スイス・グローバル・リーダー・ファンド ／ スイス・グローバル・リーダー・ファンド(為替ヘッジあり)
追加型投信／海外／株式※各ファンドは特化型運用を行います。

情報提供資料2018年7月【特集①】先進国だけではなく新興国からも恩恵を受けるポートフォリオ先進国であるスイスの株式への投資を通じて、今後の新興国の高成長からの恩恵を受けることが期待できます！
【 GDPと株価指数の推移 】(兆米ドル)

130
120
110

【 地域別売上比率 】

今後5年間のGDP成長率予想(IMF)

GDPの・世界・・・＋6.2%/年
・先進国 ・・・＋4.8%/年
・新興国 ・・・＋8.1％/年

予測期間

10090

今後の世界経済の成長は、主に新興国が牽引すると予想されています。

その他新興国

35%

1,500

新興国

・リーダー・ファンド

1,000

欧州,

900

27%

800

40300

先進国

＜ご参考＞主要地域・国の地域別売上比率 (簡易計算図)

100

先進国うちアジア
日本

2008年

2013年

2018年

新興国:30％

新興国:19％

2023年

-100
-200-300

・出所: IMF「World Economic Outlook Database, April 2018」 およびトムソン・ロイターより作成
・期間(GDP): 1988年 ～ 2023年 (米ドルベース:年次データ) (実績期間は 1988年 ~ 2017年)・期間(株価指数): 1988年1月 ～ 2018年6月 (月末ベースの月次データ)※スイス株価指数・・・スイス・パフォーマンス・インデックス(スイスフランベース)、世界株価指数・・・MSCI AC World Total Return Index (米ドルベース) ＜1988年1月＝100として指数化)＞※先進国うち欧州はIMFの定義する先進国39カ国のうち欧州地域に属する28カ国、先進国うちアジアはIMFの定義する先進国39カ国のうち日本を除く豪州などのアジア地域に属する先進国9カ国。
・MSCI AC World Total Return Indexは、MSCIインク(以下「MSCI」といいます)が開発した指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。

アジア,アジア,その他等,

010

2003年

新興国:27％200

北米

世界株価指数(右軸)

1998年

23%

600
400

30

1993年

北米,

700
500

20

スイス･グローバル

1,100

中国

先進国うち欧州

0

その他等,

1,600

1,200

70

1988年

15%

1,300

インド

GDP(左軸)スイス株価指数(右軸)

アジア,1,400

ブラジル

60

新興国:51％

1,700

80

50

ファンドの組み入れ
銘柄は新興国からも多くの売上をあげるなど、全世界で概ねバランス良く売上をあげています。

(簡易計算図)

6%

21%
欧州,7%

11%

その他等,27%

欧州

米国
北米,北米,北米,16%

11%

欧州,66%

米国：S&P500指数

欧州,46%

欧州：STOXX欧州600指数

4%

その他等,9%日本
うち日本はアジア,約64％分

76%

日本：TOPIX

上記は、2018年6月末時点のスイス・グローバル・リーダー・ファンドの組み入れマザーファンドの構成銘柄および主要地域・国の株式指数の構成銘柄について、2018年7月20日時点でトムソン・ロイターから取得した直近決算期の売上高データを基に当社が独自に簡便的な計算方法で算出した地域別売上比率であり、実際の比率を正確に説明するものではなく、今後の比率を保証するものではありません。あくまで基準日時点の参考値としてご覧ください。また、当該分類地域を一部でも含むと考えられる地域分類の売上高から比率を計算しているため、銘柄によっては当該分類地域以外の売上高が比率計算に使用されている場合があります(例えば、「Asia and Africa」という地域分類の売上高が開示されていた場合、当該売上高は上記の「アジア」と「その他等」の両方の地域売上比率の計算に使用され、新興国の売上比率の計算にも使用されます。）また、比率の合計値は100％となるように調整されています。

上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

【特集②】ファンドの組入れ銘柄の紹介【 ネスレの株価と主な出来事 】（スイスフラン）90

110

スイス最古のチョコレートブランド「カイエ」の海外展開を開始

80(2012年4月23日)

