情報提供用資料

次世代モビリティオープン 第４期決算について
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

2022年3月28日

平素は「次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。当ファン
ドは、2022年3月10日に第４期決算を迎えました。本レポートでは、第４期決算の運用報告および今後の⾒通しについてご報告させて頂きます。

パフォーマンスサマリー
図表２ 為替レート

図表１ 次世代モビリティオープンの基準価額騰落率（2021年3月10日〜2022年3月10日、日次、TTMベース）（2021年3月10日〜2022年3月10日）

（円）
118

円安

116134円高114132112

130

110

128

⽶ドル/円（左軸）
ユーロ/円（右軸）1081062021/03※「為替ヘッジあり」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、現地通貨ベース）です。
※「為替ヘッジなし」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）です。
※ MSCIオールカントリー指数は、MSCI Inc.が算出している指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他⼀切の権利はMSCI Inc.に帰属します。

（円）
136

2021/06

2021/092021/121261242022/03（年/月）（出所）Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

サプライチェーンの混乱や⾦融引き締め懸念が重⽯する半導体・半導体製造装置株やテクノロジー・ハードウェア株が好調な業績を受けて上昇したことが、基準価額にプラスに寄与しました。⼀⽅、部品不⾜やサプライチェーンの混乱による減産で、業績の下振れリスクが浮上した⾃動⾞・⾃動⾞部品株や、⻑期⾦利上昇が嫌気されたメディア・娯楽株、ソフトウェア・サービス株などが下落したことがマイナスに寄与しました
円が⽶ドルに対して下落する円安が進⾏しました。このため、「為基準価額変化要因分析
図表３ 次世代モビリティオープン為替ヘッジありの基準価額変動要因分析（2021年3月10日〜2022年3月10日、１万口当たり）

図表４ 次世代モビリティオープン為替ヘッジなしの基準価額変動の要因分析（2021年3月10日〜2022年3月10日、１万口当たり）＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願
1いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
基準価額の推移
図表５ 次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）の基準価額推移

図表６ 次世代モビリティオープン（為替ヘッジなし）の基準価額推移（2021年3月10日〜2022年3月10日、日次）（2021年3月10日〜2022年3月10日、日次）(注）2021年3月10日を10,000として指数化(出所）Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

期末にかけてリスク回避の動き

2022年１月から３月上旬にかけては、⽶連邦準備制度理事会（FRB）による⾦融引き締め政策に対する不透明感や、ロシアによるウクライナへの侵攻による地政学リスクの高まりなどを受けて、市場参加者のリスク回避姿勢が強まったことから、電気⾃動⾞株や、半導体・半導体製造装置株が下落し、基準価額リターンは参考指数を下回りました。

モビリティ関連銘柄の業種別、国・地域別動向
図表８ 国・地域別株価指数の株価推移

図表７ モビリティ関連株の主な産業グループ株価指数の推移（2021年3月10日〜2022年3月10日、日次、円ベース）（2021年3月10日〜2022年3月10日、日次、円ベース）

17.8%

MSCI オールカントリー指数

10.5%

MSCI 欧州

6.4%

MSCI 日本-5.6%

MSCI アジア・パシフィック（除く日本）-10.0%-15.0%MSCI ⽶国

0.0%

15.0%

30.0%

(注）業種分類は、GICS（世界産業分類基準）ベース
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの産業グループ別指数を使用(出所）Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

株価バリュエーションの⾼い成⻑株が相対的にアンダーパフォーム

図表７と図表８は、モビリティ関連株の主な産業グループ株価指数、及び国・地域別の株価指数の推移を示したものです。
業種別では、主要企業の多くが好調な業績を発表したテクノロジー・ハードウェアおよび機器株や、半導体・半導体製造装置株が、市場を上回る上昇率となりました。⼀⽅、小売株及びメディア・娯楽株が下落したほか、⾃動⾞・⾃動⾞部品株や、ソフトウェア・サービス株も、参考指数をアンダーパフォームしました。
地域別では、テクノロジーハードウェアおよび機器株を中心に好業績が多く発表された米国市場が他市場をアウトパフォームしました。⼀
⽅、地政学リスクの高まりで、世界経済の⾒通しに不透明感が⽣じたことから、アジア・パシフィック地域及び⽇本は下落しました。
＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願2いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
投資⾏動
図表９ 組入上位業種の推移

