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特集・健康経営と予防医学

健康経営とヘルスリテラシー
福田洋＊

述べたい。

はじめに
近年、わが国でも少しずつ認知されるようになってきたヘルスリテラシー（Health Literacy）は、世界的1 ．ヘルスリテラシーの定義と国際的な動向には進行する健康格差への処方箋として、また国内でヘルスリテラシーは、“The ability to access, under-も健康保持・増進に関する個人の能力として注目されstand, and use information for health”（健 康 情 報ている。WHOの「健康の社会的決定要因」では、健にアクセスし、理解し、使える能力）と定義されてい康は個人の生活習慣や努力ではなく、環境要因によっる。３ ）これは、WHOのヘルスプロモーション用語集て大部分が決定づけられると示されており、米国の健で、ヘルスリテラシー研究の権威であるNutbeamがでは健康格定義したものである。直訳すると「健康情報力」とも差を埋める重要な戦略としてヘルスリテラシーが取りいえるし、産業保健の文脈で考えると、多くの日本の上げられた。調査によると、米国民の約半数が実用的企業が以前より取り組んできた「健康に関する自己管なヘルスリテラシーをもたず、年齢、所得、学歴、人理能力」に近いものともいえるだろう。本来、リテラ種的な格差が課題となっている。

シーは識字能力のことであり、ヘルスリテラシーを単康政策指標であるHealthy People 2010１）

喫煙率や死亡率、肥満の有病率などで、所得格差とに健康分野の識字能力として捉える立場から、集団レの関連が指摘された日本も他人事ではなく、健康日本

ベルのエンパワーメントを含めた健康管理能力全般

21（第二次） では、基本方針の １ つに「健康格差の（ヘルスリテラシーの統合モデル、Sorensen）とする縮小」が掲げられている。産業保健においても、事後より広い解釈 ４ ）もある。

２）

指導や特定保健指導でヘルスリテラシーの課題を感じ

Nutbeam は、ヘ ル ス リ テ ラ シ ー に は、①機能的る機会が多い。大企業と中小企業における企業間格差（Basic/functional）ヘルスリテラシー（健康情報の受けは当然感じられるところであるが、大企業の従業員が手として日常生活で役立つ読み書きの基本的能力）、おしなべてヘルスリテラシーが高いわけではない。例②相互作用的（communicative/interactive）ヘルスリテ

え ば「中 性 脂 肪1500mg/dℓ、血 圧180/110mmHg」で もラシー（コミュニケーションにより意味を引き出した

危機感を持たない従業員と遭遇することがあり、企業り、人に伝えられたり、得られたアドバイスをもとに内格差も課題であろう。健康経営における健康経営優行動する能力）、③批判的（critical）
ヘルスリテラシー

良法人の認定基準にもヘルスリテラシーに関する項目（情報を批判的に分析し、健康情報を生かし組織や社が含まれており、個人や組織の健康格差の縮小のため会を変えていける高度な能力）の ３ つのレベルがあるにも、ヘルスリテラシーがますます重要となっていとしている。さらに、ヘルスリテラシーには ２ つの大る。本稿ではヘルスリテラシーの定義と、健康経営のきな側面があり、臨床的場面では「リスク」として捉枠組みでヘルスリテラシーをどう活用するかについてえられるが、公衆衛生的場面では「資産」になりうる＊

順天堂大学大学院医学研究科
先端予防医学・健康情報学 特任教授と述べている。５ ）例えば、病院で糖尿病患者にパンフレットを渡す

予防医学20

第 61 号（2020：1）

際、患者のヘルスリテラシーが低いと教材が理解されド、ドイツなどに比べて、スペイン、ブルガリア、ず、治療に支障をきたす場合がある。一方、企業のヘオーストリアなどは低いとしている。このワーキング

ルスプロモーションの場面で考えると、ヘルスリテラグループと連携しているAHLA（アジアヘルスリテラ

シーは単に従業員個人が健康になるだけでなく、衛生シー学会）では、同様の調査票を用いたアジア諸国間委員会や部活動などを通じて周囲への波及効果があ10）同のヘルスリテラシーの比較を行っている（図－2）。

