事業計画

書

２０１７年度
自２０１７年４月１日

至２０１８年３月３１日

公益社団法人アジア協会アジア友の会

アジア協会アジア友の会（JAFS）のめざすもの
Ⅰ．基本理念（Vision）
文化の多様性を尊重し、誰もが生まれてきて良かったと思える地球社会の創造をめざし、以て各自の生命（いのち）の価値を高める。
Ⅱ．基本課題（Mission）
1．アジア及び世界の開発途上地域の困っている人々を助ける。
（特に、基本的生存条件が確保できない人々への生活支援を最優先する）
2．国際社会に必要なボランティア活動の育成と推進
Ⅲ．基本目標（Goal）
アジアの善意を結集して地球社会奉仕活動を推進し、以て人間として各自に与えられた生命（いのち）の役割を果たす。
Ⅳ．基本活動（Program offered）
1．国際協力支援事業の推進
2．国際人的ネットワーク網の確立
3．日本における良き社会づくりの推進

２０１７年度

事業計画

■基本方針
本会の活動は、これまで「安全な水を贈る」ことにより水からはじまる自立に向けて、アジアの農村の貧困層の基本的生存条件（BHN※）の確保を中心に現地のニーズと成長に応じた事業を実施してきた。近年は、急速な経済発展を遂げるアジアの開発の中で「取り残された人たち」に焦点をあて、彼らの住む地域や村の問題に対して事業を実施してきている。これらを通して見えてきた問
題は、経済、自然、社会の成長のバランスがとれておらず、貧しきものは、更に取り残され、自然は、次々と失われ、コミュニティ社会から個人社会へと変わり、その事態に当事者たちが対応できない状況にある。
このような状況を改善するために、引き続きこれらの人たちを対象に支援事業を取り組むと同時に「自立まであと一歩の人たち」を自立へと導く活動を支援する。また、これらの活動を途上国の問題だけでなく日本国内の問題とも照らし合わせて、国内各地域の中で取り組めるよう、啓発および国際理解教育を積極的に実施していく。
開発支援事業においては、前述したように、「取り残された人たち」に対し、水と衛生環境の整備、教育、医療の確保に取り組む。「自立まであと一歩の人たち」に対しては、地域零細企業の育成、経済ニーズにあった職業訓練による人材育成を実施すると同時に、これらの育成事業を通して社会が持続していくためには、何をすべきなのかを考える“場つくり”を行っていく。加えて自然環境保全活動を植林、再生エネルギー利用や啓発を通して実施しながら、バランスのとれた社会づくりに取りくむきっかけを作る。
国際交流事業においては、現地提携団体は支援対象の地域や村に共に活動できる組織を作りながら現地に根付く活動を実施していく。ネットワークの強化、発展は本会の常の課題であり、日本で実施のセミナーの中でこれまでの実績と経験の積み重ねを共有及び発展させる。特に、上記の問題に取り組める社会の在り方を問えるような活動と、それを引き継いでいく若者たちが、どのようなアジア社会づくりを目ざしていくべきなのか、「気づき・行動する」機会づくりを行う。そして同時に、これらの活動に国内の一般市民、学生、教育機関や企業などが協同参画することにより、共に考え、行動する機会をつくっていく。
災害・紛争の罹災者に対する生活支援事業においては、国内及び東日本大震災以降のアジア各地の自然災害において本会が取り組んでいた国に対して引き続き復興事業をし、自主的に復興の道へと歩める持続可能な地域づくりをめざし、当事者とともに活動を進める。
普及啓発事業においては、上記の問題に対して、市民、企業、労働組合、教育機関、自治体、在住外国人などがともに参加し、それぞれが持つ経験や地域を活かしながら協力できる機会を提供し、本会の活動への理解を含め、啓発・普及を行い、更なる支援の輪を広げ、国内も含め、経済、社会、環境のバランスのとれた社会づくりを目ざしていく。
※BHN=Basic Human Needs

Ⅰ.

