災害時 の対 応
災害はいつ、どこで起こるか、予測がつきにくい。気象観測は進歩し、暴風雨の予測は随分と精度をあげてきたが、温暖化の影響のためか、従来にないゲリラ豪雨が突然来襲することも珍しくなくなった。地震は研究が進んでいくにしたがって、かえって予測の難しさが明らかになってきて、「南海トラフ地震は予測不能」と公式に発表された。
予測はつきにくいが、「 備 え あ れ ば 憂 い な し 」と ま で は い か な い と し て も 、被害を最小限にとどめることはできるかもしれない。ましてやお客さんが無防備で入浴している公衆浴場では、災害時に即座にかつ的確に対応策を講じる責務がある。災害時での的確な対応は、社会的施設である公衆浴場には当然のこととして要求される機能である。

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防火・防災行動(１ )出火防止・防火・消火

災害時、特に大地震に遭遇した大都市部では津波以上に火災が最大の脅威である。火を扱っている公衆浴場では絶対に出火が許されない。現在では多くの公衆浴場で自動停止装置が装備されている。特に都市ガス使用の場合は供給元であるガス会社で供給をストップする。地震時における公衆浴場からの出火の可能性は格段に低くなっているが、万が一ということもありうる。停止装置があっても、火が消えていることを必ず確認する用心深さが公衆浴場には求められている。フロント以外の従業員は火元を必ず確認に行く。まだ自動停止装置が設置されていない浴場もある。こうした未設置の浴場は、火元確認が絶対に必要である。毎日、開店時に「火の用心」を確認しあう儀式をするのも効果的かもしれない。火元の確認は火元周辺にいた者が責任をもつ。
火災は釜やボイラーからだけではない。電気からの出火も多い。阪神・淡路大震災のときもスイッチの切ってあった電気製品から出火した事例が多数報告されている。建物から退去する場合には必ずブレーカーを落としていくことが必要である。ブレーカーを落とす係も事前に決めておかなければならない。
釜場やボイラー室等で必要な措置を終了したら、状況をフロントに報告1

する。フロントにいる者がトップの責任者でない場合でも、情報はフロント に 集 中 さ せ 、そ こ に い る 最 上 位 の 責 任 者 が 全 体 の 指 揮 を と る 体 制 を 組 む 。
もし火災が発生したら初期消火が有効である。備え付けの消火器はもちろん浴槽の湯や井戸の水を使って消火にあたる。近隣の出火にも同様の手段で消火に協力する。とくに地震のときには水道が不通になることが多い
ため、浴場の井戸水が貴重なものになる。しかし初期消火が重要といっても、火の手が自分の身長より高く燃え上がったら、通常の消火器では消火不能であり、危険である。その場合は「火事だ。逃げろ」と周囲に注意を喚起し、あとは消防隊に任せて、退避すべきである。自分も含めて人々の身の安全を守る決断が求められる瞬間である。

(２ )防災・救命・救急

突発的に被害が生じるのは地震のときである。地震は建物・家具の倒壊の恐れもあり、それによって傷害を負うこともある。洗い場や脱衣場にいるお客さんの安全をはかるのはフロント・番台にいる者の担当である。地
震発生時の行動が最も重要である。さらに建物倒壊には多少の時間的余裕が あ る の が 普 通 だ か ら 、可 及 的 速 や か に 建 物 の 外 に お 客 さ ん を 避 難 さ せ る 。
裸に躊躇する利用客もあろうが、最小限の着衣程度で生命を優先させて行動すべきであろう。
まず地震が発生したら、自らの身を守りながら、お客さんに「あわてず頭を守って」とか「タイルの上は走らないで」といった声掛けをする。揺れが少し収まってきたら、「 ガ ラ ス に 気 を つ け て 」、「収まるまで外に出ない」といった注意をする。
最も危険で、あとの退避行動にも支障をきたすのが、ガラスの破片で足の裏に怪我をすることである。できればゴム板、木の板、毛布などで通路を作ったり、スリッパや履物を提供したりすることがよい。
洗い場のお客さんは裸である。戸外に避難するにしても、ある程度の着衣は必要である。脱衣場で安全が確保できる場所に案内し、外に出られる程度の衣服を身につけてから戸外への避難を誘導する。
海浜の近くは津波の心配がある。高台までのルートを事前に確認しておき、そこまで避難誘導する。ただし別行動をとる人もいるので、年少者以外は各自の自己責任で行動してもらうことになろう。
豪雨による出水は安易に浴場外に出ることはかえって危険である。土砂2

災害も同様である。状況によっては、浴場内の安全な場所に避難してもらうのがよい。前の章でもふれたように避難方法については事前に行政の防災部局と相談しておく。
緊急時には的確なリーダーシップが求められる。それは必ずしも浴場主と は 限 ら な い が 、第 一 義 的 に は 浴 場 主 で あ る 。浴 場 主 ま た は そ の 補 佐 役 は 、日ごろからリーダーとしての心の準備をしておかなければならない。特に体力のある若年層が積極的に行動することが望まれる。

