オ ー ス ト ラ リ ア の 日 本 語 教 育 と 日 本 の 対 オ ー ス ト ラ リ ア 日 本 語 普 及 	 ― 	
 そ の 「 政 策 」 の 戦 間 期 に お け る 動 向 	 ― 	
 （ 要 旨 ） 	
 
	
 
	
 
嶋	
 津	
  拓	
 
	
 
	
 
	
  序 	
  論 	
 
国際交流基金日本語国際センターが1998年に実施した「海外日本語教育機関調査」の結果によると、オーストラリアの日本語学習者数は307,760名であり、日本語学習者の多さおよび人口に占める日本語学習者数の割合はいずれも韓国についで世界第2位である。	
 	
  しかし、そのオーストラリアの日本語教育史、とくに戦間期の日本語教育史については、日本においても、オーストラリアにおいても、今日までのところあまり研究が進んでいない。このため、オーストラリアの日本語教育史が語られる時、1917年におけるシドニー大学の日本語教育導入については、James	
 Murdochの名前とともに、その事実が触れられるが、その後は一気に第二次世界大
戦中または戦後まで飛ぶのが一般的である。また、この時代に日本はオーストラリアに対して「日本語普及」事業を営んでいたのであるが、これに関する先行研究はほぼ皆無である。	
 	  本稿では、このような状況を踏まえ、戦間期におけるオーストラリアの日本語教育史を考察するが、とくにオーストラリア政府およびその関係機関と日本政府およびその関係機関それぞれの「政策」面に焦点を当てて考察する。このため、本稿においては「日本語教育政策」と「日本語普及政策」という二つの概念を対比的に設定するとともに、それを戦間期のオーストラリアにあてはめ、
オーストラリアの「日本語教育政策」と日本のオーストラリアに対する「日本語普及政策」はそれ
ぞれいかなるものであったのか、また、それらの目的は何であったのかを考察する。さらには、両者の関係についても、あわせて分析する。	
 	
 第 １ 章 	  オ ー ス ト ラ リ ア の 「 日 本 語 教 育 政 策 」 	
 	
  オーストラリアで、いつから日本語が教えられるようになったのかは、わからない。ただし、日豪関係史研究上の成果によると、1906年頃に日本人の高須賀穣が「メルボルンのストット・アンド・
ホアレ商業学校（Stotts	
 &	
 Hoare's	
 Business	
 College）で日本語を教授した」との記録があるという。これは、「オーストラリアで、日本語が教えられた最初だったにちがいない」とされている。	
 しかし、高須賀の日本語教育は連邦政府や州政府の教育行政機関が関わった公的なものではなく、そこに何らかの「日本語教育政策」を見いだすことはできない。	
 前述のとおり、今日、オーストラリアにおける日本語教育の始まりはJames	
 Murdochの名前とともに語られることが多いが、そのMurdochを日本から招聘したのが国防省であったことは良く知られている。1916年に陸軍参謀総長は、国防大臣からの諮問に対して、「拡大する豪日関係を勘案した場合、日本語翻訳者・通訳者の不足は政府にとって憂慮すべき問題であり、オーストラリアにおいて日本語学習を振興するための措置を可及的速やかに講ずべきである」と提言している。参謀総長は「拡大する豪日関係」の中身について何も述べていないが、そこに「国防上の理由」を見る識

	
 
	
 

