2019 年度研究助成報告書

生活期脳卒中後遺症者の装具管理状況や医療機関で受けた装具指導内容に関する実態調査

1

表1
項目年齢

阿部紀之（PT，MSc）1）2），細矢貴宏（PT）1），

性別

3）

松田雅弘（PT，PhD）

介護度

1）

社会医療法人社団さつき会袖ケ浦さつき台病院リハビリテーション部
2）

千葉大学大学院医学薬学府先進予防医学共同専攻
3）
順天堂大学保健医療学部理学療法学科

介護保険サービス

キーワード：下肢装具，患者指導，フォローアップ
外出頻度

はじめに昨今の下肢装具を取り巻く状況として，生活期におけるフォローアップ体制の不十分さが指摘されている

歩行時間

1）

。

その背景のひとつに，日本支援工学理学療法学会が実施した実態調査

2）において，装具の知識・能力に関して理学療法士の生活期を見通した理想と実際のギャップが大きいことが挙げられている。また，生活期における装具難民（装具の適切な対応がされずに使用を続けている方）を生み出さないためにも，職種間連携
連携

4）

3）

や多職種対象者基本情報n%

65 歳未満2122.865-74 歳3335.975 歳以上3740.2

男性

5054.4

女性

4245.6

要支援 1・2

88.7

要介護 1・24043.5

要介護 3・4

3841.3

要介護 555.4

訪問リハ

3942.4

通所リハ

4245.7

通所介護

51

55.4

週 1 回以上

78

84.8

週 1 回未満1415.230 分以上 / 日

3841.330 分未満 / 日

54

58.7

転倒歴あり

4650.0なし

4650.0

転倒不安感

あり

71

77.2

なし

2122.8

各項目に対し該当者数（n）と割合（%）を示している．
未回答は表に含めていない．の重要性は明らかである。しかし，下肢装具使用者がどの程度自己管理を行えているのか，また装具を作製した医療機関でどのような指導を受け，それを実践

2020 年 3 月とした。

できているのかといったフォローアップ調査はなされて3．調査項目いない。

調査項目は，①下肢装具に関する基本情報（使用またそのため本研究では，生活期の装具フォローアップ体

は所有している装具の種類，作製場所，使用期間，修理制の構築に関する具体的介入方策に迫るため，生活期脳や作り直しの有無），②日常生活動作における下肢装具

卒中後遺症者の装具管理状況ならびに，医療機関で受けの使用状況と使用目的，③装具を作製した医療機関で受た下肢装具に関する指導内容や実践状況を明らかにする

けた装具に関する説明や指導内容，④下肢装具の状態ことを目的とした。

（ベルクロの摩耗，部品破損・紛失，装具着用時の足の痛みや発赤の有無）とした。

方法

4．倫理的配慮

1．研究デザインと対象
本研究は独自作成した下肢装具に関する質問調査票を用いた調査研究である。1 都 2 県（13 市区）在住の要介

本調査は袖ケ浦さつき台病院倫理委員会の承認を得て，ヘルシンキ宣言ならびに個人情報保護に留意して実施した。

護認定を受けた生活期脳卒中後遺症者のうち，本研究の同意を得た 92 名（回収率 84.4%）全例を対象とした。

結2．方法

1．調査対象者の基本属性

果

本研究の同意を得た 1 都 2 県在職のケアマネジャー

調査対象者の基本情報を表１に示す。平均年齢は 70.5

（以下，CM）29 名と，訪問リハビリテーションまたは± 10.6 歳であり，介護度は要介護 1・2 が 43.5%，要介通所リハビリテーションに従事する理学療法士（以下，

護 3・4 が 41.3% を占めていた。身体機能の特徴として，PT）9 名の計 38 名へ，独自に作成した質問調査票を郵

転倒歴の有無はそれぞれ 50.0% ずつであったが，転倒不送した。下肢装具を使用または所有している脳卒中後安ありと回答した者は 77.2% であった。外出頻度が週 1遺症者のうち，CM は担当利用者，PT は訪問または通回未満である者が 15.2% 存在し，歩行時間が 1 日 30 分

