COMMONS vol.3

Title

脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して
Name

江原 慶

抄録
近年、エコロジー経済学のなかで貨幣論を論じる機運が高まっている。環境危機に対処しながらも、貨幣経済が少なくとも当面の間は続くとすれば、そこでの貨幣システムのあり方が明確にならなければならない。こうしてエ
コロジー貨幣論に注目が集まっている。
エコロジー貨幣論の祖としては、しばしばフレデリック・ソディがあげられる。ソディは化学者として 20 世紀初頭に活躍し、経済学への熱力学の法則の適用を先駆的に提唱した人物である。しかしソディの貨幣論は難解で、経済学史上の位置づけも明確にされてきたとはいえない。
本稿では、現代の貨幣論研究の知見から、ソディの貨幣論を読み解きつつ、その意義と問題点を明らかにする。
その上で、エコロジー貨幣論の一つの基本思想として、脱成長貨幣の構想を示す。
現代の貨幣論は、(1) 商品貨幣説と信用機構論からなるマルクス経済学、(2) 貨幣数量説と外生的貨幣供給論か
らなる主流派経済学、(3) 表券貨幣説と内生的貨幣供給論からなるポスト・ケインズ派（PK）経済学、の 3 派に大別される。ソディの貨幣論は、主流派的な側面を多分にもちながら、概ね PK 貨幣論に位置づけられる。
しかし、環境制約に貨幣発行が限界を画されるというエコロジー貨幣論は、本来 PK 貨幣論的視点にそぐわない。
ただし、貨幣発行の元手が労働力商品になっているなら、それは一見「無からの創造」でありつつ、環境制約に直面するケースとなる。
現代において、労働力商品を元手とした貨幣発行部分で最も規模が大きいのは、国債を裏付けとする部分である。
国債の利払いはひろく労働者層への課税でまかなわれているとすると、国債増発は「労働力の証券化」と解せる。
国債の増発は労働力を経済成長へと駆り立てる。経済成長が環境制約に直面するとするなら、国債の発行制限がエコロジー貨幣論の観点からは支持されなければならない。環境制約を踏まえた国債管理政策が、脱成長貨幣の具体策の姿ということになる。

キーワード： 脱成長、貨幣、エコロジー、F. ソディ、マルクス経済学

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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Title

Exploring the Degrowth Theory of Money: A Critique of F. Soddy’s Monetary
TheoryName

Kei Ehara

Abstract
Today, discussion of the ecological theory of money, especially in relation to the degrowth theory of money, is no longer a
peripheral concern. Frederick Soddy is often cited as the founder of this school of thought, yet his theory of money, as a core part of thehistory of economics, still remains complicated and difficult to characterize.
Generally considered to be part of the post-Keynesian (PK) approach to monetary theory, Soddy’s approach can be differentiatedfrom the way in which both mainstream economics and Marxian economics deal with money.
However, PK monetary theory is often criticized for not being able to adequately account for the “limitation of the growth of debts.”
This paper argues that this problem can be addressed by referring to Marx’s idea that the value of debts is tied to the value of commodities.
In the 21st century, the largest part of money issuance is backed by government bonds. The bonds can be sold and have economic value
because they beget interest. When interest payments are financed by income taxation which falls disproportionately on the working class,as the owners of labor power commodities, this relationship can be described as the “securitization of labor power.”
Under such circumstances, the increased issuance of government bonds can therefore be interpreted as drawing upon labor
power in the pursuit of economic growth. If economic growth faces environmental constraints, the limitation of government bond issuancemust be supported by labor from the viewpoint of the ecological theory of money. Prescriptively, a government’s debt management policy,
controlled with regard to environmental constraints, would be a way to realize the degrowth theory of money.

Keyword: degrowth, money, ecology, F. Soddy, Marxian economics

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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はじめに
近年、エコロジー経済学で貨幣論への注目が高まっている。その出発点に、フレデリック・ソディ (Frederick
Soddy, 1877-1956) という人物がいる。
ソディは、アーネスト・ラザフォードとともに放射性崩壊の発見に貢献した化学者である。ラザフォードは、
1908 年にこれに関連する業績でノーベル化学賞を受賞している。ソディ自身もその後、1921 年に、同位体（アイソトープ）の起源と性質に関する研究によってノーベル化学賞を受賞した。
ソディは、1919 年にオックスフォード大学教授となる。しかしその後は経済学の研究に転じ、特に貨幣についてそれまでの経済学の理解を批判した。
ソディによれば、経済学では貨幣は富だとされているが、この見解は、貨幣素材が金ではなくなり、銀行の負債となった時代においては誤りである。貨幣は「仮想的富」の主要構成物となっており、数字上の存在だから、不滅である。その上、現代の経済においては、貨幣は利子を生むことによって指数関数的に増大する。
これに対して「絶対的富」は物質的なものであり、物理法則にしたがって、腐ったり壊れたりする。ソディがいう物理法則とは、熱力学の第 1 法則（エネルギー保存の法則）と第 2 法則（エントロピー増大の法則）である。これらの法則は、「絶対的富」を複利的に増大させることを許さない。したがって、貨幣のような「仮想的富」の増大のペースに合わせて、「絶対的富」を増加させることは不可能である。
このために、貨幣的富を追求する経済活動は、物質的な制約のある世界と調和することができない。ソディは、
当時の社会が経済的な不平等を生み出し、特に不況時において、過剰な供給能力と失業が同時に現出する「豊富の中の貧困」のような不条理がもたらされる根源には、このような富に対する無理解があるとみた。そして、これを解決するためには、貨幣制度改革が必要だと論じたのである。

1以上のようなソディの貨幣論は、20 世紀の間ほぼ省みられることはなかった。しかし特に 2008 年の世界金融恐慌以後、主流派の貨幣・金融論に対するオルタナティブに注目が集まるなかで、エコロジー経済学の貨幣論の祖として、ソディが取り上げられるようになっている。

2

熱力学を経済現象に適用するという発想において、ソディはジョージェスク＝レーゲンのエントロピー経済学（Georgescu-Roegen, 1971）に半世紀も先駆けていた。その上、貨幣論に注目する点では、ジョージェスク＝レー
ゲンの射程をも超えていたとすら言える。

3

しかし、ソディの貨幣論が長い間忘れられていたことには理由がある。ソディ貨幣論は、経済学の研究史に照らして、適切に整理されて提示されているとは言い難い。エコロジー経済学が有効な貨幣論をもつためには、長い研究史をもつ経済学の貨幣・信用論研究に根差し、クリアな貨幣理解を示す必要がある。
ただ問題は、経済学において一つの合意された貨幣・信用理解があるわけではない点である。さしあたり、貨幣4の価値がどのように説明されるかという観点と、信用論の作りに注目してみると、少なくとも次の 3 つの理解がある。

● 商品貨幣説と信用機構論からなる、マルクス経済学● 貨幣数量説と外生的貨幣供給論からなる、主流派経済学● 表券貨幣説と内生的貨幣供給論からなる、ポスト・ケインズ派 (PK) 経済学

例えば商品貨幣説と外生的貨幣供給論など、他の組み合わせもありうる。しかし、現在有力な学説は、概ねこの
3 つのいずれかの組み合わせに分類できる。「マルクス経済学」「主流派経済学」「PK 経済学」というのは単なるラ

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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ベルで、「主流派」ならば貨幣数量説と外生説をとっている、などのことを含意するわけではない。
本稿では、マルクス経済学の貨幣論の観点からソディ貨幣論を検討する。結論を先取りすると、ソディ貨幣論は、
主流派貨幣論的な要素をもちつつ、概ね PK 貨幣論的な立場に近いとみうる。
その上で、ソディ貨幣論の根本的な問題は、貨幣が負債であるとしても、その裏側には資産商品が存在していることを軽んじる点に起因する。つまり、「資本主義的生産様式が支配している諸社会の富は、「商品の巨大な集まり」
として現れ」（マルクス、1867 ／ 2019, 2020、p.65）るという、マルクス経済学の基本認識が共有されていない。
しかしそれにもかかわらず、ソディ貨幣論には今日的意義が見出せる。それは、負債としての貨幣の裏側にある、資産としての商品の存在は、自明ではなく、それ自体として捉え難い問題をはらんでいるからである。特に、商品として労働力を考える場合に、この問題が表出する。
とはいえ、そのようにソディ貨幣論の意義を取り出すためには、まずはその限界を認識する必要がある。本稿で示される問題点をソディ貨幣論が免れない限り、ソディ貨幣論を下敷きにしたエコロジー貨幣論や貨幣改革案は失敗することを運命づけられる。
以下本文で見ていくように、マルクス派の貨幣論に即して検討を進めていくことで、ソディ貨幣論の問題点が明らかになるだけでなく、その意義もよりはっきりとしたかたちで取り出すことができる。したがって本稿は、エコ
ロジー経済学の貨幣論は、ソディに替えて、マルクスを出発点とすべきだと主張するものでもある。
第 1 節では、上で触れたように錯綜している経済学の貨幣論理解を、マルクス派の貨幣論を軸として整理しながら、刷新された現代の商品貨幣説の特徴を確認する。続く第 2 節では、第 1 節の貨幣論理解を下敷きとして、ソディの貨幣論を批判的に検討し、その問題点と意義を考察する。最後に第 3 節で、エコロジー経済学の一つの目標となるべき脱成長経済について、ソディの貨幣論をベースとしたこれまでの発想に限界があることを指摘し、マルクス派の貨幣論から展望されうる、より現実的な方向性を提示する。

1

現代商品貨幣論

1.1.

商品貨幣としての信用貨幣

マルクスの貨幣論は商品貨幣説と呼ばれる。この商品貨幣説は、貨幣が貴金属などの物質的素材をもつということを主張する理論だと一般に考えられている。そうだとすると、そのような学説はもはや古色蒼然としており、現代の貨幣現象を説明する上では無力である。
しかし、少なくとも今のマルクス経済学における商品貨幣説は、このような単純なものではない。そこでここではまず、マルクス経済学の商品貨幣説を「現代商品貨幣説」と呼び、その要点を説明する。
現代商品貨幣説のポイントは、貨幣の価値が商品に裏付けられているという点にある。貨幣素材が商品の物質的素材であることは、貨幣価値を裏付ける一つの方法でしかない。それ以外に、商品を資産として保有する主体が、その商品価値を元手として、負債としての貨幣を発行するという方法がある。
この後者の方法の場合、貨幣素材はそのものは無価値でよい。しかし貨幣素材が無価値であることは、貨幣が無価値であったり、無から生み出されているということと同義ではない。負債には、必ずそれに対応する資産が存在する。これは、貸借対照表の基本である。

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この資産と負債の構造は、信用機構の基礎をなしている。二者間の商業信用では、資産として保有されている商品の価値が十分信用されないために、それに基づく負債、例えば商業手形は、一般的な流通性をもたない。それに対して銀行は、資産として保有する商品価値の信用確保を業とする主体である。銀行は、そこに自らの価値増殖活動を賭しているからこそ、その負債として発行される証書が他の主体に受け取られ続ける。逆に言えば、銀行の価値増殖活動が失敗すれば、銀行の債務証書は流通性を失う。
ある特定の商品の素材がそのまま貨幣として使われる場合、この貨幣を物品貨幣という。これを「商品貨幣」と呼んでしまうのは、単なる素材としての物と、市場経済においてのみ価値という特殊な性質をもつ商品概念とを区別できていないことの表れである。物品貨幣は、商品貨幣の下位概念である。
それに対して、信用機構の中心である銀行が保有する商品を資産として、その裏側で負債として発行される貨幣を、信用貨幣という。かつての商品貨幣説は、前者の物品貨幣のみを貨幣として導出する理論だったが、現代商品貨幣説は、この 2 つを共に商品貨幣として認める。現代のマルクス経済学において、商品貨幣は、物品貨幣と信用貨幣という 2 つの姿をもつ。

5

この現代商品貨幣説にしたがえば、信用貨幣の発行が、世の中の価値を純増させることはない。信用貨幣は銀行の負債として発行されるので、その裏側には常に資産がある。負債は資産と相殺され、相殺し切れない分だけが、価値としてその世界に存在する。

