ヘリコプターや航空機による救急患者搬送の現状と課題

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特集 ● 交通事故と救急医療

ヘリコプターや航空機による救急患者搬送の現状と課題
滝口雅博＊
人類は鳥のように空を飛ぶことにあこがれ、一度、飛行手段が発明されるとすぐにこれを患者輸送に使用してきた。本稿では人類のこれまでの航空機による患者搬送に関する歴
史的な事実を述べ、現在、救急医療で行われているヘリコプターによる救急患者の救護搬送の意義とその体制について、世界の情勢とわが国の現状を述べるとともに、筆者が行ってきた患者搬送の安全性を検証する実験結果等についても言及した。

Medical Evacuation by Air Today and Associated Problems−Status and Aspects of Air Medical Evacuation andTransportation of Patients by Helicopter and Airplane
Masahiro TAKIGUCHI＊
Humanity has long yearned to fly like a bird and, with the invention of the means offlight, immediately put this to use for the transportation of patients. This paper takes
a historical look at medical evacuation by air to date and describes the situation in Japanand around the world regarding the use of helicopters in emergency medical treatment
to transport patients requiring urgent care. It also reveals the results of experiments
conducted by the author to verify the safety of medical evacuation.

半径５０㎞をカバーできる。これが救急医療に医師同はじめに乗のヘリコプターを用いる基本的な考え方で、ドイ

平成１０年度の『消防白書』によれば、救急車によツはその考えのもとに、各ヘリコプター救急基地かって搬送された患者数は１年間に約３４７万人余りだ

らのサービス範囲を半径５０㎞の円で区切って担当さったが、１１９番通報後２０分以内に医療機関に到着でせることにした（Fig.3）。

きた患者はその３６．
６％で全患者の半数にも満たなか以下にヘリコプターや航空機を使用する救急患者ったという１）（Fig.1）。一方、多発外傷などの重症患搬送についての歴史、現状、課題などについて述べる。

者の予後は、初期治療開始時間の短縮が大きな要因

１．航空機による患者搬送の歴史であり、初期治療開始時間が１５分以内であれば、多発外傷の生存率は８０％程度になる２）（Fig.2）。しかる

航空機による患者搬送の歴史は古く、１８７０年に普に、救急車の速度は平均して毎分１㎞であるから、仏戦争中にプロシヤ軍に包囲されたパリから市民軍

１５分でカバーできる範囲は１５㎞になる。ところが、が熱気球で負傷者を後方病院へ運んだのが最初とさヘリコプターを使うと毎分３㎞飛べるので、１５分でれている。その後、１９
１５年、第一次世界大戦中に、セルビア軍が負傷者を残して敗走したとき、フラン＊ 弘前大学医学部附属病院救急部助教授

ＡｓｓｏｃｉａｔｅＰｒｏｆｅｓｓｏｒ，Ｄｅｐｔ．ｏｆＥｍｅ
ｒｇｅｎｃｙａｎｄＣｒｉｔｉｃａｌＣａｒｅＭｅｄｉｃｉｎｅ，ＨｉｒｏｓａｋｉＵｎｉｖｅｒｓｉｔｙＨｏｓｐｉｔａｌ
原稿受理 １
９９
９年９月１日ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
ｉｅｗ Ｖｏｌ．
２５，Ｎｏ．
２

ス人の義勇軍飛行士が飛行機で後方に運んだのが固定翼機によるＡｅｒｏｍｅｄｉｃ
ａ１ Ｔｒ
ａｎｓｐｏｒｔの始まりとされている。

（５１）

Ｊａｎ.，
２０００

１３
６

滝口雅博

１９２
０年には早くも、フランス軍が航空機による患ャー搬送していた４）。

者搬送組織をつくり上げ、多くの負傷者を飛行機で

１９２
８年にはオーストラリアのブリスベーンで「フ戦場から後方へ搬送した３）。同年イギリス空軍もデライング・ドクター」の組織が発足した。当時の使ハビランドＤ．
Ｈ．
９複葉機に患者搬送用のカプセルを用機はＤ．
Ｈ．
６０モスであった。また、この年はオー装着して、アフリカの砂漠から負傷兵をストレッチ