世界初の「キットカットショコラトリー」が開店(2014年1月17日)

米スターバックス商品の販売権を取得(2018年5月7日)(2017年3月7日)

米ブルーボトルコーヒーを買収

世界初のルビーチョコレートを発売(2018年1月19日)(2017年9月14日)

中国の菓子メーカー徐福記を買収

40
2013年7月末

2015年7月末

2017年7月末【 フィナンシエール・リシュモンの株価と主な出来事 】（スイスフラン）110(2012年1月13日)

70
60
50

米アムジェンと片頭痛予防薬で提携を強化

遺伝子治療の米アベクシスを買収(2017年4月24日)(2018年4月9日)

英グラクソ・スミスクラインの抗癌剤部門を買収

新型癌免疫薬を米FDAが承認

片頭痛予防薬を米FDAが承認(2014年4月22日)(2017年8月30日)(2018年5月18日)

2011年7月末

2013年7月末

30

ボルボとバス用急速充電器で提携「ランセル」を売却

米ピーターミラーを買収

70

中古高級腕時計売買
伊ECユークスと傘下のネッタポルテが合併(2015年3月31日)

50

世界最強の超高圧直流変圧器を開発

日立と高圧直流送電事業で提携(2012年7月3日)(2014年12月16日)

20
米エレクトリファイが全米の電気自動車用(2018年6月1日)
伊EC大手ユークス・ネッタポルテ

時計部品製造会社を買収「モンブラン」が初のスマートウォッチを発表(2012年10月2日)(2017年3月17日)

を完全子会社化

2015年7月末

2017年7月末(2018年4月17日)(2012年11月7日)
独BMWから塗装ロボットを大規模受注

双腕協働ロボット「YuMi®」を開発(2011年8月18日)(2014年9月9日)

10
2013年7月末

急速充電器供給会社に選定

世界初の直流ハイブリッド遮断器を開発

15(2018年1月22日)

30
2011年7月末(2017年11月27日)

英ウオッチファインダーを買収

60

40

25

(2017年7月3日)(2012年9月21日)

2017年7月末

川崎重工業と協働ロボットで提携(2014年7月21日)(2018年6月4日)「上海灘」を売却

2015年7月末【 ABBの株価と主な出来事 】（スイスフラン）100

80

米国内で約2,000人削減

30

2011年7月末

90(2018年3月27日)

40(2011年7月11日)

英グラクソ・スミスクラインに大衆薬事業を売却(2013年11月11日)

80
2020年のコミットメントを発表(2014年10月26日)

輸血診断事業を売却

90

米ファイザーのベビーフード部門を買収

60
50

インフルエンザワクチン事業を売却

100(2015年10月1日)

70【 ノバルティスの株価と主な出来事 】（スイスフラン）2011年7月末

2013年7月末

2015年7月末

米GEの産業ソリューション部門を買収(2017年9月25日)

2017年7月末

・出所：Bloombergより作成
・期間：2011年7月29日～2018年6月29日※上記は過去の実績を示したものであり将来の運用成果を示唆・あるいは保証するものではありません。また、記載銘柄の推奨および個別銘柄の売買の推奨を行うものではありません。当ファンドでは銘柄入替を行うことがあるため、現在の組入銘柄と異なる場合があります。

○お客さまにご負担いただく手数料等について■購入時手数料／上限3.78％（税抜3.5％） ■信託財産留保額／0.3％ ■運用管理費用（信託報酬）／年率1.8144％（税抜1.68％） ■その他の費用・手数料／監査費用、売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等○主なリスクと留意点

ファンドの基準価額は、組入れられる株式等の値動き、当該発行体の財務状況・経営・業績等の変化、為替相場の値動き等の影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属いたします。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。ファンドの基準価額等に影響を与えると想定される、主なリスクおよび留意点は以下のとおりです。ただし、すべてのリスクを網羅したものではありません。
価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、為替変動リスクなど／クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の６）の適用はありません。／特化型運用に伴う固有のリスクがあります。
当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社により作成された情報提供資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
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お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくお読みください。