1	
 

者は多い。	
 当時、Murdochは日本に滞在していた。国防大臣が「駐日英国大使館とロンドン駐在のオースト
ラリア弁務官事務所に対し、オーストラリアの大学で日本語教育にあたる講師として適当な者はいるかとの照会を打電することを許可」し、それが実行に移された時に、彼は駐日英国大使館から候
補者のひとりとして推薦された。たしかにMurdochは『日本史』（History	 of	
 Japan）という「其名を不朽」にする著作を有する高名なジャパノロジストであった。しかし、人選に当たったオースト
ラリア政府にとって、Murdochは「日本語教師」として必ずしも意中の人というわけではなく、本命の候補者2名の採用に失敗した後に浮上してきた「第三の候補者」に過ぎなかった。むしろ、オーストラリア政府はその「日本語教師」の採用に当たり、「領事官」や「語学将校」などの実務経験者を優先したあとが見られる。	
 オーストラリアの「日本語教育政策」は、Murdochの招聘前までは、陸軍士官学校としかるべき「オーストラリアの大学に日本語の講師職を設置する」こと、およびそのための適任者を見つけ出すことの2点だけだったが、Murdochの招聘を機に拡大されることになった。また彼は、シドニー大学と陸軍士官学校で日本語教育に携わったのみならず、ニューサウスウェールズ州のハイスクールが日本語教育を導入するための支援もした。同州では1910年代の後半に、フォート・ストリート・
ハイスクールやノース・シドニー・ハイスクールで日本語教育が開始されている。	
 さらに、Murdochは1918年6月に陸軍参謀総長・陸軍士官学校長と面談した際、「会話演習と文字練習を担当」する「日本人講師を陸軍士官学校の助手として採用する」ことや、「日本語の継続学
習のために年間2名を越えない範囲で卒業生を1〜2年間日本へ派遣する」こと、また、オーストラ
リアで日本語教育を振興するために、「各州政府に対して情報を提供するとともに、協力を求める」
ことで合意したが、これらの施策も実際に動き出すことになった。Murdochの来豪を機に、オース
トラリアの「日本語教育政策」が拡大され、またその多くが実施に移されたことを考え合わせるな
らば、「第三の候補者」に過ぎなかったとはいえ、この初期の時代における「日本語教育政策」の策定とその実行という点における彼の存在と役割を過小評価することはできないし、オーストラリ
ア政府は結果的に適任者を得たとすることができる。	
 Murdochが関わった「日本語教育政策」のひとつに、「日本語の継続学習のために年間2名を越えない範囲で卒業生を1〜2年間日本へ派遣する」ことがあった。オーストラリア国防省は、1920年10月、陸軍大尉のBroadbentと陸軍中尉のCapesを日本に留学させた。両名の留学期間中における日本語学習の具体的な方法は不明であるが、主体は日本語母語話者からの個人教授だったようだ。	
 しかし、この日本留学計画はその監督を務めることになっていたMurdochの死去やワシントン条約の締結に伴う日豪間の「緊張緩和」により、中途半端に終わった感がある。オーストラリア陸軍
は、BroadbentとCapesの2名だけで日本留学計画を打ち切った。	
 
帰国後の両名が留学中に得た日本語能力をその職務においてどのように活用したのかはわからない。しかし、Capesは本来業務とは別に、陸軍における日本語教育のアドバイザー的な立場にもいたようだ。彼は1920年代の後半に「日本語教育に関する覚書」（Memorandum	
 on	
 the	
 study	
 of	
 the	
 
Japanese	 language）という題名の私的な意見書を国防省に提出している。この意見書で彼はハイスクールにおける日本語教育の問題を取り上げた。そして、「陸軍士官学校に進まない少年たち」
にとっても、そのハイスクール時代における日本語教育が無駄になることのないよう、卒業後も「彼らに日本語学習を継続させる」フレームワークを、日本語学習と日本語教育の制度全体を「国家が管理・監督すること」によって作ろうとした。	
 

	
 
	
 

2	
 

陸軍の動きに刺激されたのか、海軍においてもその士官に対する日本語教育の必要性が議論された。また、すでに陸軍士官学校で雇用すべき日本語教師の人選を進めていた陸軍も、「もし海軍がその士官に対する日本語教育を開始するにあたり、この日本語講師の活用を希望するのであれば、陸軍は同講師を海軍士官学校にも派遣する手はずを整える用意がある」とした。しかし、「西洋人が日本語を学習するに際して直面する困難さには想像を絶するものがある」ことが、海軍士官学校をして、そのカリキュラムに日本語教育を導入することを躊躇させた。このため、海軍は士官学校に日本語教育を導入することを断念し、かわりに「翻訳者としての訓練を受けるに足る下士官を選抜し、遅滞なく日本に送り込む」こととしたが、その被派遣者数は陸軍のそれよりも多かった。海軍は士官学校においては日本語教育を実施しなかったものの、留学という形での日本語教育には陸軍よりも熱心であったと言えるのだが、この陸軍と海軍の「日本語教育政策」の違いは、結局のところ、日本語学習の「困難さ」に対する認識の差に起因していたとすることができる。	
 	
