36島根医学巻1号
第 1 2019号 36〜4231
頁年(2019島根医学第39第巻39第(平成4 月))( 36 )

 !"#$%&'()*+,-./
012345/67
すぎ杉はら

原し志のぶこう伸河の野よし美え江

キーワード：大学内禁煙対策, 喫煙習慣, メタボリック症候群, 世代

要旨

わが国では2018年の健康増進法の改正により, 大学では原則敷地内禁煙が決定した｡ A大学 B キャンパスにおける現在の禁煙対策は建物内禁煙及び敷地内分煙である｡
本研究では大学生と教職員を対象に, 2018年に施行した定期健康診断結果 (学生2,112名, 教職員561名) から喫煙習慣と身体所見との関連を, また禁煙に関するアンケート結果 (回答数：学生366名, 教職員379名) から喫煙に対する意識を明らかにし, 大学全体での効果的な禁煙対策を検討した｡
健診結果からの喫煙率は学生140名 (6.6％), 教職員36名 (6.4％) であった｡ 喫煙習慣
は学生においてのみ BMI 及び収縮期血圧の高値, 飲酒習慣と関連していた｡ 敷地内全面禁煙を希望する率は学生約４割, 教職員約６割であった｡
禁煙教育として, 学生に対しては喫煙の身体的影響を強調することが, また教職員に対しては学内の禁煙外来の周知が効果的と考えられた｡

は じ め に

国立大学法人での禁煙対策は, 敷地内全面禁煙が近年, 喫煙による健康被害が広く知られるよう32.6％, 建物内全面禁煙が 53.3％, 空間分煙が14.1％といまだ敷地内全面禁煙は低率である現状になり, 禁煙への国民的な関心が高まっている｡

が明らかとなった｡ さらに, 敷地内全面禁煙後にわが国では2018年に健康増進法の一部が改正され,敷地外喫煙に対する近隣からの苦情により全面禁学校, 病院, 児童福祉施設等では原則敷地内禁煙

煙を中止した施設も報告されており, 大学での禁が決定した1)｡ しかし, 2018年の報告2)では国内の煙対策の推進は非常に厳しい状態であるといえる｡

Shinobu SUGIHARA et al.

島根大学保健管理センター
連絡先：〒690-8504 島根県松江市西川津町1060
島根大学保健管理センター

本学でも敷地内全面禁煙を目指して啓発活動を行っている段階であるが, いまだ学内の理解は十分ではない｡ 大学には学生と教職員という, 世代島根医学 第39巻第1号

2019 (平成31年 4 月)

( 37 )

37

も立場も異なる集団が所属しており, 禁煙に対す学生, 教職員それぞれで喫煙者及び非喫煙者間でる考えや健康への影響も異なることが予想される｡の身体的所見及び生活習慣に関する項目について両者の違いを明確にしたうえで, 大学全体の禁煙Student t-test, また喫煙習慣有りを従属変数とした多変量解析 (Logistic regression) を施行し対策を考えることが必要である｡
本研究では定期健康診断結果から喫煙習慣による身体的影響及び喫煙に関するアンケート結果から喫煙に対する意識を明らかとし, 今後の禁煙対た｡
本研究は島根大学医学部医の倫理委員会の承認を取得している｡策を検討することを目的とした｡
対 象 ・ 方 法

結果

１. 定期健診結果より算出した喫煙習慣と身体所

１. 定期健康診断

見, 及び生活習慣との関連対象者：2018年４〜５月, ９月に施行した定期健学生対象者 (2,112名) の平均年齢は23±４歳,康診断を受診した学生2,112名と教職員561名｡

男性が 73.7％, 教職員対象者 (561 名) の平均年調査項目：学生及び教職員で共通した項目：身体齢は45±11歳, 男性は63.3％であった｡

的所見 (年齢, 性別, BMI , 収縮期及び拡張期

喫煙習慣に関する問診結果から, 現在喫煙習慣血圧), 生活習慣に関する問診項目 (喫煙習慣,がある者 (毎日もしくは時々喫煙する者) を喫煙

朝食摂取習慣, 飲酒習慣, 運動習慣) を抽出した｡

者, 喫煙習慣のない者 (過去の喫煙者を含む) をまた, 教職員に関しては高血圧, 脂質異常症, 糖非喫煙者とした｡ 学生において喫煙者は 140 名

尿病及びメタボリック症候群の有病率も検討した｡(6.6％), 非喫煙者は 1,972 名 (93.4％) であり,教職員において喫煙者は36名 (6.4％), 非喫煙者

