環境感染誌

Vol. 38 no. 6, 2023

〈報 告〉

メロペネムの供給停止に伴うカルバペネム系抗菌薬の許可制と薬剤師の専従化による評価指標に及ぼす影響髙田正弘 1,2）・新開美香 1）・前田龍人 2）

吉野弘絵 3）・稲田真由美 4）・首藤毅 1,5）

Effects on the Process and Outcome Indicators of the Carbapenem License System andthe Full-time Pharmacist Following Meropenem Supply Disruption
Masahiro TAKADA1,2）, Mika SHINGAI1）, Ryuto MAEDA2）,
Hiroe YOSHINO3）, Mayumi INADA4）and Takeshi SUDO1,5）
1）Division of Infection Control and Prevention, National Hospital Organization Kure Medical Center, 2）
Division of Pharmacy, National

Hospital Organization Kure Medical Center, 3）Department of Clinical Laboratory, National Hospital Organization Kure Medical Center,4）Division ofNursing, National Hospital Organization Kure Medical Center, 5）Department of Surgery, National Hospital Organization
Kure Medical Center（2023 年 5 月 29 日受付・2023 年 8 月 3 日受理）
要旨
2022 年 8 月下旬にジェネリック医薬品メーカー T 社のメロペネム（MEPM）は供給停止となった．当院は，カルバペネム系抗菌薬の代替薬選定だけでなく適正使用を目的として，カルバペネム系抗菌薬の許可制と抗菌薬適正使用支援チーム薬剤師の専従化を導入した．本研究は，当院入院患者を対象に，導入前後（以下，Pre 群，Post 群）を比較した単施設コホート研究である．1000 入院患者あたりの提案件数と相談件数は，Pre 群 1.3 件と 0.5 件から Post 群 3.1 件と 1.6 件へ有意に増加した（p＜0.05）．カルバペネム系抗菌薬と抗緑膿菌活性のある抗菌薬の使用日数（DOTs/1000
patient-days）は，Pre 群 46.3±3.7 と 100.9±7.3 から Post 群 10.1±6.7 と 85.4±9.0 へどちらも有意に減少した（p＜0.05）．菌血症患者の 30 日死亡率は，Pre 群 8.1％（17 人/209 人）から Post 群 6.5％（15 人/232 人）と有意な変化は認めなかった．緑膿菌の耐性率は，MEPM（Pre 群 19.5％，Post群 6.2％）とドリペネム（DRPM；Pre 群 14.9％，Post 群 2.5％）で有意に減少した（p＜0.05）．以上，MEPM の供給停止が 1 つの機会となり，プロセス指標とアウトカム指標の両面からカルバペネム系抗菌薬適正使用を推進できたことが示唆された．
Key words：メロペネム，供給停止，カルバペネム系抗菌薬の許可制，AST 薬剤師の専従化

序出荷，さらには他のカルバペネム系抗菌薬であるドリペ

文
カルバペネム系抗菌薬は広域な抗菌薬であり，また，ネム（DRPM）も限定出荷となった．T 社 MEPM を採耐性菌も考慮して臨床現場で使用される１）．2022 年 8 月

用する国立病院機構呉医療センター（以下，当院）は対下旬，ジェネリック医薬品メーカー T 社のメロペネム応に迫られた．抗菌薬の供給停止に伴う対応２）は，代替（MEPM）は供給停止となった．また，他社と先発医薬薬の選定だけでなく，抗菌薬の適正使用が重要である．

品メーカーの MEPM は自社や他社品の影響による限定

これまで，200〜399 床の中規模市中病院において抗菌薬適正使用支援チーム（以下，AST）薬剤師を専従化

1）国立病院機構呉医療センター感染対策部，2）
国立病院機構呉医療センター薬剤部，3）国立病院機構呉医療センター臨床検査科，4）国立病院機構呉医療センター看護部，5）国立病院機構呉医療センター
外科

することで抗緑膿菌活性のある抗菌薬の使用日数が減少した報告３）や，大学病院において AST 薬剤師を専従化することで AST による介入・受入件数の増加とカルバ― 272 ―