り、健康的な職場の資産となると考えられる。個人主

調査には調査方法は異なるものの、AHLAの議論で義の発達した米国では、リスクとしてのヘルスリテラは聖路加の中山和弘氏の調査11）も引用され、日本人シー研究が発達し、社会保障の充実した欧州では社会のヘルスリテラシーが低いことが示されて、意外性を資産としてのヘルスリテラシーが注目されていることもって受け止められている。
さらに最近のトピックとして、健康的な組織風土のが興味深いと同氏は述べている。
健康教育やヘルスプロモーションにおけるヘルスリ醸成のために個人の（individual）ヘルスリテラシーだ

テラシーは、個人のアウトカムとしてだけでなく、健けでなく、組織の（organizational）ヘルスリテラシー

康な組織や企業風土を醸成する原動力になる可能性がを高めるべきという枠組み（Pelikanら）や、インターあると考えられる（図－1）。

ネット、スマートフォン、SNS、健康アプリなどを

６）

低いヘルスリテラシーは、医療費や救急受診の増大、活用したデジタルヘルスリテラシーが重要性を増す

健康診断の未受診、職場での事故、糖尿病のコント（Van den Brouke、Levin-Zamirら）などの報告があ

ロール不良など健康障害の原因になると考えられていり、９ ）これらはいずれも産業保健・健康経営のスキーる。７ ） ３ 年に １ 度開催されるヘルスプロモーションの国

ムと親和性が高いと考えられる。

際学会であるIUHPE（International Union for Health
Promotion and Education）で も、パ タ ヤ（2013）、クリチバ（2016）、ロトルア（2019）などの国際会議のたび

2 ．健康経営とヘルスリテラシーに、ヘルスリテラシーは基調講演、準基調講演、パラ

経済産業省が提唱する「健康経営」は、従業員の健レルセッションなど非常に多くのセッションで取り上康保持・増進の取り組みが将来的に収益や生産性を高げられてきた。糖尿病とヘルスリテラシー、肥満とヘめる投資であるとの考えの下、従業員の健康管理を経ルスリテラシーなど多くの生活習慣病（NCD）とヘル営的な視点から考え、戦略的に取り組むことであり、スリテラシーの関連について報告されている。８ ）９ ）