公益目的事業 1

開発支援事業

貧困層の人々に対して「水」、「子ども」、「貧困対策」、「環境」等、以下の支援を行う。
A. 水事業－安全な飲料水供給を目指して－1

アジアの農村における貧困層の生活基盤づくりを行う第一歩として必要不可欠である水イ
ンフラの確保、特に「取り残された人々や地域」に対して、井戸及び水道パイプラインにより、水の確保を行い、生活の基盤・整備とともに健康や衛生環境の確保、生産性の向上をはかる。
1. 井戸・飲料水供給

以下の各国の必要地域に計６４基の井戸の設置を実施する。

インド

７基

インドネシア

１基

カンボジア

１８基

スリランカ

７基

ネパール

１５基
パイプライン １本

バングラデシュ

７基フィリピン８基

合計６４基

B. 子ども事業 －貧困状況の中にいる子ども支援事業－
子どもたちは、教育を受ける権利を持っている。しかし、都市部中心の経済成長に伴う低賃金雇用増加に伴い、学校から離脱する道を選ぶ子どもも少なくない。いかなる状況においても子どもたちが教育の道から離脱しないよう、下記の事業を通して、義務教育期間の就学継続を行う。加えて、一般教育に加えて、人間形成のための啓蒙及び訓練の機会をつくっていく。
１. 初等教育普及・向上事業（アジア里親の会）
貧困層の子どもたちが継続して学校に通えるよう、学校支援、教材支援、学業補習等の支援を通して、基礎教育の充実化と教育内容、環境の改善を図ると同時に、子どもたちが基礎教育から脱落しないよう、人間形成のための教育をする。
（インド、カンボジア、ネパール、バングラデシュ、フィリピン）２. 教育設備・環境整備（１） 学校建設
天災により破壊され、未だ支援が行き届かない学校の修復を行うことで、子ども達の学習環境確保を行う。同時に、学習環境として不適切な校舎の改善や増築・建設を行う。
（ネパール、フィリピン）（２） 教育環境設備
貧困層の幼児教育、初等教育に必要不可欠な教材や道具、不足している机やイスを補充し、教育環境を整える。
（インド、モンゴル）
３. HIV/AIDS 子ども感染予防（HIV/AIDS 支援）
HIV/AIDS の感染下にある家族に対して、適切な医療措置と啓発を実施。加えて子ども2

の教育支援を行う。
（インド）
４. 栄養改善とストリート及びスラムの子どもたちの保護・教育支援（１）栄養改善
充分な食事を摂れない農村の子どもたちに学校給食を通した栄養改善、栄養教育、指導により、健康な発育の促進及び健康維持支援を行う。（ネパール）（２）ストリート及びスラムの子どもたち支援
ストリート及びスラムの環境下にいる子どもたちが、基礎教育および教育機関（学校）から脱落しないよう、学業補習の他、人間形成のためのプログラムを行う。
（インド、フィリピン）C. 貧困対策事業 －収入・雇用を生み出す各種支援事業－
貧困層の自立促進と同時に、不慮の事態によって再び貧困に陥らないために、経済的支援と医療や保健衛生を確保する。また、地域内に自助グループや組織づくりにより、経済活動の保証と今後の地域社会や産業のありかたを考え、共に発展させる。
１. マイクロクレジット支援・能力開発（１）マイクロクレジット支援
農村の貧困層グループの零細事業の補助や強化のために、マイクロクレジット（少額融資）を実施する。
（カンボジア）（２）小規模産業育成支援
農村の貧困層グループの社会問題に対して地域産業を通して解決し、所得向上をはかることによって、農村地域の発展及びにより持続可能な地域づくりを行う。
（インド、ネパール、フィリピン）（３）職業訓練
都市部において低賃金や日雇いなどで働く若者が、正規・長期雇用が得られるための職業訓練学校を建設し、就業に必要な職業倫理訓練、技術訓練、インターンシップを通した実地訓練、雇用可能な人材を育成する。と同時に、就業後も生徒および雇用側へ訪問・相談を実施する。雇用期間がより持続的になるようフォローアップをする。
（インド、フィリピン）（４）能力向上（キャパシティビルディング）
農村の人々が抱える問題に対して解決案を引き出す農村開発相談員および地域リーダーの活動へ支援をおこなう。（スリランカ他）
２. 保健衛生指導・医療支援3