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ペネム抗菌薬の使用日数が減少した報告４，５）はあるもの

ラン（CZOP），CTLZ/TAZ，キノロン系抗菌薬はレボの，400 床以上の大規模市中病院の報告は限られる．

フロキサシン（LVFX）とパズフロキサシン（PZFX）

本研究は，MEPM の供給停止に伴うカルバペネム系を集計した．また，抗緑膿菌活性のある抗菌薬の合計（以抗菌薬の許可制と AST 薬剤師の専従化によるプロセス下，全抗緑膿菌薬）も集計した．DOT が 1 未満と少な指標とアウトカム指標に及ぼす影響を調査したので報告

いイミペネム/シラスタチン（IPM/CS）やセフタジジする．

ム等の一部の抗緑膿菌活性のある抗菌薬は，対象から除外とした．
B．カルバペネム系抗菌薬の使用人数

方法と材料使用人数は，MEPM または DRPM が使用された患者

1．Antimicrobial stewardship program（ASP）
当院は広島県呉市にある病床数 700 床，37 診療科，三数を診療科別に集計した．重複処理として，入院期間中次救急医療体制を有する大規模市中病院である．当院のの診療科変更やカルバペネム系抗菌薬間で変更をした場

AST は 2018 年 4 月に発足し，カルバペネム系抗菌薬は合は変更前として集計した．

患者把握のための届出制，AST 薬剤師は専任であった．

C．AST からの提案・受入件数と AST への相談件数

2022 年 9 月，カルバペネム系抗菌薬の許可制と AST 薬

AST からの提案件数は，1000 入院患者あたりの提案剤師の専従化を導入し抗菌薬適正使用支援（以下，AS）件数で評価した．なお，同一感染症患者に対して複数項活動を拡大させた．AS 活動の内容は，従来からの，イ目を提案した場合でも同一入院期間であれば 1 件としてンフェクションコントロールドクター（ICD）・薬剤師・集計した．主治医から AST への相談件数も同様に集計

感染管理認定看護師（CNIC）・臨床検査技師による週 1した．また，感染症患者の中でも血液培養陽性患者（菌回の AST ミーティング，血液培養陽性患者への全例介血症患者とし，同一菌種が複数回陽性となった場合でも入，特定抗菌薬（許可制：リネゾリド，届出制：抗 MRSA

同一入院期間であれば 1 件とした）における提案内容は，薬，注射用キノロン系抗菌薬）の処方把握と監査に加え西垣ら５）の報告を参考に，1）薬剤変更，2）投与期間，3）て，新規として，許可制としたカルバペネム系抗菌薬投

用法・用量，4）細菌培養の追加，5）検査等の追加の 5

与患者の全例介入，髄液・腹水・胸水等の無菌検体培養

項目に分類し集計した．同一菌血症患者に対して複数項陽性患者への全例介入，ピペラシリン/タゾバクタム目を提案した場合は各項目で集計し，その割合は，各提（PIPC/TAZ），セ フ ト ロ ザ ン/タ ゾ バ ク タ ム（CTLZ/案項目件数を総提案件数で除して計算した．また，菌血TAZ），第 4 世代セフェム系抗菌薬の処方把握と監査を症患者への提案率は提案件数を総菌血症患者数で除して追加した．そして，非常勤の感染症を専門とする医師と計算，相談率も同様にした．受入率は各提案項目受入件

介入・相談症例に関して週 1 回のブリーフィングを実施

数を各提案項目件数で除して計算した．

した．主治医への提案方法は，直接的または病棟薬剤師

D．菌血症患者の 30 日死亡率

を通じて間接的に医師へ連絡，あるいは，診療録掲示板死亡率は，30 日以内に死亡した患者数を総菌血症患を通じて医師へ連絡し，患者診療録へ記載とした．

者数で除して計算した．カルバペネム系抗菌薬許可制の2．調査項目

影響が除外されないよう，血液培養の採取日を起点とし本研究は，当院における入院患者を対象とし，プロセて 24 時間以内に死亡した患者かつ入院治療歴のない患ス指標とアウトカム指標を調査した単施設コホート研究者のみ，対象から除外とした．