  オーストラリアの公的機関における日本語教育は、陸軍の発意と主導によって開始され、その後も陸軍の関係機関や関係者によって幾つもの「日本語教育政策」が策定された。しかし、陸軍は日本語教育に対する熱意を常に持ちつづけていたわけではない。とくに日豪間の「緊張緩和」の時代にはそれが薄れた。陸軍士官学校では1920年代の中頃までに、日本語のできる人材の養成が少人数ではあるが着実に軌道に乗りはじめていたが、同じ時期に、陸軍は士官学校の日本語専任講師職を廃止するとともに、シドニー大学に対する資金援助の停止も検討した。	
 	
  1930年代の後半には、陸軍士官学校における日本語教育の中止すらも議論されはじめた。	
 	
  しかし、これに関しては、陸軍評議会が異議を唱えた。同評議会は、「陸軍士官学校のカリキュ
ラムから日本語科目をはずすことを許可する前に、日本語教育と通訳者の問題を国防会議に諮問すべき」と国防大臣に進言した。そして、この進言は採用され、国防大臣は「国防会議に対して、陸軍における日本語教育政策および有事における日本語通訳者の問題について再検討する」ことを命ずるとともに、その際には、「日本語学習の奨励とその訓練のための枠組を含んだ計画を立案されんことを希望する」とした。	
  	 	  国防会議は部会を設けてこの問題を検討することとした。ただちに陸海空の各軍および国防省の代表者からなる検討部会が設置され、この部会は10か月後に「軍における日本語教育」（Study	 of	 Japanese	
 Language	
 in	
 Services）と題する「部会報告書」をまとめた。「部会報告書」は、「連邦政府および各州政府の文民公務員を日本語翻訳者・通訳者に仕立て上げる必要がある」と提言するとともに、その具体的な養成方法についても提案した。陸軍の公的な機関が公文書において、その「日本語教育政策」の対象として将兵以外の者にも言及したのは、これが最初である。	
 また、この「部会報告書」は日本語教師の養成についても触れている。それまでオーストラリア
政府は日本語教師の養成には全く関心を寄せることがなかったが、「部会報告書」は、「日本語教育を施せるだけの語学力を得させるため、教師たちを海外に留学させる等の措置を講ずることも重要である」とした。さらには、「連邦政府はオーストラリアの各大学がシドニー大学に存在するのと同様の東洋研究のクラスを開設できるようにするため補助金を支給すべきである」とも提言した。	
 	
  この「部会報告書」は、それまでのオーストラリアで最も包括的な「日本語教育政策」を提言した。しかし、報告書が完成した時にはすでに第二次世界大戦が始まっていた。検討部会は「部会報告書」を1940年1月11日付で国防会議に提出したが、そこには、「この報告書を最終的に完成することは、戦争中はあまり意味を持たないので、延期すべきである」という言葉が付け加えられている。
そして、国防会議も同年2月15日付で「最終報告書の完成を戦争終了後まで延期することに同意」

	
 
	
 

3	
 

した。また、陸軍士官学校では日本語科目が廃止された。	
 	
  当時はまだ日本との間では戦争が始まっていなかった。このため、「部会報告書」を基に国防会議の最終報告書を作成することは「戦争中はあまり意味を持たない」と言うことができたのである
が、翌年12月に日豪開戦の事態を迎えると、検討部会そのものが「日本との間に戦争が起こった場
合には重大な事態をもたらすであろう」と予想していたとおり、日本語能力を有する者の確保に軍は難儀することになる。その意味でこの「部会報告書」は少し早すぎた提言だったと言えるかもしれないし、Joseph	 Lo	
 Biancoの言葉を借りるならば、「オーストラリアは昔から言語政策の立案には熱心だが、それを実行に移す能力を欠くきらいがある」ことの、ひとつの例証と見なすこともできる。	
 	