経済産業省は一定の基準を満たした企業を「健康経営

IUHPEの国際ワーキンググループでは、HLS-EU尺銘柄」「健康経営優良法人」として認定している。健度を用いて主にヨーロッパの国家間の市民のヘルスリ

康経営度調査基準検討委員会の座長を務める森晃爾氏

テラシーの比較を行っており、オランダ、アイルラン（産業医科大学）は、健康経営のゴールは、自己健康管図－1

ヘルスプロモーションにおけるヘルスリテラシーの役割 6 ）
健康と社会
アウトカム

社会：QOL，自立，平等
健康：死亡率，障害度，早世

中間的健康
アウトカム

喫煙
身体活動
食事サービス
アクセス

環境
サポート
食料備蓄

ヘルスプロモーション
アウトカム（指標）ヘルスリテラシー コミュニティの行動，世論

政策形成
資源配分

ヘルスプロモーション
活動

支持・主張

教育

社会動員

６ ）を一部改変

特集・健康経営と予防医学

図－2
ポーランド

ヨーロッパとアジア諸国のヘルスリテラシー10）

10.2

オランダ

19.5

1.8

アイルランド

25.1
10.3

スペイン

21.3
9.1

7.5

イングランド

13.9

デンマーク

15.6
19.6

11

ブルガリア

26.9

オーストリア

11.3

18.2

欧州合計

9.9

12.4

16.5

日本

49.9

インド

4.2

10.7

ミャンマー

カザフスタン

4.3
23.3

12.6

22.2

14.2

ベトナム
台湾2127.7

9.3
13.9

5.4

アジア合計

図－3

19.911.013）
健康経営銘柄及び健康経営優良法人認定基準（2020年度版）

理能力も生産性も高い人材育成、すなわち「組織のヘ

健康経営銘柄の認定基準（図－3）13）でも、健康経営ルスリテラシー向上」であり、健康経営の推進は社の実践に向けた基礎的な土台づくりとワークエンゲイ

員、企業、社会の持続性（sustainability）につながるとジメントの中に「ヘルスリテラシーの向上」が位置づ述べている。

けられている。具体的には、「管理職または一般職へ

12）

予防医学

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第 61 号（2020：1）の教育機会の設定」「従業員の健康保持・増進やメン（1） ヘルスリテラシーを「知る」

タルヘルスに関する教育について参加率（実施率）をヘルスリテラシーのレベルが個人により大きく異な測っていること」などと述べられている。ヘルスリテる可能性を考え、ヘルスリテラシーが不十分な従業員ラシーの向上は、経営層のヘルスポリシー制定、健康をスクリーニングすることは、より適切な指導や教育診断の受診とその解釈・活用、健康増進・生活習慣病を行う基礎資料となる。また、ポピュレーションアプ予防対策の推進、メンタルヘルス対策などすべての施ローチで従業員全体のヘルスリテラシーレベルを把握策に関わってくることである。

することで、職場のニーズアセスメントや介入のセグヘルスリテラシーは、包括的・一般的な健康情報にメンテーション、集団のヘルスリテラシーレベルの評ついてだけでなく、特定の分野・文脈でのより深い情価に有用である。職場で使いやすい尺度として、石川報も重要であり、メンタルヘルスリテラシーやGender-ひろのらの開発したCCHL（伝達的・批判的ヘルスリ

Sensitive（性感受性）ヘルスリテラシーも注目されていテラシー）尺度がある（図－4）。15）「新聞、本、TV、ネッる分野である。2020年度の認定基準では、女性の健康トなど種々の情報源から情報を集められる」「沢山の保持・増進に向けた取り組みが項目として加わってお情報から自らが求める情報を選び出せる」「情報を理り、月経随伴症状、月経前症候群など女性特有の健康解し人に伝えられる」「情報の信頼性を判断できる」

リスクへの対応を含めた女性のヘルスリテラシー向上「情報を元に健康改善のための計画や行動を決められは、健康経営メニューを考える上でのトピックの １ つる」の ５ 項目が採用されており、「全く思わない」～である。しかし取り組むべきことは多く、どこから取「強く思う」の ５ 段階で回答し、 ５ 項目の平均を尺度り組んだらよいか整理が難しいという印象もあろう。

得点としている。16）

これらを踏まえて、筆者は職場でヘルスリテラシーを活かす ５ つの戦略をまとめた。

筆者らの企業での実証研究では、ヘルスリテラシーと生活習慣の関連について、栄養バランスを考える、遅い夕食、食事を食べる速さ、運動習慣、労働時間、3 ．職場でヘルスリテラシーを活かす
５ つの戦略

熟眠感、自覚的ストレスなど多くの項目で有意な関連を認めた（図－5）。17）しかし「情報収集」ができても、健康情報をもとに「自己決定」できる社員は少ないと関連の研究会や学会を通じて行った議論で明らかにいう結果であった。この企業では、社員向けの健康講なったことは、従業員のヘルスリテラシーは重要であ話会を「ヘルスリテラシーの向上」をテーマに行い、るが、その測定や理解が圧倒的に不足しているという知識伝達型の講演から、ホームページの検索方法や多ことである。すぐに従業員のヘルスリテラシーを高めくの情報の中からどのような情報を選択するかというようとするのではなく、それ以前に行うべきことがさことと一緒に、「がん」「メンタルヘルス」の講話を行まざまにあると考えている。これらの学びを踏まえ、う試みを始めている。

職場でヘルスリテラシーを活かす戦略を以下の ５ つにまとめた。14）
図－4Communicative and Critical Health Literacy（CCHL）尺度15）