医療環境が不十分な農村地域の医療改善を目指した設備支援、健康維持のための指導プログラムを実施し、人々の生活の安全を守る。
（ネパール、インド、中国）
D．環境事業 －環境保全、再生エネルギー導入に必要な各種支援事業－
急速な経済発展を遂げるアジア。途上国における最も深刻な問題は、自然環境の保全である。
貧困層の人たちが、目先の雇用や経済開発にとらわれないよう、持続的に地域を発展させていくために下記の内容の事業を実施し、環境保護とそのための啓発活動を行い、当事者の環境に対する意識変化を促す機会を提供する。
１. 植林、水源涵養林養育支援（１）植林
森林伐採や自然災害による環境破壊を食い止めるための森林保全支援を実施。地域住民による森林組合を通して、植林と森林資源の計画的利用促進及び果樹による村おこしプロジェクトを実施する。
（ネパール他）（２）水源涵養林養育
薪使用による森林伐採が著しい水源地再生のための植林支援を実施する。（フィリピン他）
２. 環境改善・国際グリーンスカウト（１）国際グリーンスカウト活動普及啓発支援
本会主導の国際緑化推進活動（グリーンスカウト運動）の普及・啓発に努める。（インド、ネパール他）（２）環境教育
学校生活の中に、清掃活動を導入し、併せて地域環境に目を向け、地域を守り地域に貢献できる子どもの育成により持続可能な社会づくりを目指す。
（ネパール、インド）
３. 再生可能エネルギー資源活用・普及
森林伐採による環境破壊を止める目的として薪の代替エネルギー装置であるバイオガスプラント（家畜の糞の発酵により天然ガスを発生させる）を設置し、循環型生活の普及を図る。（ネパール）

E．サイクル・エイド事業 －放置自転車再生事業－
大阪府内の放置自転車を再生し、本会の海外活動地域に贈り、地域教育、福祉支援を図る。
（タイ、フィリピン）Ⅱ.

公益目的事業２

国際交流事業4これまでの実績と経験を活かし、下記の事業を通して、今後の活動の強化と発展と今後のアジア社会の在り方を本会がこれまで培ってきた人的ネットワークとともに、考え、築く機会をつくる。

A．人材交流・育成事業
様々な社会的課題に対して、専門的な知識を用いて、地域資源を活かしながら課題解決に向けて実践できる人材を育成するために下記の事業を実施する。
１. 奨学金支援
本会の現地提携団体のスタッフが、フィリピンのアジア社会科学院（Asian Social Institute=ASI、社会学、地域開発学などを専門に取り扱う大学院大学）の地域開発コースへの留学を通して、地域開発を専門的に学ぶための奨学金を支援する。
２. 海外ボランティア研修制度
本会にて国内および海外の現場にて研修を受け、学び、本会の活動に繋げる意欲のある若者を一般公募を通して集め、研修を実施する。