  Murdochが関わった「日本語教育政策」には、「会話演習と文字練習を担当」する「日本人講師を
陸軍士官学校の助手として採用する」ことも含まれていた。そして、これは実行に移されたのみな
らず、シドニー大学やニューサウスウェールズ州のハイスクールにも、「日本人講師」は配属された。しかし、これらの「日本人講師」の存在は、今日ではほとんど忘れ去られており、彼らの足跡に関する先行研究は存在しない。本稿においては、当該「日本人講師」のうち、小出満二、宮田峯
一、岡田六男、北小路功光の4名を取り上げ、その渡豪の事情や帰国後の状況についても言及する。	
 	 	
  第 ２ 章 	  日 本 の 対 オ ー ス ト ラ リ ア 「 日 本 語 普 及 政 策 」 	
 	
  Murdochが関わった「日本語教育政策」のひとつに、「各州政府に対して情報を提供するとともに、協力を求める」ことがあった。これは、ただちに実行に移され、1919年にはメルボルン大学でも日本語教育が開始された。ただし、メルボルン大学の日本語講座はシドニー大学の場合と異なり、オーストラリア政府から補助金を受けることはなかった。また、日本語講座の扱いは、卒業単位に結びつく正規科目ではなく、教師の報酬も日本語科目を選択した学生の受講料で賄われた。その端緒を除いて、メルボルン大学の日本語教育がオーストラリアの「日本語教育政策」の対象となること
は、戦間期においては最後までなかった。	
 このメルボルン大学の日本語講座を主導したのは、稲垣蒙志という人物である。稲垣は1883年に静岡県で生まれた。その後の経歴には不明な部分が多いが、1906年頃には渡豪し、1919年にメルボ
ルン大学が日本語講座を設置した時に、その教師のひとりとなった。1922年には同大学で唯一の日本語教師となっている。	
 1920年代、この稲垣の日本語教育をオーストラリア政府は援助しなかったが、それは日本政府も同じだった。この時期、日本政府は外務省も文部省もオーストラリアに対する「日本語普及」のための機構や枠組を持っていなかった。日本政府がオーストラリアの日本語教育と関わるようになったのは、1934年に財団法人国際文化振興会を設立してからである。	
 国際文化振興会の対オーストラリア「日本語普及」事業には、稲垣も同会の「在濠連絡事務員」として関わった。また、その稲垣にメルボルン大学で日本語を習ったことのあるイタリア系オース
トラリア人のPeter	
 Russoは、国際文化振興会の嘱託に任命された。	
 Peter	 Russoは1908年にメルボルンで生まれた。中等教育をヴィクトリア州のバララットで終えた後、メルボルン大学に進学した。始めは歯学部に在籍したが、その後、文学部に転部し、イタリ
ア語と日本語を学んだ。そして、1930年に奨学金を得て、ロンドン、パリ、ローマ、ベルリンの各大学で言語学と文学を専攻した後、Russo自身の言葉によれば、「奨学金授与の条件に基づき、日本に渡り、1年間勉学を続けたが、日本に対する関心と愛着が深まったため、奨学金の支給期間が終

	
 
	
 