第３期決算期末 組入上位業種

第４期決算期末 組入上位業種

産業グループ⽐率

産業グループ⽐率

1 半導体・半導体製造装置

28.2%

1 半導体・半導体製造装置

2 ⾃動⾞・⾃動⾞部品26.5%

2 ⾃動⾞・⾃動⾞部品

27.6%

32.9%

3 ソフトウェア・サービス

10.5%

3 ソフトウェア・サービス

10.0%

4 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

8.0%

4 メディア・娯楽

8.4%

5 メディア・娯楽

6.8%

5 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

6.1%

図表10 組入上位国・地域の推移

第３期決算期末 組入上位国・地域
国・地域

1 ⽶国

第４期決算期末 組入上位国・地域

⽐率

61.6%

2 オランダ

7.5%

3 ドイツ

7.4%

4 日本

4.2%

5 英領ジャージー

3.7%

国・地域

1 ⽶国

⽐率

67.5%

2 オランダ

8.7%

3 ドイツ

4.8%

4 日本

3.8%

5 英領ジャージー

2.7%※図表9、10の⽐率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入⽐率です。
※国・地域は発⾏国で表示しています。

主に、モビリティ関連市場の拡⼤が業績に追い風となる⾃動⾞・⾃動⾞部品株や、半導体・半導体製造装置株を高位にウェイト付けしたポートフォリオで運用しました。
期中の投資⾏動としては、⾃動⾞向け製品の需要拡⼤などが追い風となる半導体株の買付けを⾏い、ウェイトを引き上げました。また、中国における新エネルギー⾞（NEV）の販売が好調なことから、中国の⾃動⾞・⾃動⾞部品株を買付けました。⼀⽅、ソフトウェア・サービス株やテクノロジー・ハードウェアおよび機器株の一部を売却しました。（図表９）
国・地域別では、半導体・半導体製造装置株及び⾃動⾞・⾃動⾞部品株を中心に米国株のウェイトを引き上げました。⼀⽅、ウクラ
イナ情勢悪化による影響が⼤きいと考えられるドイツの⾃動⾞・⾃動⾞部品株を一部売却し、ウェイトを引き下げました。 （図表10）

個別銘柄寄与上位・下位
図表11 基準価額への寄与上位・下位銘柄

第４期 寄与下位銘柄

第４期 寄与上位銘柄
銘柄名

産業グループ

銘柄名

国・地域

産業グループ国・地域

1 エヌビディア

半導体・半導体製造装置

⽶国

1 ウーバー・テクノロジーズ

運輸

⽶国

2 テスラ

⾃動⾞・⾃動⾞部品

⽶国

2 カーバナ小売

⽶国

3 アルファベット

メディア・娯楽⽶国

3 日本電産ソフトウェア・サービス

日本

4 オン・セミコンダクター半導体・半導体製造装置

⽶国

4 アプティブ

⾃動⾞・⾃動⾞部品

英領ジャージー

5 アップル

テクノロジー・ハードウェアおよび機器

5 ＬＧ化学素材

韓国

⽶国※ Bloombergポートフォリオ分析データより岡三アセットマネジメント作成※ 国・地域は発⾏国で表示しています。

図表11は、基準価額騰落率に対する寄与度上位銘柄と下位銘柄です。予想を上回る決算を発表した半導体のエヌビディア(米国）や、電気⾃動⾞（EV）メーカーのテスラ（米国）、インターネット・サービスのアルファベット（米国）などが寄与度上位となりました。
⼀⽅、新型コロナウイルス変異株のオミクロン株の感染拡⼤の影響を受けた配⾞サービスのウーバー・テクノロジーズ（米国）や、中古⾞の調達コスト上昇よる利益率の低下が業績の重⽯となったオンライン小売のカーバナ (米国）が下落率の上位となりました。また、経営体制を巡る不透明感が懸念された⽇本電産（⽇本）などもマイナス寄与となりました。
＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願
3いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
地域・業種別構成比
図表12 業種別構成比（2022年3月10日、円ベース）

図表13 地域別構成比（2022年3月10日、円ベース）※図表12〜13の⽐率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入⽐率です。
※国・地域は発⾏国で表示しています。
※⽐率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

上位保有銘柄図表14 組入上位銘柄（2022年3月10日、円ベース）

銘柄名

1 テスラ
2 アルファベット
3 エヌビディア4 ウルフスピード
5 アップル
6 ＮＸＰセミコンダクターズ
7 クアルコム
8 マイクロソフト
9 オン・セミコンダクター
10 アプティブ

第４期決算期末 組入上位10銘柄

産業グループ
⾃動⾞・⾃動⾞部品
メディア・娯楽
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
ソフトウェア・サービス
半導体・半導体製造装置
⾃動⾞・⾃動⾞部品