ストラリアの飛行家、キングスフォード・スミスが60-120分未満

フォッカーＦ㎜／３ｍサザンクロス号でアメリカ西

120分以上
10分未満

海岸のオークランドからハワイとフィジー島に着陸しただけでブリスベーンに到着、初の南太平洋横断に成功した年でもある５）。

30-60分未満
10-20分未満１
９３６年 ド イ ツ 軍 は ス ペ イ ン 戦 争 中 に 組 織 的 な
ＡｅｒｏｍｅｄｉｃａｌＥｖａｃｕａ
ｔｉ
ｏｎを行った。使用機はユンカースＪ
ｕ５２輸送機であった。

20-30分未満

２．わが国の戦前の航空機による患者搬送の歴史
Fig.1 わが国の救急患者の搬送時間（平成９年中）わが国でも１９２５年（大正１１年）、フランスに留学し100た寺師義信軍医正がフランス軍の航空機による患者80搬送システムを見聞し、帰国後このことを軍上層部に上奏した。その結果、同年１０月、陸軍航空本部技生 60
存率︵ 40％︶ 20
0

術部は「衛生飛行機」の改造を命じられたのを機会に、寺師軍医正が改造試作を指導し、わが国初の患者搬送専用機を実現した。
030

6090分

使用機は「愛国２号」と名づけられたドルニェ・

出典）参考文献２）。

Fig.2 初期治療開始時間の重要性

メルクールであった。機内は防音と保温暖房が可能で、救急医療箱、酸素吸入器、温湯飲料、薬品棚、消毒用清水タンク、消火器、手洗場、便所および汚Fig.3-1 初期治療短縮のための方策：救急車とヘリコプ
ターの単位時間当たりの到達距離

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２５，Ｎｏ．
２

Fig.3-2 ドイツの救急ヘリコプターの守備範囲：１ステーションが半径５０㎞をカバーする（５２）

平成１２年１月

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１９６
１年ベトナム戦争が始まると、トンキン湾事件

物投下器を設け、軽傷患者４名、軍医１名、看護兵を継起にしてアメりカ軍は大量のヘリコプターを戦１名が乗るようになっていた。
１９３
２年（昭和７年）満州事変が勃発すると、陸軍は場に投入し、受傷後３０分以内に負傷兵を後方に搬送

早速愛国２号を関東軍に送った。また愛国４０号と名するシステムを作り積極的に使用した。その結果、づけられたフォッカー・ユニバーサル機も送りこま

患者搬送教はそれまでの１０倍に増加し、約２６万人がれ、最もよく使われた。同機は小型で、患者は臥位搬送されて初期治療開始時間は３５分に短縮され、死２名、座位２名が乗り、衛生部員１名の同乗が可能

亡率は１．
７％に減少した３，７）。

であった。

かくして、多くの戦争を通じて、航空機、ヘリコ

結局、満州事変中の１９
３２年２月から１９３
４年４月ま

プターによる負傷兵の救命率の向上が実証され、世での２年余の間に７機の患者輸送機が満州に送られ、界の多くの国において、平時でも航空機、特にヘリ合わせて１，５１２名の傷病軍人が護送され、命が救わコプターを救急救護搬送に利用し、救急患者の救命れた。その内訳は戦傷７８０名、伝染病１０名、凍傷１５０名、率を向上させる態勢を取らせるきっかけになった。

疾病５７２名である。そして１
９４０年（昭和１５年）までに

５．世界各国のヘリコプター患者搬送

合計３３機の「衛生飛行機」が制作されたが、戦局の逼迫でそれ以上には増えず、敗戦と共に消滅した６）。

５−１

ドイツにおける救急ヘリコプターの体制

ドイツの救急ヘリコプターシステムは、現在ヘリ３．アメリカ軍による救急搬送の歴史コプターによる救護搬送の模範的な体制と言ってもアメリカ軍は１９４１年、８４０人の負傷兵を飛行機で過言ではない。
この体制はドクターカー（Ｒｅｔｔｕｎｇｓｗａｇｅｎ）運用後方へ運んだ。１９４
３年にはＤＣ−３を使用して長距離の患者搬送体制を確立した。この頃のアメリカ軍のの延長線上にある。このシステムは１９７０年、当時