あなたは、もし必要になったら、病気や健康に関連した情報を自分自身で探したり利用したりすることができると思いますか。

【選択肢： １（全くそう思わない）、 ２（あまりそう思わない）、 ３（どちらでもない）、 ４（まあそう思う）、 ５（強くそう思う）】

１）
新聞、本、テレビ、インターネットなど、いろいろな情報源から情報を集められる。
２）
たくさんある情報の中から、自分の求める情報を選び出せる。
３）
情報を理解し、人に伝えることができる。
４）
情報がどの程度信頼できるかを判断できる。
５）
情報をもとに健康改善のための計画や行動を決めることができる。

特集・健康経営と予防医学

図－5

23

ヘルスリテラシーと生活習慣の関連17）（2） ヘルスリテラシーに「合わせる」

放置率の高さや行動改善率の低さに触れ、専門医と健（1）を踏まえて、従業員のヘルスコミュニケーショ

康支援チームの座談会のストーリーを工夫したりプロンや健康行動の潜在的な障害について理解し、ヘルスのカメラマンが写真を撮影するなど、単なる人間ドッリテラシーが不十分な従業員への情報提供やコミュニクの解説にとどまらず、読み物として興味を持たれるケーションの仕方を工夫することが可能となる。保健媒体作りを心がけた（図－6）。

指導の場面でより時間をかけたり、平易な言葉で説明

また、社員食堂を活用したヘルシーメニューの提供したり、図を用いたり、説明した内容について復唱をや健康情報の提供など、ヘルスリテラシーが高くなく求めたり（ティーチバック）、質問を促したりすることても自然とメニューの選択やカロリーの表記を確認すが有効である。

るような仕組みも、ハードルを「下げる」取り組みと言える。筆者らは、ライオン株式会社平井地区におい（3） ヘルスリテラシーのハードルを「下げる」て、従業員のニーズに基づくヘルスプロモーション

ポピュレーションアプローチの場面で、ヘルスリテ「平井健康戦略21」を約20年前より実施してきた。活ラシーが高くなくても理解できるような健康情報を発動当初より従業員ニーズの高かった、社員食堂におけ信し、教育媒体を工夫することで、多くの従業員が理るヘルシーメニューの提供や健康教育を継続して行っ解しやすく有用な健康教育を行うことができる。社内てきたことにより、「栄養バランスを考えている社員」

報やメールマガジン、リーフレットなどのさまざまなが41.1％（1998年）から74.0％（2018年）へ増加を認めて媒体において、写真やマンガを活用するなど、情報を18）いる（図－7）。

受け取る側のリーダビリティに配慮し、ヘルスリテラシーの要求レベルという視点でブラッシュアップする（4） ヘルスリテラシーを「高める」と、情報の理解に必要なヘルスリテラシーのハードルヘルスリテラシーの活用を考える時に、性急に従業を下げて、より多くの人に役立つ情報発信を行うこと員のヘルスリテラシーを「高める」ことにフォーカスが可能となる。博報堂健康保険組合のパンフレットしがちであるが、前述の「知る」「合わせる」「（ハー「大丈夫のつくりかた」では、紙面で自健保のリスクドルを）下げる」ことが十分に行われた上で「高める」

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図－6

第 61 号（2020：1）

ヘルスリテラシーのハードルを「下げる」パンフレット例
ヘルスリテラシーが高くなくても理解できるような健康情報を発信し、教育媒体を工夫することで、多くの従業員が理解しやすく有用な健康教育を行うことができる。社内報、メルマガ、リーフレットなどの媒体において、ヘルスリテラシーの要求レベルという視点でブラッシュアップすることは、情報の理解に必要なヘルスリテラシーのハードルを下げ、より多くの人に役立つ情報発信を行うことが可能となる。

図－7

ニーズアセスメントに基づく職域ヘルスプロモーション18）

ことが検討されるべきである。健康情報を使いこなせの健康教育だけでなく、インターネットを用いた健康る個人の能力としてのヘルスリテラシーは、自分では情報の検索手法や、医療専門職とのコミュニケーショ