国・地域
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
⽶国
オランダ
⽶国
⽶国
⽶国
英領ジャージー

⽐率
8.6%
7.8%
5.2%
3.9%
3.9%
3.7%
3.7%
3.6%
3.2%
2.7%

※図表14の⽐率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入⽐率です。
※国・地域は発⾏国で表示しています。

今後の市場⾒通しと投資戦略
今後の世界株式市場は、短期的には不安定な展開が続くと予想されます。FRBによる⾦融引き締め政策による景気悪化懸念や、地政学リスクの高まりなどから、市場参加者は様⼦⾒の姿勢を強めることが予想されます。⼀⽅、2022年後半にかけては、物価上昇圧⼒が鎮静化し、景気が持続的な成⻑スピードに落ち着くと考えられることから、株価は下値を切り上げる展開を想定します。
モビリティ関連株式については、電気⾃動⾞（EV）の需要は中国を中心に、好調が持続していることから、EV関連株を中心に堅調な値動きが続くと予想されます。
個別銘柄では、次世代モビリティ分野において⻑期的な成⻑が期待できる企業を選別して投資する⽅針です。また、⾃動⾞メーカー各社から新型のEVモデルの発売が相次ぐことから、需要が拡⼤すると予想されるバッテリー関連銘柄の買付けを検討します。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願
4いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
資源価格の上昇とEV関連株の⾒通し2021年のEV販売台数は大きく拡大

図表15 世界のEV販売台数の推移

2021年の年間EV販売台数は、約650万台となり、前年⽐で100％以上の増加となりました。（図表15）
成⻑ドライバーは、最⼤市場の中国です。世界のEV販売における中国のシェアは、50％近くに達しています。次いで、ドイツをはじめとする欧州が30％以上となっています。⼀⽅、⾃動⾞販売全体では20%近いシェアがある⽶国は、EVの販売シェアでは約10％程度であり、依然として低い普及率となっています。（図表16）
メーカー別では、テスラが約14％で首位となっており、他の上位メーカーは、欧州勢と、中国勢で占められています。（図表17）
テスラは、本国の⽶国で首位であることに加え、欧州や中国などでも上位5位以内に入っており、世界中で⾼いブランド⼒を持っていることが、他のEVメーカーに対する競争⼒の高さといえます。

（2015年度〜2021年度、年次、百万台）

（百万台）

7.0
6.0
5.0

世界電気⾃動⾞販売台数

4.0
3.0
2.0
1.00.0
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

（年）

図表16 国別EV販売台数比率（2021年度）

ニッケル価格上昇の影響

ウクライナへの侵攻に反対する各国の経済制裁により、ロシアからの⽯油や鉱物の供給が減少するとの思惑から、３月上旬に同国が主要な⽣産国であるニッケルの価格が急騰しました。（図表18）ニッケルは、EVバッテリーの部材である正極材に多く利用されており、供給不安と価格上昇が、EVの⽣産コストにマイナスの影響を与えるとの懸念が浮上しています。
この問題は、コバルトの価格急騰時と似た状況になる可能性が高いと考えています。コバルトも、ニッケル同様にEVバッテリー製造において重要な素材ですが、価格が急上昇した結果、電池メーカー各社がコバルトの利用を低下させる新型電池の開発に注⼒したことにより、依存度は以前より低下しました。
今回も、脱ニッケルのバッテリーへのニーズが高まることが予想され、この分野で先⾏する中国の電池メーカーとEVメーカー、及びテスラが競争上優位になる可能性が高いと予想されます。
中国では、EVバッテリーにおいて、正極材にニッケルの代わりにリン酸鉄を用いるリン酸鉄リチウム電池(LFP)のシェアが拡⼤しています。LFPは、材料価格が安い反⾯、エネルギー密度が低く、ニッケルを用いるバッテリーに⽐べ、航続距離で劣るという側⾯がありました。
そのため、これまでは市街地での利用がメインの小型⾞や、低価格モデルなどに用いられていました。
しかし、世界最⼤のEV電池メーカーである中国のCATLによって開発されたセル・トゥ・パック（CTP）などの製造技術の進歩により、航続距離が改善し、LFPを採用するモデルが増加しています。
実は、テスラも中国で⽣産するモデルには、CATLのLFPを採用しており、中国から海外市場に向けた輸出も⾏っています。
現在、テスラは⽶国と欧州で⽣産しているモデルには、ニッケルを用いたバッテリーを搭載しています。しかし、今後もニッケルの価格が高止まりする場合は、ハイエンド・モデルを除き、LFPなどニッケルを利用しない電池の利用を増やす可能性が考えられます。