である．本研究の評価は，カルバペネム系抗菌薬の許可

E．Pseudomonas aeruginosa （緑膿菌）の耐性率制と AST 薬剤師の専従化を導入する前の 2022 年 2 月

調査期間内に分離された緑膿菌について，Clinical andから 2022 年 8 月（以下，Pre 群）と導入した後の 2022

Laboratory Standards Institute M100-S23 の判定基準に

年 9 月 か ら 2023 年 3 月（以 下，Post 群）を 比 較 し た．

準じて，Intermediate および Resistant を示す株を耐性

本研究の評価指標は，電子カルテと，感染管理支援シス株とした．重複処理として，30 日以内に同一患者からテム（（株）ケーディーアイコンズ）から集計した．

同一菌が複数検出された場合は 1 件とした．耐性率は，A．抗緑膿菌活性のある抗菌薬の使用日数耐性株数を総分離株数で除して計算した．なお，CTLZ/抗菌薬の使用日数は，抗菌薬使用日数（days of ther-TAZ のみディスク法で判定しており，対象から除外しapy：DOT）で評価した．DOT は 1000 入院患者あたりた．の使用日数（DOTs/1000 patient-days）として，抗菌薬3．統計解析

使用延数（日）×1000 を在院患者延数（patient-days）で量的変数には Studentʼst -test，カテゴリー変数には除して計算した．抗緑膿菌活性のある抗菌薬として，カFisherʼs

ルバペネム系抗菌薬は MEPM と DRPM，PIPC/TAZ，JMP ver. 13.2 を使用し，p＜0.05 を統計的有意とした．

セフェム系抗菌薬はセフェピム（CFPM）とセフォゾプ― 273 ―

exacttest を用いて解析した．統計解析には

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DOTs  1000 patient-days

環境感染誌*120100**8060Pre⩌
Post⩌

40

*200MEPM
㸩DRPM

0PIPC/TAZ

20CZOP㸩CFPM

CTLZ/TAZ

LVFX
㸩PZFX

࢝ࣝࣂ࣌ࢿ࣒⣔ᢠ⳦⸆ࡢ౑⏝ேᩘ㸦ே㸧
406080100

඲ᢠ⥳⮋⳦⸆120140

⾑ᾮෆ⛉
እ⛉
ᾘ໬ჾෆ⛉
࿧྾ჾෆ⛉
ᚠ⎔ჾෆ⛉

Pre⩌

Ἢᒀჾ⛉

Post⩌

⭈⮚ෆ⛉ᩆᛴ⛉ࡑࡢ௚

図 1 抗緑膿菌活性のある抗菌薬の使用日数とカルバペネム系抗菌薬の使用人数
全抗緑膿菌薬は，カルバペネム系抗菌薬（MEPM と DRPM），PIPC/TAZ，第 4 世代セフェム系抗菌薬（CZOP と CFPM），CTLZ/TAZ，キノロン系抗菌薬（LVFX と PZFX）の合計である．使用日数（DOT）の統計解析には Studentʼs t-test を用いた．＊：p＜0.05．

4．倫理的配慮

44.8±6.1 と 1.5±1.3 へ ど ち ら も 有 意 に 増 加 し た（p＜本研究は当院の倫理審査委員会の承認（番号 2021-24）0.05）（図 1）．

を得ている．また，個人情報の観点から，当院の薬剤部

B．カルバペネム系抗菌薬の使用人数

ホームページにオプトアウトを掲載し，本研究目的等の通知と情報利用に関して拒否の機会を設けた．

使用人数は Pre 群 595 人から Post 群 148 人へ減少し，全科で減少した（図 1）．
C．AST からの提案・受入件数と AST への相談件数

結果

1000 入院患者あたりの AST からの提案件数と主治医在院患者延数は，Pre 群が 107239 patient-days，Postから AST への相談件数は，それぞれ Pre 群 1.3 件と 0.5群が 106432 patient-days であった．また，1000 入院患件 か ら Post 群 3.1 件 と 1.6 件 へ 有 意 に 増 加 し た（p＜者あたりの血液培養実施件数は，Pre 群が 12.8 件，Post0.05）．さらに，菌血症患者における相談，提案とその群が 12.9 件，血液培養陽性率は，Pre 群が 16.1％，Post