4	
 

了した後も滞在延長の手続き」をとり、東京商科大学に勤務することになった。大学では英語教育に従事するとともに、上田辰之助の指導を受けて論文の執筆にも取りかかったが、やがて上田の紹介で国際文化振興会の主事を務めていた青木節一を知ることになる。そして、これが契機となって、
Russoは国際文化振興会の嘱託に任命された。	
 国際文化振興会の対オーストラリア「日本語普及」事業は、この稲垣とRussoの二人を中心に実施された。また、同会は、「資料の配給」等の事業の枠組を備えて、オーストラリアの「日本語教育」を「援助」した。さらに、国際文化振興会は日本語の「海外普及」を図るための協議会を1937
年から合計4回にわたって開催したほか、1938年にはオーストラリアを含む「英帝国諸領」への「対外文化工作」に関する協議会も開催している。	
 1938年にクィーンズランド州政府は日本語教育の導入を図るため、その「日本人講師」として東京商科大学講師の清田龍之助を招聘しているが、国際文化振興会はこの招聘にも関与している。	
 	
  清田龍之助は1880年3月に東京で生まれた。立教中学校から立教学院専修科に進学し、その後、米国のケニオン大学とエール大学大学院に留学した。専攻は英語英文学だった。帰国後は日本電報通信社の外国通信部長や国際新聞協会の名誉書記を務めたが、1911年からは東京高等商業学校や東京商科大学で英語教育に従事した。一時、大学を退職し、実業界に身を投じたが、1931年に予科講師として東京商科大学に復職している。しかし、1938年には商大を再び退職し、クィーンズランド
州政府の招聘を受けてブリスベンに渡り、クィーンズランド大学に日本語と日本文化の講座を開設した。	
 	
  清田を招聘したのは、クィーンズランド州政府であるが、その人選は同州政府の要請を受けた国際文化振興会が中心となって行った。同会の執務記録（1937年7月）には、「濠洲クヰーンスランド
大学より日本人講師招聘希望につき斡旋方依頼出あり、研究中」と記載されている。その「日本人講師」はクィーンズランド大学で日本語と日本文化の教育に従事するのみならず、クィーンズランド州のハイスクールにおける日本語教育開始のための基盤整備を支援することも求められていた。
そのような要請を受けた国際文化振興会がなぜ清田を選んだのかは不明であるが、清田と同じく東京商科大学で英語教育に従事していたRussoが国際文化振興会の嘱託であったことを勘案するならば、その人選にRussoが関与していた可能性は否定できない。	
 	
  このように、国際文化振興会は1930年代の後半以降、オーストラリアの「日本語教育」と関わるようになったのであるが、同じ時期に日本では、オーストラリアの「日本語学習熱」が盛んに紹介されていた。	
 前述のように、国際交流基金日本語国際センターが1998年に実施した「海外日本語教育機関調査」の結果によれば、同年のオーストラリアにおける日本語学習者数は307,760名で、韓国に次いで世界第2位となっている。また、人口に占める日本語学習者の割合も韓国に次いで多い。	
 このような段階に達するまで、オーストラリアで日本語学習者が増加したのは、とくに1980年代
後半から1990年代にかけてのことである。この現象は「日本語ブーム」と呼ばれた。	
 ただし、オーストラリアの「日本語ブーム」はこれが最初ではない。1980〜1990年代に「オーストラリアで日本語ブームが起きたのは、一九六〇年代から七〇年代初めのブームに次いで二度目」のことであり、この「第一次日本語学習熱」は、「1957年に日豪経済貿易協定が結ばれ、日豪間の貿易・経済関係の相互関係が重視されるにつれて」発生したものとされている。	
 ところが、その「第一次日本語学習熱」からさらに30年ほど遡る1930年代後半から1940年代初頭にかけての時期にも、日本ではオーストラリアの「日本語学習熱」が盛んに紹介されており、「世

	
 
	
 

