多く，兵庫の短大との間で有意な差があった。
朝食，昼食，夕食それぞれにおける野菜摂取頻度について「毎日」「週 3～4 回」「週 1～2 回」「食べない」の中から選択回答した結果，朝食では「食べない」が最も多く 35.5％～
48.8％であった（図 6）。次いで岡山の大学では「毎日」が 29.0％であったが，岡山の短大，
兵庫の大学および短大では「週 1～2 回」が 25.0～29.7％で，岡山の大学と兵庫の大学との間で有意な差があった。前述した朝食内容との関連で考えると，他に比べて朝食の内容で米
8- 118 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

飯が多かった岡山の大学では，朝食の野菜摂取も高い傾

a
岡山：大学

向であった。これは著者らの先行研究 5) と同様の結果で

岡山：短大

あった。

b
兵庫：大学
兵庫：短大
0

10

毎日

図6

20

30

40

週３～４回

50

60

週１～２回

70

80

90

100

食べない

(%)

朝食における野菜摂取頻度（異なるアルファベット間で有意差あり）

昼食では「毎日」が 26.5～40.7％，「週 3～4 回」が 35.5～40.7％で合わせて約 8 割であった（表 6）。夕食では「毎日」が最も多く 64.8～67.7％，次いで「週 3～4 回」が 27.9～
31.9％で合わせて 9 割を超えた（表 6）。著者らの先行研究では「毎日」「週 3～4 回」を合わせて昼食で約 5 割，夕食で約 8 割であった 6)ので，それに比べると今回は高かった。しかし 1 日 3 食の中で最も摂取頻度が高い夕食においても，毎日摂取できていない者が約 3 割あり十分ではない傾向が続いていた。また野菜を食べない理由について（自由記述，複数回答可）は，無回答が多く 67.0～80.9％を占めたが，回答の中では岡山の大学および短大では「嫌い，まずい」が多く，兵庫の大学および短大では「調理時間がない，面倒」「調理法が少ない」が多かった（表 6）。
表6

野菜摂取の状況
(%)
岡山
大学

兵庫
短大

大学

短大

昼食における

毎日

38.7

34.9

40.7

26.5

野菜摂取頻度

週３～４回

35.5

41.9

36.3

51.5

週１～２回

22.6

20.9

17.6

22.1

食べない

3.2

2.3

4.4

0.0

夕食における

毎日

67.7

65.1

64.8

67.6

野菜摂取頻度

週３～４回

29.0

30.2

31.9

27.9

週１～２回

3.2

4.7

3.3

4.4

食べない

0.0

0.0

0.0

0.0

嫌い，まずい，料理による

16.1

11.6

3.3

1.5

調理時間がない，面倒

6.5

4.7

8.8

4.4

野菜がない

3.2

2.3

8.8

2.9

調理法が少ない

0.0

2.3

2.2

7.4

その他

3.2

7.0

9.9

2.9

野菜を食べない理由

9- 119 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

野菜の嗜好度について「大好き」「どちらかと言えば好き」「どちらかと言えば嫌い」「大嫌い」の中から選択回答した結果（図 7），岡山の大学，兵庫の大学では「大好き」が最も多く 48.4％，次いで「どちらかと言えば好き」が 32.3％，42.9％であった。兵庫の短大では「どちらかと言えば好き」が最も多く 48.5％，次いで「大好き」が 44.1％であった。これに対して岡山の短大では「どちらかと言えば好き」が最も多く 39.5％であったが，「どちらかと言えば嫌い」が 25.6％で他に比べて多く，兵庫の短大との間で有意な差があった。
また野菜嫌いの理由について（自由記述，複数回答可）
は，「味(苦い，辛い，渋い等)」

岡山：大学
a
岡山：短大

が最も多く 18.7～32.6％であった。次いで「におい」
「食

兵庫：大学
b
兵庫：短大

感」，兵庫の大学および短大では複数要因も多かった。嫌

0

20

40

大好き

60

80

100

どちらかと言えば好き(%)

どちらかと言えば嫌い 大嫌い
図7

や「濃い味付け」などの回答なかった。

よく食べる野菜(%)

岡山大学

については，「刻む，つぶす」
が多く，根本的な解決法では野菜の嗜好度（異なるアルファベット間で有意差あり）

表7

いな野菜が食べられる工夫

兵庫
短大

大学

短大

全体

よく食べる野菜の上位 10 種について(自由記述)は，岡山の大学では 9 種を回答した者が最

たまねぎ

54.5

58.1

69.2

63.5

63.1

も多く 19.4％，岡山の短大では

にんじん

47.7

48.8

68.1

60.8

59.1

4 種および 5 種が 16.3％，兵庫

キャベツ

59.1

55.8

59.3

56.8

57.9

の大学では 10 種が 22.0％，兵

きゅうり

43.2

48.8

38.5

37.8

40.9

庫の短大では 4 種が 24.3％で

トマト

38.6

23.3

39.6

36.5

35.7

あり，短大よりも大学において

レタス

29.5

27.9

37.4

33.8

33.3

種類が多かった。全体ではよく

なす

34.1

39.5

31.9

25.7

31.7

食べる野菜の平均種類数は 5.7

かぼちゃ

25.0

18.6

25.3

23.0

23.4

種であり，上位の種類を表 7 に

ピーマン

29.5

18.6

28.6

12.2

22.2

示した。全体で最も多かったの

大根

0.0

4.7

33.0

25.7

20.2

は「たまねぎ」63.1%であったが，

ほうれん草

11.4

16.3

28.6

9.5

17.9

岡山の大学では「キャベツ」が

もやし

20.5

14.0

19.8

9.5

15.9

最も多く 59.1%であった。上位

白菜

4.5

7.0

23.1

10.8

13.5

の 3 種はいずれの大学，短大に

ねぎ

11.4

14.0

16.5

9.5

13.1

おいても「たまねぎ」「にんじん」

ブロッコリー

6.8

4.7

7.7

14.9

9.1

「キャベツ」であったが，
「大根」

ごぼう

6.8

2.3

9.9

5.4

6.7

は兵庫に比べて岡山で極めて少なかった。
10- 120 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)

