DFS-CS-001

JPX 総研情報配信システム接続仕様書

Version 3.1
2023 年 12 月 11 日

株式会社 JPX 総研
本ファイル仕様書は、2023 年 12 月 11 日から適用されます。

目次
1.本仕様書の目的 ........................................................................................................................ 1
2.情報配信システムの概要 .......................................................................................................... 2
2.1.ファイル転送プロトコル ................................................................................................... 2
2.2.通信回線............................................................................................................................. 3
3.全銀手順による接続 ................................................................................................................. 4
3.1.利用回線............................................................................................................................. 4
3.2.通信手順及び速度 .............................................................................................................. 4
3.3.設定情報............................................................................................................................. 4
4.FTP による接続 ........................................................................................................................ 6
4.1.利用回線............................................................................................................................. 64.2.通信機器............................................................................................................................. 64.3.設定情報............................................................................................................................. 65.SFTP による接続 ..................................................................................................................... 8
5.1.利用回線............................................................................................................................. 85.2.通信機器............................................................................................................................. 85.3.設定情報............................................................................................................................. 86.提供ファイル .......................................................................................................................... 106.1.提供対象情報 ................................................................................................................... 10
6.2.提供ファイル ................................................................................................................... 106.3. FTP／SFTP の提供ディレクトリの構成 .........................................................................11
6.4. 提供サイクル・提供時間 ............................................................................................... 12
7.障害時の運用 .......................................................................................................................... 14
7.1.システム障害時 ................................................................................................................ 14
7.2.情報の誤謬 ....................................................................................................................... 14
7.3.ファイル再取得 ................................................................................................................ 148.連絡先 ..................................................................................................................................... 15
9.改版履歴 ................................................................................................................................. 16

株式会社 JPX 総研

1.本仕様書の目的
この仕様書は、① 株式会社 JPX 総研の提供する情報提供サービス② 株式会社日本証券クリアリング機構の提供する情報提供サービスをご利用いただくにあたり、ユーザーシステムと JPX 総研の運営する情報配信システムとの接続に必要な事項を定めるものです。
「情報配信システム」は、上記①～②のサービスの情報提供業務を行っており、いずれのサービスをお使いの場合でも、システム接続はこの仕様書に従って行います。
なお、各情報提供サービスで提供している情報における、提供サイクル・提供時間・ファイルフォーマット・収録項目の詳細等については、別途、情報提供サービスごとに用意しているファイル仕様書(ファイル説明書)をご参照ください。

株式会社 JPX 総研

2.情報配信システムの概要
本システムにおける情報提供は、情報配信システムからユーザーシステムへのファイル転送によって行います。

2.1.ファイル転送プロトコル
本システムとユーザーシステムとのファイル転送プロトコルとしては、以下の 3 つが利用可能です。いずれのプロトコルにおいても、ユーザーシステムが端末側(全銀手順における一次局、FTP 接続におけるクライアント)となります。
なお、同一ユーザーID でインターネット接続による FTP と SFTP の両方のご利用はできません。また、一つのユーザ ID を利用し複数のクライアントから接続することはできません。複数の接続を検知すると既に確立されたセッション以外は重複アクセスとみなされ切断されます。（リトライが行われた場合も複数クライアントからの接続とみなされることがあります）。また、セッション確立後に無通信状態が 15 分間継続される場合も、強制的にセッションが切断されます。これらのように正常にセッションが切断されなかった場合は、15 分以上時間をおいてから再度接続を試行していただくようお願いいたします。
①

全国銀行協会連合会（全銀協）の定める通信手順(以下「全銀手順」といいます。)によるファイル転送・「全銀協標準通信プロトコル・TCP/IP 手順」(以下「全銀 TCP/IP 手順」といいます。)②

FTP によるファイル転送③

SFTP によるファイル転送

2
株式会社 JPX 総研

2.2.通信回線
全銀 TCP/IP 手順の場合、通信回線としては、arrownet を利用します。
FTP・SFTP の場合、通信回線としては、インターネットまたは arrownet を利用します。