5	
 

界中で、濠洲ほど日本語研究熱の盛んな国は、先づ無いといっても過言ではなからう」とまで言われていた。	 しかし、この「日本語学習熱」は、オーストラリアの「日本語教育政策」によってもたらされたものではなかった。また、日本の対オーストラリア「日本語普及政策」によってもたらされたものでもなかった。たしかに、国際文化振興会はオーストラリアの日本語教育に関与したのであるが、その関与の規模は必ずしも大きくなかった。また、そもそも当時のオーストラリアに本当に「日本語学習熱」という現象が発生していたのかについては、現在では検証のしようがない。	
 オーストラリアの「日本語学習熱」に関する情報がどのようなルートを通じて日本へもたらされたのかを分析すると、そこに稲垣蒙志やPeter	
 Russoなど国際文化振興会の関係者が関わっていた事実が浮かび上がってくる。すなわち、国際文化振興会は、その「日本語普及」事業を通じてオーストラリアで「日本語学習熱」という現象を生み出したというよりも、稲垣やRussoからの情報を日本国内に向けて発信することで、オーストラリアは「日本語学習熱」が高いという認識を日本国内で創出することに貢献したと言える。そして、その認識は後には日系報道機関の特派員や日系企業の駐在員たちも加わって広く日本国内で流布されることになった。	
 	
  白豪主義を掲げ、日本からの移民を拒みとおしているオーストラリアで、しかも通商面で英国とのつながりを重視するあまり、日本との間で「羊毛問題を巡って繋争中」という状況にあったオーストラリアで「日本語学習熱」が高まっているということは、当時の日本人の自尊心をくすぐり、
日本語と日本文化に対する優越感を高めるだけの効果があったものと思われる。その意味で、国際文化振興会がオーストラリアの日本語教育と関わったことは、「日本語普及」という本来の目的とは別のところで、日本の「国益」に貢献したとも言える。	
 	 	
  第 ３ 章 	  オ ー ス ト ラ リ ア と 日 本 語 	 本章では、1930年代後半から1940年代前半にかけての時期にオーストラリアでは日本語および日本語教育がどのような位置にあったのか、あるいはどのような意味を持っていたのかについて、三つの現象を材料に考察する。	
 最初に取り上げるのは、「日本語クラブ」（Japanese	
 Language	 Club）である。このクラブは1935
年に南オーストラリア州のアデレードで2名の郵便局員によって設立された。アデレードには、「日本人が住んでいないため、過去3年間、彼らが日本語で会話をする機会は時折この町を訪れる日本人旅行者とのそれに限られて」いたのであるが、会員の中には、「アデレード大学に対して日本語クラスを開設するよう説得するのに成功し、適任者がいないため大学から日本語講師に任命され、3年次の日本語クラスを運営」した者もいた。	
 	
  この「日本語クラブ」の存在については、国際文化振興会やその関係者を通じて日本にも伝わり、やがてオーストラリアにおける「昂る日本研究熱」や「冷めぬ日本語熱」を象徴する存在となっていった。一方、オーストラリア政府も、後述する「第三高千穂丸事件」を契機として、「日本語クラブ」会員たちの日本語能力をその「国益」のために利用しようとした形跡があるが、オーストラリア国立公文書館に保存されている文書を見る限りでは、彼らの日本語能力がオーストラリアの「国益」に貢献できるだけのレベルに達していたかは疑わしい。しかし、日本語能力の高低は、「昂る日本研究熱」や「冷めぬ日本語熱」を喧伝するのには必要なく、そこで日本語学習が行われていれば、それも「一人の日本人の先生もゐない」という環境下で日本語学習が行われていればなおさらのこと、「日本語クラブ」の存在はオーストラリアにおける「日本語熱」の象徴として日本国内

	
 
	
 

6	
 

で広く紹介され、結果的に日本人のある種のナショナリズムを駆り立てたのではないかと思われる。
その意味で「日本語クラブ」の存在は、会員個人の意志とは全く別のところで、オーストラリアの「国益」よりも日本の「国益」に結果として貢献させられたのではないかと想像することができる。	
 次に取り上げるのは、「第三高千穂丸事件」である。	
 オーストラリア政府は1920年代から1930年代前半にかけて、「日本語教育政策」の立案と実施にそれほど積極的ではなかった。その理由は日豪間の「緊張緩和」に求められるが、1937年にそれを後悔するような事件が発生する。「第三高千穂丸事件」である。	
 	