また，よく食べる野菜の調理法について，岡山の大学・短大の結果を表 8 に，兵庫の大学・短大の結果を表 9 に示した。
表8

よく食べる野菜の調理法：岡山
(%)
岡山

大学

短大

キャベツ
たまねぎ
にんじん
きゅうり
なす
トマト
レタス
ピーマン
かぼちゃ
もやし

サラダ・生野菜

50.0

サラダ・生野菜

44.2

炒め物

31.8

炒め物

30.2

煮物

6.8

煮物/和風汁物/スープ/汁物

4.7

和風汁物

36.4

和風汁物

32.6

炒め物

29.5

炒め物

27.9

スープ/シチュー・カレー

22.7

シチュー・カレー

23.3

シチュー・カレー

22.7

炒め物

30.2

炒め物

22.7

煮物

23.3

和風汁物

20.5

スープ

16.3

サラダ・生野菜

36.4

サラダ・生野菜

46.5

和え物・酢の物

15.9

和え物・酢の物

18.6

漬け物

11.4

漬け物

16.3

焼き物（油脂不使用）

22.7

炒め物

20.9

和風汁物

13.6

煮物

16.3

炒め物

13.6

和風汁物

14.0

サラダ・生野菜

38.6

サラダ・生野菜

23.3

炒め物

6.8

煮物

4.7

スープ

6.8

スープ/シチュー・カレー/炒め物

2.3

サラダ・生野菜

29.5

サラダ・生野菜

27.9

炒め物

4.5

―

スープ

4.5

―

炒め物

29.5

炒め物

18.6

スープ

2.3

揚げ物

4.7

サラダ・生野菜

2.3

スープ

2.3

煮物

20.5

煮物

18.6

揚げ物

6.8

和風汁物

4.7

スープ/シチュー・カレー

4.5

サラダ・生野菜

4.7

炒め物

22.7

炒め物

11.6

スープ

6.8

和風汁物

4.7

和え物・酢の物

4.5

スープ/鍋物

2.3

11- 121 -

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢

表9

第 22 巻(2015)

よく食べる野菜の調理法：兵庫
(%)
兵庫

大学

短大

たまねぎ
にんじん
キャベツ
きゅうり
トマト
レタス
大根
なす
かぼちゃ
ピーマン

炒め物

45.1

炒め物

47.3

和風汁物

40.7

和風汁物

41.9

煮物

25.3

サラダ・生野菜

25.7

炒め物

34.1

炒め物

33.8

煮物

33.0

煮物

33.8

和風汁物

25.3

サラダ・生野菜

24.3

サラダ・生野菜

45.1

サラダ・生野菜

43.2

炒め物

36.3

炒め物

43.2

スープ

15.4

煮物/スープ12.2

サラダ・生野菜

34.1

サラダ・生野菜

33.8

和え物・酢の物

26.4

和え物・酢の物

25.7

漬け物

6.6

漬け物

10.8

サラダ・生野菜

38.5

サラダ・生野菜

35.1

スープ

9.9

炒め物

6.8

炒め物

7.7

スープ

4.1

サラダ・生野菜

36.3

サラダ・生野菜

32.4

炒め物

5.5

炒め物

4.1

和風汁物/汁物/鍋物

1.1

スープ

2.7

和風汁物

24.2

煮物

20.3

和風煮物

20.9

和風汁物

18.9

サラダ・生野菜

13.2

サラダ・生野菜

17.6

炒め物

18.7

炒め物

12.2

煮物

18.7

煮物

10.8

焼き物（油脂不使用）13.2

焼き物（油脂不使用）/揚げ物

6.8

煮物

23.1

煮物

23.0

サラダ・生野菜

8.8

和風汁物

8.1

和風汁物

5.5

サラダ・生野菜

6.8

炒め物

25.3

炒め物

12.2

焼き物（油脂不使用）

3.3

サラダ・生野菜

1.4

煮物/揚げ物

3.3

おひたし・ゆで野菜

1.4「たまねぎ」「にんじん」の調理法では，「和風汁物」「炒め物」が多く，その他に岡山の大学および短大では「シチュー・カレー」であったが，兵庫の大学および短大では「煮物」「サラダ・生野菜」であった。「きゅうり」はいずれの大学，短大においても「サラダ・生野菜」が最も多く 33.8～46.5%，次いで「和え物・酢の物」「漬け物」の順であった。同様
12- 122 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)にいずれの大学，短大においても「トマト」「レタス」では「サラダ・生野菜」，「かぼちゃ」
では「煮物」，「ピーマン」「もやし」では「炒め物」が多く，他の調理法は極めて少なかった。
また，対象者全体のよく食べる野菜上位 10 種について調理法を見ると（図 8），「たまねぎ」「にんじん」「なす」「ピーマン」の 4 種では「炒め物」が最も多く，「キャベツ」「きゅうり」「トマト」「レタス」の 4 種では「サラダ・生野菜」が最も多く，「炒め物」と「サラダ・生野菜」が調理法の中心であった。この傾向は著者らの先行研究 6)でも同様であった。
前述した「きゅうり」「トマト」「レタス」などは「サラダ・生野菜」以外の調理法が乏しい
状況に比べて，「たまねぎ」「にんじん」「なす」「大根」は調理法の上位 3 種の差が比較的小

大根

ピーマン かぼちゃ

なす

レタス

トマト

きゅうり キャベツ にんじん たまねぎ

さく，多様性が見られた。

40.1
38.9

炒め物
和風汁物
サラダ・生野菜
炒め物
煮物
和風汁物
サラダ・生野菜
炒め物
スープ
サラダ・生野菜
和え物・酢の物
漬け物
サラダ・生野菜
炒め物
スープ
サラダ・生野菜
炒め物
スープ
炒め物
煮物
焼き物（油脂不使用）
煮物
サラダ・生野菜
和風汁物
炒め物
揚げ物
スープ
和風汁物
和風煮物
サラダ・生野菜

22.2
31.3
27.8
20.2
45.2
36.5
10.3
36.5
23.0
10.3
34.9
6.3
6.3
32.5
4.0
1.6
16.3
14.3
11.9
21.8
6.3
5.6
21.0
2.0
1.2
14.7
13.9
10.3
0

10
図8

20

30

よく食べる野菜の調理法：全体

13- 123 -

40

50
(%)

藤井・大野・笠井：女子学生の食生活および野菜摂取状況
山陽論叢第 22 巻(2015)

