野村世界業種別投資シリーズ
世界半導体株投資

2024年8月30日(月次改訂)

マンスリーレポート

追加型投信／内外／株式受賞情報

野村世界業種別投資シリーズ 世界半導体株投資

国際株式（グローバル・含む日本）型 部門

最優秀ファンド賞
Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar，Inc. に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスター※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。国際株式（グローバル・含む日本）型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド371本の中から選考されました。
※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBI グローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

野村世界業種別投資シリーズ 世界半導体株投資
LSEG リッパー・ファンド・アワード・ジャパン 2024
投資信託部門/評価期間3年/株式型 業種別 IT

最優秀ファンド賞 受賞
LSEG リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。
選定に際しては、「Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間 3 年、5 年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドに LSEG リッパー・ファンド・アワードが贈られます。
詳しい情報は、lipperfundawards.com をご覧ください。LSEG Lipper は、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。

野村世界業種別投資シリーズ 世界半導体株投資「R&I ファンド大賞 2024」
投資信託／テクノロジー関連外国株式部門

最優秀ファンド賞 受賞「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権
その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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野村世界業種別投資シリーズ
世界半導体株投資

2024年8月30日(月次改訂)

追加型投信／内外／株式特化型

マンスリーレポート

運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：月次）（億円）
40,000400,000純資産総額

3,961.0 億円●信託設定日 2009年8月27日●信託期間 無期限
●決算日
原則 6月28日（同日が休業日の場合は翌営業日）

35,000

基準価額
ベンチマーク

146,610円※分配金控除後基準価額（分配金再投資）

350,000

基準価額※

騰落率

（左軸）

300,000

30,000250,000

25,000200,000

20,000150,000

15,000100,000

10,00050,000

5,000

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

ファンド
0.4%
-7.0%
13.8%
60.3%
155.6%

ベンチマーク

2024年6月
2023年6月
2022年6月
2021年6月
2020年6月

1.3%
-6.3%
16.5%
65.4%
151.7%

9,000 円
4,350 円
2,650 円
2,800 円
1,450 円騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。

設定来純資産（右軸）009/08011/08

13/08

15/08

17/08

19/08

21/08

23/08

2,194.1%

2,717.8%

設定来累計

25,625 円

設定来＝2009年8月27日以降
ベンチマークであるMSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment（税引後配当込み・円換算ベース）は、設定日前日を10,000として指数化しております。

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在
国・地域別配分

通貨別配分
通貨

国・地域

実質通貨比率

業種別配分

純資産比

業種

純資産比

71.9%

アメリカ

71.8%

半導体

77.3%

15.3%

台湾

15.0%

半導体素材・装置

21.8%

ユーロ

7.8%

オランダ

7.8%

--

韓国・ウォン

3.7%

韓国

3.7%

--

日本・円

1.5%

日本

0.9%

-

-

その他の通貨-0.0%

その他の国・地域

0.0%

その他の業種0.0%

その他の資産0.9%

その他の資産

0.9%

合計(※)

100.0%

合計

100.0%

アメリカ・ドル
台湾・ドル

・実質通貨比率は為替予約等を含めた実質的な比率をいいます。

※先物の建玉がある場合は、合計欄を表示しておりません。
・国・地域は原則発行国・地域で区分しております。

組入上位10銘柄

2024年8月30日 現在
国・地域業種純資産比

NVIDIA CORP

銘柄

アメリカ

半導体

29.1%

BROADCOM INC

アメリカ

半導体

12.8%

TAIWAN SEMICONDUCTOR

台湾

半導体

11.4%

APPLIED MATERIALS

アメリカ

半導体素材・装置

5.2%

KLA CORP

アメリカ

半導体素材・装置

4.6%

QUALCOMM INC

アメリカ

半導体

4.6%

ASML HOLDING NV

オランダ

半導体素材・装置

4.2%

MARVELL TECHNOLOGY INC

アメリカ

半導体

4.0%

SK HYNIX INC

韓国

半導体

3.7%

オランダ

半導体素材・装置

ASM INTERNATIONAL NV

合計

組入銘柄数 ： 24 銘柄

・国・地域は原則発行国・地域で区分しております。

3.6%
83.3%

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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世界半導体株投資マンスリーレポート