1.2

vs. 主流派貨幣論

さてこのような現代商品貨幣説は、主流派の貨幣数量説を退ける。貨幣量を M、貨幣の流通速度を V、物価を P、取引量を T としたとき、MV=PT となる。これはフィッシャーの交換方程式と呼ばれる。ここでいう貨幣数量説は、
V と T は短期間で大きく変動することはないから、貨幣の価値の逆数である P は、M に概ね比例すると説明できるというものである。

6

このフィッシャーの交換方程式は、売買された商品の総額は、売買に用いられた貨幣の総額と等しいという自明の関係を意味するに過ぎない。これは恒等関係だから、M を操作することによって P が決まるといった決定関係をそこに読み込む貨幣数量説には、あからさまな論理的誤謬が含まれている。
ただ、現代商品貨幣説の観点からみた貨幣数量説の問題点はむしろ、貨幣の価値に需給関係を適用している点にある。貨幣数量説では、貨幣量 M が増えれば貨幣価値が下がり、逆ならば逆になる。需給法則の適用だというと常識的に聞こえるが、少し考えればこれはずいぶん非常識な想定である。
貨幣量と貨幣価値がこのように連動するというなら、貨幣の価値は、貨幣が売買に用いられた後に初めて決まると言わなければならない。つまり、貨幣は売買に使われる前はその価値が未決定ということになる。いわば、額面は書き込まれていないが、他人がそれを受け取ると信じられている不可思議なお札を握りしめて、お客は商品を買いに出かける。そしてお店で商品を買った後、そのお札にいくらの価値があったか分かるというのである。
これは、貨幣の価値は商品の価値に由来し、物品貨幣はもとより、信用貨幣であっても貨幣が無価値なわけではないと考える商品貨幣説と相容れない。商品貨幣説では、貨幣量が増大しているとすれば、それは貨幣量の増大を裏付ける資産の増大の結果である。
それゆえ貨幣量の増大が、貨幣に関する需給関係を通して、貨幣価値を目減りさせるということはない。増えた分の貨幣価値は、それを可能にした資産の増大によってすでに説明されているからである。
このように、現代商品貨幣説では、貨幣が売買に使われる前に価値を独自に有している。いくらの価値があるか

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分からない貨幣が市場に持ち込まれ、商品と交換された後に、事後的に価値が決定されるという、非現実的な想定に立つ必要はない。
この違いが端的に出るのは、貨幣が売買に用いられなかった場合である。貨幣数量説では、供給された貨幣はす
べて売買に用いられなければならない。そうでなければ、余った貨幣は、その価値が未定のまま、誰かが保有することになってしまう。そんな資産をもつことは想定し難いので、貨幣はすべて売買に支出される。その結果、取引量が一定なら、貨幣量の増大にしたがって貨幣価値が下がる。
現代商品貨幣説では、売買に使われなくても貨幣には一定の価値がある。だから貨幣をもっているからといって、すぐにそれを使わなければいけないわけではない。売買に使われなかった分の貨幣は、ストックとして保有され、その保有主体の貸借対照表上に資産として一定量で表示される。貨幣数量説は、その性質上、流通手段として使われる分の貨幣しかその価値を説明できないが、それでは売買に使われない貨幣が価値をもって保有されている、現実の貨幣経済の説明にはならない。

7

さらに、現代商品貨幣説は、銀行システムの外部から供給される「本源的預金」が、累乗的に通貨を創造してい8

くとする、主流派の外生的貨幣供給論とも鋭く対立する。 銀行がどの程度貨幣を生み出せるかは、「本源的預金」の量ではなく、負債としての貨幣に対応する資産商品をどれだけ確保できるかに依存している。
「本源的預金」の何 % を準備として残すかといった議論は、実務的には必要だが、銀行の基礎的構造を捉える上では不適切である。外生的貨幣供給論は、銀行が貸借対照表のロジックにしたがうことを無視あるいは軽視している。
そもそも預金は銀行の負債であるから、すべての預金には資産としての商品が対応して存在する。中央銀行が供給するとされる「本源的預金」も例外ではない。中央銀行も銀行である以上、資産と負債の基本構造を逃れることはできない。中央銀行の負債も、その裏側で資産としての商品存在に支えられている。

9「本源的預金」を供給する中央銀行を、国家機関のように、銀行システムの外の存在として想定するなら、中央銀行は銀行ではないといっていることになる。もしそうだとするなら、「本源的預金」の価値を銀行システムの外側の論理で説明しなければならない。そこで貨幣数量説が持ち出されることになるわけだが、すでに見たように貨幣数量説は現代商品貨幣説とは相容れない。
したがって、貨幣数量説と外生的貨幣供給論を組み合わせる主流派貨幣論は、現代商品貨幣説と対照をなす。貨幣数量説と外生的貨幣供給論は、数理的に扱いやすく、ほとんどの金融モデルの前提になっているが、現代商品貨幣説の立場から検討してみると、どちらも前提部分から大きく異なっている。むしろ、主流派貨幣理論の前提は、現実的な検証に耐えるようには思えない。
幸いにして、経済学の貨幣論には多様性があり、仮に主流派貨幣論が根底から覆されたとしても、貨幣論が無に帰するわけではない。非主流の貨幣論である、PK とマルクス派の貨幣論の検討に移ろう。

1.3

vs. PK 貨幣論
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外生的貨幣供給論を退けるという点では、現代商品貨幣説は、PK の内生的貨幣供給論と一脈相通ずる。 しかし現代商品貨幣説は、価値をもった資産としての商品が、負債として貨幣の生成に先立って存在していなければならないとする点で、PK 貨幣・信用論と対立する。

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PK 貨幣・信用論では、資産の先行性よりむしろ、資産と負債の同時的生成、もしくは負債の先行性が強調される。
したがって、負債としての貨幣が発行されると、その分だけ価値が純増することになる。

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表券貨幣説が PK 貨幣論に親和的なのはこのためである。国家をはじめとした、表券貨幣の発行主体は、その信114

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用力に根ざした負債の発行によって、独自に価値を創出できる。 これに対して、すでに述べたように、現代商品貨幣説では、負債としての貨幣は、その元となる資産としての商品の価値に根ざすと考えるので、貨幣発行が価値を純増させることはない。
この論点、つまり資産としての商品価値が先立つかどうかは、水掛論になりつつある。結果として作り出される、貸借対照表的な資産と負債の基本構造は同じなので、この論点はその基本構造に対する解釈をめぐって争われており、その限りではどちらの解釈も成り立つからである。
本稿では、PK 貨幣論の洞察を現代商品貨幣説に一部取り込むことで、議論を一歩前に進めたい。一見すると価値が純増するかのようにみえるケースを、現代商品貨幣説に取り込む。それは、労働力商品が負債としての貨幣発行の元になるケースである。
労働力商品は、現実の貸借対照表には資産として計上されていない。だから消費者金融や日本の住宅ローンなど、労働者の将来の収入を当て込んで信用が供与される際には、資産と負債が全くの無から生み出されるようにみえる。
無からの創造として規模が大きく、しばしば想定されるのは、公的債務の発行である。現代のように、国債が貨幣価値の多くの部分を裏づけている状況では、徴税権のような物理的実体のない権力関係が、無からの価値創造と14しての貨幣発行を可能にしているというような説明がなされることがある。 しかし政府が徴税しうるのは、納税者が税を負担できるからであり、納税者が労働者である場合には、税は労働者の稼得能力を源泉とする。
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国債に価値があるのは、元利払いが税収に裏付けられているからだと広く考えられているように思われる。 しかし、借り換えが可能である限り、その元本部分については、実質的に返済の必要はない。とはいえ、国債が収益性資産として売買される商品である以上、それに対する利子は確実に支払われなければならない。国債の価値は、利子を資本還元したものだからである。つまり、少なくとも国債の利払部分だけは税金で調達できていないと、国債の価値を維持することはできない。これが借り換えの条件になっていると言える。
この国債の利払部分が、労働者に対する課税でまかなわれるならば、国債は、その国内の労働力商品を証券化したものと解すべきである。国債が無から生み出される価値であるように見えるのは、国家権力が物理的実体をもたないからではなく、国債の価値の源泉となるべき商品、つまり労働力が、他の資産と同じようなかたちでストックの資産として認識されるものではない、特殊な商品だからだと言える。
しかし、マルクス経済学では伝統的に、投下資本のうちに労働力商品を含めてきた。つまり労働力も、その他の種類の商品と同様に価値をもつとしてきた。実際、雇用関係が労働力の売買関係である以上、労働力は市場で取引される対象であり、したがって商品である。このように考えれば、労働者を対象とした金融の場合でも、労働力商
品の価値がやはり負債としての貨幣発行を裏付けているということになる。
現代商品貨幣説で、貨幣発行が価値を純増させないというときには、商品価値の総量に、この労働力商品の価値までが含められている。労働力商品の価値は、評価方法によって大きく異なりうるが、ここまで含めれば、貨幣発行により価値が純増する余地はやはりない。PK 貨幣論では、負債の裏側に想定する資産のスコープが狭いために、負債が先行して生成され、それによって価値が純増するように見えるのである。
ただし、労働力商品の価値が担保されるのは、それが売れる、つまり労働者が雇用される限りにおいてである。
つまり、労働力商品の価値実現は、必ず労働力以外の商品が資本として充用されることを伴う。
商品が将来売れるということが信用の根拠となるという点では、労働力もそれ以外の商品も同じである。しかし労働力以外の商品については、その価値実現が資本としての充用を必ずしも意味しない（つまり、買い手が一般消費者であってもよい）のに対して、労働力商品は必ず資本の運動に組み込まれなければならず、労働力商品がそれ単体で売れるということがない。

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したがって、労働力商品を裏付けにした負債生成は、PK がいうような意味での無からの価値創造ではなかったとしても、資本の価値増殖を促す副次的な効果をもつ。労働力商品への信用供与は、将来その労働力が資本に対し16て販売され、その価値増殖に資することが見込まれているからである。 この点は、負債としての貨幣発行が、資本主義のもとで環境に対して与える影響を考える上で重要になる。

2

F. ソディの貨幣論
本節では、前節で見た現代商品貨幣説およびそれに即した経済学諸派の貨幣学説理解に基づき、エコロジー貨幣論の端緒として近年注目を浴びている、ソディの貨幣論を検討する。

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2.1 「絶対的富」と「仮想的富」
ソディは富のことを「絶対的富」と呼び、それを熱力学の法則、特に第二法則にしたがうエネルギーのフローから説明している。

生活を可能にする必需品は、富の簡略な定義を構成する。……／これらの [ 生活を ] 可能にする必需品は、
自然のうちに利用可能なエネルギーのフローに由来し、それによって生産されるものであって、それら必需品はこのフローからの汲み出しか、または引き去りを意味する。というのも、すべての形態の富の生産において、利用可能なエネルギーは自然のフローから取り出され、生産された富に入っていくか、それを生産するときに消尽される、つまり、廃熱に転換されるからである。／この定義における利用可能という用語は、
熱力学の第二法則における場合と同じ意味である。この法則は、エネルギーを、有用で利用可能な、つまり「自由な」エネルギーと、無用で利用できない、つまり「拘束された」エネルギーの、2 つのカテゴリに分ける。後者はエントロピーとも称される。（Soddy, 1933, 第 6 章第 1 項「絶対的富の性質と定義」／は改行、[ ] 内は引用者）

一つの生物として、人間が生存しうるためには、物理学的な意味で利用可能性のある物が不可欠である。ソディ
はそのようなものを「富」と定義する。そうである限り、富はエントロピー増大則にしたがわざるを得ない。こう18