実態は、受傷から治療までのいわゆる初期治療開始

２３，０００人に達した交通事故の死亡者を減らす目的で時間に６〜１２時間を要し、死亡率は５．
８％であった。

全ドイツ自動車クラブ（ＡＤＡＣ）がミュンヘンのハ

１
９５
０年に朝鮮戦争が始まると、アメリカ軍は１９５３

ラヒン市立病院を中心にして医師を救急現場に派遣

年からＣ−１
２４グローブマスターを病院機として使する試行を行った後、ＡＤＡＣが整備したＭＢＢ ＢＯい、負傷兵を朝鮮から日本の病院へ搬送した。同機−１０５ヘリコプターのＥＭＳ仕様型（救急救護搬送対は１回の飛行で軽傷者なら１２７人、重傷者は５９人を応型）を使用して開始された。
その有効性が確認されたシステムは、連邦政府内搭載し、１４名の看護婦が同乗して飛行した。この輸３，７）送で３万人の兵士の命が救われたとされる務省のバックアップのもと旧西ドイツ国内３５ヶ所の。

Ｃ−１２４は１９６０年代後半まで使用されたが、現在は米空軍が患者搬送専用のＣ−９Ａナイチンゲールと基幹病院にヘリコプターを配備し連用することになった。

Ｃ−１
４１スターリフターをとばしている。Ｃ−９Ａは

現在、東西ドイツが統合後、旧東ドイツ地域の基幹患者搬送に際してフライト・ナースとフライト・サ

病院１５ヶ所にも配備され、全ドイツ５１ヶ所の基幹病ージャンが同乗する。また航続距離が比較的短いた院にヘリコプターステーションが存在する（Fig. 4）。
これらのステーションには①ＡＤＡＣの他、②ドイめ、大陸間搬送にはＣ−１４１が用いられる。

ツ救難飛行隊、③内務省災害統制センター、④国防

４．ヘリコプターによる救急救護の歴史

軍救難飛行隊等のヘリコプターが使用され、国防軍ヘリコプターによるＡｅ
ｒｏｍｅｄ
ｉ
ｃ
ａ１ Ｅｖａｃｕａｔｉ
ｏｎは以外はパイロット、整備士が国境警備隊から派遣さ

１９４
３年、アメリカ軍が開発されたばかりのヘリコプ

れ、ドイツ赤十字から救急士が配備されている。医ターをビルマ戦線に投入し、患者搬送を行ったこと

師は基幹病院の救急専従医が同乗して、患者発生場に始まる。

所で初期治療を行い、必要に応じて治療を継続しな

１９５
０年に始まった朝鮮戦争では、当初、小型の観がら患者を病院まで搬送する。このシステムの運用

測機（固定翼）が使われたが、やがてヘリコプター経費は州と保険で賄われており、患者が直接負担すが使用されるようになった。

ることはない。
救急ヘリコプターの運用は原則として日の出からこれで初期治療の開始時間は２〜４時間に短縮され、死亡率は２．
４％に低下した。

ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
ｉｅｗ Ｖｏｌ．
２
５，Ｎｏ．
２

日没までで、１機のヘリコプターの担当地域は病院

（５３）

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滝口雅博

を中心に５０㎞を１５分でカバーすることで始められたが、現在は平均８分でカバーしている。出動指令が出てから離陸までは、３分以内に設定されている８）。
５−２スイスにおける救急ヘリコプターの体制

スイスは、航空機による救急救護については先進国である。スイスにおける最初の救急救護は、１９４６
年９月、アルプスの氷河に不時着したＶＩＰ搭乗の米軍機の（乗客・）乗員をスキーを装着した飛行機で救助した事に始まる。１９５
２年にはＳｗｉｓｓ Ａｉｒ Ｒｅｓｃｕｅ
ＯｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎがＳｗｉｓｓＬｉｆｅｓａｖ
ｉｎｇ Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎの一部門として組織され、
１９６
０年に独立機関としてのＳｗｉｓｓＡｉｒ Ｒｅｓｃｕｅ（ＲＥＧＡ）ができた。以後、連邦議会承認の財団となり、スイス赤十字社のメンバーになっている。
現在、ＲＥＧＡはチューリッヒ空港内に本部があり、その運営費用は多数の国民が会費として納める寄付金で賄われ、会費を納めた会員は利用料が無料である。会費は大人が年間４０スイス・フラン、家族が７０スイス・フランである。
ＲＥＧＡの運航体制は国内１５ケ所に飛行基地を有し、いかなる負傷者でも１５分以内に国内１６７ケ所の病院に患者を搬送している。これらの病院は、いずれもFig.4 ドイツの救急ヘリコプターの配備体制