B．ネットワーク推進事業
これまでの実績と経験および、培ってきた人的ネットワークの繋がりを強化し、次世代のアジアの社会の課題や解決方法を考え、行動にうつすために、下記の事業を実施し、その機会を提供する。
１. 国際会議（１）アジア国際ネットワークセミナー
第 27 回アジア国際ネットワークセミナーを日本にて実施し、多文化共生社会実現のための基本的枠組みや政策を検証し、実現するためのアクションプランを採択する。
（２）国際ネットワーク機能強化事業
国際ネットワークの機能強化を図るために、国際ネットワーク事業調整機関（AFS/ICO）に現地協力スタッフを各地に配置し、ネットワーク活動に関する広報・啓発、情報共有などを行う。
（３）アジア・フレンドシップ夢基金
アジア各国の現地提携団体と連携して、国際共同資金「アジア・フレンドシップ夢基金」の推進強化を行う。
（４）アシア・ユースサミット「地域をよくするプロジェクトをつくろう～持続可能な社会づくりを目指して～」をテーマに日本およびアジア１３ヵ国の高校生を日本に一堂に会させ、国際会議「第5５回アジア・ユースサミット」を実施する。
２．国際体験交流（スタディツアー等）
本会の現地の活動や活動に至る社会的課題を学び、現地の人たちと交流を深めるた
めのスタディツアーを実施する

Ⅲ.

公益目的事業３

災害・紛争の罹災者に対する生活支援事業

国内及びアジア地域の復興支援事業に引き続き取り組むと同時に、被災地との継続的交流を行い、災害の風化を防ぐ。
A. 災害等罹災者支援事業
１. 熊本地震被災地支援
2016 年 4 月中旬に発生した熊本地震の被災地である益城町において、仮設住居に移住した人々の安全を確保し、孤立を防ぐために、地域見まわりを実施する。また、孤立の恐れがある人たちが参加しやすい仮設コミュニティのイベントやプログラムを実施する。
２. フィリピン台風被災地支援
2016 年 12 月にフィリピン、マニラ東方のカタンドゥアネス島を襲った台風により現地の水設備が破壊された。これらの水設備の復旧を行い、生活改善を行う。
３. ネパール地震災害復興支援
昨年度に引き続き、地震からの地域復興のために耐震性のある家屋や学校の支援をする。
４. 東日本大震災災害復興支援
昨年度に引き続き、災害の風化を防ぎ、被災地の復興を見守り、現地の人たちとの交流を深めるために、現地へのスタディツアーを実施する。

Ⅳ.

公益目的事業４

普及啓発事業本会の活動と理解の普及啓発を目的とし、本会の支援者を中心に他セクター（企業、労働組合、国際交流機関、教育機関、在日外国人など）の参加のもと、それぞれの特性を活かしながら、国内における本会の活動の理解普及と資金強化を行う。加えて青少年の環境保全活動を実施する。
A. 地域広報活動事業
幅広い年齢層をターゲットにして、国際協力、国際理解、社会奉仕などのプログラムや講の実施を通して、理解者、賛同者の輪を拡げるために下記の事業を実施する。
１. 本部活動6

市民による国際協力活動を広めるために事務局を中心に各種の事業を実施する。
（１）JAFS チャリティプログラム
本会の支援事業資金調達のために多文化、多彩のチャリティ交流プログラムやイベント、コンサートなどを行う。
（２）国際理解教育講座の推進
日本国内の小学校、中学校、高校、大学、企業などに本会の職員を派遣し、アジアの文化理解と貧困問題に関する国際理解教育講座およびセミナーを実施する。
（３）国際協力ボランティア啓発活動
本会の海外における事業の報告会実施を通して、本会の開発支援事業の協力者と理解者を増やす。
（４）アジア文化理解講座
日本に住むアジアの人々とともにアジア家庭料理教室、異文化理解講座等を実施し、多文化共生社会の構築に努める。
（５）大学機関からの研修生、実習生受入れプログラム
大学機関から研修生、実習生を数名受入れ、本会の活動やボランティア活動を学ぶ場を提供する。
（６）関連プログラム／他団体協力及び他セクターとの協働2015 年 9 月の国連総会において採択された「持続可能な開発目標- SustainableDevelopment Goals、以下 SDGs」の達成に向けて、国際協力および SDGs に関する他団体とのプログラムに協力、参加する。
２. 地域広報啓発活動（地区活動）
日本国内の各地域にて本会の活動の普及啓発を担う地域活動ボランティアリーダー「エリア幹事会」および、「地区世話人」とともに下記の活動を行う。
地区活動
1). 日本国内各地域のエリア幹事および地区世話人を中心とし、本会事業の啓発と在住外国人との文化理解と共生を目的とした「ぞうすい＝贈水の会」「ウォーカソン＝チャリティウォーク」「チャリティパーティ」などを実施する。
2). その他、特に必要とされる各事項を実施する。
３. 広報
機関誌やウェブ、SNS などのメディアを通して、本会の活動を広く知らせ、理解を深め、本会の活動により多くの人々が参加する機会を提供する。
7