した物理的側面を、経済学が意識すべきことを主張した点において、ソディはエコロジー経済学の先駆者と言える。

このような「絶対的富」に対置されるのが、貨幣を含む負債によって構成される「仮想的富」である。ソディは、
富と負債を次のように対比している。

負債は物理学より数学の法則にしたがう。熱力学の法則にしたがう富と違って、負債は経年と共に腐ったりすることはなく、生活する過程で消費されることもない。それに対して、負債はよく知られた単利および複利の数学的法則によって、ある年率で増大していく。……複利的減衰のプロセスは物理学的に広くみられる
が、複利のプロセスは物理学的に不可能である十分な理由がある。複利のプロセスは、時間の経過とともにますます急速に無限大に向かっていき、マイナスの量のように、物理学的ではなく数学的量なのに対して、複利的減衰のプロセスは、常にますますゆっくりと、これまで見たように、物理学的量の下限であるゼロへ

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3と向かっていくからである。（Soddy, 1933, 第 4 章第 1 項「富と負債」）

富が、物理法則にしたがう物理学的量であるのに対し、負債は数学の法則にしたがう数学的量であるという。ソディはこのように、「絶対的富」と負債を区別した上で、貨幣的な負債のことを「仮想的富」と呼んだ。すなわち「ある共同体において、必然的に、総貨幣は、その量にかかわらず、その共同体が所有するよりも、その単位で負債を負うことを好む富の総価値を示す。この富の負の量を私は共同体の仮想的富と呼ぶ」（Soddy, 1933, 第 7 章第 5 項「仮想的富」）と述べて、「仮想的富」は貨幣量で示される「負の量」であるとした。
ソディは、次の図を描いて、それに則して以下のように「絶対的富」と「仮想的富」の関係を説明している（Soddy,
1933, 第 7 章第 5 項「仮想的富」）

共同体が、その構成員の数において、そして収入または所得において大きくなるにつれて、図に示されているように、仮想的富も大きくなる。それゆえ、t1 の時点で、売りに出されている共同体の真の富が ab によって示されるなら、仮想的富は bc によって示されるだろう。それゆえ共同体は、ac 分の富を所有しているかのように振る舞うことができるし、またそうしなければならない。ただ、そのうち ab 分は保有されているが、bc 分は負債である。後の時点 t2 において、市場における真の富が de に増加したなら、それに応じてその仮想的富は ef へと増加しており、それゆえ共同体は df 分を所有しているかのように振る舞うことができ、またそうしなければならない。図に示されるように、この正と負の部分の間には、必ずしも正確でない

ものの、大まかな比例性があり、両方ともゼロからスタートしなければならない。（Soddy, 1933, 第 7 章第5 項「仮想的富」）「真の富」は「絶対的富」の言い換えだとすると、ここでのポイントの一つは、共同体は「絶対的富」の分だけでなく、「絶対的富」と「仮想的富」の合計を富とみなす、という点である。これは後に見るように、「仮想的富」、
とりわけ貨幣は、富そのものではなく、富に対する請求権だとする認識に対応している。貨幣は富そのものではな
いのに、特に個人レベルでは、貨幣自体が富として扱われるために、「仮想的富」の分まで富と理解されてしまう、とソディは指摘する。
もう一つのポイントは、本稿にとってより重要である。ここではソディは、「絶対的富」と「仮想的富」の増大ペースは、原則として対応しており、「大まかな比例性」をもつとしている。「仮想的富」が富に対する請求権である以上、その量が「絶対的富」の量を上回ることはない。
図のように「絶対的富」が一次関数的に増加するなら、それに対する請求権は、その増加率より小さい率でしか増大しない。ソディは、自らの理論から想定される「絶対的富」と「仮想的富」の関係を、この図で表現したのだと思われる。

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しかしソディは、近代の貨幣システムがこの比例性を守ることに失敗しているとする。
富は無から創造されることはなく、地球のエネルギー資源と原材料に対して支出された人間の労力の産物なので、誰であっても富に対する新たな貨幣的請求権を無から作り出すことができてはならず、買い手は獲得するものと等しい価値をもつ（つまり、手に入れるのが同じくらい難しい）何らかのものを手放さなければならない。この重要な点において、富に対する請求権を増殖させる近代の手段は失敗している。／しかし民主主義にとってさらに致命的なのは、富の成長とペースを合わせ、適切な方法とタイミングで、貨幣をつくり発行するのに適当な権威とメカニズムを提供することに失敗したことである。（Soddy, 1933, 第 7 章第 7項「現在のシステムの起源の素描」／は改行）
ここでいう富は、「地球のエネルギー資源と原材料に対して支出された人間の労力の産物」と言われているので、ソディがいう「絶対的富」のことだろう。第 1 段落で言われている「失敗」は、「絶対的富」を請求する貨幣が、無から作り出されてしまっていることである。これは次に見るような、ソディの貨幣概念に関わる。
つまり、「富に対する請求権を増殖させる近代の手段」は、貨幣を無から作り出すために、「絶対的富」に対して「仮想的富」を過大に「増殖」させてしまうということであろう。「絶対的富」と「仮想的富」の比例性は、後者の「増殖」によって崩れてしまう、とされている。
しかしさらにソディは、第 2 段落にて、「さらに致命的な」「失敗」として、「絶対的富」の成長に応じて、適切に貨幣を供給する仕組みがないことを挙げている。これが「民主主義にとって」致命的とされるのは、貨幣供給を民主的にコントロールする仕組みがないことを問題視しているからであろう。こちらは、貨幣供給主体としての銀行に関するソディの認識であり、後に見る銀行批判へとつながる。
こうしてソディは、近代の貨幣・信用システムは、「絶対的富」と「仮想的富」のバランスを適切に保つことができないとする。そこで続いて、ソディの貨幣論とそれに基づく銀行批判をそれぞれ見ていこう。

2.2 「非実在貨幣」
ソディにおいては、貨幣そのものは「絶対的富」ではなく、「絶対的富」に対する請求権にすぎないとされる。
しかし、「仮想的富」である負債と、貨幣の関係性は必ずしも明瞭ではない。例えば、ソディは経済的取引関係の中の貨幣の役割を、次のように説明している。
貸し手から借り手への、あるいは債権者から債務者への貨幣の真の貸付の場合においては、貨幣を受け取る
借り手は、貸し手に対して同額の負債を負う。貨幣に対する財の販売の場合においては、財を受け取る買い
手は、自らが負う負債に対して貨幣で支払い、それによって、売り手が手放したものと引き換えに、同額の債権を、つまり請求があり次第富として返済される権利を売り手に与える。前者の場合、借り手は債権者に返済するという、個人的な約束をする。後者の場合、買い手は貨幣を渡す。この貨幣とは、売り手が買い手に手渡した富を、売り手が求めるときにいつでも、売り手に返済するという、国家の一般化された約束である。／それゆえ我々は、正貨であるか紙であるかに全くよらず、その所有者が一般的な共同体の債権者となり、請求があり次第富として返済を受ける権利をもつことを証明するトークンとして、貨幣を捉えるにいたる。（Soddy, 1933, 第 7 章第 4 項「貨幣の進化」／は改行）
ここではまず、貨幣の貸付と、売掛によって発生した債権債務関係の決済が対比されている。貨幣貸付によって生成される債務は、個人的な返済の約束なのに対して、返済時に用いられる貨幣は、「国家の一般化された約束」
であるとされる。
ここでの比較においては、一見、貨幣貸付と商品売買という 2 つのタイプの取引が対比され、それによって貨幣が特別な性質をもった「約束」、つまり負債であることが語られているように見える。しかし、貨幣貸付が「個人的な約束」、商品売買が「国家の一般化された約束」をそれぞれ結ぶものだという区分は成り立たない。貨幣貸付118

脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3

においても、その返済では「国家の一般化された約束」である貨幣が使われるし、商品売買も、売掛によって形成される債権債務関係自体は「個人的な約束」だからである。ソディの区分は、返済なき貸付、販売なき購買を想定しているに等しい。
したがってここでは、「個人的な約束」である他の一般的な負債と異なり、貨幣は特別な「国家の一般化された約束」だということが、対比によって明確にされたとは言えない。単に、貨幣が一定の国家領域内で決済性をもつことが、「国家の一般化された約束」という言い方で言い換えられているにすぎない。
そのため、ここでは貨幣が負債の特殊な一形態であるということが適切に描かれているとは言えない。
「絶対的富」の概念に比して、ソディの負債や貨幣をめぐる概念的整理は厳密なものとはいえず、貨幣はその一部を構成するのか、「仮想的富」たる全体を指すのかも、一貫していない。
ただし、ここでソディの言わんとしていることは、貨幣が一般的な決済性を有するのは、貨幣が個別的な富ではなく、共同体に対する請求権という一般的性質をもつからだと理解しようという点にある。このように、貨幣を債
権債務関係から生まれる「トークン」と捉える見解は、PK 貨幣論にも見られる。それが国家レベルでの共同体全般に対する富の請求権だという理解も、PK 貨幣論に通ずるといえる。
しかしソディの場合、この見解はさらに進んで、貨幣は「無」であるとか、「非実在」とか言われることになる。
今日の貨幣は、いずれかのもの ANYTHING を手に入れる以前に、何らかのもの SOMETHING と引き換えに手に入れる無 NOTHING である。(Soddy, 1934, p.24)
金属貨幣という古い形態は、その所有者に利子をもたらすことはできず、実際もたらすこともなかった。金属貨幣が利子を生むことができたのは、その所有者が所有権を引き渡し、他人にそれを貸し出したときだけであった。それに対して、信用貨幣という新しい形態は、少なくとも法定紙幣が誕生した大戦 [ 第一次世界大戦 ] 以前においては、実在するものではなく、まるで利子を生むという目的のために実在しているかのように、ただ実在すると想像され、借り手に貸し出されただけである。この非実在貨幣 non-existent
money は、販売によって、それと引き換えに何かを手放し、したがって実在のうちにないもの what is notin existence を所有することになる人々の手に渡る。この描写はばかげているようにみえるかもしれないが、それにもかかわらず否定し得ない。（Soddy, 1933, 第 7 章第 16 項「利子を生むという目的のために実在すると想像された貨幣」[ ] 内は引用者）
こうした箇所では、貨幣のうち、信用貨幣はそもそも「非実在」「無」だとされ、したがってそれと引き換えに譲渡されるものも「実在のうちにないもの」だとされる。貨幣が共同体に対する全般的な請求権であり、「トークン」
であるというだけでは、このような定義にはならない。「絶対的富」を貨幣によって請求した場合には、貨幣と引き換えに得られるものが「実在のうちにない」などという必要はないからである。
それでもこのような言い方がなされるのは、信用貨幣の発行が、「絶対的富」に裏付けられない、金融資産をベースになされると考えられているからだと思われる。ソディが、貨幣は「利子を生むという目的のために」発行されると言うとき、貨幣は純粋に金融的操作だけでやりとりされるものと考えられているようである。
しかし、これでもって貨幣を「無」と捉えるソディ貨幣論は、続いて見ていくように、主流派貨幣論と PK 派貨幣論が混濁したものとなってしまい、その銀行批判の焦点をむしろ鈍らせることとなった。

2.3
2.3.1

ソディの銀行批判
主流派貨幣論的側面

先の引用に続いて、ソディは次のように述べる。
誰からも借りたり貸されたりしていない、まさに自らのものである貨幣をもつ人が全員、同時に銀行に現れ、

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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それを求めたとしよう。そのとき、この貨幣が実在しているかしていないかという問題の証明は明らかになる。誰もが知るように、1 ポンドにつき 2 シリングを得られれば幸運であろう。……貨幣の所有者たちが、自らが所有する貨幣をもっておらず、銀行ももっておらず、それを借りた人々ももっていないなら、それはどこにあるのか？