２. 禁煙に関するアンケートは525名 (93.6％) であった (表１)｡ 性別区分で現在の禁煙対策は建物内禁煙及び敷地内分煙

は学生の男性の喫煙率は 8.5％ (133/1,557 名),(屋外喫煙所有り) である｡ 今後の大学での禁煙

女性は1.2％ (7/555名) であり, 教職員では男性対策に対する意見を集約するために2018年10月３の喫煙率は 9.3％ (33/355 名), 女性は 1.5％ (3/日〜12 日に無記名での web アンケートを施行し206名) であった｡

た｡

学生における喫煙者は非喫煙者と比較して年齢

対象者：キャンパス内所属の学生 (4,835 名) 及が高く, 男性が多く, BMI 高値, 収縮期血圧のび教職員 (735名)｡

高値, さらに朝食摂取習慣が低率, 飲酒習慣が高調査項目：性別, 学内の禁煙対策への理解と希望,率であった｡ 一方, 教職員では喫煙者は非喫煙者

個人の喫煙状況｡ 学生に対しては過去の喫煙に関と比較して男性が多く, 朝食摂取の習慣が低率でする教育歴及び喫煙による健康障害の理解に関すあった (表１)｡

る質問を追加した｡

教職員において高血圧, 脂質異常症, 糖尿病,解析：解析ソフトは EZR (EasyR)3)version 2.14.

メタボリック症候群の有病率はそれぞれ 8.7％,1を使用し統計的有意確率は両側５％未満とした｡

10.3％, 4.1％, 2.8％で喫煙群と非喫煙群の２群

38( 38 )島根医学 第39巻第1号

2019 (平成31年 4 月)

表１. 喫煙者及び非喫煙者間での身体的所見及び生活習慣の比較(単変量解析)及び喫煙習慣との関連因子(多変量解析)間で有意差は認めなかった｡

キャンパス内の禁煙対策の現状 (建物内禁煙及次に喫煙習慣有りを従属変数として単変量解析

び敷地内分煙) に関しては学生, 教職員とも比較で有意であった因子の関連を検討した｡ 身体的所的良好に認識されていたが, 正しく認識していな見及び生活習慣に関連する項目は年齢, 性別で補い者 (敷地内全面禁煙) も１割程度みられた｡ 今正を行った｡ 学生では年齢が高い, 男性, BMI

後の大学全体の禁煙対策として, 敷地内全面禁煙の高値, 収縮期血圧の高値及び飲酒習慣があるこの希望は学生は約４割, 教職員は約６割程度でとが, 一方教職員では男性及び朝食摂取習慣がなあった｡ 両者とも早期の全面禁煙の希望は全体のいことが喫煙習慣との独立した関連因子と考えら２−３割にとどまった｡ 喫煙しない理由や禁煙やれた (表１)｡

減煙を考えた理由として学生, 教職員とも ｢健康被害｣ や ｢他者への迷惑｣ が多く, また学生は２. アンケート結果より算出した喫煙状況及び喫煙に対する意識｢金銭的理由｣ が多かった｡ 一方, ｢大学内での喫煙場所の減少｣ の物理的な要因は低率であった｡

喫煙に関するアンケート結果を表２に提示した｡

喫煙による健康被害について両者とも能動喫煙,アンケートの回答数は学生366名 (回答率7.6％),受動喫煙, 禁煙補助手段に関する知識はある程度

教職員379名 (回答率52.0％) であった｡ アンケー得られていた｡

ト結果から喫煙率は燃焼式タバコは学生14％, 職喫煙者のみを対象とした問いに対しては禁煙の員７％, 非燃焼・加熱式タバコは学生４％, 教職意思があるものは両者とも３割前後で低率であっ

員４％, 電子タバコは学生１％, 職員０％であったがキャンパス内の禁煙サポートでは特に禁煙外た｡

来の利用希望率は高いと考えられた｡

島根医学 第39巻

第1号

2019 (平成31年 4 月)

( 39 )