夜間着陸が可能なヘリポートを有する８〜１０）（Fig.5）。

Fig.5 スイスＲＥＧＡによる救急ヘリコプターの配備体制

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（５４）

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ヘリコプターや航空機による救急患者搬送の現状と課題

５−３

米国における救急ヘリコプターの体制

リコプターが飛んでいる。

ベトナム戦争の結果、米本国でも１９６０年後半、運また、長崎県では昭和３４年４月、海上保安庁の協輸省がいくつかの州でハイウエイの交通事散現場か力による３胎未熟児搬送が初めて行われた。その後、

らヘリコプターによる救急医療サービスに関する研昭和３７年８月、長崎県大村市に海上白術隊大村航空究プロジェクトを実施した。しかし実用化について隊が常駐するようになると海上自衛隊による患者搬は経済的な理由から否定された。

送が増加した。そこで患者受け入れ先であった国立しかし、１
９７２年１０月になると、デンバーのアンソ

長崎中央病院では長崎県や海上自衛隊と協議の上、ニー病院が民間ヘリコプターによる医療サービスを災害救助法と自衛隊法に基づいて患者搬送体制を整開始した。以来、米国ではカテゴリーⅠの病院に搬えるに至り、現在の長崎県の離島救急医療システム送会社がヘリコプター基地を併設する場合が多い。

が形成された１１）。

現在では全米２８０ケ所の救急ヘリコプター搬送組織があり、５２０機の救急ヘリコプターが使用されて同様に北海道、沖縄県、鹿児島県、島根県等でも離島救急医療システムが多く利用されている。

いる。搬送患者数は年々増加しており、年間２５万件以上の搬送が行われている３，７）。
５−４

なお、わが国初の民間ヘリコプターによる患者搬送組織として、昭和５９年「日本救急医療ヘリコプタフランスにおける救急ヘリコプターのー」が設立されて現在に至っている。

体制

７．わが国における患者搬送実験

フランスにおけるヘリコプター救急救護は、①国家レベルで，広域警察活動を行うジャングルマリー、日本交通科学協議会では、交通事故における負傷②内務省の災害対策機関であるセキュリティーシヴ者の救出、救護のためにヘリコプターを使用する必ィル、③ドクターカーを運用しているＳＡＭＵ、の要性を認め、昭和５６年協議会の中に「航空機による三つの機関によって行われている。現在は①と②の救護システム研究委員会」を発足させ、ヘリコプタ二つの国家組織による搬送が中心であるが、将来はーによる交通事故患者の救急現場での救護とそれに災害出動以外、ＳＡＭＵによる搬送が主体になると続く救出、搬送の実現について実験と検討を重ねて見られる８）。

きた１２〜１６）。

６．わが国におけるヘリコプター患者搬送の実績

他にも国土庁や消防関係機関による調査研究が行われている１７，１８）。

わが国におけるヘリコプターによる救急患者搬送

８．ヘリコプターによる患者搬送のは、これまで主として離島、僻地で発生した重篤な生理学的検討を行う研究について患者を設備の整った病院に搬送する目的で行われてきた。

これまで述べたように、ヘリコプターによる救急東京を中心とした関東地域では、昭和３４〜３５年頃患者搬送体制を検討する実験運航は繰り返し行われから自衛隊所属のベル４７Ｇの機外に担架を固定し、ているが、航空機、特にヘリコプターによる搬送がそこに患者を乗せて搬送した。昭和３８年からは自衛