利用可能なプロトコルと回線の組み合わせは下表のとおりです。

※

全銀 TCP/IP

FTPSFTP

インターネット－○○

arrownet○○○

提供ファイルによっては､利用できる通信プロトコル・通信回線が限定される場合があります(ファイル仕様書に記載があります)。詳細はお問い合わせください。
※ arrownetFTP から arrownetSFTP への切り替えは arrownet への申請は不要です。

3株式会社 JPX 総研

3.全銀手順による接続

3.1.利用回線
情報配信システムとユーザーシステムとの接続回線には、arrownet を利用します。

3.2.通信手順及び速度「全銀 TCP/IP 手順」
回線は、arrownet を利用します。
arrownet の通信速度については、arrownet の契約状況に準拠します。
詳細は arrownet ガイドラインをご参照ください。

3.3.設定情報
以下のような接続に必要な各種項目については、JPX 総研で「接続上の取り決め事項」を作成し、利用ユーザーにお知らせします。
項目
センター確認コード(ユーザー側)※センター確認コード(センター側)
パスワード
ファイル名(ファイル ID)
ファイルアクセスキー
レコードサイズ・ブロックサイズ
サイクル管理
複数ファイル転送
データ圧縮 ※
リカバリー方法
TTC 制御文字(PC/標準) ※全銀 TCP/IP 手順において、通信ポートは 5020 を使用します。
※を付した項目は、JPX 総研から提示いたしますが、利用ユーザー側のシステム仕様によって、変更することが可能です。
4株式会社 JPX 総研

なお、IP アドレス、サブネットマスクは以下のとおりです。
IPアドレス10.211.48.109

サブネットマスク255.255.254.0※全銀手順における再送要求電文を送信いただくことでファイルの再取得が可能です。
全銀 TCP/IP の動作については、以下のとおりです。
【開始要求電文受信の処理】
障害ファイルありの場合は、開始回答（その他エラー）を送信します。
送信待ちファイルありの場合は、開始回答（正常）送信後、送信待ちファイルを送信します。
障害および送信待ちファイルなしの場合は、開始回答（ファイルなし）を送信します。
【再送要求電文受信の処理】
障害ファイルありの場合は、障害ファイルを送信します。
送信済みファイルありの場合は、送信済みファイルを送信します。
障害および送信済みファイルなしの場合は、エラーとします。

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株式会社 JPX 総研

4.FTP による接続

4.1.利用回線
情報配信システムとユーザーシステムとの接続回線には、インターネット、またはarrownet を利用します。

4.2.通信機器
インターネット接続 または arrownet へ接続できる通信機器をご用意願います。

4.3.設定情報
以下のような接続に必要な各種項目については、JPX 総研で「接続上の取り決め事項」を作成し、利用ユーザーにお知らせします。
FTP では、アクティブモード及びパッシブモードの利用が可能です。
FTP のポートは、20020、20021 を利用します。
項目
インターネット接続時のホスト名 : tmi.tse.reference.arrowfront.jp
ユーザーID/パスワード
ファイル名
転送モード(テキスト/バイナリ)
パッシブモードによる接続の場合は、データ転送用のポートは「50000～65535」の間でランダムに返送します。
【PASSIVE モードの場合】
コントロールコネクション：クライアント(any)⇒情報配信システム(20021 ポート)へアクセス。
データコネクション：クライアント(any) ⇒ 情報配信システム(50000 ～65535 ポート)へアクセス（情報配信システム側から使用ポートを通知）【ACTIVE モードの場合】
コントロールコネクション：クライアント(any)⇒情報配信システム(20021 ポート)へアクセス。
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株式会社 JPX 総研