内容，受入については表 1 に示した．最も多い提案内群が 18.2％ であり，導入前後における大きな変動は認容は薬剤変更であり，Pre 群 83 件/109 件（76％）からめなかった．また，血液培養における基質特異性拡張型

Post 群 151 件/166 件（91％）へ有意に増加した（p＜0.05）．

β―ラクタマーゼ産生菌（Pre 群 5.6％（12 件/216 件），Post

D．菌血症患者の 30 日死亡率

群 8.9％（21 件/235 件）；p＝0.168）と AmpC 産生菌（Pre

30 日死亡率は，Pre 群 8.1％（17 人/209 人）から Post

群 0.5％（1 件/216 件），Post 群 0.4％（1 件/235 件）；p群 6.5％（15 人/232 人）と有意な変化は認めなかった（p＝0.952）で有意な変化は認めなかった．

＝0.624）（図 2）．

A．抗緑膿菌活性のある抗菌薬の使用日数

E．緑膿菌の耐性率

カルバペネム系抗菌薬と全抗緑膿菌薬の使用日数

緑膿菌分離株数は，Pre 群 87 件，Post 群 81 件であっ

（DOTs/1000 patient-days）は，Pre 群 46.3±3.7 と 100.9た．耐性率は，カルバペネム系抗菌薬（IPM/CS：Pre±7.3 から Post 群 10.1±6.7 と 85.4±9.0 へどちらも有意群 24.1％，Post 群 6.2％；p＜0.05，MEPM：Pre 群 19.5％，に減少した（p＜0.05）．一方，PIPC/TAZ と CTLZ/TAZ

Post 群 6.2％；p＜0.05，DRPM：Pre 群 14.9％，Post 群

は，そ れ ぞ れ Pre 群 30.0±4.8 と 0.0±0.0 か ら Post 群2.5％；p＜0.05）で有意に減少した．一方，PIPC/TAZ― 274 ―

環境感染誌表1

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菌血症患者における AST からの提案・受入件数と AST への相談件数

主治医から AST への相談 a）
AST からの提案 a）
AST からの提案に対する受入 a）
提案内容の分類 b，c）
1）薬剤変更（De-escalation，内服ステップダウンなど）
2）投与期間（継続や中止）
3）用法・用量（TDM や腎機能による増量・減量）
4）細菌培養の追加
5）検査等の追加（心臓超音波検査や CT 画像など）
提案内容の分類とそれに対する受入 d）
1）薬剤変更（De-escalation，内服ステップダウンなど）
2）投与期間（継続や中止）
3）用法・用量（TDM や腎機能による増量・減量）
4）細菌培養の追加
5）検査等の追加（心臓超音波検査や CT 画像など）

Pre 群（n＝216）

Post 群（n＝235）

件（%）

件（%）

35（16）
109（51）88（81）

78（33）
166（71）156（94）＜0.001＊＜0.001＊＜0.001＊

83（76）
27（25）
14（13）
37（34）2（2）

151（91）51（31）
36（22）
36（22）
13（8）＜0.001＊0.001＊
0.003＊
0.602
0.006＊

71（86）
25（93）
13（93）
32（87）
1（50）142（94）51（100）36（100）36（100）12（92）

0.053
0.117
0.280
0.054
0.257

p値a）

相談・提案・受入は，同一菌血症患者に対して複数の場合でも各 1 件として集計した．
提案内容は 5 項目に分類し，同一菌血症患者に対して複数提案した場合は各項目で集計した．
c）
割合は，各提案項目件数を総提案件数で除して計算した．
d）
割合は，各提案項目受入件数を各提案項目件数で除して計算した．
統計解析には Fisherʼs exact test を用いた．＊：p＜0.05．TDM：薬物治療モニタリングb）