生体の生理に及ぼす影響については、ほとんど検討隊に特別救難隊が編成され、市ヶ谷駐屯地、霞ケ浦されていない。

野とん地、館山航空基地、入間基地の４ケ所を拠点として、半径１００㎞の円で囲まれた地域を航空白衛

筆者はこれまで、以下に述べるような検討をしてきた。

隊、陸上自衛隊のＨ−１９Ｃ、海上白衛隊のＳ−５５（航すなわち、①飛行が血液凝固・線溶系に及ぼす影空白衛隊のＨ−１９Ｃと同型）を使用して２４時間体制響、②患者監視装置が正常に作動するかどうかの検で出動待機をしていた。

討、③飛行が循環系に及ぼす影響、④飛行高度の変

この体制による患者搬送実績は、昭和３８年７月５日から昭和４１年６月３０日までの３年間で８７名であっ化が循環系に影響を与えるか否かについての検討を行った。以下にその概略を述べる。
８−１た。しかし自衛隊の特別救難隊体制は、東京消防庁

飛行が人の血液凝固・線溶系に及ぼす影響についての検討にアルウェット・ヘリコプターが導入された頃に解散した。ただし現在でも、東京消防庁のヘリコプタ

昭和６２年１月２６日、川崎重工航空宇宙事業本部

ーの及ばない範囲では館山基地から海上自衛隊のヘ航空機部の援助により「ヘリコプターによる飛行のＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
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２（５５）Ｊａｎ.，
２０００１４０

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人血液凝固・線溶系に及ぼす影響について」というの方法を確立する目的で、平成５〜７年の３年間にテーマで、ＢＫ１１７を使用し、１０名の健康成人男子か合計６回、陸上自衛隊所属のＵＨ−１Ｈ、ＣＨ−４７Ｊヘら飛行中に採血を行い、飛行が人の血液凝固・線溶リコプターおよびＬＲ−１連絡機を用いて模擬患者に系に及ぼす影響を検討した。その結果、ヘリコプタよる患者搬送実験を行い、飛行中の生体情報測定にーによる搬送中に人の血液凝固能が亢進する傾向が関する機器の運用、情報の電送、飛行の人体に及ぼあることが明らかになった
８−２１９）

す生理学的検討を行った。

。

ヘリコプター飛行中の患者監視装置での生体構報測定実験

この結果は現在、陸上自衛隊のヘリコプターおよび航空機が災害出動する場合の装備の選定に利用さこれまでは、搬送中の患者の血圧、脈拍数、心電れている。

図、血中酸素飽和度（ＳａＯ２）を航空機内で測定する

なお、飛行高度の変化が循環系に及ぼす影響につ適切な機器が存在しなかったが、Ｐｒｏｐａｑ１０２患者監いて検討したところでは、ＵＨ−１Ｈ、ＣＨ−４７Ｊのい視装置についてヘリコプター飛行中の使用が可能かずれのヘリコプターによる飛行においても、飛行高否かを検討するために以下の実験を行った。

度６，０００フィート以下では、先に行った研究結果と平成２年１２月４日、野崎産業航空機部と本田航空、 ほぼ同様にヘリコプターの離着陸時に血圧が軽度上日本電気・三栄測器の援助を得て本田航空所属のア昇した。また、ＳａＯ２にはほとんど変化は認められエロスパシアルＡＳ３５０ヘリコプターを使用し、そなかった。しかし、飛行高度９，０００フィートでは、の飛行中にＰｒ
ｏｐａｑ１０２患者監視装置を用いて心電図ＳａＯ２が９０％以下に低下し、血圧の上昇を認めた２１）監視、心拍数測定、非観血的血圧測定が可能か否か（Fig.6）。の実験を行った。

９．わが国ヘリコプターによる患者搬送体制のその結果、殆ど障害なく心電図監視、脈拍数、血実状

圧測定、ＳａＯ２の測定が可能であることが判明した２０）。

これまで、わが国において、離島からの重症患者そこで、以下の実験を行った。
８−３

ヘリコプターによる飛行が人の循環系にの病院間搬送が各地で行われている事については既及ぼす影響を検索する生体情報測定実験に述べた。

平成３年２月２５日、川崎重工航空宇宙事業本部の１
９９
３年７月１２日の北海道南西沖地震では、マグニ援助を得て、同社所属のＢＫ１１７を用いて最高高度チュード７．
８の地震が発生し、震源近くの奥尻島は３，０００フィートで約３０分の飛行を行い、２０名の健康