データコネクション：情報配信システム(20020 ポート)⇒クライアント(any)へアクセス(情報配信システム側からコネクションを確立する）

インターネット接続の場合
FTP において、通信は暗号化されません。インターネット経路上で、第三者に情報が漏洩する可能性があることを予めご了承ください。
インターネット接続に際して、ユーザーシステムのインターネットとの接続点におけるグローバル IP アドレスをご連絡いただきます。本システムではこの IP アドレスにより、接続元の確認を行います。このため、プロバイダーから固定グローバル IP アドレスが割り当てられない接続サービスは、ご利用いただけません。(バックアップ等の目的により複数の接続点から、本システムへの接続を希望される場合は、接続点分のグローバル IP アドレスをご連絡ください。)
本システムへの接続は、ホスト名(ドメイン名)で行ってください。JPX 総研は本システ
ムのグローバル IP アドレスを予告なく変更することがあります。

arrownet 接続の場合
IP アドレス、サブネットマスクは以下のとおりです。
IPアドレス10.211.48.109

サブネットマスク255.255.254.0

arrownet 接続に必要な各設定情報については、arrownet ガイドラインをご参照ください。

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株式会社 JPX 総研

5.SFTP による接続

5.1.利用回線
情報配信システムとユーザーシステムとの接続回線には、インターネット、またはarrownet を利用します。

5.2.通信機器
インターネット接続 または arrownet へ接続できる通信機器をご用意願います。

5.3.設定情報
以下のような接続に必要な各種項目については、JPX 総研で「接続上の取り決め事項」を作成し、利用ユーザーにお知らせします。
SFTP のポートは、20022 を利用します。
項目
インターネット接続時のホスト名 : tmi.tse.reference.arrowfront.jp
ユーザーID
ファイル名

インターネット接続に際して、ユーザーシステムのインターネットとの接続点におけるグローバル IP アドレスをご連絡いただきます。本システムではこの IP アドレスにより、接続元の確認を行います。このため、プロバイダーから固定グローバル IP アドレスが割り当てられない接続サービスは、ご利用いただけません。(バックアップ等の目的により複数の接続点から、本システムへの接続を希望される場合は、接続点分のグローバル IP アドレスをご連絡ください。)
本システムへの接続は、ホスト名(ドメイン名)で行ってください。JPX 総研は本システムのグローバル IP アドレスを予告なく変更することがあります。

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株式会社 JPX 総研

arrownet 接続の場合
IP アドレス、サブネットマスクは以下のとおりです。
IPアドレス10.211.48.109

サブネットマスク255.255.254.0

arrownet 接続に必要な各設定情報については、arrownet ガイドラインをご参照ください。
SFTP による接続には公開鍵が必要となります。
ユーザー側で暗号鍵と公開鍵を作成し、公開鍵を JPX 総研へご提出いただきます。
公開鍵については以下の命名規則で保管します。公開鍵差替時には以下の命名規則でのファイル名変更をお願いいたします。
（SFTP 新規接続時は ID をお伝えしていない時点で公開鍵を作成いただくため、任意のファイル名でご提出ください。
）
公開鍵
ユーザーID_keys（例）ユーザーID が「USER0001」の場合、公開鍵は「USER0001_keys」となります。
OpenSSH 形式のフォーマットで公開鍵の作成をお願いいたします。
（RSA 暗号化形式のみ登録可能です。SECSH 形式、DSA 暗号化形式ではお受けできません。
）
OpenSSH 形式例は以下のとおりとなります。
（文字列の最後に改行が必要となります。
）
公開鍵の設定は、1 つの FTP ユーザ ID につき 1 つのみ登録可能となります。
(参照例) ssh-rsa AAAAB3NzaC1yc2EAAAABJQAAA/W1jndOv/～～
SSH はバージョン 2 のみ利用可能です。バージョン１は接続できません。
鍵長は最大 4096 ビットまでです。
(NG 例) ---BEGIN SSH PUBLIC KEY--Subject：staff
Comment：〝1024-bit dsa, staff@client-pc, Thu Mar 3 20XX 00:00:00 +09¥
AAAAB3NzaC1yc2EAAAABJQAAA/W1jndOv/～～

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6.提供ファイル

6.1.提供対象情報
本システムの提供する情報については、情報提供サービスごとのファイル仕様書をご参照ください。

6.2.提供ファイル(1) ファイルフォーマット
提供ファイルごとにファイルフォーマットを定めています。
ファイルフォーマットについては情報提供サービスごとのファイル仕様書をご参照く
ださい。
(2) 文字コード
原則として、シフト JIS コードのファイルを提供します。詳細については、情報提供サービスごとのファイル仕様書をご参照ください。

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6.3.FTP／SFTP の提供ディレクトリの構成(1) ディレクトリ構成
対象データ