健康問題を自覚していない従業員にとっても魅力的なンの取り方、簡単に騙されないメディアリテラシーのスキルに映る可能性がある。

獲得など、多様なヘルスリテラシー教育の可能性が広職場で行われるさまざまな健康教育やヘルスプロがっている。スマホや健康アプリなどを活用したデジモーションは、すべて従業員のヘルスリテラシー向上

タルヘルスリテラシー関連を含めて、さまざまなヘルに寄与すると考えられるが、従来からある情報提供型スリテラシーを「高める」個人や集団への教育手法の特集・健康経営と予防医学

図－825

健康マスター検定のWebサイト19）開発も期待される。
また、日本医師会が総合監修を行い、試験により直20）ており、元気で生産性の高い人材育成や健康経営にもつながる動きともいえるだろう。

接ヘルスリテラシーを高める取り組みである「日本健筆者らは、株式会社日建設計において、職域ヘルス康マスター検定」（https://kenken.or.jp）がスタート

プロモーションを15年以上行ってきた。「産業医・社

19）
健康づくりや健康経営に熱心に取り組むし（図－8）、長・労働組合の鼎談」を社内報に掲載したり、「社長企業では、人事総務部門や衛生委員会のメンバーが受とラジオ体操」を早朝に企画したり、労働組合と健康験するなどの動きが広がっている。マークシート方式

増進部門が協同して運動会等のイベントを企画するなの試験による評価という限界はあるものの、このようど、常勤保健師がよい触媒役となり、経営層や労働組な検定が英語検定のように今後一般に広く浸透してい合を巻き込んだ職域ヘルスプロモーションを実践してくかも注目されている。

21）
これらの取り組みがヘルスリテラシーいる（図－9）。

を「広める」ことに寄与することが期待される。
（5） ヘルスリテラシーを「広める」

ヘルスリテラシーは、職場における健康教育・ヘル従業員個人が健康になるだけでなく、職場ではそのスプロモーションのアウトカムと捉えられるが、ヘル強みを生かして、スポーツサークルを立ち上げたり、スリテラシーをアウトカムとした介入の評価について禁煙に成功した従業員が周囲の喫煙者に禁煙を推奨しは、わが国では報告は少ない。前述の株式会社日建設

たり、衛生委員会などでの発言が活発化するなど、ヘ計では、経年比較では従業員全体のヘルスリテラシー

ルスリテラシーの高い従業員がキーパーソンとなり、は ５ 年連続上昇傾向にあり、生活習慣も改善を認めて周囲の従業員にヘルスリテラシーを「広める」動きが21）
健康経営に取り組む企業におけいる（図－10、11）。

期待される。ヘルスリテラシーを企業の資産と捉え、るデータを活かしたさらなるエビデンスの蓄積が期待

健康な従業員から健康な組織・企業へとつながるアドされる。

ボカシー（政策提言）の一種とも考えられる。われわれの調査ではヘルスリテラシーと生産性の関連を示唆し

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図－9

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経営層や労働組合を巻き込んだ職域ヘルスプロモーション21）

図－10

職域ヘルスプロモーションの生活習慣へのインパクト21）

朝食頻度

1回30分以上の運動頻度

睡眠時間（2016-2018,健康度調査から食事・運動・睡眠の関連項目を一部抜粋）

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図－1127

職域ヘルスプロモーションのヘルスリテラシーへのインパクト21）

情報収集力

情報選択力

情報判断力

情報伝達力

自己決定力

健康デザインハンド
ブックの認知度
非常に役立つ
役立つ
知っている
知らない

大変そう思う

そう思う

どちらでもない

あまり思わない

全くそう思わない

おわりに職場における健康経営のゴールが、単なる疾病の予防にとどまることなく、入社から退職まで一貫して従業員と組織のヘルスリテラシーを高めることと位置づけられると、学校保健、産業保健、地域保健も含めて、生涯を通じて連続した国民の健康を高める取り組みが行われることが期待される。ヘルスリテラシーは自ら健康情報にアクセスし理解し活用できる能力であり、ヘルスリテラシーが高まった従業員は、専門職が健康情報を提供し続けなくても、自らの健康の重要性と価値に気づき、健康を大事にしつつ、元気に働くという行動をとってくれるはずである。親が子を育てるがごとく、押しつけではない教育とはまさに自立した個人を尊重し育てることであり、健康経営や職場におけるヘルスプロモーションの究極の目的もそこにあると考える。