39

表２. 喫煙状況及び喫煙に対する意識

さらに, 学生のみの追加質問事項として過去の考

喫煙教育について問うたところ, これまでに禁煙教育を受けた率は72％と高率であった｡ 能動喫煙

察

１. 喫煙率および受動喫煙が与える健康障害の理解について

本研究では喫煙率を定期健康診断での問診結果の質問では, 呼吸器関連疾患 (能動喫煙86％, 受及びアンケート結果の両者から算出した｡ 健康診

動喫煙73％) や悪性疾患 (能動喫煙73％, 受動喫断結果では学生6.6％, 教職員6.4％, アンケート煙73％), 胎児への影響 (能動喫煙63％, 受動喫

結果では学生14.8％, 教職員4.8％と大きく異なっ

煙59％) は比較的高率に理解されていたが, 喫煙た｡ その要因としてアンケートの回答率が低値でと脳血管疾患 (能動喫煙49％, 受動喫煙36％) やあり全体の傾向を反映していない可能性があるこ

メタボリック症候群 (能動喫煙33％, 受動喫煙22と, またアンケートの目的が大学での禁煙対策へ％) との関連の認識は低率であった｡の意見集約であったため, バイアスがかかったた40( 40 )島根医学 第39巻第1号

2019 (平成31年 4 月)

めと考えられる｡ そのため, 喫煙率としては, 調

これらは教職員では認めない事が明らかとなった｡

査人数が多く, バイアスのない, 健康診断結果が近年, 喫煙による健康障害の中でも特にメタボより実態を反映していると考えられ, 本研究ではリック症候群との関連が注目されている｡ 喫煙はこの値を採用とした｡

インスリン抵抗性の増加, アディポネクチンの分健診結果からの喫煙率は学生6.6％ (男性8.5％,泌低下, 脂肪細胞からの炎症性サイトカインの放女性1.3％), 教職員6.4％ (男性9.3％, 女性1.5％)

出の促進等により血圧, 糖代謝, 脂質代謝に影響であり, これは日本全体の年代別の喫煙率4)20代を及ぼし, メタボリック症候群を引き起こすこと

男性 26.6％, 女性 6.3％, 40 代男性 39.6％, 女性が明らかとなっている9)｡ 本研究での学生の喫煙12.3％と比較しても学生, 教職員とも低値である｡

者は BMI や収縮期血圧は高値であるものの, どまた大学生を対象とした本邦のいくつかの研究

ちらも肥満 (BMI ≧ 25) やメタボリック症候群

では男子大学生の喫煙率は３割程度, 女子大学生の血圧高値 (収縮期血圧≧130 mmHg) の診断基は１割程度と報告されており5-6), それらと比較し準を満たしてはいない｡ しかし, 過去の研究ではても低値である｡ その要因として全国的にみてもメタボリック症候群の基準を満たさない対象者で島根県の喫煙率は低く7), 本学の学生の約３割,も喫煙者は非喫煙者を比較して有意に動脈硬化がまた教職員の多くは県内出身者であることが影響進行していることが報告されており9), 本研究結していると考えられる｡ さらに, 学生においては果も喫煙に伴う身体的変化を表している可能性が

過去に喫煙教育を受けた者が７割程度存在し, 喫考えられる｡

煙による健康障害の理解度が比較的高い事が考えられた｡

一方, 教職員は中年層が多く, すでに高血圧,脂質異常症, 糖尿病を含めメタボリック症候群を燃焼型タバコ以外の新型タバコと分類される非発症し治療下の者がいること, また加齢関連因子

燃焼・加熱式タバコ及び電子タバコを使用していが喫煙よりもメタボリック症候群の発症に寄与する者も一定数認めた｡ 新型タバコは煙が出ない,る割合が大きいことが予想される｡

もしくは見えにくいため, ｢従来の燃焼式タバコ

学生に対する喫煙に関するアンケートでは能動より健康障害が少ない｣ との誤った認識を基に国喫煙, 受動喫煙の両者ともメタボリック症候群と内で近年, 使用者数が急増している｡ 新型タバコ

関連していると理解している者は２−３割にとどによる健康障害は現時点では明らかとなっていな

まり, 呼吸器疾患や悪性疾患と比較して明らかにいが, 新型タバコはニコチンをはじめとする依存低値である｡ 今後の学生への禁煙指導ではこの点性物質を含有していることは既に報告されていを強調して示すべきと考える｡