格納先

①当日データ提供/data/［提供ファイルディレクトリ名※］/提供ファイル※②-1 直近過去データ（日次ファイル）/archives/archive01/YYYYMMDD/提供ファイル※②-2 直近過去データ（日次ファイル以外）/archives/archive02/YYYYMMDD/提供ファイル※※提供ファイルディレクトリ名・提供ファイル名は、取り決め事項をご参照ください。

/
data/

（当日データ提供領域）［提供ファイルディレクトリ名※］/［提供ファイル名※2］

archives/（直近過去データ提供領域）

archive01/
YYYYMMDD/［提供ファイル名※］

archive02/
YYYYMMDD/［提供ファイル名※］

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6.4.提供サイクル・提供時間(1) 本システムの稼働時間
本システムの稼働時間は 24 時間 365 日となります。
ただし、非営業日にはファイルの更新は行われません。また、メンテナンスについて利用者に通知後、サービス停止を行うことがあります。
本システムでは、当日データの提供および、直近過去データの提供を行います。
（ただし、全銀プロトコルの場合は、直近過去データの提供は対象外です。
）(2) ファイル提供時刻・期間
ファイルの提供時刻については、提供ファイルごとに異なります。詳細については、取り決め事項をご確認ください。
ファイルの提供期間については、以下の通り提供領域ごとに異なります。
① 当日データ提供領域について当日データファイルのみ提供します。提供期間は、ファイル提供開始時間から削除時間前になります。提供期間内であれば何度でもファイル取得可能です。
ファイル削除時間は午前 8:00～8:30 です。（削除イメージ図を参照）
削除イメージ図

なお、取得回数に応じて、タイムスタンプが以下の通り変更になります。
取得タイミング

タイムスタンプ

1 回目の取得まで各ファイルの配置時刻

1 回目の取得後

1 回目のファイル取得時刻

2 回目の取得以降変更なし（1 回目のファイル取得時刻）12
株式会社 JPX 総研

② 直近過去データ提供領域について当日データファイルと直近の過去データファイルを提供いたします。直近過去デー
タファイルの提供範囲については、ファイルの提供頻度により異なり、原則以下のとおりとなります。
②-1 毎営業日に提供するファイル：当日提供ファイルを含め、過去 7 日分（非営業日含む）のファイルを直近過去データ領域（archive01）に格納。

②-2 週次・隔週・月次に提供するファイル：過去 31 日（非営業日含む）のファイルを直近過去データ領域（archive02）に格納。
当日含め 31 日分（非営業日含む）
当日の各ファイル提供時刻をもって、上記提供範囲を超えるファイルは削除されます。
また、archive01, archive02 に存在する各ファイル名のディレクトリは、日付内のファイルをすべて取得後、該当日付のディレクトリごと削除されます。ファイル取得は一度しか実施できないため、ご注意ください。再度ファイルを取得する場合は、8.連絡先(2)システム運用、障害及びファイル再取得等のお問合せのご連絡先までご連絡ください。

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株式会社 JPX 総研

7.障害時の運用

7.1.システム障害時本システムの障害発生時には、その旨を電子メールでご連絡します。
障害回復後、再度電子メールでご連絡しますので、ファイルの再取得をお願いします。

7.2.情報の誤謬
提供情報に誤りがあった場合には、その旨と訂正情報を電子メールでご連絡します。

7.3.ファイル再取得
ユーザーシステムの障害等により、平常どおりファイルが取得できないままファイル取得可能時間を過ぎてしまった場合は、8.連絡先(2)システム運用、障害及びファイル再取得等のお問合せのご連絡先までご連絡ください。
なお、上記「6.4.提供サイクル・提供時間 (2) ファイル提供時刻・期間」のとおり、本システムでは、当日提供ファイルを含め、直近過去 7 日分、あるいは 31 日間のうち営業日分のファイルを保存しています。それ以前のファイルの提供は、ご要望に添えないことがありますので、ご了承ください。
※ファイルが取得できない場合のお問合せにつきましては、取得時間・エラーメッセージを合わせてご連絡いただけますと幸いです。