大津波に襲われるとともに火災も発生した。その結成人（女性１４名、男性６名）について飛行中に経時果、死者２０２名、行方不明２８名、負傷者３２３名を出し的に心電図監視、脈拍数、最高血圧、最低血圧、平た。うち重傷者は８３名であったが、北海道に後送さ均血圧の測定を行った。

れた３４名の患者は、災害発生後１４時間以内に全員がまた、同様の実験を日と場所、使用機体を変えてヘリコプターで搬送され、救命された。重症患者の平成３年２月２
７日、東京消防庁装備部航空隊の援助を得て、同隊所属のＳＡ３６５ドーファンを用いて最高高度３，０００フィートで約３０分間の飛行を行い、１０名の男性健康成人について飛行中に経時的に心電図監視、脈拍数、最高血圧、最低血圧、平均血圧の測定を行った。
以上の２回の実験でヘリコプターによる患者搬送中には離陸時と着陸時に軽度の血圧上昇が認められることが判明した２１） 。
８−４

ヘリコプター搭載用衛生機材の改善に関する機上試験

陸上自衛隊衛生学校との共同実験である。これまでの実験をもとにして、大規模災害時に出動が要請される自衛隊のヘリコプターを使用しての患者搬送

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Fig.6 ヘリコプターによる飛行が人の循環系に及ぼす影響（５６）

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１

ヘリコプターや航空機による救急患者搬送の現状と課題

ヘリコプターによる搬送が速やかに行われたのは、ると考えられる。

北海道においては、普段から救急患者のヘリコプタ

こうした問題をふまえて、自治省消防庁では「ヘーによる搬送が行われているからと考えられる。

リコプターによる救急システム検討委員会」を設け、しかし、この教訓は阪神・淡路大震災では必ずしヘリコプターによる救急搬送をもっと一般化させるも生かされなかった。１９９６年に行われた「阪神・淡ことを目的とし、消防・防災ヘリコプターの救急業

路大震災におけるヘリコプター運用の実態調査委員

務への活用およびそのシステム構築のために必要な会」は、震災後２ケ月間で震災地から後方にヘリコ課題等について検討を行っている。
また厚生省も救急専用の「ドクターヘリコプター」

プターで搬送された２１４例の患者各々について詳細な調査をした結果、次のような問題点を指摘していを救命救急センターに配備して、患者発生の場所にる。

医師を直接派遣するシステムを実現しようとしてい①ヘリコプターの出動を決定する機関と出動基準がる。
これを評価・検証するため、平成１１年度に新しいない予算が認められた。その成果に期待したい。

②ヘリコプターの出動依頼方法が煩雑③患者搬送用ヘリポート設置場所の選定

１０．航空機による患者搬送の将来④医療機関とヘリポート間の患者搬送手段の確保−おわりにかえて⑤患者搬送先の選定結果として、阪神・淡路大震災でヘリコプターを航空機が誕生したときから、人は傷病者を「より利用できたのはヘリポートに近い病院だけであっ早く、より遠く」運ぶことを試みてきた。そのこと

た２２）（Fig.7）。

は幸か不幸か戦争によって進歩してきたが、欧米で同じような問題は、各都道府県でも認められるもはこの事実に基づいて、航空機による患者搬送、特のと思われる。ある県の防災ヘリポート（場外離着に「ヘリコプターによる救急患者搬送」を体系づけ陸場）は６７ケ所で、そのうち２１ケ所は常時利用可能て来た。

だが、５００ｍ以内の範囲で医療機関に隣接している

わが国でも、満州事変に際して航空機による患者のは４ケ所のみで、他のヘリポートは大半が医療機搬送の体制が存在したが、戦局の悪化によって消滅

関から１〜２㎞以上も離れていて、問題が多い。こした。また、戦後間もなくヘリコプターによる救急の事から、各都道府県は早急に救急患者搬送を目的患者搬送が行われたこともあるが、やがて離島からとした場外離着陸上の設定の見直しを行う必要があの病院間搬送のみになってしまった。その結果が、６ケ所のヘリポートから、２１４名中１７７名（８２．
７％）が近くの病院に搬送された。
Fig.7 阪神・淡路大震災で患者搬送に使用されたヘリポートと利用した病院

ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
ｉｅｗ Ｖｏｌ．
２５，Ｎｏ．
２（５７）

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滝口雅博

Ｓｔ．
Ｌｏｕｉｓ．１９９５

阪神・淡路大震災の惨状ともいえよう。
なおヘリコプターは、速度が２００㎞／時程度と遅８）滝口雅博「ヨーロッパの救急医療システム」

く、航続距離が５００㎞程度と短いことから、せいぜ『綜合臨牀』３７、増刊、ｐｐ．
１７
２５〜１７２８、１９８８年

い１
００㎞程度の範囲で救急患者の救護搬送に使用さ

９）滝口雅博「救急医療におけるヘリコプター利用の意義−スイスにおけるヘリコプターによる患れるに過ぎない。

者搬送の現状−」『救急医学』６（３）、ｐｐ．
３３
９

そこで将来は、もっと長距離をもっと速く、救急〜３４３、１９８
２年

患者の救護搬送を行う手段として、ＶＴＯＬ機が患者１０）Ｓｅ
ｉ
ｌｅｒ，
Ｏ．
，Ｈｏｅｆｌｉ
ｇｅｒ，
Ｃ．
：Ａｅｒ
ｏｍｅｄｉ
ｃａｌｅｖａｃｕａ-

搬送に使われるであろう。
その利点は、①速度がヘリコプターの２倍以上で

ｔｉｏｎ：４０ｙｅａｒｓ'ｅｘｐｅｒｉｅｎｃｅｏｆＳｗｉｓｓＡｉ
ｒＲｅｓｃｕｅ

ある、②航続距離が飛行機（固定翼機）と同様に長（ＲＥＧＡ）， Ｔｒａｖｅｌ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉ
ｏｎａｌ，い、③搭載量がヘリコプターよりも大きい、④与圧

ｐｐ．
３〜７，１９９０

されている、⑤運航費がヘリコプターよりも安い、

１１）滝口雅博「救急ヘリコプター」『救急医学』２１、
ｐｐ．
９５〜９７、１
９９７年⑥振動・騒音が少ない、⑦滑走路が不要等であり、現在開発中のＶ−２
２オスプレイやベル・アグスタＢＡ

１２）日本交通科学協議会『ヘリコプターによる交６０９などが、救急患者の救護搬送に有力な手段とな通事故負傷者の救護システムの調査研究』１９８
２

るのではないだろうか。

年

以上、これまでに著者が調査、計器飛行を行い、

１３）日本交通科学協議会『住友海上福祉財団助成

また関与してきた実験などの経験を主にして、救急研究報告書；救急医療システムにヘリコプター患者のヘリコプター搬送、特にその歴史的考察、試を導入する実用研究』１９８８年
１４）日本交通科学協議会『日本損害保険協会委託

行、現状と将来について述べた。

研究報告書；交通事故現場への救急医療ヘリコ
参考文献
１）消防庁編『平成１０年度版

プターの実用化研究』１９９
１年
消防白書』ｐｐ．
１９７〜

１５）日本交通科学協議会『日本損害保険協会委託
研究報告書；ヘリコプターによる救急患者の搬

２１６、１９
９８年

送』１９９２年

２）Ｇｅｎｓ，Ｄ．
Ｒ．
：Ｉｍａｇｉ
ｎｇ Ｐｒ
ｉｏｒ
ｉ
ｔｉ
ｅｓｉ
ｎｔ
ｈｅ Ａｄｍｉ
ｔｔ
ｉ
ｎｇＡｒ
ｅａ，
ｉ
ｎＩｍａｇ
ｉ
ｎｇｉ
ｎＴｒ
ａｕｍａａｎｄＣｒｉｔ-１６）日本交通科学協議会『運輸省補助事業報告書；

ｉｃａｌ Ｃａｒｅ ｅｄ．
Ｍｉ
ｒａｖ
ｉｓ，
ＳＥ ａｎｄ Ｙｏｕｎｇ ＪＷＲ，

救急ヘリコプターの実用化研究』１９９３年

ｐｐ．
１〜２
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平成１２年１月