全体の平均調理法数は 5.4，1 日の野菜料理の平均摂取数は 2.47 であった。各度数分布の中央値を比較して検定（Mann-Whitney’s U test）した結果，よく食べる野菜種類数－調理
法数間の相関係数は 0.604，よく食べる野菜種類数－1 日の野菜料理摂取数間の相関係数は0.157，調理法数－1 日の野菜料理摂取数間の相関係数は 0.145 でいずれも有意であった。
また前述の体調有訴数とは，よく食べる野菜種類数，調理法数，1 日の野菜料理摂取数のいずれも有意ではないが負の相関傾向が見られた。
以上の結果から健康な食生活実践力育成に向けて，摂取野菜の種類とともに調理法についても多様な知識とスキルが必要であると考えられた。また，他の報告 10)においては，一定量の野菜が摂取できる野菜料理の推奨や，単独料理として野菜を食べる必要性が指摘されている。1 日 350ｇ以上の野菜を摂取するためには加熱野菜を意識して摂取することが重要であり，社会人になる前の最終準備として大学における調理学実習でその知識とスキルを習得しておくことが望まれる。
一般に調理学実習では同一の野菜料理を繰り返し取り上げることはないと推測される。
また，調理学実習で体験した野菜料理を家庭で実践し，習得度を高めている状況も少ないと推測される。家庭における調理は減少傾向と言われ，また中学・高等学校家庭科教育では調理実習の減少傾向 11)などもあり，実践を繰り返してスキルを習得していく機会は得にくいと考えられる。したがって大学の調理学実習に野菜料理を意識的に設定するとともに，繰り返し体験学習できる方策を作る必要がある。
今回の調査結果でよく食べる野菜について多く回答された調理法は，生野菜・サラダと炒め物で，これらは小学校家庭科の項目である。大学生にとって，中学校，高等学校での家庭科で取り扱われた調理法はどの様な影響を与えているのか，その関連性についてもさらに検討したいと考える。
謝辞
本研究の遂行に際し，アンケート調査の実施にご協力をいただきました元
学

就実短期大

梶谷婦美江教授に厚くお礼申し上げます。
引用文献

1) 厚生労働省：健康日本 21(第二次)目標項目一覧

別表第五（1）栄養・食生活，

http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon2
1/kenkounippon21/mokuhyou05.html（2016 年 1 月 19 日）
2) 厚生労働省：平成 26 年「国民健康・栄養調査」の結果 http://www.mhlw.go.jp/file/04Houdouhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000106547.pdf（2016 年 1 月 19 日）
3) 笠井八重子，大野婦美子，藤井久美子，大野佳美：健康な食生活の実践力育成における調理学実習あり方に関する基礎的検討－大学生女子単身生活者の夕食の実態を中心に－，岡山大学教育学部研究集録 129，77-85(2005)
4) 藤井久美子，大野佳美，大野婦美子，山際あゆみ，笠井八重子：健康な食生活の実践力
育成における調理学実習あり方に関する基礎的検討－調理担当女子学生の夕食実態をもとに－，日本食生活学会誌 18(4)，302-309(2008)14- 124 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）
山陽論叢

第 22 巻(2015)5) 藤井久美子，笠井八重子：短大女子学生の食生活管理能力育成に関する検討－朝食におけるパン摂取の実態を通して－，食生活研究 28(3)，23-32(2008)6) 藤井久美子，河原浩子，笠井八重子：短大女子学生の食生活管理能力育成に関する検討(2)－野菜摂取とその改善－，食生活研究 30(4)，37-47(2010)7) 藤井久美子，河原浩子，笠井八重子：短大女子学生の食生活管理能力育成に関する検討(3)－小・中・高等学校教科書の野菜に関わる内容分析－，食生活研究 30(4)，48-59(2010)8) 西尾恵理子，太田成俊，田中雄二：大学生の居住形態別からみた食事状況および生活習慣状況調査，日本食生活学会誌 24(4)，271-280(2014)9) 長幡友実，中出美代，長谷川順子，兼平奈奈，西堀すき江：住まい別にみた大学生の朝食欠食習慣に及ぼす要因，栄養学雑誌 72(4)，212-219(2014)10) 小澤啓子，武見ゆかり，衛藤久美，田中久子：壮中年期における野菜料理摂取に関する自己申告と食事記録の関連，栄養学雑誌 71(6)，311-322(2013)11) 梶谷婦美江，藤井久美子，笠井八重子：小・中・高等学校家庭科教科書における「調理」
に関する「知識」
・「技術」の取り扱いと習得実態－学習指導要領改訂前後の比較－，就実論叢 36(2)，53-64(2007)15- 125 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

研究ノート
研究ノート

長島愛生園を訪れた人々－昭和 20 年から昭和 40 年まで－
People who visited National Sanatorium
Nagashima-Aiseien: from 1945 to 1965
山根（吉長） 智恵1）
Chie Yamane-Yoshinaga

キーワード：ハンセン病、隔離、言語接触、言語生活
Keywords ： Hansen’s disease, quarantine of the patients , language contact,
language behavior
1．はじめに日本におけるハンセン病患者(1)は、政府が施行した 1907（明治 40）年の「らい予防に関する件」という法律により、療養所への収容・隔離を余儀なくされることになる。それでは、その隔離の間に療養所の外の人たちとの接触は皆無だったのであろうか。筆者らの研究課題である「ハンセン病療養所入所者の言語生活」は、隔離された中で生活を送ってきた入所者の言語生活を調査・分析することで、現在長島愛生園（以下、愛生園とする）・
邑久光明園の入所者への聞き取り調査を進めているが、拙稿（2015）でも述べたように、
戦前から多くの訪問者が療養所を訪れており、園外の人との言語接触が皆無だったとは言えない。
本稿では、拙稿（2015）に続き、1945（昭和 20）年から 1965（昭和 40）年までの愛生園の患者の言語接触の様子を、主に園誌『愛生』の「愛生日誌」を分析することで考察する(2)。
2．戦後の隔離と解放の状況(3)1941（昭和 16）年、アメリカの国立カービル療養所でプロミンがハンセン病治療に初めて試みられ、その結果患者が軽快したという発表がなされた。日本でも 1946（昭和 21）1）山陽学園大学総合人間学部言語文化学科- 127 -