14
株式会社 JPX 総研

8.連絡先(1) 当仕様書についてのお問合せ(株)JPX 総研 クライアントサービス部
電話:050-3377-7831
E-mail：tminfo@jpx.co.jp(2) システム運用、障害及びファイル再取得等のお問合せ(株)JPX 総研 IT サービス部 統合運用担当
電話: 050-3819-1050(受付時間:6.3.(1)に定める本システムの稼働時間)(3) システム仕様に関するお問合せ(株)JPX 総研 IT ビジネス部
E-mail：tmi-contact@jpx.co.jp

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株式会社 JPX 総研

9.改版履歴
日付

バージョン

内容

2005 年 5 月 24 日

1.0

初版

2006 年 4 月 3 日

1.1「8.連絡先」の電話番号を変更

2006 年 7 月 7 日

1.2「外国株券等口座残高データ配信サービス」を追加「3.4.設定情報」に接続ユーザーとの調整可能な項目を追加「4.FTP による接続」に、パッシブモードが利用可能であることを追加「7.1. システム障害時」の連絡方法に電子メールを追加

2007 年 10 月 1 日

1.3「8.連絡先」の電話番号を変更

2008 年 5 月 26 日2.0

3.3.通信速度(2)「全銀 TCP/IP 手順」及び 4.2 通信方式において、『ISDNの B チャネルを 2 本同時に利用する通信方式(マルチチャネル)として128kbps を実現することも可能です。
・通信方式（マルチチャネル）の場合、ターミナルアダプタで接続することはできません。
』という記載を追加。
5.1.ISDN 接続と認証方式において「・CCP 圧縮設定は使用できません（設定ＯＦＦ）」「・マルチチャネル接続を利用する場合、回線使用率監視によるチャネル追加の設定が必要となります。
」の記載を追加
6.3.提供サイクル・提供時間(1)本システムの稼働時間における稼動していない時間から「平日の午前 11：00～正午 12：00」を削除
8.連絡先 (2)システム運用及び障害、ファイル再取得等のお問い合わせにおける電話番号を次のとおり変更。電話: 050-3772-0061、050-37720062(受付時間:6.3.(1)に定める本システムの稼働時間)
2008 年 7 月 7 日

2.1

5.1「なお、CHAP 認証方式は、単方向認証（センタ側でのユーザ認証のみの方式）を採用しています。」を追記。
6.3（2）情報の取得可能時間に「また、ファイル転送プロトコルに全銀手順を採用の場合には 2 回目以降の取得時には「再取得」設定でのオペレーションが必要となります。1 回目と同様の「取得」設定でのオペレーシ
ョンでは 2 回目以降の取得はできません。
」を追記。

2013 年 7 月 29 日

2.2

4.4.インターネット接続時の留意点のホスト名を変更
5.1.ISDN 接続と認証方式に「マルチチャネル接続を利用する場合、発信者番号の通知が必要となります。
」を追記
7.1.システム障害時の「インターネット接続の場合はユーザー様側で接続先の変更を実施いただくと迅速なファイル取得が可能となります。
」を削除2013 年 9 月 30 日

2.3

以下の項目に SFTP の説明を追加

16
株式会社 JPX 総研

日付バージョン

内容
2.1.ファイル転送プロトコル
2.2.通信回線
5.SFTP による接続
7.2.提供ファイルの(2)文字コード
5.追加のため、6.以降の見出しを再付番

2015 年 5 月 1 日

2.4

以下の項目に arrownet を利用した通信について追記
2.2.通信回線
3.1.利用回線
3.2.通信機器
3.3.通信速度
4.1.利用回線
4.2.通信機器
4.3.設定情報

5.3.設定情報に公開鍵の作成形式について追記
2015 年 9 月 6 日

2.5

9. 連絡先 (2)システム運用、障害及びファイル再取得等のお問合せ

電話番号を次のとおり変更。電話: 050-3819-1050
2018 年 6 月 25 日

2.6

・1.本仕様書の目的に以下一文を追加。

④株式会社大阪取引所の提供するフレックス・オプション情報提供サービス・その他項目において、記述改善（記載内容の明確化）
5.SFTP による接続
5.1.利用回線
5.3.設定情報
7.3.提供サイクル・提供時間(1)
2021 年 8 月 23 日