所リハビリテーション利用者に対し，留置法によるア以上である者は 41.3% であった。

ンケート調査を実施した。調査期間は 2019 年 10 月〜

22019 年度研究助成報告書

表3

表 2 装具関連情報

使用装具

作製元

使用期間

ADL 上の使用

使用目的 *

装具への愛着装具チェックポイント

項目

n%n%

MAFO

4245.7

ベルクロ摩耗

項目

2122.8

PAFO

1010.9プラスチックの割れ・ヒビ §

11.1

†

SHB

2122.8

部品紛失

33.3

オルトップ

1415.2

足の痛み2729.41516.3

その他

55.4

足のキズ・発赤急性期病院1718.5

各項目に対し該当者数（n）と割合（%）を示している．
§：プラスチック製下肢装具のみ，†：金属製短下肢装具のみ
それぞれのチェック項目に対し該当者数と割合を示す．

回復期病院

6166.3

その他

1415.2

0.5 年未満77.6

1 年未満

1112.01.5 年未満1314.1

3 年未満

1819.6

3 年以上

41

44.6

使っている

72

78.3

ときどき使っている

1314.1使っていない66.5

拘縮予防

1922.4

歩行

72

84.7

転倒予防

5160.0

医師からの提案

1821.2

療法士からの提案

34

40.0

家族からの提案6

7.1

よく分からない

2

2.4

その他

78.2

あり

71

77.2

なし

1819.6

表4

使用目的

装着方法

注意点

耐用年数

相談場所

各項目に対し該当者数（n）と割合（%）を示している．
*：下肢装具を ADL 上「使っている」または「ときどき使っている」と回答した者のみを対象とした．
未回答は表に含めていない．
MAFO：金属支柱付き短下肢装具，PAFO：継手付きプラ
スチック短下肢装具，SHB：シューホーンブレース

装具に関する指導内容

項目n%

受けた

73

79.4

受けていない7

7.6

覚えていない

12

13.0

受けた

79

85.9

受けていない99.8

覚えていない

4

4.4

受けた

62

67.4

受けていない16

17.4

覚えていない

13

14.1

受けた

24

26.1

受けていない37

40.2

覚えていない

30

32.6

受けた

52

56.5

受けていない24

26.1

覚えていない1314.1

各項目に対し該当者数（n）と割合（%）を示している．
未回答は表に含めていない．

す。各指導内容に対して「指導を受けた」と回答した者
2．下肢装具の管理状況の割合は，①装具の使用目的 79.4%，②装着方法 85.9%，下肢装具に関する基本情報を表 2 に示す。使用または③装着時の注意点 67.4%，④耐用年数 26.1%，⑤相談場

所有している装具は金属支柱つき短下肢装具（MAFO）

所 56.5% であった。特に，装具の耐用年数に関して「指が 45.7% ともっとも多く，作製元の医療機関は回復期病導を受けていない」または「覚えていない」と回答した院が 66.3% ともっとも多かった。下肢装具を 3 年以上使者は 72.8% にも上った。

用している者が 44.6% と約半数存在していた。下肢装具の使用目的は歩行（84.7%）や転倒予防（60.0%）が多く，医師や家族と比べて療法士からの提案（40.0%）がもっとも多かった。

考察
本研究のおもな知見として２点挙げられる。生活期における下肢装具使用者のうち，①約 2 〜 3 割は装具が不下肢装具の管理状況として，装具の部品や適合状況に適合である可能性があること，②作製元の医療機関で使関する 5 項目を調査した（表 3）。そのうち，各項目の用目的や装着方法，注意点などの基本的事項に関する説

該当者割合としてベルクロの摩耗が 22.8%，装具装着時明や指導はなされているものの，装具の耐用年数や相談の足の痛みが 29.4%，足のキズや発赤が 16.3% であった。