山根（吉長）：長島愛生園を訪れた人々

年に東京大学の石館守三教授によって初めてプロミンが科学的に合成され、東京大学の皮膚科と療養所の一つである多摩全生園で、1947（昭和 22）年には愛生園でプロミンの試
験治療が試みられた。その結果、特に結節型に効果が見られ、ハンセン病は不治の病から治療可能な病へと変わっていった。1950（昭和 25）年には初めて治癒者が出、愛生園でも 1955（昭和 30）年には入園者の約半数が菌陰性となる。他の療養所でも類似の変化が見られたことから、1957（昭和 32）年、厚生省(4)は菌陰性者の「らい患者退所基準」を作成し、翌年指示する。1962（昭和 37）年には「らい療養所軽快退所者等在宅療養指導要領」も各府県に通達している。
社会復帰した際に役立つようにといった更生補導も愛生園では 1956（昭和 31）年から開始され、パーマ、謄写印刷、ラジオ組立、オート三輪、洋裁、簿記、自動車の講習などが実施されるようになる。1955（昭和 30）年には岡山県立邑久高等学校定時制課程新良田教室が開校され、高等教育が受けられるようになったことも、一般社会への復帰を後押しすることとなった。最も盛んであった 1960（昭和 35）年頃から昭和 43（1968）年頃までの間には 150 人が社会復帰している(5)。
また、1958（昭和 33）年からはバスレクが始まり、無菌の者はバスに乗って島外に出ることが許されるようになった。1964（昭和 39）年には強制隔離に積極的だった鳥取県が、県出身入園者を里帰りに招待したことで、以後各県も里帰り支援を行うようになる。
このように昭和 30 年代はハンセン病患者や入所者にとって大きな転換期であった。特効薬の出現により、行動範囲が島外へと広がり、さらには一般社会への復帰も可能となったからである。
一方、特効薬の出現によっても隔離政策は継続された。1947（昭和 22）年、厚生省予防局長は、各都道府県知事宛通牒「無癩方策実施に関する件」を発し、癩の撲滅が文化国
家建設途上の基本となるとし、現収容施設の最大の活用を図る方針を打ち出した。それは1953（昭和 28）年に成立した「らい予防法」においても変わることはなかった。文言としては「都道府県知事は、らいを伝染させるおそれがある患者について、らい予防上必要があると認めるときは、当該患者又はその保護者に対し、国が設置するらい療養所に入所し、又は入所させるように勧奨することができる」と「勧奨」という言葉になっているが、それに応じないときは療養所に入所させることを命じることができる条項が明記されており、実質的には強制収容に近いものであったことが推察される。
これにより、1945（昭和 20）年には 1478 人、1946（昭和 21）年には 1299 人、1947（昭和 22）年には 1216 人と減少傾向にあった入所者数が、1948（昭和 23）年には 1380
人、1949（昭和 24）年には 1487 人、1953（昭和 28）年には 1640 人、1955（昭和 30）
年には 1701 人と増加に転じ、1958（昭和 33）年には 1738 人とピークを迎えるのである。
3．訪問者の在住地域
それでは、訪問者はどのような地域から愛生園に足を運んだのであろうか。訪問者を居住地域別にまとめたものが、以下の表 1(6)である。

- 128 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

表１

地域別訪問者数

年 岡山 近畿 関東 四国 九･沖 中国 中部 東北 北海道 海外 その他 合計
1945-50
39
9
16
3
1
7
1
29
35
140
1951
118
33
24
13
3
18
2
1
27
66
305
1952
116
37
23
8
20
8
2
32
74
320
1953
66
29
7
3
11
4
14
31
165
1954
33
18
11
1
1
3
1
7
27
102
1955
24
9
8
1
2
1
1
4
9
59
1956
130
45
15
12
3
14
9
9
69
306
1957
92
40
15
11
11
6
14
57
246
1958
126
63
15
12
1
19
7
20
81
344
1959
101
54
17
10
4
10
6
16
96
314
1960
102
53
8
8
2
18
12
13
74
290
1961
70
34
11
10
5
10
8
12
74
234
1962
67
39
10
8
3
13
10
19
73
242
1963
123
75
27
9
12
27
13
2
26
75
389
1964
182
82
22
16
14
42
14
3
1
22
76
474
1965
149
99
36
13
13
41
13
3
27
88
482
合計
1538
719
265
138
62
266
115
10
3
291 1005 4412
注１「九・沖」：九州の各県及び沖縄
注２「中国」：岡山県を除く中国４県
注３「海外」：海外及び国内在住の外国人
注４「その他」：居住地域不明
注５
空欄は「訪問者なし」を意味し、表２も同様

ここから、愛生園の所在地である岡山県からの訪問者が 1,538、34.9％と、全体の 3 割強を占めていることがわかる。次に他地域と比べて群を抜いて多いのが近畿地方からの訪問者で、719 で、16.3％と 2 割弱を占めている。続いて、海外 291（6.6％）、中国地方 266（6.0％）、関東地方 265（6.0％）、四国地方 138（3.1％）、中部地方 115（2.6％）、九州地
方 62（1.4％）、東北地方 10（0.2％）、北海道地方 3（0.1％）である。
このように地域別に分けると、地元岡山県からの訪問者が多いことはもちろん、岡山県に近い西日本からの訪問者が多いことが見て取れる。特に近畿地方が多いのは、愛生園のある長島が岡山の東、東備地方にあり、近畿地方から来やすいことも一因であると思われる。また、関東地方からの訪問者については、療養所の管轄の厚生省、救癩団体である東楓協会(7)の本部が東京にあることなども関係していると言える。中部地方については、115のうち 64（55.7％）、過半数以上は、無らい県運動の盛んな愛知県からの訪問者である。
なお、「海外」に含まれる外国人の大半は日本国内在住で、1947（昭和 22）年あたりまで
は軍政部(8)関係が多いが、それ以降はキリスト教の宣教師が大半で、特にカトリックのロザリオ教会(9)の神父が主な訪問者である。
結果、訪問者のほぼ半数が岡山県と近畿地方で占められることから、患者との言語接触があったとしても、共通語以外に耳にした方言としては、岡山方言と近畿地方の方言が大半であったと推察される。