2024年9月(月次改訂)

追加型投信／内外／株式

先月の投資環境○ 先月のMSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment指数（円換算ベース）の月間騰落率は1.31％の上昇となりました。
○ 米国株式市場は、上旬は7月のISM製造業景況指数が景気判断の節目となる50を4カ月連続で下回ったことや、7月の失業率が4.3％と約3年ぶりの高水準となったことなどから景気悪化懸念が強まり、下落しました。中旬から下旬にかけては、上旬の大幅下落からの反発や、7月の小売売上高が市場予想を上回ったことで景気悪化懸念が和らいだことなどから、上昇しました。こうした中、半導体・半導体製造装置株は、米半導体メーカーの8-10月期業績見通しがデータセンター向け半導体の需要の強さから市場予想を上回ったことなどが好感されて上昇しました。特に、GPU（画像処理半導体）をデータセンターやPC向けに提供する米半導体株や、高性能な通信機器向けの半導体に強みを持つ米半導体株などの上昇が寄与しました。（現地通貨ベース）○ 地域・国別では、米国、ドイツなどが月間騰落率で上位となる一方、韓国、中国などが下位となりました。（円換算ベース）○ ドル・円レートは、景気悪化懸念による米利下げ期待などから日米金利差が縮小するとの見方が強まり、月間では円高・ドル安となりました。ユーロ・円レートは、日銀の金融政策修正などにより、日欧金利差が縮小するとの見方から、月間で円高・ユーロ安となりました。
先月の運用経過（運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。）○ 月間の基準価額（分配金再投資）の騰落率は+0.45％となり、ベンチマーク騰落率の+1.31％を0.86ポイント下回りました。ベンチマーク対比では、株価騰落率がベンチマークを上回った米国の半導体・半導体製造装置株をアンダーウェイト（ベンチマークに比べ低めの投資比率）としたことなどやベンチマークを下回った韓国の半導体・半導体製造装置株をオーバーウェイト（ベンチマークに比べ高めの投資比率）としたことなどがマイナスに影響しました。
○ 地域・国別配分では、韓国、台湾などをオーバーウェイトとした一方、米国、日本などをアンダーウェイトとしました。
今後の運用方針 （2024年9月4日 現在）（以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）○ 米国経済は、堅調に推移しています。7月の非農業部門雇用者数は前月差+11.4万人、時間当たり賃金上昇率は前月比+0.2％と前月と比較して共に伸びが鈍化しました。また、7月のCPI（消費者物価指数）上昇率は前年同月比+2.9％、食品・エネルギーを除くコアインフレ率は前年同月比+3.2％といずれも鈍化傾向が続いています。7月のFOMC（米連邦公開市場委員会）の議事要旨では、大多数の参加者が9月会合での利下げが適切になる可能性が高いと言及しました。9月のFOMCにおいて利下げの可能性が高まっており、今後の金融政策には注視が必要です。
○ 欧州経済は、8月のユーロ圏製造業PMI（購買担当者景気指数）改定値が、景気判断の基準となる50を約2年にわたって下回り、景気回復が遅れています。また、8月のユーロ圏CPI速報値は前年同月比+2.2％と約3年ぶりの水準に低下し、ECB（欧州中央銀行）は9月にも追加利下げを実施する見通しです。今後も、景気や物価の動向がECBの金融政策へどのような影響を与えるのか注視が必要です。
○ 銘柄選択においては、中長期的な成長が見込まれる分野として、AI用途向けの半導体や、通信（インフラ）用半導体、先進運転システム向け半導体などが有望だと考えています。また、AI機能を搭載したスマートフォンやパソコンが今後相次いで市場に投入されることからこれらの製品に使われる低消費電力かつ高性能な半導体にも注目しています。なお、自動車や産業機械向け半導体などについては、積み上がった在庫の調整にどれくらいの期間が必要なのか精査しています。これら需要先の動向が半導体各社の業績に与える影響を考慮しながら銘柄選択を行ないます。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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2024年8月30日(月次改訂)