明らかにどこにもない。それは、それに基づいて利子を請求するという目的のために実在すると想像されているのである。（Soddy, 1933, 第 7 章第 16 項「利子を生むという目的のために実在すると想像された貨幣」）
このように、創造された預金に対して、銀行における現金準備が一部しか保有されていないことを問題視するのは、「本源的預金」に対して貨幣乗数を掛けた値がマネーサプライになるという、主流派の外生的貨幣供給論と同じ発想に立っている。前節で検討したように、これは銀行が預金を生み出す際に、それに対応した資産を確保しなければならない側面を等閑視した見方であり、首肯できない。こうなってしまったのは、貨幣を「無」と捉えたからであると推察される。
ソディの貨幣論は、主流派貨幣論のもう一つの特徴である、貨幣数量説とも十分に距離を取れていない。ソディ
自身は、貨幣数量説批判をかなり意識しているものの、それは必ずしも成功していない。ソディは、自身の「仮想的富の貨幣理論」が貨幣数量説と「表面的に似ている」（Soddy, 1933,「第 2 版への序文」）と認めつつも、次のように述べて貨幣数量説との違いを強調している。
いわゆる交換方程式は、「交換された財の量にそれぞれの価格を掛けたものの総額」が「財に変えられた貨幣総額」に等しい、または「取引の量」が「流通している貨幣の量に流通速度を掛けたもの」に等しい、というものであるが、これは数学者なら、「2 の 2 倍」は「4」に等しいというような、恒等式と呼ぶものであろう。というのも、どのくらいの貨幣が流通しているかを考える際になされる想定は、流通速度に反比例する形で必然的に影響を及ぼすからである。だから、購入された全ての財にそれぞれの価格を掛けた総額が財に変えられた貨幣総額に等しいという、最初の式しか真実ではない。（Soddy, 1933,「第 2 版への追記」第17 項「仮想的富の理論と貨幣数量説の対比」）「交換方程式」は、前節で触れた MV=PT のことである。「どのくらいの貨幣が流通しているかを考える際になされる想定は、流通速度に反比例する形で必然的に影響を及ぼす」というのは、M の上昇（下落）は V を下落（上昇）させるという意味であると読んでおく。
この認識から、ソディは、M と V を独立に扱うことは適当でなく、2 つをまとめて「貨幣総額」としてしか扱えないとする。したがって、PT が「貨幣総額」に等しいとする「最初の式」は正しいが、「取引の量」が MV と等しいとするのは誤りだという。
しかし、貨幣数量説の基本発想は、V と T を一定と仮定した場合に、M、つまり貨幣量が P の逆数であるところの貨幣価値を決める、というものである。それに対して、V は M の動きと独立でないという批判は、いかにも外在的である。V を固定するのは、貨幣数量説にとってもあくまで単純化のための仮定であり、M に対して V が反比例するという動きを考慮することは、貨幣数量説の応用問題にすぎない。
その上で、もし MV を一括りにした「貨幣総額」が PT に等しいという関係を使って、「貨幣総額」の増減が Pに及ぼす影響を論じるなら、それは事実上、貨幣数量説の説くところと同じである。ソディは、別の箇所で、貨幣量の増大は貨幣数量説通りに物価を上昇させるが、貨幣量の減少は物価ではなく生産量を減少させるとも述べている（Soddy, 1933、第 8 章第 7 項「減少するのは物価ではなく生産」）。ソディとしては、これは貨幣数量説が一面的であることを論じたつもりであろうが、これもまた、貨幣数量説に対しては外在的批判にとどまる。V の固定と同様、貨幣数量説が T を一定とするのはあくまで仮定にすぎないからである。
ソディ貨幣論に、貨幣数量説をもっと効果的に乗り越える手掛かりがあったとすれば、それは貨幣価値を論じた箇所だっただろう。
[ 貨幣数量説は ] 価格を、貨幣量だけでなく、実在する財の正の量とも関連づけているようにふるまってい

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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るが、節約された財の負の量とは関連させていない。しかも価格に影響するその量が、総量なのか、すでに生産された、および生産途中にあるストックの量なのか、その時点で実際に市場で売られるのを待っている
量なのかも、明らかでない。／実際には、貨幣数量説は、年間で売買された財に支出された貨幣額に、価格を関連させているのである。……貨幣数量説は、価格と財の関係について、価格＝支出された貨幣×売買された財、という方程式以上のことは何も述べていない。／それに対して、仮想的富はこうした複雑さからは無縁であり、それ自体としては、それが価値を測る貨幣量と同様に、量であって率ではない。仮想的富の変化を生み出す要因は、大体において心理的なものである。……／貨幣価値が、全体として人々が自発的に享受することを控えた財の量によって決まり、それによってのみ影響されうるのであり、市場で売りに出されている量からは間接的にしか影響されないということに議論の余地はない。（Soddy, 1933, 第 10 章第 10 項
「価格と財の関係」／は改行、[ ] 内は引用者）
貨幣価値が「市場で売りに出されている量からは間接的にしか影響されない」ならば、MV=PT の式からは貨幣価値について分かることは限定的だ、ということになる。ここでは、それよりむしろ「節約された財」あるいは「人々が自発的に享受することを控えた財」が貨幣価値を決めるということが強調されている。
こうした未使用の財は、資産として経済主体が保有している商品に相当しよう。貨幣価値が市場での売買ではな
く、そこに滞留する資産で決まるなら、負債としての貨幣発行も、それに対応する資産によって裏付けられていることになるはずである。そうして「仮想的富の貨幣理論」は、貨幣数量説と外生的貨幣供給論に対峙して、バラン
スシートの構造を踏まえた貨幣・信用論を展開できたはずである。
しかしソディはこの点について、ただ「仮想的富の変化を生み出す要因は、大体において心理的なものである」とだけ述べて、それ以上検討しなかった。その結果として、有効な貨幣数量説批判は展開されずに終わった。
現在ソディは、主流派貨幣論に対してオルタナティブの貨幣論を提示した論者の一人として取り上げられている。
しかし実際には、ソディの銀行批判においては、「本源的預金」に相当するような、本来の貨幣量に対して、「非実在貨幣」が銀行システムのうちに大量に生み出され、それが「絶対的富」と「仮想的富」のバランスを崩す、といった議論がなされている。これは実質的に、貨幣数量説＋外生的貨幣供給論からなる主流派貨幣論的な立場に立つものと言ってよい。この筋の銀行批判は、次節でみるように、100% 準備を求めるソディの銀行改革案に通じているが、銀行理解としては貧弱で、妥当とは言えない。

2.3.2

PK 貨幣論的側面

以上のようなソディの銀行批判については、同時代人であり、金融史家のマーガレット・G・マイヤーズが、貸借対照表を理解していないという趣旨の批判を展開している。
商業銀行が貸付の際になすことは、ソディが述べているように「無から有を」創造しているわけではなく、むしろ顧客の支払約束に基づき、通常は他者の証券か支払約束を担保にして、顧客の信用をより広範に受け入れられる自らの信用で代位しているのである。……／ソディはこのような業務をまったく理解することができなかった。彼は、銀行が、資金が支出される目的、貸付が返済される銀行に提示される担保、または借り手の評判を考慮せず、何も受け取らずに何かを与えているかのように記述している。まるで銀行の内部をまったく見たことがなく、融資申込者全員の信用状態が収められた信用部門の壁に並んだ書棚の列を見つめたことがないかのようである。（マイヤーズ、2018、p.98。／は改行）
この批判は、先に見たソディの主流派貨幣論的側面について妥当するが、ソディに貸借対照表的構造への視点が全くないわけではない。ソディは、ハートレー・ヴィザースという金融ジャーナリストが、1909 年の銀行の貸借対照表について「銀行預金のより大きな部分は、払い込まれた現金ではなく、借りられた信用から構成されている
とみうる。というのも、すべての貸付は預金をつくるからである。我々の貸借対照表は、180.5 百万の貸付があることを示しているから、249 百万の預金のうち、180.5 百万は貸付によって創造されたものである」と書いている

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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箇所について、次のように述べている。
ある人々にとっては、このこと [ 貸付が預金を創造すること ] を証明するには、銀行の貸借対照表が釣り合っていることで十分らしい。もちろん、銀行信用が創造されるときには、貸借対照表の両側に同額が書き込まれる。預金を借り越し、その額の小切手を銀行家に送っていたのは、寓話の老婦人だけではない。彼女の不運は、彼女が自分自身の銀行家ではなかったというだけである。（Soddy, 1933, 第 7 章第 11 項「貨幣の私的な発行：銀行小切手システムの偶発的結果」[ ] 内は引用者）
見られるように、ソディには銀行業務が貸借対照表の構造にしたがって執り行われているという認識がはっきりと存在した。「寓話の老婦人」というのが誰のことなのかは画然としないが、イングランド銀行のことだと解釈しよう。するとここでは、中央銀行だけでなく、民間銀行においても、「払い込まれた現金」ではなく、貸出そのものが預金を作り出すという関係が強調されていることになる。これは、後世において定式化されていく、内生的貨幣供給論と軌を一にした認識である。
同時に、中央銀行にも、バランスシートのロジックが適用されている点も見逃されるべきではない。「彼女の不運は、彼女が自分自身の銀行家ではなかった」という箇所の意味は読み取りにくいが、この「不運」が、単に法制
度的にそれが許されていないというくらいのニュアンスだとすると、「運」が良ければ、つまり制度的に許されれば、中央銀行は自身に対して貸付と預金を同時に生成し、独自に貨幣発行できることになる。こうした見解は、国家権力に支えられた中央銀行なら、国家紙幣を表券貨幣として発行しうるとみる、PK 貨幣論に通ずる。
PK 貨幣論は、こうした認識から、国家による貨幣管理を主張するが、ソディも同様の志向性をもっている。実際ソディは、貨幣が、国家に管理されず、民間の銀行によって恣に発行されていることを繰り返し問題視している。
銀行家が顧客に貨幣を貸し出す権利を持っているとの主張は、その権利を要求していないとしても、銀行家が自らの意思で貨幣を発行したり、循環から取り除いたりする権利を持っているということである。専制君
主は、瞬時にはこの力を使うことはできず、現代の発展の中で、歴史上の専制君主は使えなかった強奪的な力を銀行家へもたらした。……この効果は、銀行自身が貸し付けた貨幣を創り出しているのと全く同じである。（Soddy, 1924, pp.23-24）
銀行家自身の顧客たちは、お互いに支払指図や小切手を発行するとき、明らかに銀行家が保有する金の量に影響を全く与えなかった。顧客らの小切手は、銀行家の顧客らのうちの一人から別の一人へと貨幣の所有権を単に移転させただけだった。小切手システムによって同じ銀行と取引している人々の間で相互の負債状態を決済するのは、単に帳簿上の問題であって、これは銀行券からさらに進んで貨幣を全く不要のものとする。
……それゆえ、元々の貨幣は繰り返し何度も使われ、もともとの富の量から、他の全く無垢で疑いを知らな
い人々の保有するその富の量の何倍もの請求権が、文字通りペン先から創造される。／これは銀行業についての初学者への試練であり、この点において銀行業の弁護論者はいつも、貨幣が共同体において奉仕すべき諸原理から注意をそらし、システムを一方的に擁護するようになってしまうようである。新しい貨幣トーク
ンを流通させる不正な偽造を、法律は最大限の厳格さでもって禁じているのに、銀行には以上の方法によって事実上大規模に貨幣を創出し利子をつけて貸し出すことを許していると分かると、初学者がそれを奇妙に思うのはもっともなことである。銀行の活動は、偽造よりはるかにもうかるビジネスで、一般的な共同体にもたらす影響の点では、無限に深刻なのである。それは、他の時代であれば、国家に対する最も明白な形での反逆罪であろう。（Soddy, 1933, 第 7 章第 10 項「銀行貨幣による国家貨幣の置き換え」／は改行）
銀行システムの中で「元々の貨幣」が「繰り返し何度も使われ」るといった見解は、「本源的預金」から預金が創造されていくという外生的貨幣供給論を思わせる。そうした認識に基づき、銀行業は貨幣の偽造よりも「無限に深刻」な害を及ぼすとする銀行批判は、すでに見たように銀行理解として浅薄であり、マイヤーズもこれは「行き過ぎた非難」だと評価せざるを得なかった（2018、p.100）。

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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しかし他方で、「小切手システムによって同じ銀行と取引している人々の間で相互の負債状態を決済するのは、単に帳簿上の問題」とか、貨幣が「文字通りペン先から創造される」といった認識は、銀行のバランスシートの構造と矛盾せず、PK 貨幣論にも見られる。ソディがここで問題にしているのは、こうした貨幣発行が民間の私的な営利活動に委ねられている点である。貨幣の発行がもたらす「仮想的富」の増大に対して、国家レベルでの規制が必要だという点において、ソディには確かに PK 貨幣論的な視角が見られると言える。