- 129 -

山根（吉長）：長島愛生園を訪れた人々

4．訪問者の所属機関・訪問目的
では、訪問者にはどのような職業の人が多く、また訪問目的はどのようなものであったのだろうか。本章では、訪問者の所属機関（職業）または訪問目的を、①学校（教授、教員、学生、生徒、児童など）、②宗教団体（神父、牧師、僧など）、③ハンセン病療養所・関係機関（療養所の医師・職員・入所者、藤楓協会関係者、好善社（10）関係者、日本 MTL
関係者(11)など）、④官公庁職員・研究所・議員（厚生省の職員、県の衛生部・予防課職員、市長、参議院議員・衆議院議員、民生委員など）、⑤マスコミ（新聞社・放送局・出版社の社員など）、⑥短歌・俳句・川柳・詩の会（指導者など）、⑦軍（軍政部関係者など）、⑧医療機関（医師、看護師、事務職員など）、⑨皇室、⑩慰問（歌手、楽器演奏者など）、⑪その他（婦人会、青年団、スポーツチーム、囲碁・将棋指導者、職業指導者、講演会講師、画家・書家など）に分け、その数を以下の表 2 にまとめる(12)。
表 2 から見て取れるのは、まず、宗教関係者が 1,246、28.3％と最も多いことである。
これは布教や宗教行事催行のためで、特にキリスト教関係者と仏教関係者が突出している。
キリスト教のカトリックの関係者は外国人宣教師が多く、1952（昭和 27）年あたりはシップス神父、1954（昭和 29）年あたりからはウェーゼル（ベーゼル）神父、1960（昭和35）年あたりからはスメット神父、1963（昭和 38）年あたりからはバイブル神父の名前が頻出する。プロテスタントの関係者は日本人牧師で、頻出するのは更井良夫師、河野進
師、大嶋常治師である。真宗については赤松円成（赤松円城とも）師、兵庫教区の軌保政
重師、1961（昭和 36）年あたりからは杉本正典師、多田慶男師の名前が見られる。真言宗については、岡田栄照師、雪上兼俉師、また 1964（昭和 39）あたりからは黒井泰然師の名前が見られる。禅宗については、岡山市の国清寺住職華山恵光師の名前がある。この他、1950（昭和 25）年からは天理教の岡山教務支庁長植田五郎師、1959（昭和 34）年からは創価学会の北正明師、1960（昭和 35）年からは仏立宗の森下日灯上人などが来園していた。1951（昭和 26）年には、臨済宗立の仏教系大学である花園大学の学長、山田無文師も訪れており、その後も重ねて訪問している(13)。
次に多いのは官公庁からの訪問者で、887、20.1％を占める。関係省庁の厚生省からは、厚生大臣・橋本龍伍氏を初めとして、医務局職員、技官などが訪れている。この時期は、参議院・衆議院議員の訪問も目立つ。秋山長造氏、江田三郎氏、亀山孝一氏、矢山有作氏、
和田博雄氏、藤原道子氏などだが、特に社会党が多い。
また学校関係者も視察や交流などで訪れており、その数は 509、11.5％である。多いのは大学・専門学校関係者（教員・学生）で、遠方の北海道地方から来ている 3 名のうち 2
名は北海道大学の教員と学生である。岡山県下の高校生の訪問も多く、特に園に近い邑久高校、西大寺高校からは、野球・卓球・バレーボール・バドミントンなどのスポーツ交流
で訪れているケースもしばしば見受けられる。山陽学園も、1950（昭和 25）年には演芸、1952（昭和 27）年にはバレー劇、1962（昭和 37）年にはバドミントンの交換試合で各 1回訪問している。
それ以外は、360、8.2％の療養所関係者、242、5.5％の慰問関係者、199、4.5%の短歌・俳句・川柳・詩などの文芸指導者、138、3.1％の医療関係者、96、2.2％のマスコミ関係者である。その他の 701、15.9％には囲碁・将棋の指導者、画家・書家、菊花展や盆栽の指導者、歌舞伎芝居を行う愛生座(14)の指導者、写真コンテストの審査員、野球を主とした- 130 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

スポーツ交流のために訪れたチームなどが含まれており、この時期、文芸指導者の訪問と合わせると、多様な活動が盛んに行われていたことが窺える。主な訪問者に俳句では阿部みどり氏、飯田蛇笏氏、森川暁水氏、梶井枯骨氏、三木朱城氏、川柳では川上三太郎氏、
大森風来子氏、詩では大江満雄氏、小野十三郎氏、長瀬清子氏、藤本浩一氏、短歌では大村呉楼氏、奥谷漠氏、杉鮫太郎氏、柳原白蓮氏、小説では由起しげ子氏、写真では緑川洋
一氏、囲碁では瀬川良雄氏、将棋では大山康晴氏、内藤國男氏がいる。これらの訪問者には著名人も多いが、慰問関係者についても、バイオリニストの辻久子氏、巌本真理氏、歌
手の渡辺はま子氏、藤島桓夫氏、箏曲家の宮城道雄氏、オペラ歌手の藤原義江氏などの著
名人の名前が見られる。

表２
年 学校
5

療養所 官公庁 ﾏｽｺﾐ
短歌
21
3
29
1
4

1951
1952

27
45

58
53

17
14

48
64

16
6

18
9

1953
1954

11
8

38
30

7
11

30
15

9
4

17
4

5
1

1955
1956
1957

2
25
12

13
80
84

9
28
16

9
62
46

1
13
2

10
22
23

1
3

1958
1959

20
20

118
122

23
22

71
68

6
5

20
17

3
1

1960
1961

17
12

102
84

18
35

59
38

8
1

21
7

1962
1963
1964

11
84
114

105
113
119

21
33
62

39
74
102

1
8
4

11
6
6

1965

96
509

106
1246

41
360

133
887

11
96

4
199

1945-50

合計

宗教

所属機関・目的別訪問者数
軍

医療
19

1

3

その他 合計
31
23
140

3

10
21

1

40
49

71
55

305
320

1

13
13

35
15

165
102

1
1
2

5
6
8

8
66
53

59
306
246

1
1

20
9

62
49

344
314

4
4

16
10

45
43

290
234

3
30
22

8
6
7

43
34
38

242
389
474

1
242

61
701

482
4412

22

皇室

29
138

慰問

1

12

5．1931（昭和 6）年から 1944（昭和 19）年までの訪問者との比較
本稿の第 3 章、第 4 章では、1945（昭和 20）年から 1965（昭和 40）年までに愛生園を訪問した者の居住地、機関・目的を見てきたが、それではそれらと山根（2015）で分析した 1931（昭和 6）年から 1944（昭和 19）年までのデータの傾向に相違は見られるのだ
ろうか。
まず、訪問者の居住地であるが、山根（2015）のそれでは、訪問者数合計は 2,701 である。ここから、戦後の 20 年と戦前では、戦前が 5 年少ないこともあり、訪問者数合計が1.63 倍に増えていることがわかる。また、戦前は多い順に岡山（804、29.8％）、近畿（341、12.6％）、海外（192、7.1％）、関東（185、6.9％）、四国（95、3.5％）、九州（83、3.1％）、中国（77、2.9％）、中部（62、2.3％）、東北（20、0.7％）、北海道（3、0.1％）、そしてその他（839、31.0％）であった。これと本稿のデータを比較すると、訪問者数が増加しているにもかかわらず、九州・沖縄地方と東北地方からの訪問者数は減少していることが明- 131 -