追加型投信

マンスリーレポート

ファンドの特色●「野村世界業種別投資シリーズ」は、5本のスイッチング可能なファンドから構成されています。
◆各ファンド（マネープール・ファンドを除く４つのファンドを総称して「各ファンド」といいます。）
信託財産の成長を目標に積極的な運用を行なうことを基本とします。
◆マネープール・ファンド
安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行ないます。
◆各ファンド世界金融株投資◆世界各国の金融株を主要投資対象とします。なお、優先株等普通株以外の株式、または当該企業に出資をするために発行されるその他の有価証券に投資を行なう場合があります。
◆株式への投資にあたっては、世界各国の金融株を中心に、各国・地域のマクロ経済見通し等を考慮しつつ、利益構造、財務内容などの観点から個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行ない、組入銘柄を決定します。
◆ファンドは、MSCI All Country World Financials（税引後配当込み・円換算ベース）※をベンチマークとします。
※MSCI All Country World Financials（税引後配当込み・円換算ベース）は、MSCI All Country World Financials（税引後配当込み・ドルベース）をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

世界半導体株投資◆世界各国の半導体関連企業の株式を主要投資対象とします。
◆株式への投資にあたっては、世界各国の半導体関連企業の株式を中心に、各国・地域のマクロ投資環境見通しを考慮しつつ、技術力、価格決定力、利益構造、財務内容などの観点からファンダメンタルズ分析を行ない、組入銘柄を決定します。
◆ファンドは、MSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment（税引後配当込み・円換算ベース）※をベンチマークとします。
※MSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment（税引後配当込み・円換算ベース）は、MSCI All Country World Semiconductors & SemiconductorEquipment（税引後配当込み・ドルベース）をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

世界資源株投資◆世界各国の資源関連企業の株式を主要投資対象とします。
◆株式への投資にあたっては、世界各国の資源関連企業の株式を中心に、世界全体のマクロ経済見通し等を考慮しつつ、地理的・地質学的条件、生産コスト、価格決定力、利益構造、財務内容などの観点からファンダメンタルズ分析を行ない、組入銘柄を決定します。
◆ファンドは、MSCI All Country World Energy & Materials（税引後配当込み・円換算ベース）※をベンチマークとします。
※MSCI All Country World Energy & Materials（税引後配当込み・円換算ベース）は、MSCI All Country World Energy & Materials（税引後配当込み・ドルベース）をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

世界ヘルスケア株投資◆世界各国のヘルスケア関連企業の株式を主要投資対象とします。
◆株式への投資にあたっては、世界各国のヘルスケア関連企業の株式を中心に、各国の医療制度・技術の進展動向等を考慮しつつ、成長性、利益構造、財務内容などの観点からファンダメンタルズ分析を行ない、組入銘柄を決定します。
◆ファンドは、MSCI All Country World Health Care（税引後配当込み・円換算ベース）※をベンチマークとします。
※MSCI All Country World Health Care（税引後配当込み・円換算ベース）は、MSCI All Country World Health Care（税引後配当込み・ドルベース）をもとに、委託会社が独自に円換算したものです。

MSCI All Country World Financials（税引後配当込み・ドルベース）、MSCI All Country World Semiconductors & Semiconductor Equipment（税引後配当込み・ドルベース）、MSCI AllCountry World Energy & Materials（税引後配当込み・ドルベース）、MSCI All Country World Health Care（税引後配当込み・ドルベース）は、MSCI が開発した指数で、同指数の著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