2.4

20

エコロジー貨幣論としての問題点と意義

ただし問題は、「仮想的富」のコントロールを、何を基準にして行うかという点にある。ソディの場合には、「仮想的富」は「絶対的富」と対置されている。PK 的な貨幣・信用論なら、「仮想的富」の増大は価値の純増を意味することになるが、「仮想的富」と「絶対的富」のバランスを考えるソディの問題意識に照らせば、「仮想的富」の増大がバランスシート上で資産の経済的な価値と釣り合っていることに意味はない。
負債を「仮想的富」だと言いたければ言ってもよい。しかし「仮想的富」がバランスシート上の負債に相当する
なら、それには対応する資産が存在するはずである。この資産もまた、他の誰かの負債としての「仮想的富」でありうる。そうした資産と負債が対応する部分をすべて相殺し、残った純資産部分が、資本と呼ぶべき価値部分となる。この点は、資産と負債の形成にあたり、PK のように負債が先行すると考えても、マルクス派のように資産が先行しなければならないと考えても、同じである。
そうだとすると、「仮想的富」の増大を、物理的制約のある資源を枯渇させる要因と考えるのはおかしい。「仮想的富」、つまり負債の増大は、それに対応する資産の増大を伴っている。仮に PK のように、負債が独自に生み出されると考えたとしても、それに対応して創出される資産は金融資産であり、物理的な有体物ではあり得ない。その限りで、「仮想的富」の増大は、それ自体としては物質世界を圧迫することはない。
マルクス派のように、負債の形成には資産が先行すると考えるなら、なおさら「仮想的富」の増大は環境を損なう要因にはならない。現代商品貨幣説の貨幣・信用論では、資産は負債の発行に先行するので、それはあらかじめ商品として市場に存在している必要がある。この場合、「仮想的富」の増大は、資本部分の増大と独立に起きるものではあり得ない。
したがって、バランスシートにおける資産と負債の対応関係を、「絶対的富」と「仮想的富」の関係にみることはできない。PK 的な立場であれ、マルクス派的立場であれ、環境問題を引き起こす何らかの経済的な量の増大を問題にするなら、「仮想的富」の増大ではなく、資本の増大を考えるべきである。「仮想的富」と「絶対的富」を対置し、「仮想的富」の増大を敵視したソディは、少なくともエコロジー論的な文脈で考えれば、標的を見誤っている。
このような掛け違いが発生した一因は、ソディが資本の概念を「絶対的富」に含めてしまったことにある。ソディは「絶対的富」を次のように 2 種類に分類している。
第一の類型の商品は、エネルギーの蓄えとして有益である。……富として機能する際には、それらは富としては完全に消費されるか、破壊され、この朽ちやすさがそれらの機能にとって必須である。……これは、食糧、燃料、爆発物、いくつかの形態の肥料、同様の物質からなり、廃物とエネルギーへの完全な転換を被ることによってのみ、その目的を実際に達成し、富の名に値することとなる。他方で、第二の類型においては、朽ちやすさより永久性が本質である。それは、衣服、家屋、その調度品や家具などの、一般に「財産」と呼ばれるものや、道具類、工場、道路、車両、船、その他富の生産と供給に必要な付属的必要物からなる。（Soddy,
1933, 第 6 章第 7 項「朽ちやすい [ 富 ] と永久的な富」、[ ] 内は引用者）
ここでは、「絶対的富」が、熱力学の観点からみた耐久性に応じて 2 種類に分けられている。このうち第 2 の類型の方を、ソディは「資本」と呼んでいる（Soddy, 1933, 第 6 章第 11 項「永久的富の形態としての資本」）。
しかし、このように「絶対的富」の一部として資本を理解すると、資産から負債を引き去った純資産部分に相当する資本が増殖し、物理的な環境制約に逢着するといった対立的関係は見えなくなってしまう。環境制約は、熱力学の法則が支配する「絶対的富」によって画される。そのうちに資本を含めてしまうと、その増殖は単に人間が利

123

脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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用可能な「富」の増大としてしか認識されない。
そのために、ソディは「絶対的富」と独立に増加する「仮想的富」を想定し、それとの対立関係で、現下の経済
社会的危機を捉えることとなったように思われる。しかしそれは、経済学的な概念に照らして、不適切なターミノ
ロジーを招来し、むしろ問題の所在を不分明にした。
それにもかかわらず、「仮想的富」の創出が、環境危機の原因になりうるとすれば、それが資本蓄積につながる場合である。前節でみたように、マルクス派は基本的に「仮想的富」、つまり負債の創出に先立って資産が存在すると考えるが、その先立つ資産が労働力商品の場合、資本の増大が伴う。労働力商品を元にした「仮想的富」の創出は、その労働力と結合して充用される、その他の資本の投下を前提とするからである。
もちろん、その労働力商品の所有者、つまり労働者が、継続的に雇用されている場合には、新規雇用のために新規投資が必要になるわけではない。しかしすべての条件が同じ場合、労働者が債務を負うと、その分返済時に生活水準が低下してしまう。これを避けるためには、労働者はより多くの労働力を資本に売り渡す必要がある。それに伴って、より多くの資本投下が必要になる。
例えば、国債発行で社会保障費を賄う場合を考えよう。日本の国債残高は累増しており、社会保障費の増大はその大きな要因と考えられている。これは労働能力がない、あるいは発揮できていない人々の債務を、国が肩代わりしている状態といえる。
国家の支払能力は税によるとすると、最終的には税を負担する労働者が、労働せずに消費した部分の債務を支えなければならない。したがって、社会保障費に回される部分の国債の価値を支えるためには、やはりその国民経済
内での労働力の追加的な充用が必要となる。
前節でも述べたように、市場で借り換えが可能な限り、国債は必ずしも全額を返済しなければならないわけではない。それでも、国債の価値の源泉となる利子部分は、期限を守って支払われなければならない。これは個々人に紐づいた債務ではないので、本来その利払も、資本家が取得している剰余労働部分によって充てることが可能である。しかし現実問題としては、確実な利払いのためには、消費税のような安定財源によらざるを得ないとされ、その結果として労働者に広く負担がかけられている。このような場合、より多くの労働力の価値が実現され、賃金から利子分が支払われなければならない。
したがって、国債の増加分は、実質的に労働力商品を元にした債務を証券化した商品だと言ってよい。その価値部分はその年に消費されてしまうから、国債価値を維持できる根拠は確実な利払いしかない。この利払いによって労働者の生活水準が圧迫されないようにするには、資本蓄積がなされ、労働者がより多くの労働力価値を実現しうる状況が必要となる。
ここまでの議論をまとめよう。ソディが問題視した「仮想的富」の増大は、一般論として資本増加を意味するわけではない。しかし、それが労働力商品を裏付けにしており、その価値実現のために資本蓄積が必要とされるケースにおいては、資本の増大を伴う。「仮想的富」の創出が環境問題を引き起こすとすれば、それが資本蓄積を伴う
このようなルートによってである。
現状の日本経済を例に、ラフに「労働力の証券化」の状況を考えてみよう。理論的には、労働者の追加負担で価値を支えているのは赤字国債の新規発行分だけだと考えられるが、実際には国債全体に対する利払いが毎年確実になされなければ、国債の価値は維持できないだろう。そこで毎年の国債利払費をとると、2008 年以後の低金利環境にあっては、概ね約 8 兆円程度で推移している。この 8 兆円の利払いで、発行残高 1,000 兆円を超える規模の普通国債の商品価値を維持しているのである。
この利払いを、労働者全体としては年間の雇用者報酬 280 兆円程度のうちから負担していると見ることができる。
率にして約 3% 程度であり、それだけの賃金の伸びがなければ、労働者の生活水準が維持できないこととなっている。
賃金総額の 3% の上昇というのは、いわゆるゼロ成長経済においても、賃金率の上昇とわずかな経済成長とを合わせれば、達成できなくはない大きさであろう。だからこそ、これまでの日本においては、国債の利払い負担が意識される局面がほぼなかったのだと思われる。「労働力の証券化」による資本蓄積のブーストの必要性は、ほとん
どなかったと言えよう。
しかし、こうした状況の変化が予期される近未来の経済社会においては、以上のような認識があるかどうかは重124

脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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要になる。節を改めて、将来に向けた改革の諸提案を検討する。

3

脱成長経済に向けた貨幣改革
本節では、ソディ自身の貨幣改革案である 100% 準備貨幣論をまず検討し、続いて、ソディが主張したものではないが、現代のエコロジー貨幣論として支持を集める地域通貨論を考察する。最後に、本稿の貨幣論から導かれる
政策上の基本思想を示す。

3.1

100% 準備貨幣のアポリア

前節で検討したような貨幣論を展開したソディは、その認識に基づき貨幣制度改革も提言している。その主旨は、
国家貨幣発行による貨幣価値のコントロールと、その国家貨幣によって銀行預金に 100% の準備を要求する 2 点に分けられる。
エントロピーの法則にしたがって劣化する「絶対的富」に対し、信用貨幣が不滅であることが、共同体を危機に陥れるというソディの認識は、一見すると、貨幣を物質的に制約することを要求するように思われる。つまり当時の状況からすれば、金本位制支持を帰結するように推測されるが、実際には反対に、彼は金本位制を退けている。
ソディによれば、1914 年の金本位制停止以来、金による通貨の自動調節機構は機能しなくなっており、金価値に貨幣価値を紐づけようとするのは弊害をもたらすという。なぜなら、銀行は紙幣発行によって金の貨幣としての機能を代替しており、そうして流通から引き上げられた金は、紙幣発行に伴う貨幣価値の減価によって商品としての価値を引き上げられ、その結果として資産家のみを利することになっているからである（Soddy, 1933, 第 8 章
第 3 項「現状」および第 10 項「いまや詐欺的本位となった金」）。それゆえ、国際貿易のレベルでも、自由貿易とともに、変動相場制が先駆的に主張されることとなっている（Soddy, 1933, 第 15 章 (20)）。
かくして、金本位制の廃棄を前提として、貨幣価値の公的コントロールが主張される。まず、貨幣価値を示す物
価は、統計学者によって把握されるという（Soddy, 1933, 第 10 章第 6 項「指数」および第 14 項「いくつかの誤解に対する返答」）。そして、銀行ではなく、政府が貨幣の発行を担い、統計局の助言を参照しながら、公共的目的のために通貨の量を調整し、物価を安定に導くべきだという（Soddy, 1933, 第 10 章第 9 項「貨幣は何の価値に固定されるべきか？」および第 15 章 (6), (7)）。
この貨幣価値の管理手法は、素朴すぎる貨幣数量説に依存したものと言わざるを得ない。ここには、前節でみたように、貨幣数量説との距離を十分確保できなかったソディ貨幣論の粗さが露呈している（マイヤーズ、2018、
pp.104-105）。
しかし、ソディの貨幣改革案で最も注目に値するのは、国家貨幣による 100% の支払準備を銀行に義務づける案である。これは、後にアーヴィング・フィッシャー（Fisher, 1935）やミルトン・フリードマン（Friedman,1960）が主張したものと実質的に重なる。この 100% 準備貨幣論は、1980 年代には、預金部門と貸付部門を分離し、前者での運用は安全資産のみに限定するという、ナローバンク論へと展開した。
ソディの貨幣改革案は、これらに先行する最初期のものである。ソディは、自らの貨幣論から得られる結論のう
ちの一つとして、次の提案をしている。
銀行は、当座預金口座における顧客の「預金」分の負債に対して、耳をそろえて国家貨幣を保持するよう法律で要求されるべきであり、特定の所有者によって預金された貨幣についてのみ、貸出を許可されるべきである。その所有者は、貨幣を銀行に貸し付けているその一定の期間、その貨幣の使用権を放棄し、その貸付を相対的に不利にするよう設計された分だけスタンプの義務を負うよう、法的に定められた受領書を受け取る。（Soddy, 1933, 第 15 章 (11)）
この引用部では、冒頭で、銀行預金に対して国家貨幣で 100% の準備をもつことが法的に義務づけられるべきだ

