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2 被災生活と家族の分割!

―須磨仮設住宅における孤立化―

はじめにメディアが伝える震災復興住宅での自殺者のニュースは，仮設住宅に住む人たちの生活再建が住宅というハード面だけでない複雑な問題であることを示している．震災から3年半が過ぎ，仮設住宅に住む人びとの抱える問題は個別化・複雑化している．そこには震災を引き金にして，さまざまな要因が複合的に絡み合ってもたらされる社会的マイノリティの存在がある．それらの要因として!財力（住宅・雇用問題），"体力（高齢・健康問題），#気力（家族や友人などの関係性からの孤立）があり，こうした人びとの生活再建には単一因果論的（monocausal）なとらえ方ではなく複合的なとらえ方が必要であることはいうまでもない．このなかで，本章が焦点を当てるのは，被災者の物理的および心理的再建に影響をおよぼす家族の分割という関係性からの孤立である．
なお本章の考察は，須磨周辺地域のコミュニティづくりの一環として，1997
年2月から3月にかけて須磨区の7仮設住宅（下中島，東須磨，妙法寺，鷹取駅前，高倉台第一，椿谷，友が丘）を個別訪問して実施された「避難者実態調査」の中間報告がもとになっている．調査項目は，本章が取り上げる仮設住宅の住民の家族分割のほかに，震災前の住宅状況，避難経緯，仮設住宅での生活，就労，収入，健康，介護，制度の利用状況，行政への要望などがある．調査対象数は442世帯で，そのうち224世帯（417人）を回収（53.8％）した．
これらの仮設住宅の部屋数は1Kもしくは2Kである．しかし2Kといっても合計10.5畳しかなく，家族員の多い世帯が住むには適さない．つまり仮設住宅に住むには（恒久的使用を目的に建てられていないので），もともと単身独居世帯か小家族かあるいは家族の分割によらざるをえないのである．したがって成人した子どものいる家族，あるいは不安定な家族関係という要因を抱える世帯は震災を契機に分割されやすい．

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家族の分割

家族と震災

震災をへて家族はどう変容していったか家族構成でみてみよう．単身独居とわずかではあるが兄弟姉妹の家族だけが増え，その他の夫婦，母子，父子，夫婦と子どもで構成される家族は減少している（図2.2.1）．ここからみえてくるのは，単身世帯の増加と家族の分割による家族サイズの縮小である．
％
70N＝224戸

605040

震災前
現在

3020100
単身
独居

夫婦

母子

父子

夫婦＋子

夫婦
持＋者親・維

兄弟姉妹

３世
代

兄弟
親姉
族妹・他

不明

図2.2.1 家族構成の変容

では，その家族の分割がどのように行われたのだろうか．別居した人は全体の16.3％（68人）で，同居の割合とくらべるとそれほど多くないようにみえる．しかし同居と答えた人全員が現在，家族という関係性のなかで暮ら（図2.2.2）しているわけではない．そこには，それ以上分割のできない震災前からの単身独居者102人が含まれているからである．したがって震災前からの単身独居者，震災後別居した人，および死亡，不明を除くと，実質的に震災後も家族との同居をしている人は全体の44.1％である．また別居と死別を合わせると，5人のうち1人は，家族が震災で何らかの影響を受けていることになる．

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被災生活と家族の分割

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単身独居 夫婦
2.9％ 2.9％

死亡
3.6％

別居

不明
13.2％

母子
14.7％;
;;;

不明
11.5％

16.3％

兄弟姉妹・他親族
14.7％

同居 68.5％

３世代
11.8％

父子
1.5％

夫婦＋子
33.8％

夫婦＋親・維持者
4.4％

図2.2.2 同居・別居状況

図2.2.3 別居世帯の震災前家族型

別居世帯の震災前の家族型をみると（図2.2.3），「夫婦と子」の家族がもっと「兄弟姉妹・他親族」と「母子」，そして「3世代」の家族とも多く（33.8％），

続く．自由記述で回答された別居理由をみると，不明が60.3％ともっとも多く，「狭い」，「独立して」，「通勤」や「通院」のためと続いており，（5.9％）（4.4％）
これらの回答だけでは多くを語らない．