2.70

本システムの稼働時間

3.3.設定情報・IP アドレスを追記「10.211.48.109」
4.3.設定情報
・IP アドレスを追記「10.211.48.109」
・ポートを変更
変更前：標準の 20、21
変更後：20020、20021
4.4.インターネット接続時の留意点
・ホスト名を変更
変更前：ftp.tmi.tse.or.jp

17
株式会社 JPX 総研

日付

バージョン

内容
変更後：tmi.tse.reference.arrowfront.jp
5.4.インターネット接続時の留意点
・ポートを変更
変更前：標準の 22
変更後：20022
・ホスト名を変更
変更前：ftp.tmi.tse.or.jp
変更後：tmi.tse.reference.arrowfront.jp
6.3.提供サイクル・提供時間
・(1)本システムの稼働時間修正前：本システムの稼働時間は下記を除く時間となります。
・営業日の翌日となる休業日の午前 5:00～休業日明け
営業日の午前 5:00
修正後：本システムの稼働時間は 24 時間 365 日となります。
・①当日データについて、②直近過去データの提供についてを追記（ファイル取得可能回数、提供期間等に関する変更）
6.4.提供ディレクトリの構成
・p12 参照
7.3.ファイル再取得
・p13 参照
8.連絡先(2)システム運用、障害及びファイル再取得等のお問合せ
参照項番修正※ver2.60 に記載の 6. ISDN 接続におけるダイアルアップの設定については廃止のため削除。

2021 年 8 月 23 日

2.80

記載内容の明確化のため、記述改善。
3.3.設定情報
サブネットマスクを追記「255.255.254.0」
4.2.通信機器 の記述を改善
4.3.設定情報 の以下の項目の記述を改善
・インターネット接続時のホスト名
・インターネット接続の場合
・arrownet 接続の場合
4.4.インターネット接続時の留意点 の項目削除
5.3.設定情報 の以下の項目の記述を改善
・インターネット接続時のホスト名
5.4.インターネット接続時の留意点 の項目削除
6.2.提供ファイル(2)

文字コード の以下文言を削除。

全銀 TCP/IP 手順、FTP 手順、SFTP 手順

18
株式会社 JPX 総研日付バージョン

内容
6.3.提供サイクル・提供時間(1)

本システムの稼働時間 に以下一文を追加。
（ただし、全銀プロトコルの場合は、②直近過去データの提供は対象外です。
）

6.4 FTP／SFTP の提供ディレクトリの構成
・項目名の修正
修正前：6.4 提供ディレクトリの構成
修正後：6.4 FTP／SFTP の提供ディレクトリの構成
・(1) ディレクトリ構成 の格納先修正②-1

直近過去データ（日次ファイル）

修正前：/archive/archive01/YYYYMMDD/提供ファイル
修正後：/archives/archive01/YYYYMMDD/提供ファイル②-2

直近過去データ（日次ファイル以外）

修正前：/archive/archive02/YYYYMMDD/提供ファイル
修正後：/archives/archive02/YYYYMMDD/提供ファイル

2022 年 4 月 4 日

2.90 版

表紙の会社名を株式会社 JPX 総研に変更。
1.本仕様書の目的①を「株式会社 JPX 総研」に変更。
※「東証」の略称で記載されている箇所を「JPX 総研」に変更
2.情報配信システムの概要
2.1.ファイル転送プロトコル・以下を追記また、一つのユーザ ID を利用し複数のクライアントから接続することはできません。複数クライアントからの接続を検知すると既存のセッションを含め切断されます（リトライが行われた場合も複数クライアントからの接続とみなされることがあります）。こうした切断事象を検知した場合には、15 分以上時間をおいて再度接続を試行していただくようお願いいたします。
3.3.設定情報
・以下を追記※全銀手順における再送要求電文を利用した再取得をご利用いただ
くことができません。