86Pre⩌
Post⩌

420⥳⮋⳦ࡢ⪏ᛶ⋡㸦㸣㸧Ṛஸ⋡㸦㸣㸧

*30

10

*25

*20Pre⩌15Post⩌1050⳦⾑⑕ᝈ⪅

IPM/CSMEPM

DRPM PIPC/TAZ CFPMLVFX

図 2 菌血症患者の 30 日死亡率と Pseudomonas aeruginosa （緑膿菌）の耐性率
24 時間以内に死亡した患者かつ入院治療歴のない患者のみ除外した．対象の菌血症患者は，Pre 群 209 人，Post 群 232 人である．また，対象の緑膿菌分離株数は，Pre 群 87 件，Post 群 81 件である．統計解析にはFisherʼs exact test を用いた．＊：p＜0.05．

性のある抗菌薬の中で使用比率が一番高いカルバペネム

で有意な変化は認めなかった（p＝0.404）（図 2）．

系抗菌薬の使用日数を減らし，医師の使用動向を変化さ考せるためであった．当院の取り組みにより，カルバペネ

察
現時点では，MEPM の供給停止へ対応し抗菌薬適正ム系抗菌薬の使用日数は有意に減少し，PIPC/TAZ と使用の推進に繋げた報告は見当たらない．本研究においCTLZ/TAZ の使用日数は有意に増加した．カルバペネて，MEPM の供給停止に伴うカルバペネム系抗菌薬のム系抗菌薬の代替薬として，PIPC/TAZ と CTLZ/TAZ許可制と AST 薬剤師の専従化の導入により，AS 活動を中心に案内したことが反映されたと考える．本研究での指標である相談件数と提案件数を増やし，菌血症患者用いた DOT は使用日数と使用人数を反映する指標であの死亡率を変えることなく，カルバペネム系抗菌薬を含るが，MEPM の供給停止による使用動向を詳しく分析

む全抗緑膿菌薬の使用日数を減らし，カルバペネム系抗するため，診療科別の使用人数も集計した．カルバペネ菌薬に対する緑膿菌耐性率を減らすことができた．

ム系抗菌薬の使用人数は全診療科において減少したため，カルバペネム系抗菌薬の許可制の目的は，抗緑膿菌活ほとんどの医師の使用動向が変化したと考える．よって，― 275 ―

環境感染誌

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カルバペネム系抗菌薬の安易な使用は減少し，カルバペム系抗菌薬の代替薬となる可能性が示された．2019 年

ネム系抗菌薬の使用を考慮する疾患へ使用動向が変化しに β―ラクタム系抗菌薬セファゾリンの供給停止後のたことが示された．

2020 年 3 月より厚生労働省における医薬品の安定確保

AST 薬剤師の専従化の目的は，AS 活動時間の確保等の動き１０）はあるものの，今後も広域抗菌薬の供給停止と全抗緑膿菌薬の適正使用支援であった．当院の取り組が同様に発生する可能性はある．その場合は，本研究がみにより，プロセス指標の 1 つである全抗緑膿菌薬の使一助となればと考える．

用日数は有意に減少した．また，もう 1 つのプロセス指本研究の限界を述べる．第 1 に，単施設の調査であり，標である AST への相談，AST からの提案とその受入他社の MEPM が供給可能であった病院，以前よりカル件数は，すべてにおいて有意に増加した．提案内容は，バペネム系抗菌の使用量や使用日数が少ない病院，また，薬剤変更が一番多く，抗菌薬の De-escalation が推進さ既に AST 薬剤師を専従化している病院での影響は不明れたと考える．一方，細菌培養の追加に変化がなかったである．他施設における MEPM の供給停止への対応と理由は，黄色ブドウ球菌とカンジダ菌血症患者に対するその影響を調査する必要がある．第 2 に，カルバペネムマネジメント・バンドル（1 つの項目として，有効抗菌系抗菌薬の許可制と AST 薬剤師の専従化の 2 つを同時薬投与後の血液培養陰性の確認がある）を以前から導入に導入したため，本結果に対してどちらが強い因子であしており，一定の遵守率に達しているためと考える．人るかは不明である．Post 群換算での T 社 MEPM の一ヶ的資源を評価する指標の 1 つにフルタイム等量（full-月分程度の在庫は一度も尽きることがなく，供給停止にtime equivalent；FTE）があり，複数の AS 活動を遂行おけるカルバペネム系抗菌薬の許可制は重要な因子と思するためには，病院規模に比例した FTE が必要とされわれたが，確固たることを論じるには限界がある．よっる６）．また，AST 薬剤師の専従化による AS 活動時間て，限定出荷となった 2023 年 4 月以降の 7 ヶ月におけ（FTE）の確保は全抗緑膿菌薬の使用日数を減少させる