山根（吉長）：長島愛生園を訪れた人々らかである。さらに、割合で言えば、関東地方、四国地方も減少していることが見て取れる。つまり、岡山県内、近畿地方、中国地方、中部地方のみが訪問者数、割合共に増加しているのである。
この理由として 3 点が考えられる。1 点目は、文化活動・スポーツ活動での交流や指導が活発に行われるようになったことである。遠方から交流・指導のために訪問するのは経費も時間もかかる。よって、岡山県内や兵庫、大阪など近畿地方からの訪問者がどうしても多くなるのである。2 点目は、学生の療養所見学の増加である。中国地方の学生がハンセン病療養所を見学する場合、愛生園が最も近く、見学しやすい療養所であることが一因であると思われる。3 点目としては、患者数が全国上位だったことから、戦後も無らい県運動を継続した愛知県が中部地方にあり、そこからの患者が療養所にも多く、よって愛知県からの訪問者数が多かったことが挙げられる(15)。
次に、訪問者の機関・目的であるが、山根（2015）では、多い順に宗教（699、25.9％）、官公庁（584、21.6％）、学校（269、10.0％）、療養所（266、9.9％）、慰問（193、7.1％）、
マスコミ（53、2.0％）、短歌（49、1.8％）、軍（47、1.7％）、医療（39、1.4％）、そしてその他（502、18.6％）であった。これと本稿のデータを比較すると、戦後の民主化によって日本の軍人は皆無になったため、訪問者が進駐軍関係者のみとなった「軍」を除いて、いずれも訪問者数では増えているが、数、割合共に増加しているのは、学校、宗教、短歌、
マスコミ、医療に止まっていることがわかる。
この主な理由として、2 点が考えられる。1 点目として挙げられるのは、戦後、特効薬ができたことでハンセン病への恐怖心が弱まり、ハンセン病理解の教育の場として、あるいはハンセン病治療の可能性を医療関係者が学ぶ場としての役割を果たすようになったことである。2 点目として挙げられるのは、特効薬ができたといっても、少数の軽快退所者を除き、依然療養所内での生活を余儀なくされたため、戦前から行われていた俳句・川柳・
短歌・詩のような文化活動に対する助言・指導に、多くの俳人・川柳家・歌人・詩人が訪れたことである。
結果、言語接触という点から見ると、上記に挙げた文化活動、そして第 4 章で述べた囲碁・将棋・芝居などの文化活動、さらに第 2 章で挙げた技術講習会（例：パーマ）の講師とは、言語を通しての交流を行ったことが推察される。よって、岡山方言と近畿地方の方
言を聞く機会は十分にあったのではないだろうか。
6．まとめと今後の課題
本稿では、園誌『愛生』などを基に、1945(昭和 20)年から戦後 1965（昭和 40）年までの訪問者と患者・入所者との言語接触の可能性について考察した。今後は、1966（昭和41）年以降の『愛生』の分析を行い、訪問者との言語接触の可能性の面から引き続き考察を行うとともに、インタビュー調査の結果を分析することで、インタビューデータと文献
データの両面から、入所者の言語生活を明らかにしていきたい。
付記
本稿は、科学研究費（挑戦萌芽）「ハンセン病療養所入所者の言語生活」（26580085）の研究成果の一部である。

- 132 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

謝辞
本稿執筆にあたり、長島愛生園関係者には大変お世話になりました。記して御礼申し上げます。
注(1)本稿では、基本的に、治癒していない（菌を保持している）人を「患者」、治癒した（菌を保持していない）人を「入所者」とする。また、ハンセン病は 1996（平成 8）年の「らい予防法廃止法案」施行以
前は「らい病」と呼ばれていた。「らい」の表記に関しては、法案などでひらがな表記をしているものについてはひらがなで、漢字表記にしているものについては漢字で表記した。
(2) 本稿では、1945（昭和 20）年から 1965（昭和 40）年までの様子を分析・考察するが、1944（昭和19）年 8 月以降、1947（昭和 22）年 2 月 1 日に復刊されるまで『愛生』は休刊となっており、また 1949
（昭和 24）年 2 月までの『愛生』には高松の宮殿下来園以外に訪問者の記載が見られないため、『愛生』については、1949(昭和 24)年 8 月号（3 月来園分）から 1966（昭和 41）年 3 月号（1965（昭和 40）年
12 月来園分）までを分析対象とした。ただし、1953（昭和 28）年から 1955（昭和 30）年にかけては訪問者が記されていない号もある。
こういった理由から、1945（昭和 20）年から 1949（昭和 24）年 3 月までの訪問者については、1958（昭和 33 年）年の『愛生年報』、長島愛生園入園者自治会（1982）を分析対象とした。さらに『愛生』に記載されていない訪問者については、国立療養所長島愛生園（2010b）の年表を参考に、分析対象に加えた。
(3)本章については、長島愛生園入園者自治会（1982）、岡山県のハンセン病対策を振り返り正しい理解を進める委員会編（2002）、佐川・大竹・成田編著（2002）、愛知県健康福祉部健康対策課編（2004）、大阪府ハンセン病実態調査報告書（2004）、厚生労働省ハンセン病問題に関する検証会議最終報告書（2005）、
藤野（2006）、岡山県ハンセン病問題関連史料調査委員会ハンセン病問題関連史料調査専門員編（2009）、
国立療養所邑久光明園入所者自治会編（2009）、国立療養所長島愛生園（2010a、2010b）、園誌『愛生』などを参考にまとめた。
(4)現厚生労働省。
(5) 長島愛生園入園者自治会（1982）p.168 参照。岡山県ハンセン病問題関連史料調査委員会ハンセン病問題関連史料調査専門員編（2009）p.105 には、1948（昭和 23）年から 1976（昭和 51）年の軽快退所者（社会に復帰するために療養所を退所した人）数は男性 170 人、女性 62 人と記されている。
(6) 「愛生日誌」や国立療養所長島愛生園（2010b）の年表には、「8 月 19 日

大谷大学生 3 名見学」のように、日にちごとに訪問者が記されている。よって、同日に同地方から来ている場合、複数名であっても「1」と数えた。
「大森風来子、軌保氏」のような場合、両名の居住地域が判明しており、それが異なる
場合は、それぞれの居住地域に分けて数えたが、複数名のうち 1 名のみが判明している場合は、その判明している地域で数えた。
「中国四国県予防課長会議」のように、在住地域が異なる者が会している場合は、「岡山」「中国地方」「四国地方」に分けて数えたが、全国会議のような場合は「その他」として数えた。
また、本稿執筆段階で居住地域が判明していない者についても「その他」に含めているため、今後の調査
で在住地域が判明した場合、表 1 の数字に変更が生じる可能性がある。
(7)1951（昭和 26）年に貞明皇后が死去されたことに伴い、その遺金と民間を中心とする募金を基に設立された団体。管轄は厚生省。1952（昭和 27）年 6 月に、高松宮先宣仁を総裁に発足し、それまでのライ- 133 -