表2.2.1 別居者の住まい
避難仮設

仮設

自宅

自宅所

市内

市外

従前

従前土 震災後 震災後 知人宅
地に

2.9

22.1

2.9

4.4

5.9

自宅
購入
7.4

自宅

（％）

親戚・ 下宿 入院 行方 その 不明 計（実数）
不明 他

賃貸
19.1

4.4

5.9

1.5

4.4

7.4 11.8100（68）

そこで別居者の転居先（選択式回答）を見ると（表2.2.1），もっとも多いのが市内の仮設住宅で，ついで震災後賃貸へ入居した人が多い．ここで見過ごせないのが，仮設住宅に家族を残し，自宅に移った別居世帯である．そのなかには震災後自宅を購入した人が7.4％，従前の土地に再建した人が5.9％，従前の住宅に移った人が4.4％と，それぞれ割合は少ないものの，家族と別居して何らかのかたちで自宅に移った人の合計は17.7％もいる．つぎに紹介する単身独居の2人も自宅再建した家族と別居して住む人たちである．

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家族分割によるさまざまな単身独居ケース

家族と震災

家族分割によってもたらされた単身独居の3人のケースをみてみよう．これ
らのケースは，別居世帯でもっとも多い「夫婦と子ども」世帯とつぎに多い「母子」世帯から拾い出した．最初の2人は「夫婦と子ども」世帯から単身独居になった男性で，いずれも男性生計維持者が仮設に残り，妻と子どもたちは自宅再建している．3人目は，「母子」世帯から単身独居になった高齢女性である．
3人の単身独居者に共通しているのは，震災前に持ち家に住んでいたことである．そのうちの2人は男性で，2人は80代の高齢者である．
以下は調査票の回答と自由記述欄から読み取ったデータの記述なので，孤立の背景をくわしく知るには限界がある．したがって，今後さらに聞き取り調査が望まれるところである．ただしCさんの場合，聞き取りに当たったのが筆者であり，その後，仮設住宅が中心となって催された祭りで，足の不自由な母親に付き添って参加している2人の姿を観察することができた．ほかの2人とくらべてCさんの記述がくわしいのはそのためである．
Aさん（82歳）の家族は妻（56歳）と2人の娘（30代）の4人である．自宅は戦前に建てられた1戸建てで，地震で全壊になった．現在は夫ひとりが仮設に残り，妻と2人の娘は同じ須磨区内にマンションを購入して移り住んだ．別居とはいうものの，家族が週2回ほど来て掃除，洗濯をしてくれるようだが，食事は1日に2回，ほとんど外食だと答えている．健康に関してAさんは「まあよい」と答え，震災前とくらべて「かわらない」ようだ．しかし，循環器系の疾患などをもっているのに，「医療保険に加入していない」ため通院していない．
またAさんは高齢のため働いていないが妻と娘たちは3人とも仕事に就いている．
50歳のBさんは「震災で会社がつぶれた」ので，現在は仕事と収入はなく，「生活保護を受給したい」と回答している．健康状態は震災前とくらべて悪化し，肝臓の疾患などを抱えて通院している．彼の再就職が容易でないことが推察できる．日常生活で必要だと答えているのは「医療相談」と「炊き出し」で，食事は1日に2回で済ませている．自宅は1980年代に建てられた木造の1戸建て

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被災生活と家族の分割

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住宅だったが，震災で全焼した．現在，彼ひとりが仮設に住み，妻（49歳）と成人した息子は同じ須磨区に自宅を購入して移り，娘は従前の土地に自宅を再建して住んでいる．Aさんと同様，なぜ男性生計維持者が仮設住宅に単身残るようになったのだろうか．
82歳のCさんは震災当時，長女（50歳）と2人暮らしだった．震災までの60年間近く，自宅で早朝から遅くまで商売を営みながら家族を養ってきた．長年，やってきた仕事は彼女の生きがいであり，また福祉に頼らずここまでやってきたという自負が，ほかの仮設住民と心理的に距離をおいているようである．仮設住宅の住民を一括りにして論じることができないことがわかる．自宅は彼女が所有する「鉄筋コンクリート」のビルである．震災の揺れそのものは建物に大きな被害はもたらさなかったが，その後の近隣からの出火でビルは全焼したとその無念さを語った．そのうえ，保険の適応範囲外とされ，自宅再建も止まったままである．過去をみつめ力が抜けたように時おり調査に答える82歳の母親とは対照的に，経済的，物理的，心理的に今の現実を支え生き延びようとする娘が印象的であった．被災（害）者というよりも「サバイバー」ということばが当てはまる（黒木 1996）．その2人が語った別居のいきさつはつぎのとおりである．
震災後2人はしばらく一緒に住んでいたが，震災によって住居，仕事，生きがいを失った母親の思いを毎日聞きながら同居を続けることは，娘にとって精神的に困難だったという．その結果，彼女は別の仮設住宅に住むことを選んだ．
しかし，足腰が弱り，家事や歩行が思うようにいかない高齢の母親をひとり仮設住宅に住まわせるのは心配である．そのため彼女は，仕事が終わると母親の住む仮設に立ち寄り，夜遅く1時間以上かけて遠隔地の自宅に戻る日を送っている．さらに，昼間はひとりでいる母親を気遣い，週に何度か送迎つきのデイサービスも利用している．調査のため筆者が訪れた休日も，母親の世話のために来ていた．仕事と2つの仮設住宅の往復をしてでも，精神的に困難な状況を回避しなければならなかったようである．
筆者は，調査とその後の仮設住宅の催し（祭り）やランチサービスに参加するなかで，さまざまな家族の別居があることがわかった．そのなかにはぎりぎりの選択として別居することによって，現状を維持し（再建というよりも）支え114!