るカルバペネム系抗菌薬の使用日数・使用動向も今後調報告３〜５，７）があり，同じ結果となった．AST 薬剤師の専査する予定である．

従化は容易な事ではなく，病院管理者の理解と支援が必要である．当院の所属する国立病院機構において，350

結語床以上の中・大規模病院 35 施設で AST 薬剤師を専従

本研究より，カルバペネム系抗菌薬の許可制と AST化しているのは 6 施設の 17％（2022 年調査：データ未薬剤師の専従化は，プロセス指標である AS 活動の相公開）である．本研究より，AST 薬剤師の専従化は全談・提案件数を増やし，カルバペネム系抗菌薬とそれを抗緑膿菌薬の適正使用支援に必要な FTE を確保する有含む全抗緑膿菌薬の使用日数を減らした．そして，アウ効な手段であることが示され，他施設での薬剤師専従化

トカム指標である菌血症患者の死亡率を変えず，カルバを導入する一助となればと考える．

ペネム系抗菌薬に対する緑膿菌耐性率を減らした．以上

AS 活動はアウトカム指標を悪化させないこと，およびその検証が求められる．本研究のアウトカム指標は，より，MEPM の供給停止が 1 つの機会となり，カルバペネム系抗菌薬の適正使用を推進できた．

菌血症患者の 30 日死亡率と緑膿菌耐性率の 2 つとした．
菌血症患者の 30 日死亡率は本研究の全てのアウトカム

謝 辞：本論文作成にあたり，ご助言賜りました広島大学病院

指標を示さないが，重症度の高い菌血症患者の死亡率を感染症科/感染制御部悪化させなかったことは重要な結果と考える．また，も生に深謝いたします．

大森慶太郎先生，当院薬剤部

藤田秀樹先う 1 つのアウトカム指標について，カルバペネム系抗菌薬の使用日数は有意に減少し，カルバペネム系抗菌薬の利益相反自己申告：申告すべきものなし．

緑膿菌耐性率は有意に減少した．サーベイランスを中心とした取り組みだけでは MEPM の緑膿菌耐性率は改善

文

効 果 を 示 さ ず，AST の 積 極 的 な 介 入 を 行 う こ と で
MEPM と DRPM の使用日数が減少し緑膿菌耐性率が改善した報告５）や，カルバペネム系抗菌薬の使用日数と緑膿菌耐性率が相関する報告８，９）に近い結果であった．一方，PIPC/TAZ の使用日数は有意に増加したが，PIPC/TAZ の緑膿菌耐性率は有意な変化は認めなかった．これは，全抗緑膿菌薬の使用日数が有意に減少したことに影響していると考えられる．よって，PIPC/TAZ は抗菌薬適正使用が推進できる条件下であれば，カルバペネ― 276 ―

献1）Rodríguez BJ, Gutiérrez GB, Machuca I, Pascual A: Treatment of infections caused by extended-spectrum-betalactamase-, AmpC-, and carbapenemase-producing Enterobacteriaceae. Clin Microbiol Rev 2018; 31(2): e00079-17.
2）公益社団法人 日本化学療法学会：メロペネムの一部供給停止への対応について，2022 年 11 月 18 日：https://www.
chemotherapy.or.jp/modules/news/index.php?content̲id=
177：2023 年 5 月 14 日現在.
3）佐々木康弘，栗島 彬，天野美里，金丸亜祐美，山口明子，
高 安 博 史，他：中 規 模 市 中 病 院 に お け る Antimicrobial
Stewardship 薬剤師による全静注抗菌薬の処方後監査．日
環境感染会誌 2021; 36(2): 117-22.