る8)｡ 大学内でもこれらを含めた禁煙指導の必要性が考えられた｡

また, 大学生における喫煙習慣と飲酒習慣は強く関連していることが過去の研究でも報告されており6,10), 本研究とも一致する｡

２. 喫煙習慣と身体所見, 生活習慣との関連

朝食摂取率の低値は大学生のみならず就労者を喫煙習慣は学生において年齢, 性別での補正後対象とした報告でも喫煙習慣との関連が過去の報も BMI 高値及び収縮期血圧の高値と関連があり,告で指摘されているが, 本研究ではこの項目は教島根医学 第39巻第1号

2019 (平成31年 4 月)

( 41 )

41

職員のみ有意であり, その要因は明らかではない｡

今後の禁煙教育として, 学生に対しては喫煙習

しかし, 学生は対象者全体の朝食摂取率が教職員慣が身体所見と関連しやすい可能性を説明し, さより低いため, 有意差が出にくいことが考えられらに禁煙する意義として金銭的な要因を重視するた｡

傾向があるため, 禁煙による経済的効果及び学内大学生において喫煙習慣は上記以外の不健康な生活習慣との関連も多く報告されており, 本研究の無料の禁煙サポートを周知することがより効果的と考える｡

で示した学生の喫煙者での身体的変化 (BMI 高

教職員に関してもアクセスのよい禁煙外来が学値, 血圧高値) は喫煙が原因ではなく, 喫煙習慣内にあることを周知することが一つの方法と考えを含めた不健康な生活習慣を反映している可能性る｡ さらに教職員に関しては大学人としての自覚,もあり, 今後, さらなる詳細な検討が必要と考え

つまり教職員の喫煙が学生の喫煙を容認する一因られる｡となっていることを周知すべきと考えられた｡
結３. 喫煙に対する意識

語

アンケートの回答率は学生 7.6％, 教職員 52.5

同一キャンパス内に所属する大学生及び教職員％と非常に低率であり学内の禁煙に対する関心のを対象に喫煙習慣と身体的所見や生活習慣との関低さを反映していると考えられた｡ 本学の禁煙対連, 喫煙に対する意識を調査した｡ 喫煙習慣は学策の現状は学生及び教職員で同程度の理解度で生において BMI 高値及び収縮期血圧の高値と関あったが, 今後の禁煙対策としては敷地内全面禁連していた｡ また, キャンパス内での敷地内全面煙を希望する率は学生４割, 教職員６割程度で,禁煙に向けて学生, 教職員のそれぞれに対して多学生の方が消極的であった｡ その要因としてアン角的なアプローチが必要であると考えられた｡

ケートに回答した学生の喫煙者数が多く, 禁煙を考慮している割合が教職員と比較して低値である

開示すべき COI 状態はない｡

ことによるセレクションバイアスの可能性がある｡
文１) 厚生労働省. 健康増進法の一部を改正する法律 (平成30年法律第78号) 概要
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf

２) 井奈波良一, 小倉美穂. 国立大学法人の喫煙対策に係る取り組み状況調査 : 日本職業・災害医学会会誌 , 66:28-32, 2018
３) Kanda Y. Investigation of the freely available
easy-to-use software 'EZR' for medical statistics.:
Bone Marrow Transplant, 48: 452-8, 2013４) 厚生労働省. 平成29年 ｢国民健康・栄養調査報告｣

献https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/eiyou/h29-houkoku.html
５) 坂口早苗, 坂口武洋. 大学生の喫煙行動に関連する因子についての検討 : 日本公衆衛生雑誌 , 52 ： 477-485,
2005６) FujitaY, Maki K. Associations of smoking behavior with lifestyle and mentalhealth among Japanese dental students.: BMC Med Educ, 18: 264, 2018７) 厚生労働省. 国民生活基礎調査による都道府県別喫煙率データ. がん研究センターがん情報サービス ｢がん登42( 42 )録・統計｣

https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/smoking.html
８) Auer R, Concha-Lozano N, Jacot-SadowskiI, etal.
Heat-Not-Burn Tobacco Cigarettes: Smoke by Any
Other Name.: JAMA Intern Med, 177: 1050-1052, 2017
９) Ishizaka N, Ishizaka Y, Toda E, etal. Association

島根医学 第39巻第1号

2019 (平成31年 4 月)

between cigarette smoking, metabolic syndrome, andcarotid arteriosclerosis in Japanese individuals.:
Atherosclerosis, 181: 381-8, 2005
10) 河野美江, 西村覚, 荒川長巳, 大学１年生における精神的健康状態−喫煙・飲酒・性行動との関連：島根大学
教育学部紀要 (教育科学), 43：41-45, 2009