家族と震災合うCさんのような家族がいる一方で，AさんやBさんのように，家族の分離で，生活再建の道に踏み出す人と仮設に残る人が分かれる家族もいる．
「居住の共同」と「食の共同」の枠内ではおさまりきらない現在 の 家 族（上 野1994）の姿が，震災という限界状況によってもたらされた仮設住宅に，より顕著に現れている．
以上みてきたように仮設住民の生活再建の可能性は，財力，体力，気力が複雑に影響し合ってもたらされる．したがってたとえ震災前は持ち家に住んでいた人でも，雇用（財力）と年齢（体力）のうえでハンディのある人が仮設住宅に残り，さらに家族との分離によって気力まで失うと，生活再建への道はますます遠のくのではないだろうか．

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おわりに

本章では仮設住宅における家族という関係性からの孤立に焦点を当て，それがどのようにもたらされるか考察した．しかし生活再建に必要な気力は何も家族だけに支えられているわけではない．コミュニティ（近所付き合い，なじみの市場や商店の人びと，通いなれた医者など長年慣れ親しんだ関係性）も個人を支える関係性のひとつである．ところが震災は家族だけでなく，都市化のなかでかろうじて残っていたコミュニティ（比較的高齢者が多く住む）に大きな打撃を与えた．震災によってこれまでの血縁，地縁という関係性のネットワークのあり方がさらに問われているということもできる．仮設住宅の住民が生活再建するうえで，家族や震災前のコミュニティにかわる新しい関係性が重要である．
たとえ再建にいたらない現状の維持であっても，状況を悪化させないために，家族に限らない関係性のネットワークが求められる．
ところで家族を超えた関係性のネットワークづくりは女性の方が有利のようだ．本章では取り上げなかった調査項目で，家族に介護役割を期待すると回答した男性の割合は女性の2.5倍を占めた．この点も含めて，家族からの孤立の要因，プロセス，影響などにジェンダーがどうかかわるか興味深いところである．アメリカの心理学者キャロル・ギリガンは著書のなかで，男性は自律という点から世界を眺めるために親密性を恐れ，女性はつながりから世界を眺める

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ので孤立を恐れるといった（Gilligan 1982）．この議論の批判はともかく，男性とくらべてより多くの女性が他者との関係性を重視するよう社会化されているならば，ジェンダーは仮設住宅の住民の生活再建を考えるうえで見過ごせない変数であろう．
最後に，このような仮設住宅のなかで，オルタナティブな関係性づくりのひとつとして「しんげんち」のプログラムを紹介したい．
「しんげんち」は1996
年10月に，須磨区の下中島公園に建てられたネットワークの拠点である．
10畳ほどのプレハブを2つつなぎ，調理場も設置してある．近辺には7世帯，20人ほどがプレハブのレンタルハウスで生活しており，毎日曜日は支援者と時には被災者も加わって，フリーランチサービスを行っている．集まるのは近隣の仮設の人たちで平均して30人前後である．参加者名簿によるとそのうちの約3割は男性で，定期的に訪れる高齢者もいる．もちろん，ボランティアによる運営なので，問題がないわけではない．また，仮設に住む人たちの生活再建を支えるのにどう役立つかも未知数ではある．しかし，食事の提供にとどまらないオルタナティブな関係性づくりの可能性として，ささやかな試みがあることをつけ加えておきたい．

〔引用文献〕
上野千鶴子
黒木雅子

1994『近代家族の成立と終焉』岩波書店．
1996『異文化論への招待―〈違い〉からの自文化再発見』朱鷺書房．

Gilligan, Carol, 1982, In a Different Voice : Psychological Theory and Women’s Development,Cambridge, MA : Harvard Univ. Press. 岩男寿美子監訳 1986『もうひとつの声―男女の道徳観のちがいと女性のアイデンティティ』川島書店．
（黒木雅子）