〔 参 考 文 献 〕１ ）U.S. Department of Health and Human Services.
Healthy People 2010, Volume I. Objectives for
Improving Health (PartA), Health Communication（2014-2018,健康度調査からCCHL等を一部抜粋）

https://www.healthypeople.gov/2010/Document/
pdf/Volume1/11HealthCom.pdf
２ ）厚生労働省 健康日本21（第二次）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21.html
３ ）Nutbeam D. Health promotion glossary. Healthpromotion international 13(4): 349-364, 1998
４ ）Sorensen K, Van den Broucke S, et al & (HLS-EU)
Consortium Health Literacy Project European.
Health literacy and public health: a systematic
review and integration of definitions and models.
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５ ）Nutbeam D. The Evolving Concept of Health
Literacy. Social Science and Medicine 67: 2072-2078,
2008
６ ）Nutbeam D. Health literacy as a public healthgoal-a challenge for contemporary health educationand communication strategies into the 21st century.
Health promotion international 15(3): 259-267, 2000
７ ）中山和弘、福田洋・江口泰正編著：ヘルスリテラシー～健康教育の新しいキーワード：1-22 株式会社大修館書店 東京 2016８ ）福田洋：第22回IUHPE国際会議の概要とNPWP（北部西太平洋地域）の動向 日本健康教育学会誌 24（3）：160-168 2016９ ）福田洋：第23回IUHPE国際会議の概要とNPWP（北部西太平洋地域）の動向 日本健康教育学会誌 27（4）：378-386 201910）Tuyen V. Duong, Peter Chang, et al. Measuring
health literacy in Asia: Validation of the HLS-EUＱ47 survey tool in six Asian countries. Journal of

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予防医学

第 61 号（2020：1）

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in Japan is lower than in Europe: a validated
Japanese-language assessment of health literacy.
BMC Public Health 2015 May 23; 15: 505, 201512）福田洋：予防と臨床のはざまで164～さんぽ会夏季セミナー2017 公衆衛生 株式会社医学書院 81（12）：1026 201713）経済産業省 健康経営優良法人認定制度
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/
healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html
14）福田洋、江口泰正編著：ヘルスリテラシー～健康教育の新しいキーワード 株式会社大修館書店 東京201615）Ishikawa H. et al. Developing a measure ofcommunicative and critical health literacy-a pilot
study of Japanese office workers. Health
Promotion International 23(3): 269-274, 200816）石川ひろの、福田洋・江口泰正編著：ヘルスリテラ
シー～健康教育の新しいキーワード：43-55 株式会社大修館書店 東京 201617）坂本侑香、福田洋ほか：ホワイトカラーの企業従業員
におけるヘルスリテラシーとライフスタイルの関連
日本健康教育学会誌 20（Suppl．
）：132 201218）田澤美香代：健康教育の手法と実践 保健師の立場か
ら 産業医学ジャーナル37（2）：15-18 201419）日本健康マスター検定 一般社団法人日本健康生活推進協会 https://kenken.or.jp20）坂本侑香、福田洋他ほか：ホワイトカラーの企業従業員におけるヘルスリテラシー（第 ３ 報）―ライフスタイ
ル・生産性との関連 産業衛生学雑誌 57（Suppl．
）：
382 201521）福田洋ほか：ヘルスリテラシーを高める職域ヘルスプロモーション（第 １ 報）活動の歴史とインパクト 産業
衛生学雑誌 61（Suppl）：556 2019