19
株式会社 JPX 総研

日付バージョン

内容
4.3.設定情報・パッシブモード・アクティブモードに関する記載を追記。
パッシブモードによる接続の場合は、データ転送用 のポートは「50000～65535」の間でランダムに返送します。
【PASSIVE モードの場合】
コントロールコネクション：クライアント(any)⇒情報配信システム(20021 ポート)へアクセス。
データコネクション：クライアント(any) ⇒ 情報配信システム(50000～65535 ポート)へアクセス（情報配信システム側から使用ポートを通知）【ACTIVE モードの場合】
コントロールコネクション：クライアント(any)⇒情報配信システム(20021 ポート)へアクセス。
データコネクション：情報配信システム(20020 ポート)⇒クライアント(any)へアクセス(情報配信システム側からコネクションを確立する）
5.3.設定情報
以下を追記。
・SECSH 形式ではお受けできません。
・その他公開鍵の NG 例としてフォーマットを記載
6.3.提供サイクル・提供時間
・「①当日データについて」を以下のように修正。
当日のデータを提供いたします。ファイル提供時刻までに当日提供ファイルが作成されます。一度取得されたファイルは削除され、取得不可となる仕様であるため、ファイル取得は一度しか行えません。また、ディレクトリはファイル名で作成されておりますが、ファイル取得後もファイル名のディレクトリは残ります。

・「②直近過去データの提供について」に以下文言を追記。
当日分のファイルについては、「当日データ」および「直近過去データ」それぞれのディレクトリに同タイミングで格納されます。また、archive01, archives02 に存在する各ファイル名のディレクトリは、日付内のファイルをすべて取得後、該当日付のディレクトリごと削除されます。
8.連絡先
会社名を以下に変更。
(1)(株)JPX 総研

クライアントサービス部

20
株式会社 JPX 総研

日付2023 年 9 月 30 日

バージョン

3.0 版

内容
(2)(株)JPX 総研

システムサービス部(3)(株)JPX 総研

IT 開発部

1.本仕様書の目的
以下サービスを削除。
③ 株式会社証券保管振替機構の提供する外国株券等口座残高データ配信サービス

2．情報配信システムの概要
2.1.ファイル転送プロトコル
以下のように修正。
・「複数の接続を検知すると既存セッション以外は重複アクセスとみなされ切断されます。
」
・「また、セッション確立後に無通信状態が 15 分間継続される場合も、強制的にセッションが切断されます。
」
・「これらのように正常にセッションが切断されなかった場合は、」
2.2.通信回線・利用可能なプロトコルに arrownet SFTP を追加
・以下文言を追記。
「※arrownetFTP から arrownetSFTP への切り替えは arrownet への申請は不要です。
」
3.全銀手順による接続
3.3.設定情報・再送要求電文によるファイル再取得の説明を追記。
5．SFTP による接続
5.1.利用回線
5.2.通信機器
・arrownet について追記。
5.3.設定情報・arrownet 接続を追記。
・以下のように修正。
「公開鍵については以下の命名規則で保管します。公開鍵差替時には以下の命名規則でのファイル名変更をお願いいたします（SFTP 新規接続時は ID をお伝えしていない時点で公開鍵を作成いただくため、任意のファイル名でご提出ください）」

以下文言を追記。
・「RSA 暗号化形式のみ登録可能です。
」

21
株式会社 JPX 総研

日付バージョン

内容
・「DSA 暗号化形式」
・「鍵長は最大 4096 ビットまでです。
」
6.3 及び 6.4 の順序を入れ替え。
6.4.提供サイクル・提供時間(2)ファイル提供時刻・期間①当日データ提供領域について②直近過去データ提供領域について
当日データ提供領域について、ファイル提供期間内であれば何度でも取得可能な旨を記載。また、ファイル削除仕様の導入について追記。
7.障害時の運用
7.3.ファイル再取得
内容の見直しを実施。
8．連絡先
(3)

2023 年 12 月 11 日

3.1

システム仕様に関するお問合せ「(株)JPX 総研

IT 開発部」を以下のように修正。

「(株)JPX 総研

IT ビジネス部」

6.4.提供サイクル・提供時間(2)ファイル提供時刻・期間
ファイルの取得回数に応じて、タイムスタンプが変更になる旨を記載。

以上

22
株式会社 JPX 総研