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3と述べられている。加えて、銀行はこの預金された貨幣を貸し出すが、それに対しても制限がかけられるべきだという。まず、預金の期間は「貨幣の使用権を放棄」する、つまり預金を引き出せない。さらに、預金の受領書を他者に貸し出せないようにすべきだとされている。
この銀行システム外の貸出を直接規制することに技術的な困難を感じたからか、それは法律で禁じるのではなく、貸付に経済的インセンティブが生じないよう、減価するよう設計すべきだという。ここで提案されている減価する受領書というのは、事実上、シルビオ・ゲゼルが主張していたスタンプ貨幣と同じ仕組みである。

21

こうした規制により、ソディはまず、銀行が預金の引き出しに対して 100% 応じられるようになることを企図したのだと思われる。銀行が貸し出してよいのは、預金の期間それを引き出さないことに同意した主体の分の貨幣だけとされている。それ以外の預金分は貸し出さないから、いつでも預金の請求に応じることが可能だということであろう。
さらに、貸出に制限をかけることで、世の中で形成される貸出すべてに、100% の国家貨幣による裏付けが与えられると考えられているのだろう。銀行に預金された分のうち、預金の受領書を貸し出せないようなスタンプの義務を負った分の貨幣だけが、銀行を通じて貸出に回される。その受領書は他に貸し出せないから、同じ貨幣を元手にして、二重の貸出が行われることはない。それ以外の預金分については、その受領書が貸し出される可能性があるが、それに相当する貨幣は銀行から貸し出されることはなく、銀行内部にとどめ置かれるから、この部分も二重に貸し出されることはない。
しかし、このような規制は非現実的で、機能しないだろう。そもそも、ソディ自身が、スタンプ貨幣の困難を指摘している。ソディは、ゲゼルのスタンプ貨幣論を取り上げ、その問題点を次のように論じている。
交換手段への課税を正当化することは全くできないように思われるし、[ 税の ] 支払いを回避する手段を講じるのは一見難しいようにみえるかもしれないが、そうしようとする創造的な精神に力強い刺激を確実に与えるだろう。この点において、その試みは狙ったところとは真逆の効果を生み出すと推定される。人々は、
それ [ スタンプ貨幣 ] を使うよう強制されるのと全く同程度に強力に、それを受け取ることを拒否しようとするだろう。そして、確かにこれは困難なことかもしれないが、貨幣をできる限り使わないようにし、そのために相互に協調しようとする誘因は、貨幣を受け取るや否やそれを使ってしまおうとする誘因と同じくらい強いであろう。他方、ここで主張されている計画にあっては、[ 貨幣の ] 退蔵は全く問題にならない。というのも、それは税の支払いを無限に後回しにする効果を有し、その結果として退蔵が増加した分を埋め合わせるよう、より多くの貨幣が発行されるだろうからである。加えて、ここで提案されている計画によって、貨幣がさらに不安と性急さのせわしない源泉になるというより、人工的な金融的およびそれに付随する心配事と、現行のシステムによって助長されている貨幣に関する歪んだ幻想から、人々を解放する有意義な社会的装置として、信用貨幣がもちだされることになるだろう。（Soddy, 1934, pp. 181-182. [ ] 内は引用者）
ここではまず、スタンプ貨幣が機能しない理由として、スタンプ貨幣を手放そうとする動機と同じくらい、それを受け取らないようにする動機が強いことが指摘されている。ゲゼルのスタンプ貨幣は、時間経過とともに貨幣を減価させることで、流通速度を高め、退蔵を防ぐことが目的とされていた。しかしソディは、そのような貨幣は受け取られないために、むしろ流通速度を下げ、退蔵されるとした。
このスタンプ貨幣批判は正しい。そして、ソディが、預金の受領書にスタンプ義務を課すべきとしたのは、受領書の流通を促進するためではなく、むしろ妨げるためなので、その限りではソディのスタンプ貨幣批判と彼の貨幣改革案は矛盾していない。
しかし、スタンプ貨幣が退蔵された結果起こるとされている事態は、ソディ自身の貨幣改革案をも掘り崩すように思われる。ソディによれば、スタンプ貨幣は受け取られない上に、使おうとすれば課税されることから、課税を逃れるために退蔵される。その分の流通手段の不足は、ソディが人々を不安と幻想から解放する「有意義な社会的装置」と呼ぶ「信用貨幣」によって補われるという。
しかしこうして、ゲゼルのスタンプ貨幣が使われることなく退蔵され、「信用貨幣」の増発によって代替されるとすれば、ソディのスタンプ預金受領書も同じ運命を辿るのではないか。受領書そのものは貸し出されなくとも、それを資産として、新たな貸出と預金が創造される余地がある。「[ 税の ] 支払いを回避する手段を講じるのは一見

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3

難しいようにみえるかもしれないが、そうしようとする創造的な精神に力強い刺激を確実に与える」というソディ自身の指摘は、ソディの貨幣改革案にも妥当する。
こうした事態が想定されていないのは、ソディのいう「信用貨幣」が、その貨幣改革案においては「国家貨幣」と同一のものと考えられているからであろう。預金の受領書は「国家貨幣」ではないので、すべての貸出に「国家貨幣」による準備が必要とされる制度下では、受領書を裏付けとした信用貨幣創造はできないとされているのだと思われる。
かくして、ソディの貨幣改革案を支えるのは、貸出総額に相当する「国家貨幣」が 100% 準備されているという一点に帰着する。しかしこれは、銀行の貸出は「本源的預金」を一部準備として残して、残りを貸し出すものであるという外生的貨幣供給論の裏返しにすぎない。
すでに述べたように、外生的貨幣供給論は、銀行の貸借対照表の構造を考慮しておらず、銀行の捉え方として問題がある。銀行は預金と貸出を同時に生成するので、「本源的預金」が何 % 準備として残っているかは、銀行の機能にとって本質的な問題ではない。この数字を 100% に引き上げたところで、銀行業の「創造的な精神」が発揮され、預金と貸出を同時生成する別の手段が講じられるだけである。
100％準備が機能する条件は、貨幣がすべて「国家貨幣」に置き換えられるということである。しかしそれなら「国家貨幣」がそのまま流通すればよく、銀行の発行する信用貨幣の準備として、銀行の手元にとどめ置かれている必要はない。つまりそのような状況下では、銀行は銀行として機能しているとはいえない。銀行預金に 100％の準備を要求する、というと穏健な政策提案に聞こえるが、しかしこれは実質的に銀行業の廃止を要求するものであって、その意味で実現性がない。

22

ソディ貨幣改革案に含まれる、変動相場制と 100% 準備貨幣の提言は、当時としては画期的であり、その先駆性には驚かされる。これは、既存の経済学にとらわれずに、批判的な思考をめぐらせることのできた、化学者ソディだからこその発想であったと言えるかもしれない。
しかしソディが、自身の貨幣論のうちに、内生的貨幣供給論的な発想を内在させていることに自覚的ならば、その観点から、100% 準備貨幣が機能しないことに気づけたはずである。当時、貨幣論が今のような形で整理されていたわけではないので、それは無いものねだりではある。それでも、ソディが垣間見せていた、貸借対照表的な銀行理解をもっと深掘りしていれば、このような貨幣改革案にはならなかっただろう。
また、100% 準備貨幣は、ソディの最も重要な貢献と言うべき、熱力学と経済学の関連づけを活かした貨幣改革案とは言い難い。実際、100% 準備貨幣を主張した後世の論者たちに、そのような視点は見られない。その意味でも、ソディの貨幣論のもつ豊富な含意を、その貨幣改革案が十分に展開できていないのはやはり残念である。

3.2.

23

地域通貨のアポリア「はじめに」で述べたように、エコロジー経済学における貨幣論への関心の高まりは、主流派の貨幣・金融論の限界が一つのきっかけとなっている。しかし、現代の貨幣論の研究水準からすれば、ソディの貨幣改革の具体案である 100％準備貨幣は、ソディ自身が距離を取ろうとしていた主流派の発想に近い。それゆえ、現代のエコロジー
貨幣論は、ソディの貨幣改革案をそのまま受け入れるのではなく、環境志向的な経済システムを実現するツールとして、しばしば地域通貨を支持する（Svartzman et al., 2019）。地域通貨論の側においても、その導入が、国民国家を中軸とする現在の貨幣システムより、エコロジカルな目的に資するとされる。
地域通貨は、経済的価値を有するのみならず、各地域の独自の理念や目標といった、社会的・文化的価値を反映できるとされている。地域通貨が地域的であるということの意味は、一定の物理的範囲だけでなく、精神的な紐帯や友人関係など、より広い意味でのコミュニティに根ざしているということを含む。地域通貨の役割は、何らかの価値観を共有する人々が集う、広義の「場」において、そこでの経済活動を媒介することである。
資本主義経済における貨幣は、専ら経済的価値を表現する媒体であり、社会的・文化的価値が入り込む余地がない。だからこそ、そのような貨幣が中心となっている経済社会では、環境保護のような、多くの場合経済的には見合わない活動が後手に回ってしまう。
経済的価値だけに依らない地域通貨ならば、環境志向的なコミュニティの理念を、貨幣システムに編み込み、エ127

脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3

コロジカルな活動を奨励する経済を形成できるという。そのコミュニティが地理的な意味でのそれなら、地産地消を促進し、地域活性化と環境保護の両立を追求することもできる。国民経済規模よりも、地域通貨が流通するような範囲の方が、経済規模のコントロールが容易になるとも考えられる。

24

こうした地域通貨論は、アイデアのレベルにとどまらず、長い実践の積み重ねも有する。それゆえに現実的な説
得力もある。しかし私見では、エコロジカルな経済システムへの足がかりとして、地域通貨の導入に過度な期待を寄せることはできない。地域通貨論は、資本主義における貨幣という存在について、しばしば適切な理解を欠落させているところが見受けられるからである。
第一に、地域通貨論では、資本主義社会において支配的な貨幣が経済的価値しか反映しないと批判する前に、なぜそうなるのかが十分省みられていない。貨幣は商品を購買するものであり、商品を購買できなければ、それは貨幣でない。貨幣が経済的価値しか表現しないのは、この貨幣のレゾンデートルのためである。すなわち、商品がその経済的価値にしたがって取引されるという、商品の側の事情にこそ、貨幣が社会的・文化的価値を考慮しない原因があるのであって、貨幣システムが狭量に見えるのはその結果である。
とすると、非経済的価値を考慮しうるメディアを導入しようと思えば、貨幣だけ入れ替えることでは済まない。
商品経済そのものの変革が必要になる。例えばエコロジカルな関心を軸とした地域通貨を導入するなら、まずはそのコミュニティで環境志向な理念を託された商品が供給され、コミュニティそのものがエコロジカルなものにならなければならない。エコロジー地域通貨が導入されてから、そうなるのではない。
すると結局、エコロジーを重視した社会の形成と発展のために、地域通貨の導入が決定的だとは言えない。そのようなエコロジカルな地域通貨が成功するとすれば、それは地域通貨を支えている、コミュニティの方が、その理念の実現に成功したからであろう。地域通貨がエコロジーに資するというより、エコロジーが地域通貨の成功に寄与するというべきである。
もちろん現実には、貨幣システムと経済体制は相互に作用するから、地域通貨がうまく運営されることが、コミュニティの存続と発展に寄与する側面もあるだろう。しかし、どちらが根底にあるかと言えば、貨幣流通のシステムではなく、貨幣で買われる商品を生み出す体制の方である。これは、資本主義において、貨幣が商品経済をベースに成り立っているのと同じである。地域通貨も貨幣経済である限りは、商品経済という基盤を無視することはできず、その成否は商品経済という経済体制の性格によって決まる。
第二に、地域通貨論では、信用貨幣の発行と流通にとって、銀行という資本の価値増殖活動が中軸となっている
点が十分認識されていない。地域通貨論ではしばしば、特にブレトンウッズ体制の崩壊以後、貨幣は物質的な基礎をもたなくなったがゆえに、単なる経済的価値の記号と化しているとされる。だからこそ、一定のコミュニティにおいて、非経済的価値を表象する記号によって、それを代替することも可能だと考えられている。
しかし、〈貨幣は経済的価値の記号である〉という主張と、貨幣は〈貨幣は経済的価値の記号でしかない〉という主張の間には距離がある。前者は、そうであるとして、そのような記号が流通するのはなぜか、という更なる探究に向けた問いに開かれている。後者は、そうした記号は、他者に受け取られると期待されているから受け取られる、という循環論法で、考察を打ち切る。
後者の主張が正当化されるには、前者の探究のルートが踏破され尽くされ、前者に論理的展開が望めないことが明らかにされる必要がある。しかし後者は、その主張以上に論理的考察を進めることを拒否するものなので、他に説明方法がないことを自らの責任で追究することはない。後者の立場に立つことは、貨幣理論における思考放棄である。