（１）アジアネット
本会の活動報告のための機関誌「アジアネット」を年 4 回発行する。
（２）ホームページ／メールマガジン
本会の活動をホームページやメールマガジン、フェイスブック、Twitter、Peatix な
どの SNS を通して本会の活動やチャリティイベントなどの広報や案内を広く行い、参加者の増加と広報媒体におけるコスト軽減を行う。
４. プロジェクト支援（支援会・ファミリーグループ活動）
支援会およびファミリーグループの自主活動を通して、本会の開発支援事業を支える協力者を増やす。
５. 関連市民活動（１）関西ナショナル・トラスト協会
京都府南丹市美山町の施設「美山楽舎」を中心に、農業及び、自然保護活動などを企画・実施する。
（２）グリーンベイ OSAKA
大阪府堺市の堺第 7-3 区における共生の森づくりなどの事業を実施する。
（３）日本を良くする会（MAKE JAPAN）
日本国内における諸問題に関する啓発のためのセミナー及び定例会を実施する。
B. 環境保全・環境教育（国際グリーンスカウト活動）
自然環境保全を通して、生命の大切さ、人と人との繋がりの重要性を、自然体験を通して理解し、国際協力や環境保全を実践できる青少年を育成し、参加する青少年だけでなく、両親からの理解を通して、より多くの賛同者を得るために下記の事業を実施する。
環境保全、環境教育活動（１）土と水と緑の学校
2017 年 8 月に第 34 回土と水と緑の学校を和歌山県新宮市高田にて開催する。
（２）美山・土と水と緑の自然学校
2018 年 3 月に第 6 回美山・土と水と緑の自然学校を京都府南丹市美山町にて開催する。
（３）各部会活動
1). 国際グリーンスカウト（大阪、吹田、寝屋川・枚方）における環境保全に関するプ
8

ログラムを実施する。
2). その他、他団体との連携を含めた環境保全活動を実施する。

V.

運営管理
昨年度の立入検査での内閣府のコメントを活かし、一層のガバナンス・コンプライアンスルールの遵守及びアカウンタビリティの重視・徹底を図り、組織基盤の強化を引き続き行っていく。公益法人として遵守すべき事項についての日常的な管理を強化してゆく。本会活動事業は、運営管理機関である社員総会、理事会を中心に以下の管理運営体制の下で執行する。
＜2017 年度活動体制＞
1.

総会 年一回（6 月第 2 土曜日）

2.

理事会 通常理事会 年回 4（5 月、9 月、12 月、3 月）

3.

常任理事会 必要に応じ開催

4.

理事会各常置委員会
1). 総務財務委員会（8 月を除く、毎月）2). その他の活動事業関係委員会（随時必要に応じて開催）

5.

地区世話人会 各地区において随時開催

6.

事務局（業務日、原則、日曜祝日を除く毎日）理事会各常置委員会においてガバナンスの強化を図るための内部管理活動を実施する。具体的には諸規定・規則の整備・強化を立案し、事務局内にて随時相談、合意し、理事会において決定する。

Ⅵ．会員目標
会員目標

2,870

＜内訳＞
1. 社員（正会員）250

2. 賛助会員
A. 維持会員

1,100

B. 賛助会員

1,300

C. ジュニア

100

D. 団体会員

20

E. 法人賛助

100以上

9