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被災者の救出突然の倒壊・出水・土砂崩れ・火災で逃げ遅れる人がでる恐れがある。

まずはその救出が優先される。手近な道具を使って協力し合える人たちで救出し、けがをしていれば応急手当をする。チェーン・ソー、のこぎり、ロ ー プ が 役 に 立 つ 。 心 肺 停 止 状 態 に あ る 人 が い る 場 合 で も AED を 素 早 く
使用すれば蘇生させることも可能である。
し か し 第 2 波 の 災 害 が 迫 っ て い る 場 合 も あ る 。最 初 の 災 害 が 収 ま っ た から と い っ て 安 心 は で き な い 。第 2 波 を 想 定 し て 、も っ と 安 全 な 場 所 に で きるだけ早く移動することも考えなければならない。
火 事 や 津 波 の よ う な 第 2 波 の 来 襲 が な い こ と が 明 ら か な 場 合 に は 、周 辺の人たちの救出に協力するのは当然であろう。特に上記のような救出に役立つ道具を多く保有し、しかも操作ができる公衆浴場の役割は大きい。

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入浴客の避難誘導
災害時には利用客を安全な場所まで避難誘導する必要が生ずる場合がある。しかも避難誘導に軽挙妄動があってもならないし、逡巡や判断間違えも許されない。日ごろから避難誘導をする必要が生じる条件とタイミングを検討しておく必要がある。被害と周囲の状況を見極めてから留まるべきか、避難すべきかを判断しなければならない。災害の内容と浴場の立地によ っ て は そ の 場 に 留 ま っ た ほ う が よ い 場 合 も あ る 。地 震 の 場 合 に は 第 1 波の 激 震 の あ と 第 2 波 の 余 震・津 波・火 災 が 襲 来 す る ま で 多 少 の 時 間 的 余 裕がある。その間に津波や火災が来る方向を見極めてから避難をはじめるべきであろう。
避難にあたっては、体力の弱い人に中心をおくべきである。体力ある人
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たちは避難場所までの地理に明るい人に誘導をまかせ、浴場関係者は弱者の避難に力を注ぐ。寒さをしのぐ程度の着衣で可能な限り身軽で、生命維持を最優先に行動する。避難場所に着いたところで救助を待つ。

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被害状況の確認
災害が一段落したところで、浴場の被害状況を確認する。浴場の営業再開と、修理の必要の有無もあるが、入浴サービス実施の可否を判定するためである。もちろん正確な被害状況は、特に建造物の場合は専門家の判定に委ねなければならないが、ボイラー、配管などの浴場特有の機械・設備については浴場側の判断で十分に状況判断ができる。
状況確認は被害の程度も重要である。浴場が自分で修理できる場合と、専門業者に依頼しなければならない場合がある。特に業者に頼まなければならない修理は、業者が多忙を極めていると考えられるため、簡単には営業再開はできないと見るべきであろう。
自宅部分の被害と修理を含めて、営業再開の時期を概ね予測しておく。
消失や倒壊の場合は簡単には復旧できないのは明らかだが、建造物が残っている場合、正確には専門家の判定を待たなければならない。しかし入浴を待ち望んでいる住民も少なくない。浴場側の自己判定で再開の可否を決めなければならない場合もある。この場合、できるだけ安全サイドで決断せざるをえない。

５組合（本部）への連絡
組合員は地域の所属組合と的確に連絡を維持することが重要である。災害時には業務を実施するにしても中止するにしても、組織として行動することが求められる。個々の浴場でできることは限界がある。不足な部分は余裕のある浴場から補填してもらい、反対に余裕がある資材・用具・燃料は不足するところに融通するにも組織を動かしたほうが効率的である。また無料入浴のように共同して実施するサービスについては、当然、組織としての共同活動になる。
前もって検討しておいた連絡方法によって、決められた組合あるいは支部の中心である情報センターと、できるだけ早く連絡をとる。被害状況、修繕の目途、営業活動再開の時期等を簡潔・的確に連絡し、組合としてど4

のような活動を共同して実施できるか、判断できる情報を伝達する。組合はそうした情報を踏まえて、共同事業実施の可否を判断し、行政などの関係組織と協議する。
組合からも様々な指示あるいは要請が発せられる可能性は高く、通信手段の確保を怠ってはならない。特に災害時には一般からの問い合わせ、友人・知人からの安否確認も殺到する恐れがあるので、組織内部との連絡網を独立して確保しておくことが不可欠の条件になる。