25

第 1 節でみたように、現代商品貨幣論は、〈貨幣は経済的価値の記号である〉としても、それは貨幣そのものが無価値であることを意味するわけではなく、銀行の貸借対照表的構造のうちに、価値の裏付けをもつことを主張するものである。銀行券であれ預金であれ、銀行の負債の価値は銀行の債権によって支えられており、さらにその債権の価値は、銀行に対する債務者のもつ商品価値によって支えられている。銀行は、このような債権債務関係の仲
介を通して、価値増殖を試みる資本の一種であるから、信用貨幣の存在は、銀行の価値増殖活動に基礎づけられている。
こうしてみると、信用貨幣が流通する現代経済社会において、非経済的価値を担う媒体として、地域通貨を割り込ませていくことの困難が、よりはっきりと認識できる。それは単に、経済的価値を社会的・文化的価値に置き換えるという問題ではない。信用貨幣は、銀行の価値増殖動機によって駆動しているのだから、その流通を押し除け

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3

るには、まず銀行の価値増殖を何らかの方法で制限することが必要になる。
銀行の価値増殖活動は、資本の常として普遍的なので、地域性を旨とする地域通貨の力では十分対抗できない。
非経済的価値として例えばエコロジーを掲げるなら、エコロジーの理念を地域通貨に託すより先に、普遍主義の相貌をもつ価値増殖動機に対抗できる、別の普遍的理念として打ち立てる必要がある。そうして価値増殖が制約されて初めて、地域通貨が流通する余地が出てくる。ここでもやはり、地域通貨はエコロジーにしたがうのであって、地域通貨が先導することはない。
第三に、地域通貨の試みは環境危機のタイムスパンに適合していない。地域通貨の実践が根気が必要で、時間のかかる取り組みだということは、地域通貨論者自身も認めるところである。また、地域通貨には、近代以降の理論と実践に限定しても、100 年ほどの歴史がある。上で指摘してきたような問題があったとしても、それは簡単に捨て去ることのできる理論・経験ではない。
しかし、こと環境問題に関して言えば、地域通貨は即戦力にはならない。地域通貨が長い歴史をもつということが、ここでは裏目に出ている。それだけの粘り強い試みにもかかわらず、地域通貨はいまだ国民国家を中心とする、資本主義的貨幣の支配的地位を揺るがすには至っていない。

26

他方で、環境危機の切迫性は、地域通貨論の悠長な構えを許さない。今すぐにでも可能な環境対策は何であれ講じていくべき現状において、地域通貨はその対策リストの中には入り得ない。長期的に見て、持続可能な社会を実現するシステムの一つとして、地域通貨はありうるが、それは緊急性のある問題の解決策には馴染まない。
地域通貨には即効力がないから廃すべしと言っているわけではない。エコロジー論にも長期的なビジョンが必要だから、将来社会の可能性の一つとして、地域通貨についても忍耐強い考察と実践が続けられるべきである。しかし地域通貨論を、現下の環境危機対策の主流に据えることはできない。

3.3. 労働力への信用創造規制
ソディが提案した 100% 準備貨幣も、近年のエコロジー論者が期待を寄せる地域通貨も、深まる環境危機に対応し得ないとすると、貨幣制度改革としてなすべきことはないのだろうか。
本稿第 2 節までの検討においては、現代商品貨幣論の視点からすれば、貨幣発行は現存する資産の価値を裏付けとしているので、基本的に貨幣発行そのものが環境へのインパクトを増大させることはないということを見た。しかし、将来において追加的な労働力の充用を要請する、労働力への信用供与は、その分の追加的資本投下を必要とし、資本蓄積すなわち経済成長へのドライブをかける。経済成長と環境問題が相即不離であった、これまでの資本主義社会において、このような貨幣量増大は、環境危機につながる可能性が高い。
経済成長と環境危機の関連については、大別して、成長が環境危機対策のために必要だとするグリーンニュー
ディールの立場と、環境危機対策として成長に歯止めをかけるべきだとする脱成長派の立場に分かれる。経済学的27

視点からは、前者の立場に立つ論者が多いが、もし脱成長を支持するなら、貨幣制度改革にも果たすべき役割がある。

すなわち、将来より多くの労働力を雇い入れなければならず、したがってより多くの資本を蓄積しなければならないような金融は規制されるべきである。これは経済成長を必然化し、脱成長という選択肢をつぶすものだからである。
労働力への金融は、必ず将来の労働力の追加充用を前提するというわけではない。返済時に実質賃金率が上昇していれば、労働者は収入を減らさずに済む。その限りでは、労働力への金融規制は行き過ぎであり、求められるべきは賃金の増大のように思える。
しかし、将来、賃金が増えるのだから、借入を増やしても問題ない、というのは健全な経済感覚とは言い難い。
しかもこのような賃金上昇は、上昇分を返済や利払いに回してしまうので、実質的に生活水準を改善させない。
実質賃金率の上昇によって、労働者の借入の増大を正当化することは難しい。そもそもいまの日本では、実質賃金率の上昇はあまり期待できないから、労働者への金融が増え利払いが増大すれば、それはそのまま消費水準の下落に結びつくという方が現実的と言わざるを得ない。
そのような環境では、労働者は返済や利払いの負担を埋め合わせるために、さらに労働力を資本に売り渡すことになる。そのため、労働力への信用供与は、労働力の追加的充用につながると予想される。
これは経済規模を膨張させるので、もしさらなる成長を制限しようとするなら、労働力への信用供与が規制され

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

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なければならない。それによって社会的に資金が不足する場合は、労働者への負担ではなく、剰余労働部分でまかなわれるべきである。
労働力への金融規制は、特に戦後から今に至るまで、紆余曲折を経ながら続けられてきた、消費者保護の一環である（小島、2021）。しかしこれはあくまで多重債務などの社会問題への対処として扱われてきており、脱成長と同じ方向性をもつものだということは意識されてこなかった。貨幣論を媒介とすることで、消費者金融の規制と脱成長という将来社会像が、相互補完的であることが分かる。
すなわち、消費者金融規制は、労働力の半強制的な追加的充用を規制することで、成長を抑止する。これだけで経済成長が止むわけではないが、成長へのプレッシャーを和らげることにはなるだろう。
逆に、脱成長という社会的目標が掲げられなければ、労働者への信用供与に対する規制もなかなか実効的にならない。経済成長により賃金が上昇すれば返済できるのだから、借入は可能で、返済できないのは努力不足による自己責任だという論調はなくならないからである。消費者金融規制がいたちごっこの歴史を繰り返してきたのは、経済成長が前提となる社会と不可分であろう。
したがって、労働力への金融規制は、脱成長論における貨幣論から支持されるべき、貨幣制度改革の基本的な方向性である。
この方向性は、公債発行にも適用されるべきである。すでに述べたように、公債の利払いは租税による必要がある
が、これを労働者への課税によってまかなう場合、実質的にその公債の価値は労働力価値に由来していることになる。
将来、社会保障費その他の増大に伴って、国債の発行が増大していくとすると、労働力価値への依存も深まる。国債が貨幣価値の裏付けとして大きなウェイトを占めている現状では、国債の商品価値は、労働力商品の価値を源泉とする利払いに依存する。その依存度が深まるにつれ、貨幣価値が、より多くの労働力の価値実現を可能とする経済成長を前提とするようになる。
先述のように現状では、利払いの額は、労働者の得ている所得に対してギリギリ無視しうる大きさなので、経済成長や賃上げが停滞していても、その負担が意識される場面はほぼない。しかし社会保障費をはじめとする歳出の増大と労働人口の減少、それに低金利環境の終焉がほぼ確実となっている以上、利払いが今後増大するのは避けられない。その場合、貨幣価値は経済成長による労働力価値の増大を織り込むようになる。
そうなると、脱成長は国債の価値および貨幣価値の毀損なしには達成できなくなり、実現可能性が大きく削がれ、政策の選択余地が狭まる。その上、経済成長の成否に貨幣価値が依存するようになると、成長への期待が貨幣価値に直接的な影響を及ぼすようになる。これは貨幣価値を不安定化させ、望ましくない。
こうした事態を回避しようとすれば、公債発行は絞られなければならない。公債が「労働力の証券化」の産物であるとすると、所得の上昇と成長がほとんどない状況では、国債の価値を維持できるのは現状の規模が限界である。
そして今後、人口減少・金利上昇が見込まれるなら、その発行高を減少させる必要がある。
国債残高の縮小については、日銀財務の観点からも議論されているが、日銀が国債を資産として保有できるのは、国債に商品としての価値があるからだということを踏まえると、根本的な問題は、国債の商品性を担保する利払いをどう確保するかという点にある。この点を経済成長に依存させることは、貨幣価値の安定性を損なうとすると、脱成長は、日銀財務の健全化とセットで追求されるべき目標ということになる。
ただし経済成長なしで利払い増大に応じるための増税に対処するには、財政・金融についての社会的な理解が欠かせない。利払い増大とそれに伴う増税は、ほぼ確実に予想される未来であるにもかかわらず、現状の日本では全く政治的争点となっていない。過度な楽観論・悲観論に注意しつつ、この点を争点化していくことが、脱成長下での貨幣のあり方を考えていく第一歩となる。

謝辞
本研究は JSPS 科研費 21K13266 の助成を受けたものです。
経済理論学会問題別分科会「政治経済学の 21 世紀的構想に関する研究会」のメンバーからは多くの有益な指摘・示唆を受けた。記して感謝申し上げたい。ただしありうべき誤りは著者の責に帰する。

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脱成長貨幣論——F. ソディの貨幣論の批判的検討を通して／江原 慶

COMMONS vol.3

参考文献
Fisher, Irving. (1935). 100% Money, Adelphi.
Friedman, Milton. (1960). A Program for Monetary Stability, Fordham University Press.
Georgescu-Roegen, Nicholas. (1971). The Entropy Law and the Economic Process, Harvard University Press.
Gesell, Silvio. (1931). Die natürliche Wirtschaftsordnung durch Freiland und Freigeld. (retrieved on Feb. 5, 2023 from https://www.
projekt-gutenberg.org/gesell/freiland/freiland.html)
Mayumi, Kozo T. (2020). Beyond the conventional view: reconsidering money, credit, and interest. In Mayumi, K. T., Sustainable Energy
and Economics in an Aging Population, Springer, chap. 4,79-97.
Soddy, Frederick. (1922). Cartesian Economics, Hendersons.
Soddy, Frederick. (1924). Inversion of Science and a Scheme of Scientific Reformation, Hendersons.
Soddy, Frederick. (1933). Wealth, Virtual Wealth and Debt. 2nd ed. (retrieved on Dec. 9, 2022 from https://www.fadedpage.com/
books/20140873/html.php)
Soddy, Frederick. (1934). The Role of Money, George Routledge and Sons, Ltd.
Svartzman, Romain, Dominique Dron, & Etienne Espagne. (2019). From ecological macroeconomics to a theory of endogenous money
for a finite planet. Ecological Economics, 162, 108-120.
泉正樹（2019）「商品貨幣論の現代的展開」『季刊経済理論』第 55 巻第 4 号。
泉正樹（2021）「近年のマルクス経済学における貨幣論の研究動向」『経済学史研究』第 62 巻第 1 号。
泉留維（2005）「フレデリック・ソディの貨幣論と枯渇性資源についての再考」『専修経済学論集』第 39 巻第 2 号。
伊藤誠（2009）『サブプライムから世界恐慌へ』青土社。
江原慶（2023a）「脱成長論のマルクス経済学的検討」『季刊経済研究』（大阪公立大学）第 41 巻第 1-4 合併号。
江原慶（2023b）「貨幣の変容論と現代貨幣理論」『信用理論研究』第 40 号。
江原慶（2024）『マルクス価値論を編みなおす』桜井書店。
小幡道昭（2009）『経済原論：基礎と演習』東京大学出版会。
小幡道昭（2013）『価値論批判』弘文堂。
ケインズ、ジョン・メイナード（2008）『雇用、利子および貨幣の一般理論』岩波文庫。
小島庸平（2021）『サラ金の歴史』中公新書。
神野直彦（2007）『財政学改訂版』有斐閣。