※⽐率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

図表17 メーカー別EV販売台数比率（2021年度）

図表18 ロンドン⾦属取引所（LME）のニッケル先物（3ヵ月）価格の推移（2021年3月8日〜2022年3月7日、月次、⽶ドル/トン）（出所）図表15~18は各種資料及び、Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願 5いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

為替ヘッジあり（作成基準⽇ 2022年3月10⽇）（円）
22,00020,00018,000

設定来の基準価額の推移
純資産（右軸）

（億円）
400
350

基準価額（左軸）

300

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000
2018/03 2018/09 2019/03 2019/09 2020/03 2020/09 2021/03 2021/09

0

ファンドデータ
基準価額（円）

14,550

残存元本（口）2,683,395,587純資産総額（円）3,904,387,584

実質株式組入⽐率（％）

92.9

短期⾦融商品その他（％）

7.1

組入銘柄数

46

為替ヘッジ比率（％）

95.4※実質株式組入⽐率には、不動産投資信託（REIT）を含みます。
※⽐率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

（年/月）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

為替ヘッジなし（作成基準⽇ 2022年3月10⽇）
ファンドデータ
基準価額（円）

15,862残存元本（口）10,038,292,172

純資産総額（円）15,922,415,614

実質株式組入⽐率（％）

92.8

短期⾦融商品その他（％）

7.2

組入銘柄数

46

※実質株式組入⽐率には、不動産投資信託（REIT）を含みます。
※⽐率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

（作成 ︓ 運用本部）＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況⾒通し等は、本資料作成時点での当社の⾒解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご⾃⾝で⾏っていただきますようお願
6いします。

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）に関する留意事項【岡三アセットマネジメントについて】

商号︓岡三アセットマネジメント株式会社
岡三アセットマネジメント株式会社は、⾦融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第⼆種⾦融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局⻑（⾦商）第370号で、⼀般社団法人投資信託協会および⼀般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

【投資リスク】

 投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯⾦と異なります。投資信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。ファンドは、国内外の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
 ファンドの主な基準価額の変動要因としては、各ファンド共通のリスクとして「株価変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」、各ファンド個別のリスクとして「為替変動リスク」があります。
※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

【その他の留意点】

 ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
 投資信託は預⾦商品や保険商品ではなく、預⾦保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録⾦融機
関が取扱う投資信託は、投資者保護基⾦の対象とはなりません。
 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配⾦が支払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益を超えて支払われる場合があるため、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 ファンドは、ファミリーファンド⽅式で運用を⾏います。ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および⼀部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が⽣じ、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換⾦申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換⾦申込みの受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の「投資リスク」をご参照ください。

【お客様にご負担いただく費用】＜お客様が直接的に負担する費用＞
 購入時
購入時⼿数料 ︓購入⾦額（購入価額×購入口数）×上限3.3％ (税抜3.0％)
詳しくは販売会社にご確認ください。
 換⾦時
換 ⾦ ⼿ 数 料 ︓ありません。
信託財産留保額︓ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞
 保有期間中運用管理費用（信託報酬）
︓純資産総額×年率1.804％（税抜1.64％）
 その他費用・⼿数料
監査費用
︓純資産総額×年率0.0132％ (税抜0.012％)
 有価証券等の売買に係る売買委託⼿数料、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。（監査費用を除くその他費用・⼿数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計⾦額もしくはその上限額またはこれらの計算⽅法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の「⼿続･⼿数料等」をご参照ください。

7

情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

2022年3月28日現在

販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

臼木証券株式会社

関東財務局長（金商）第31号○

永和証券株式会社

近畿財務局長（金商）第5号○○

エース証券株式会社

近畿財務局長（金商）第6号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号

○

○
○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

島大証券株式会社

北陸財務局長（金商）第6号○

株式会社証券ジャパン

関東財務局長（金商）第170号○*荘内証券株式会社

東北財務局長(金商)第1号○

新大垣証券株式会社

東海財務局長（金商）第11号○

大熊本証券株式会社

九州財務局長（金商）第1号○

大山日ノ丸証券株式会社

中国財務局長（金商）第5号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

内藤証券株式会社

近畿財務局長（金商）第24号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○*益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

丸八証券株式会社

東海財務局長(金商)第20号○

三木証券株式会社

関東財務局長（金商）第172号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○*株式会社神奈川銀行

関東財務局長（登金）第55号○

株式会社富山銀行

北陸財務局長（登金）第1号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

○

○
○
○

○

○

○

○

（登録金融機関）○※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
*荘内証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*益茂証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*株式会社神奈川銀行は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00〜17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）

8