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生活用水の提供
電 気 、ガ ス 、水 の 3 大 ラ イ フ・ラ イ ン は 現 代 生 活 に と っ て 、不 可 欠 な 存在である。中でも水は、それなくして生きていける生物はない。特に人間は飲み水だけでなく、排せつ物の除去にも必要である。さらに災害時には消火用としても利用される。こうした状況下で公衆浴場には水がふんだんにある。この水を災害時に近隣に供給していくことは、極めて有意義である。
閉店しても翌朝湯を沸かすまでは、浴槽に相当の残り湯がある。また多くの公衆浴場は井戸を保有している。その井戸から飲料水には無理にしても、様々な用途に水を供給することができる。一方で、特に地震では、水を供給する水道が復旧されるまでに相当日数を要する。こうしたことから災害時に生活用水の供給ができる体制を普段から準備しておく必要がある。
災害で火災が発生した時は浴槽の残り湯をすぐに供給する。消防車が到着していなくても、バケツ・リレーで消火に使用する。消防車が到着しても、水道の消火栓が使えないことが少なくなかろう。そうした時に井戸を利用してもらえば、効果も大きいだろう。
井戸水はそのままでは飲料水にはできないだろうが、一度沸騰させれば消毒され飲料として使用可能な場合が多い。もちろん沸騰させる燃料と機材が必要であるが、ガス・コンロのような機材を使えばよい。焚火でもできないことはない。給水ができるようになるまで、つなぎの飲料に活用できるよう、事前に飲用としての可能性を調査しておけば、災害時に容易に利用できる。

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支援物資の提供
災害時には備蓄しておいた支援物資を提供する。方法はいくつか考えられる。公衆浴場で来場した人々に配布するのが最も普通である。しかしこれでは平等あるいは効果的に配布できない恐れがある。また浴場側では自らの破損個所の修繕や入浴の再開準備で忙しく、こうした物資配布に人手が割けない場合も想定される。
そうした場合にはボランティアに配布をまかせたり、救援センターや避難 所 に 物 資 を 持 ち こ み 、そ こ で 配 布 し て も ら っ た り す る こ と も 考 え ら れ る 。
公衆浴場の本務は浴場の再開であるから、こうした付随的活動はその専門団体に任せることも考慮すべきであろう。浴場近隣の住民のみに提供するの で あ れ ば 、浴 場 自 身 で 配 布 す る ほ う が 住 民 に 強 い 印 象 を 与 え る で あ ろ う 。
しかし被災者に幅広く配布するには、被害情報に詳しい専門団体に委託した方が効果的な配布が可能になろう。

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破損個所の修理・修繕
倒壊・火災・浸水等の被害を免れ、生命の危機も去ったあと、一刻も早く手を付けなくてはならないのが、いうまでもなく、入浴サービスの再開である。しかし再開は容易ではない。地震や洪水の場合には施設に破損・故障が生じている場合が多い。まず破損・故障個所を点検後、一見したところで問題がなければ、試運転をして支障なく作動するか否かを確認することになろう。破損・故障があり、自力で修理・補修ができない場合は専門業者に委託する必要がある。
多くの場合、修理業者も多忙になり、簡単に修理を委託できない。こうした場合、他の地域の業者を探すことになるが、なかなかルートがない。
個別浴場では限界がある。それを補うのが組合組織である。全国及び地方レベルで修理・修繕に参加できる業者を探索し、協力要請をする体制を整備する必要があろう。できれば被災地まで修理業者を派遣し、あるいは破損装置を修理地まで輸送する手筈を整えるべきであろう。当然、費用負担の問題が生じるので、保険等での手当も検討しておく必要もあろう。

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災害時事前対策リストの作成
緊急時に何の指針もなく行動すると、思わぬ失敗、やり残し、やり間違
6いをおこしやすい。
事前に対策リストを作成して、フロント、ボイラー室、従業員控室に常備しておくことが望まれる。
ここでは、東京都浴場組合の災害時マニュアルを参考に、地震発生時を想定した事前対策リストを作成してみた。各店舗でのリスト作成に際して参考として参照されたい。

7地震発生時の対応—事前対策リスト参考例
地震発生時の対応
項目

備１．責任者順位（浴場）：主人→おかみ→〇→〇

考

名前を記入

２．出火防止ーフロント以外の者
火元確認：釜場・ボイター室・台所ー周辺にいる者
電気のブレーカー：おろすー周辺にいる者
ガスの匂いがしたら窓をあけるー換気扇は使うな！
ー電気のスイッチにさわるな！
確認結果をフロントに報告

フロントに情報集中

３．お客様の安全確保ーフロント
声かけ：あわてず頭を守って！
ガラスに気を付けて！

風呂場は走らない！
収まるまで外に出ないで！

ガラスの破片を避けて通路確保ーゴム板、ござ等を敷く
着衣場所を確保けが人の収容→応急処置
最低限の着衣で外への避難準備→安全な場所で着衣４．被害状況確認ー責任者
倒壊、火災、津波、土砂崩れ、その他の危険→避難誘導
安全な場合ー一時避難所とする
５．避難誘導
避難場所の選定ー高台、風向き、距離ー体力的弱者を基準
着衣後、直ちに安全な場所に避難誘導ー地理に明るく体力のある者
ラジオで情報収集、提供
６．救出ーお客さまの避難誘導に余裕がある場合は、近隣を含む。
チェーンソー、ノコギリ、工具等の準備→救出支援
７．組合本部への連絡ー責任者
本部電話番号：

事前記入

連絡事項：被害状況（人的被害、建物設備、その他）
８．用水提供消火用飲料
９．支援物資の提供
10．破損個所の応急修理

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