環境感染誌4）宇田篤史，木村丈司，出田理恵，楠木まり，西岡達也，八幡眞理子，他：Antimicrobial Stewardship Team 専従薬剤
師による抗菌薬適正使用への介入効果．医療薬学 2019; 45(8): 460-9.
5）西垣哲太，加藤英明，鈴木智代，佐野加代子，中村加奈，堀田信之，他：薬剤師の専従化による抗菌薬適正使用支援チーム（AST）の活動実績と臨床医の受け入れ率の変化．感染症学誌 2022; 96(4): 132-9.
6）前田真之：抗菌薬適正使用支援チームが効果的に活動するためのストラテジー．日化療会誌 2020; 68(2): 204-9.
7）長友安弘，前田真之，内藤結花，服部はるか，詫間隆博，二木芳人，他：抗菌薬適正使用支援チームによるカルバペネ
ム系薬を対象とした処方後のモニタリングとフィードバッ
クが処方動向に与える影響の検討．日化療会誌 2021; 69(1):1-7.
8）三好由希子，高根 浩，森下奨太，岡田健作，北浦 剛，千Vol. 38 no. 6, 2023

酌浩樹：緑膿菌耐性率に関するカルバペネム系抗菌薬の使用評価指標の単施設後方視的調査研究．日環境感染会誌
2020; 35(6): 233-40.
9）中蔵伊知郎，坂倉広大，今西嘉生里，小川吉彦，廣田和之，上地隆史，他：カルバペネム系抗菌薬の適正使用に向けた
段階的な antimicrobial stewardship の取り組みがカルバペネム系抗菌薬使用状況および緑膿菌に対するメロペネムの薬剤耐性率に及ぼす影響．医療薬学 2017; 43(8): 457-64.
10）厚生労働省：抗菌性物質製剤に係る安定供給確保を図るための取組方針，2023 年 1 月 19 日：https://www.mhlw.go.j
p/content/001039660.pdf：2023 年 5 月 14 日現在.
〔連絡先：〒737-0023 広島県呉市青山町 3-1
国立病院機構呉医療センター感染対策部 髙田正弘
E-mail: takada.masahiro.gu@mail.hosp.go.jp〕

Effects on the Process and Outcome Indicators of the Carbapenem License System andthe Full-time Pharmacist Following Meropenem Supply Disruption
Masahiro TAKADA1,2）, Mika SHINGAI1）, Ryuto MAEDA2）,
Hiroe YOSHINO3）, Mayumi INADA4）and Takeshi SUDO1,5）
1）
Division of Infection Control and Prevention, National Hospital Organization Kure Medical Center, 2）Division of Pharmacy, National

Hospital Organization Kure Medical Center, 3）Department of Clinical Laboratory, National Hospital Organization Kure Medical Center,4）Division ofNursing, National Hospital Organization Kure Medical Center, 5）Department of Surgery, National Hospital Organization
Kure Medical CenterAbstract
In late August 2022, the supply of meropenem (MEPM) from generic drug manufacturer TCorp. was discontinued. The National Hospital Organization Kure Medical Center introduced thecarbapenem license system and a full-time antimicrobial stewardship team (AST) pharmacist to
not only select alternatives to carbapenems but also ensure appropriate use of these drugs. Thisis a single-center cohort study of process and outcome measures, comparing the preintroduction
from February 2022 to August 2022 and postintroduction from September 2022 to March 2023 inpatients admitted to our hospital. The number of AST suggestions and consultations per 1000
admissions significantly increased from 1.3 and 0.5 to 3.1 and 1.6 (p ＜ 0.05), respectively. Furthermore, the number of days of therapy (DOTs/1000 patient-days) with carbapenems and total antimicrobial agents with anti-Pseudomonas aeruginosa activity decreased significantly from 46.3±3.7 and 100.9±7.3 days to 10.1±6.7 and 85.4±9.0 days (p ＜ 0.05), respectively. Furthermore, the30-day mortality rate of patients with bacteremia did not change from 8.1% (17/209 patients) to6.5% (15/232 patients). The resistance rate of P. aeruginosa was significantly decreased for
MEPM (from 19.5% to 6.2%) and DRPM (from 14.9% to 2.5%) (p ＜ 0.05). Thus, these results suggest that the discontinuation of MEPM supply provided an opportunity to promote the appropriate use of carbapenems.
Key words: meropenem, supply disruption, carbapenem license system, full-time pharmacist― 277 ―