山根（吉長）：長島愛生園を訪れた人々

予防協会の事業は藤楓協会に受け継がれた。詳しくは厚生労働省ハンセン病問題に関する検証会議 最終報告書（2005）参照。
(8)終戦後の連合国軍の占領行政において、軍政グループは 5 グループに分けられた。岡山には呉を本部とする 94 グループのうち、36 軍政中隊が配置された。竹前（1983）参照。
(9)1951（昭和 26）年 1 月、プロテスタントとカトリックを１つにした曙教会から独立した教会。広島司教区に属したが、直接には岡山教会指導の下に運営された。長島愛生園入園者自治会（1982）参照。
(10)1877（明治 10）年、教育宣教師ヤングマン女史と 10 名の教え子によって設立されたボランティア団体。1894（明治 27）年、東京の目黒にハンセン病の私立病院を建設し 1942（昭和 17）年まで経営。1963（昭和 38）年からハンセン病国立療養所でワークキャンプを行い、入所者との交流を続けている。好善社

http://www.kt.rim.or.jp/~kozensha/参照。

(11)「MTL（The Mission to Lepers

救らい協会）」は、ハンセン病患者とその家族を支援するキリスト

教団体のことである。
(12)大学の医学関係の教授、ハンセン病療養所・官公庁に勤務する医師・看護師が訪問している場合は、「医療機関」ではなく、「学校」「ハンセン病療養所」「官公庁」に含めている。高校生や医学部の学生などが慰問で訪れた場合は、「学校」に含めている。看護学院などの専修学校からの訪問も「学校」に含めている。職業や目的がはっきりしない訪問者は「その他」に含めている。なお、今後の調査で所属機関や目的が判明した場合、表 2 の数字に変更が生じる可能性がある。
(13) 園での宗教活動については、長島愛生園入園者自治会（1982）、国立療養所長島愛生園（2010b）参照。
(14) 長島愛生園入園者自治会（1982）参照。
(15) 愛知県健康福祉部健康対策課編（2004）参照。

参考文献・参考 URL
愛知県健康福祉部健康対策課編（2004）『ハンセン病の記録－ハンセン病と共に・偏見差
別のない愛知を求めて－』愛知県
江尻美穂子（1995）『神谷美恵子 人と思想』清水書院
大阪府ハンセン病実態調査報告書（2004）
http://www.pref.osaka.lg.jp/kenkozukuri/hansen/houkoku.html（2016 年 1 月 11 日閲覧）
大嶋得雄（1996）『約束の日を望みて－長島曙教会創立 65 周年記念誌－』長島曙教会
岡山県のハンセン病対策を振り返り正しい理解を進める委員会編（2002）『意見書』岡山県
岡山県ハンセン病問題関連史料調査委員会ハンセン病問題関連史料調査専門員編（2007）『長島は語る岡山県ハンセン病関係資料集・前編』岡山県

岡山県ハンセン病問題関連史料調査委員会ハンセン病問題関連史料調査専門員編（2009）『長島は語る岡山県ハンセン病関係資料集・後編』岡山県

岡山県大百科事典編集委員会企画編集（1980）『岡山県大百科事典 上巻』
岡山県大百科事典編集委員会企画編集（1980）『岡山県大百科事典 下巻』
岡山県歴史人物事典編纂委員会編（1994）『岡山県歴史人物事典』山陽新聞社
岡山日日新聞社（1986）『岡山日日新聞社創刊 40 周年記念 岡山県人名録』岡山日日新聞- 134 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）

社
尾崎元昭（2015）『隔てと島のはざまで』文芸社
川端定三郎（1998）『岡山文庫 195 岡山・備前地域の寺』日本文教出版
厚生労働省ハンセン病問題に関する検証会議

最終報告書（2005）

http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/hansen/kanren/4a.html（2016 年 1 月 11 日閲覧）好善社

http://www.kt.rim.or.jp/~kozensha/（2016 年 2 月 6 日閲覧）

国立ハンセン病資料館編（2013）『国立ハンセン病資料館

常設展示図録』国立ハンセン病資料館
国立療養所邑久光明園入所者自治会編（2009）『邑久光明園創立百周年記念誌「隔離から解放へ」－邑久光明園入所者百年の歩み－』山陽新聞社
国立療養所長島愛生園（2010a）『国立療養所長島愛生園 創立 80 周年記念誌［第一部］80年を迎えて』国立療養所長島愛生園
国立療養所長島愛生園（2010b）『国立療養所長島愛生園 創立 80 周年記念誌［第二部］振り返れば 80 年』国立療養所長島愛生園
佐川修・大竹章・成田稔編著（2002）『ハンセン病資料館』高松宮記念ハンセン病資料館
運営委員会
山陽新聞社編（1989）『岡山県人名鑑』山陽新聞社
竹前栄治（1983）『岩波新書 232 GHQ』岩波書店
長島愛生園入園者自治会（1982）『隔絶の里程－長島愛生園入園者五十年史－』日本文教出版
藤野豊（2006）『ハンセン病と戦後民主主義－なぜ隔離は強化されたのか－』岩波書店
みすず書房編集部編（2004）『神谷美恵子の世界』みすず書房
山根智惠（2015）「長島愛生園を訪れた人々－昭和 6 年から昭和 19 年まで－」『山陽論叢』
第 21 巻
分析資料『愛生』愛生日誌

昭和 22 年 2 月号～昭和 41 年 3 月号

『愛生年報』昭和 33 年年報『国立療養所長島愛生園 創立 80 周年記念誌［第二部］振り返れば 80 年』年表

- 135 -

山陽論叢（2015）
山陽論叢 第第 22
22 巻
巻（2015）

ReportReportStudent Counseling Room (‘Kokosapo’) Activity Report of
Sanyo Gakuen University and College in 2013-2014

Ryota Masuda1,2), Reiko Kamiji1,2), Maiko Nakano2)
Key Words: Student Counseling, Study of activities, Community approach
1. Introduction
Sanyo Gakuen University and College has about 1,000 students and faculties of
Nursing, Human Sciences, Food & Nutrition, Preschool Education. The nickname forthe student counseling room of Sanyo Gakuen is the ‘kokosapo’ (literally ‘kokoro no
support’ in Japanese meaning mental support). The student counseling room wasestablished in April 2003. Ishihara (2003) reported 10 years’ worth of data from 2003
regarding the student counseling room in terms of users and services. This study
examined the client data from 2013 to 2014 and elucidated some issues regarding thefuture of the student counseling room.
2. Method
The student counseling room is open in the afternoon from 12:30 to 17:10 every
Monday, Tuesday, Wednesday and Friday. Two clinical psychologists that teach in the
Faculty of Human Science each provide counseling service one day per week, andanother clinical psychologist provides service part time during the remaining two days
per week. The client data of the student counseling room from 2013 to 2014 werecounted and added as previously reported (Ishihara 2003).