場所といったフォローアップに関する情報は十分に指導

3．医療機関で受けた指導内容されていない可能性があることである。

装具を作製した医療機関で受けた指導内容を表 4 に示

装具は作製時の採型・採寸を行い，仮合わせ，受け2019 年度研究助成報告書

3取りと一連の流れを経て使用者のもとに届くが，退院るため，実際の装具使用者に対してアンケート調査を実後の身体機能の変化（身体活動量の低下，浮腫の増大施した。結果，装具の適合が不十分のまま使用し続けてなど）が生じれば，装具が徐々に不適合になることが推いる者が一定数存在することが明らかとなった。このこ測される。使用者自身が装具の管理を行うことが困難でとを裏付ける背景として，作製元の医療機関においてあっても，家族や CM によるフォローや，訪問リハビ

フォローアップに関する説明や指導が十分行われていな

リテーションや通所リハビリテーションを利用していれい可能性があることが挙げられた。下肢装具使用者にば，PT のチェックも受けることが可能である。しかしとって装具を適切に使用・管理することは，より質の高5）は，急性期から亜急性期，維持期にかけた下肢装い日常生活を送るために必要なものである。生活期にお具に関するフォローアップの問題点を指摘している。装けるフォローアップ体制の構築も重要な課題であるが，具のフォローアップ体制を強固なものにしていくために装具を作製する急性期病院や回復期病院などの医療機関

は，生活期に従事する CM や PT の介入が必須となる。

における十分な指導や説明も一層重要である。

原

フォローアップ体制の構築を考えるうえで，装具を作製した急性期病院や回復期病院などの医療機関が担う役

文割も重要である。医療機関においては装具を治療用装具

1）大垣昌之，横川雄樹，他：在宅装具利用者への取り組み─
理学療法士の視点・装具ノートの活用─．PO アカデミー
ジャーナル．2016; 25: 314‒320.
2）大峯三郎：福祉用具・義肢・装具支援に関する啓発と実態調査〜装具編〜 . 日本支援工学理学療法学会．2018，p. 4．
3）大西忠輔，中山昇平，他：維持期における下肢装具に関する職種間連携の重要性．PO アカデミージャーナル．2016;
24: 30‒35．
4）阿部紀之，細矢貴宏，他：生活期における下肢装具への相談内容や地域連携の実態─ケアマネジャーを対象とした横断研究─．理学療法科学．2018; 33: 941‒945.
5）原 寛美：脳卒中リハビリテーションにおける下肢装具の展開─臨床的知見から─．Jpn J Rehabil Med．2010; 47:347‒368.

として用いることが多いが，下肢装具の長期使用の可能性を踏まえた説明や指導を行うことが必要である。また
本研究の対象者のように，下肢装具使用者の大半が高齢者であり，入院中に受けた説明や指導を十分記憶できるかは疑問が残る。口頭での説明や指導のみではなく，書面などの媒体を用いた説明や指導を行うなどの工夫が必要であることが示唆された。
本研究は生活期の装具使用者を対象とした調査において，下肢装具の管理状況や指導内容などを検証できた。
しかし調査フィールドが 1 都 2 県（13 市区）と限定的献であり，サンプリングバイアスを考慮した解析が行えていない点が本研究の限界である。今後は，全国横断的な発表実績サンプリングによる大規模調査が必要であり，装具の処学会発表予定
阿部紀之：シンポジウム「多職種で行う地域での装具フォローアップの実際」．日本支援工学理学療法学会，2020 年 11月 7・8 日）
阿部紀之，松田雅弘，細矢貴宏：生活期脳卒中後遺症者の装具管理状況や医療機関で受けた装具指導内容に関する実態調査．日本支援工学理学療法学会，2020 年 11 月 7・8 日

方，装具を用いた運動療法，装具のフォローアップに関する標準化に向けて取り組む必要がある。
結論
生活期脳卒中後遺症者の装具管理状況や医療機関で受けた下肢装具に関する指導内容や実践状況を明らかにす