●株式の組入比率は、原則として高位を基本とします。ただし、現地市場が休場等の場合や市況動向によっては、一時的に株式組入比率を引き下げる場合があります。
●外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
●運用にあたっては、ノムラ・アセット・マネジメントU.K.リミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託します。
世界半導体株投資は、一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」に定められている「特化型運用」を行なうファンドに該当します。
世界半導体株投資が投資対象とする世界各国の半導体関連企業の株式市場には、寄与度（市場の時価総額に占める割合）が10％を超える、もしくは超える可能性が高い銘柄（支配的な銘柄）が存在すると考えられます。投資が支配的な銘柄に集中することが想定されますので、当該支配的な銘柄の発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化等が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

◆マネープール・ファンド
マネープール・ファンド◆円建ての短期有価証券を実質的な主要投資対象※とします。
※「実質的な主要投資対象」とは、「野村マネー マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

◆「野村マネー マザーファンド」への投資を通じて、残存期間の短い公社債やコマーシャル・ペーパー等の短期有価証券への投資により利息等収益の確保を図り、あわせてコール・ローンなどで運用を行なうことで流動性の確保を図ります。
◆ファンドは「野村マネー マザーファンド」を通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

●「野村世界業種別投資シリーズ」を構成する5本のファンド間で、スイッチングができます。
●原則、毎年6月28日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、分配対象額の範囲内で基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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2024年8月30日(月次改訂)

追加型投信

マンスリーレポート

投資リスク
各ファンドは、株式等を投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資します
ので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
「マネープール・ファンド」は、債券等を実質的な投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格下落や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】【世界金融株投資、世界資源株投資、マネープール・ファンド】
2027年6月28日まで（2009年8月27日設定）【世界半導体株投資、世界ヘルスケア株投資】
無期限（2009年8月27日設定）
年1回の決算時（原則6月28日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の翌営業日の基準価額
1万口以上1口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位（ご購入コースには、分配金を受取る一般コースと、分配金が再投資される自動けいぞく投資コースがあります。原則、ご購入後にご購入コースの変更はできません。）
なお、「マネープール・ファンド」は、スイッチング以外によるご購入はできません。
※お取扱いコース、ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●スイッチング【各ファンド】
ご換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額【マネープール・ファンド】
ご換金申込日の翌営業日の基準価額「野村世界業種別投資シリーズ」を構成するファンド間で、スイッチングが可能です。
※販売会社によ っては、一部または全部のスイ ッチン グのお取扱いを 行なわない場合があります。

●お申込不可日●課税関係

各ファンドは、販売会社の営業日であっても、申込日当日が、下記のいずれかの休業日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金、スイッチングの各お申込みができません。
・ロンドンの銀行
・ニューヨーク証券取引所
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時（スイッチングを含む）および償還時の譲渡益に対して課税されます。
ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。
【世界半導体株投資、世界ヘルスケア株投資】は、NISAの「成長投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
【世界金融株投資、世界資源株投資、マネープール・ファンド】は、NISAの対象ではありません。
なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆ご購入時手数料

ご購入価額に3.3％（税抜3.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＜スイッチング時＞
販売会社が独自に定める率を乗じて得た額
なお、各ファンドから「マネープール・ファンド」へのスイッチングの場合は無手数料＊詳しくは販売会社にご確認ください。
◆運用管理費用【各ファンド】（信託報酬）
ファンドの純資産総額に年1.65％（税抜年1.50％）の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
【マネープール・ファンド】
ファンドの純資産総額に年0.605％（税抜年0.55％）以内（2024年3月27日現在年0.00121％（税抜年0.0011％））の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
◆その他の費用
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、・手数料
外貨建資産の保管等に要する費用（「マネープール・ファンド」を除く）、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
◆信託財産留保額【各ファンド】（ご換金時、1万口につき基準価額に0.3％の率を乗じて得た額スイッチングを含む）【マネープール・ファンド】
ありません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

・投資信託は預金保険の対象ではありません。

＜委託会社＞☆サポートダイヤル☆

野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］

野村アセットマネジメント株式会社
0120-753104(フリーダイヤル)＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜受託会社＞

野村信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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野村世界業種別投資シリーズ（世界半導体株投資）
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2938号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

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○

○

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東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

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とうほう証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

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○

○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第134号○

丸近證券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第35号

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※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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