瀬尾崇（2023）「「貨幣の信用理論」の再構築に向けたエコロジー貨幣論からの示唆」『季刊経済研究』（大阪公立大学）第 41 巻第 1-4 合併号。
デイリー、ハーマン（1996）『持続可能な発展の経済学』みすず書房。
内藤敦之（2011）『内生的貨幣供給理論の再構築』日本経済評論社。
内藤敦之（2019）「貨幣の名目性：表券主義の貨幣理論」『季刊経済理論』第 55 巻第 4 号。
西部忠（2002）『地域通貨を知ろう』岩波ブックレット。
西部忠（2021）『脱国家通貨の時代』秀和システム。
西部忠編（2013）『地域通貨』ミネルヴァ書房。
西部忠編（2018）『地域通貨によるコミュニティ・ドック』専修大学出版局。
新田滋（1997）「信用創造理論の批判的再検討：フィリップス説と山口・小島説の問題点から」『茨城大学人文学部紀要・社会科学科』第 30 号。
平山健二郎（2015）『貨幣と金融政策』東洋経済新報社。
藤堂史明（2006）「フレデリック・ソディの富の概念、価値及び資本の位置づけと、環境及び経済システムのエントロピー論的理解におけるその現在的意義」『新潟大学経済論集』第 81 号。
藤堂史明（2007）「フレデリック・ソディ『富、仮想的な富そして負債：経済学の逆説への解決策』1 章、3 章における基礎的分析概念について」『新潟大学経済論集』第 84 号。
藤堂史明（2008）「フレデリック・ソディ『富、仮想的な富そして負債：経済学の逆説への解決策』4-5 章における富・信用・価値についての標準的経済学批判の考察」『新潟大学経済論集』第 86 号。
藤堂史明（2009）「フレデリック・ソディ『富、仮想的な富そして負債：経済学の逆説への解決策』7 章における貨幣・仮想的富の理論についての考察」『新潟大学経済論集』第 87 号。
藤堂史明（2017）「フレデリック・ソディ『富、仮想的な富そして負債：経済学の逆説への解決策』第 2 章におけるエネルギーとその利用に関する理論について」『新潟大学経済論集』第 104 号。
マイヤーズ、マーガレット・G.（2018）『社会改革のための貨幣上の諸提案』ぱる出版。
マルクス、カール（1867 ／ 2019、20）『新版資本論』第 1 巻、新日本出版社。

丸山真人（2022）『人間の論理と資本の論理』東京大学出版会。
宮田惟史（2023）『マルクスの経済理論：MEGA 版『資本論』の可能性』岩波書店。

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山口重克（2000）『金融機構の理論の諸問題』御茶の水書房。
結城剛志（2020）「貨幣改革は資本主義を変えるか？」『まなぶ』第 759 号。
レイ、L・ランダル（2019）『MMT 現代貨幣理論入門』東洋経済新報社。

1

例えば、Soddy（1933）第 7 章第 19 項「新たな制度としての現代の貨幣」参照。

2

Mayumi（2020, p.79）や瀬尾（2023, p.39）参照。

3

デイリー（1996）や泉（2005）参照。ただしソディは、現代的な意味での環境問題として、自身の経済学の意

義を捉えていたとは言い難い。確かにソディの問題意識は、当時の経済社会が、科学の有用性を損なっている点に向けられていたという意味では、現代の環境問題に通じているが、ソディの経済学の研究は、直接的には経済的な不公正を問題にしたものであり、環境問題が標的にはなっているとは言えない。
4

結城（2020）では、現代の財政・金融政策論争は、新古典派の財貨幣説・リフレ派の貨幣数量説・現代貨幣理論（MMT）の国定貨幣説・マルクス派の商品貨幣説の 4 すくみの構図になっているとされている。「財貨幣説」が貨幣の価値の一般的な説明原理にならないことは明らかなので、ここではそれを除く 3 つを検討する。
5こうした貨幣論の端緒的試みとして、小幡（2009）（2013）参照。その後多くの研究がこれに続いた。それらのレビューとしては泉（2019）（2021）参照。

6

貨幣数量説は、主流派経済学ではほぼ常識となっており、「学説」として敢えて取り上げられることすらなくなっている観がある。貨幣数量説を内在的に検討したものとして平山（2015）がある。
7

マルクス派貨幣論による貨幣数量説批判としては、小幡（2009, p.60）や宮田（2023, pp.84-93）も参照。

8

外生的貨幣供給論も、貨幣数量説と同じく主流派理論として常識化しており、高校の公民の教科書の「信用創造」

概念はそれに従っている。主流派の「信用創造」論を検討したものとして新田（1997）参照。

9

こうした違いのために、マルクス派における「信用創造」の概念は、主流派とズレることとなっている。山口（2000）

第 2 部第 1 章参照。

10PK 貨幣論の展開を包括的に考察した研究として内藤（2011）（2019）参照。

11

マルクス派の見地に立つ宮田（2023）第 8 章は、銀行信用の限界を適切に論じることができないとして、内生的貨幣供給論を批判している。

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12

負債としての貨幣の発行に伴って、貨幣量の増分を調整するインフレが発生するとされる場合もある。例えば、貨幣量増大→流動性選好説に基づく利子率低下→投資増大→物価上昇、といったルートが想定される。このように考えれば、短期では流動性選好説が、長期では貨幣数量説が妥当することになる（平山、2015、pp.132-135）。しかし、内生的貨幣供給論の立場に立つなら、貨幣量の増大がただちに利子率を低下をもたらすという想定も、利子率の低下によって貸付および投資が増大するという想定も、ともに問題がある。貨幣量増大が、利子率低下を介して、最終的にはインフレで調整されると考えるのは、PK 貨幣論と貨幣数量説との違いを不鮮明にする。PK 派の貨幣論として一貫させるなら、負債としての貨幣発行は、独自の価値創出であり、それによる貨幣価値の減少は起きないというべきである。

13

レイ（2019）などの MMT は、こうした PK 貨幣論を基礎に展開されている。MMT についての私見は江原（2023b）

参照。

14

例えばレイ（2019）第 2 章参照。

15

神野（2007）では「公債はあくまでも「租税収入の前取り」という租税のオプション」（p.224）とされている。

「バローの中立命題」をはじめとする種々の公債負担論も、この出発点は同じくしている。

16

これは、労働力への金融によって消費が押し上げられ、それによって経済成長が促されるという意味ではない。

この種の主張はマルクス派にも見られるが（一例として伊藤（2009）の「労働力の金融化」論を参照）、これはなぜそうした貸付が可能なのかを説明するものではない。ここでは、消費者金融によって不安定な消費主導の経済成長が実現するのではなく、消費者金融がそもそもより多くの労働力の充用と経済成長を予定してなされるという、逆の因果関係を想定している。

17

ソディの主著である『富、仮想的富および負債』（Soddy, 1933）は全 15 章からなるが、そのうち前半のいくつかの章には藤堂史明による邦訳が存在する（第 1,3 章は藤堂（2007）、第 2 章は藤堂（2017）、第 4,5 章は藤堂（2008）、
第 6 章は藤堂（2006）、第 7 章は藤堂（2009））。本稿の引用部では既訳を参照しながら、訳出し直している。

18

ソディは、自身の初の経済学に関する著作である Soddy（1922）にてすでに、「全く平凡な機械科学が経済学に貢献しうる点に関する問題に目を向けよう。……人間の法律と慣習についての原理と倫理は、熱力学の原理と倫理に反してはならない」（p.9）と述べている。デイリー（1996, pp.244-247) も参照。

19

藤堂（2009）では、「このグラフ上で現実の富が仮想の富を上回っているのは、売りに出ている現実の富はすべてではない部分しか貨幣と交換されていない状況である。また、仮想的富の自己増殖についてはこの図では表記されていない」（p.109）と解説されている。

20

Mayumi（2020）は、ソディ貨幣論をベースにエコロジー貨幣論を論じたものだが、その貨幣学説史理解および理論的内容は、PK 貨幣論そのものである。瀬尾（2023）は PK 貨幣論の観点からエコロジー貨幣論の研究史をまとめている。

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21

Gesell（1931）。このゲゼルのスタンプ貨幣論は、ジョン・メイナード・ケインズが「将来、人々が、マルクス

よりもゲゼルの精神からより多くのものを学ぶだろう」（ケインズ、2008、下巻、p.147）と述べて賞賛したことで有名である。ハーマン・デイリーは「ソディの提案には、シルヴィオ・ゲゼルやメイジャー・ダグラスの提案、あるいはその他の有名な「貨幣偏執狂たち」の提案と共通点がまったくない」（デイリー、1996、p.257）と述べているが、22 あるソディの改革案のうち、100% 準備貨幣について述べたものはこの 11 番だけであり、そこでスタンプの義務が主張されている以上、共通点がないというのは難しい。またデイリーは、20 世紀末の経済状況が、ソディ貨幣改革案に示されるような「物価指数の安定や 100 パーセント支払準備率の再評価に結びつく可能性がある」（p.260）とも述べているが、このような主張は楽観的すぎる。デイリーのソディ貨幣改革案評価には、経済学的な貨幣論理解が欠けていると言わざるを得ない。

22

マイヤーズは、1844 年のピール銀行条例は「銀行券を流通から強制的に排出させる弾力性は、銀行預金という排出口と小切手の使用を見いだした」ために失敗したにもかかわらず、100% 準備貨幣論はその失敗を繰り返そうとしていると批判している。「銀行家と事業家が 100 パーセント準備によって制限されない新しいタイプの貸付手法を開発することによって、この要件を回避することができないというべき根拠を示していない。多くの潜在的な抜け穴があり、事業家と銀行家は彼らの創意をいまだ出し尽くしてはいない」という（マイヤーズ、2018、
pp.112-113）。この批判は、100% 準備貨幣論とそれに連なるナローバンキング論の根本的な問題を剔抉するもの
である。

23

泉（2005）では、「ソディの案を導入すれば、外部貨幣の世界での商業銀行の貨幣創造能力を奪うことで利子所得を除去できるであろうが、その一方で外部貨幣の保有者は相変わらずエントロピー効果からまもられており、……真の富と対応させるには十分な措置とは言い難い」（p.93）と述べられている。ソディの貨幣改革案が、そのエントロピー論的な側面を十分発揮できていないという指摘には首肯できる。しかしそれは、前節で指摘したように、ソディ貨幣論そのものの問題に起因する。そもそも「仮想的富」の増大を直接「絶対的富」と対置すること自体に、エコロジー論的な意味が乏しい。その上で泉（2005）では、課税によって減価する金融資産というゲゼル的な改革案が支持されているが、これも貨幣供給の内生性からして機能するかどうか疑問である。

24以上の地域通貨論の概略に関しては西部（2002）、西部編（2013）（2018）、丸山（2022）を参照した。

25

前者の探究の体系的試みとして、江原（2024）参照。

26

西部（2021）は、仮想通貨が地域通貨の理念を継承しながら、主流の貨幣の地位を脅かしているという認識を示している。そうした現状認識自体にも議論の余地があるが、その点を措いたとしても、そこでの貨幣論は、本文で指摘した第 1、第 2 の問題点を地域通貨論から引き続き抱えたままになっているように思われる。

27

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脱成長論が経済学的に考えても退けられるべきでないことについては、江原（2023a）参照。

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