Faculty of Human Sciences Department of Psychology & Human Life, Sanyo
Gakuen University
2) Student Counseling Room (‘Kokosapo’), Sanyo Gakuen University and College1)- 137 -

Masuda・ Kamiji ・ Nakano ： StudentCounselingCounselingRoom
Room(‘Kokosapo’)(‘Kokosapo’)Activity
ActivityReport
Reportofof
Masuda・Kamiji・Nakano：Student
Sanyo Gakuen University and College in 2013-2014

3. Results
The number consultations decreased from 404 times in 2014 to 357 times in 2013, as
depicted in Table 1. During the last 2 years, the period of peak demand were from April
to July, and from October to November, as the university was in session. The number ofconsulted individuals 52 in 2014 and 47 in 2013, as depicted in Table 2. The
consultation contents comprised all major health matters, including mental health,which was also the most prevalent topic for consultation, with the second being school
and career issues, as depicted in Table 3. In addition, a number of stress management
and communication programs were conducted to promote adaptation to college life.
The list of psychoeducation course for students in each grade in University is describedin Table 4.

- 138 -

山陽論叢（2015）
山陽論叢 第第 22
22 巻
巻（2015）

Table 1. Total number of consultations
Counseling

Telephone・Letter・E-mailConsultation・Others＊

2013

2014

2013

2014

2013

2014

April

32

39

0

0

13

4

May

47

38

9

1

5

3

June

44

39

0

0

20

8

July

47

41

1

0

8

5

August

3

3

0

0

0

0

September

20

12

1

0

0

0

October

33

33

0

0

0

4

November

32

40

1

1

6

15

December

34

29

0

2

1

4

January

28

25

1

0

5

0

February

11

7

1

1

0

0

March

1

1

0

1

0

1

Total

332

307

14

6

58

44

＊Others included consultations for teachers, advising the parents of students, andcooperation with external expert organizations.

- 139 -

Masuda・ Kamiji ・ Nakano ： StudentCounselingCounselingRoom
Room(‘Kokosapo’)(‘Kokosapo’)Activity
ActivityReport
Reportofof
Masuda・Kamiji・Nakano：Student
Sanyo Gakuen University and College in 2013-2014

Table 2. The number of individuals
New

OngoingNew

Ongoing

cases

cases

cases

cases

in 2014from 2013

in 2013from 2012

First

10

―

10

9

―

9

Second

10

4

14

2

3

5

Third

1

6

7

1

10

11

Fourth

1

6

7

2

8

10

Graduated

4

2

6

1

3

4

Subtotal

26

18

44

15

24

39

First

5

―

5

6

―

6

Second

3

0

3

1

0

1

Graduated

0

0

0

1

0

1

Subtotal

8

0

8

8

0

8

Total

34

18

52

23

24

47

Grade

2014
total

2013
total

University

Juniorcollege- 140 -

山陽論叢（2015）
山陽論叢 第第 22
22 巻
巻（2015）

Table 3. Contents individual consultations
School andcareer paths

Adapting

Health andPsychologicallivingassessment

・Area of study
・Change of・Interpersonalschools

relations・Temporary

・Love or・Health・Personality

Consultation

absencesexual identity

・Economy

test

contents

or withdrawing

・Personality

・Housing

・Vocationalfrom school・Home・Others

・Career

・Philosophy

・Extracurricular

・Mental healthinterest test

activities
2014

11

38

3

0

2013

13

31

2

1

- 141 -

Masuda・ Kamiji ・ Nakano ： StudentCounselingCounselingRoom
Room(‘Kokosapo’)(‘Kokosapo’)Activity
ActivityReport
Reportofof
Masuda・Kamiji・Nakano：Student
Sanyo Gakuen University and College in 2013-2014

Table 4. Psychoeducation courses for students from 2013 to 2014
No Date1

Faculty

2013.4.22 Nutrition

Grade

Contents ofProgramNumber of

Psychoeducation

time (min)students

50

110

50

115

<90

12

70

79

<90

26

45

115

50

110

60

36

<90

110

<90

12

90

190

90

170

50

110

Second Communication
program skills

2

2013.5.27 Nutrition

First

Communication
program skills

3

2013.6.3

Nursing

Third

StressManagement4

2013.7.18 HumanFirst

sciences5

2014.1.15 Human

StressManagementFirst

sciences

Career guidanceemphasizing
clinical hospital
psychology

62014.1.27 Nutrition

First

StressManagement7

2014.4.21 Nutrition

Second Stress
Management8

2014.5.7

A dormitory

First,

Stressfor students Second Management
9

2014.5.26 Nutrition

First

Communication
program skills

10

2014.6.3

Nursing

Third

StressManagement11

2014.6.19 Nursing,

First

Human

StressManagement

sciences12

2014.6.19 Food,

First

Nutrition
13

2015.1.7

Nutrition

StressManagement

First

StressManagement- 142 -

山陽論叢（2015）
山陽論叢 第第 22
22 巻
巻（2015）

4. Discussion
The main purpose of this study was to examine the client data from 2013 to 2014 andelucidate issues in the future of the student counseling room.
The main findings of the study showed that: 1) the total number of consultations
were about 300; 2) the student counseling room had many clients in periods duringclass hours; 3) major consultation contents were about health, including mental
health; 4) a number of stress management and communication programs wereconducted. The results of the present study were similar to those of Ishihara (2013).
The results of the analyses illustrate that not only psychotherapy in the student
counselling room, but also in the community, such as consultation for teachers,
advising the parents of students, and cooperation with external expert organizations,and psychoeducation programs for students have the potential to promote mental
health among students at universities.
A limitation of this study was relying solely on data from the student counsellingroom, without collecting data from students via questionnaires or interviews. Futurestudies should examine the extent to which these results are accurate using different
data such as interviews with students, parents and teachers regarding counselingneeds.
5. Notes
1)This work was presented at the 34th Annual Convention of the Japanese Associationof Students Counseling, Seijo University & Akiba Hall, Tokyo.
2) This research was supported by a research grant from Sanyo Gakuen University.
6. References
Michiru Ishihara (2013) Activities for ten years and future topics of discussion about
Student Counseling room of Sanyo Gakuen University and College. Sanyo review,
vol20, p107-120.

- 143 -

1

佐藤：死を悼む和歌の展開- 145 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 146 -

2

3

佐藤：死を悼む和歌の展開- 147 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 148 -

4

5

佐藤：死を悼む和歌の展開- 149 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 150 -

6

7

佐藤：死を悼む和歌の展開- 151 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 152 -

8

9

佐藤：死を悼む和歌の展開- 153 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 154 -

10

11

佐藤：死を悼む和歌の展開- 155 -

山陽論叢 第 22 巻 （2015）- 156 -

12

2016 年３月 14 日印刷
2016 年３月 18 日発行

編集者

山陽学園大学紀要委員会

発行者

山陽学園大学〒703‑8501 岡山市中区平井１丁目１４－１
http://www.sguc.ac.jp/