  1937年6月10日、ノーザン・テリトリーの沿岸沖で日本人が所有する真珠貝採取船「第三高千穂丸」など数隻がオーストラリアの海上保安当局から領海侵犯の疑いで追跡され、その制止を振り切って逃走しようとしたため、約30人の船員が逮捕された。また、船舶も真珠貝も没収された。これに対して、採貝船の日本人所有者が損害賠償を求めてオーストラリア政府を告訴し、この事件はダーウィンの裁判所で審理されることになった。	
 	
  この事件の裁判のために、オーストラリア政府は、国内はいうまでもなく海外まで日本語法廷通訳者を探す努力を払ったが、いずれも無駄に終わり、オーストラリア政府の関係者に衝撃と教訓を与えることになった。たとえば法務省の次官は、「連邦政府にとって不利なことは、日本人が関係する法廷の運営に支障をきたす点だけ」にあるのではなく、「日本との関係が深刻な事態に陥った
場合のことを想像してみる必要」があるとして、法廷通訳者・検閲者としての業務を遂行できるだ
けの日本語能力を有する者を速やかに20名以上養成すべきだと提言した。また陸軍では、ちょうどそのころ、士官学校における日本語教育の存廃問題が議論されていたが、国防大臣はこの事件を「きわめて重大な問題」であるとして、国防会議に対して、「日本語学習の奨励とその訓練のための枠組を含んだ計画を立案されんことを希望する」とした。さらには郵政省も、この「第三高千穂丸事件」によって、「政府が日本語の知識を有するオーストラリア人の確保にしばしば難儀していることを知った」として、外務省に対し、アデレードの「日本語クラブ」を紹介するとともに、あわせてその会員たちの日本語能力の活用を示唆した。	
 	
  アデレードの「日本語クラブ」は、日本ではオーストラリアにおける「日本語学習熱」の高さを象徴する存在として関心を集めたが、オーストラリアにおいては、「国益」の観点からその会員たちの日本語能力に関心が寄せられたと言える。しかし、郵政省も外務省も彼らの日本語能力を向上せしめるための方策を検討することはしなかった。また、「第三高千穂丸事件」に衝撃を受けた法務省も日本語法廷通訳者・検閲者の養成に着手することはしなかった。さらに国防省においては、
前述のとおり、国防会議に検討部会を設けて、「日本語学習の奨励とその訓練のための枠組を含んだ計画」を立案することになったが、結果として、それは机上のプランに終わった。その意味で、
この「第三高千穂丸事件」の教訓は、「日本語教育政策」の立案とその実行という点では実際的な成果を全く生むことがなく、オーストラリア政府はほぼ無策のまま「日本との関係が深刻な事態」に陥るのを待つことになった。	
 	
  第三に、稲垣の日本語教育の「水準」に関する問題を取り上げる。	
 1930年代の後半から1940年代の初頭にかけて、オーストラリアでは、日本語で書かれた文書の検閲という国家の安全保障につながる業務まで「日本人に頼らざるを得ない」現状があった。このため、オーストラリアの大学関係者からも日本語教育拡充の必要性が唱えられるようになり、「パリにあるかの有名な東洋語学校のような施設をオーストラリアの州都にひとつないし複数設立すること」を「連邦政府の責務」で実施すべきとの主張が聞かれるようになった。また、そうすれば日

	
 
	
 

7	
 

本政府や国際文化振興会も「最善を尽してくれるだろう」と期待するむきもあったが、それと同時に現行の日本語教育、とくに稲垣の日本語教育に対する批判も表立ってきた。	
 	  このころまでに、稲垣はメルボルン大学のほか、ヴィクトリア州教育省がマックロバートソン・
ガールズ・ハイスクールに設置した日本語土曜講座やラジオによる日本語講座でも日本語教育に携わっていた。また、前述の「日本語クラブ」とも関わっていた。	
 しかし、稲垣の日本語教育は、その方法が「しばしば西洋社会で受け入れられている方法とは全く無縁の教授法」であるとして、メルボルン大学の関係者や学生から批判された。そして、この批判は単なる批判にとどまらなかった。稲垣の「日本語教授法は全くみすぼらしいもの」であり、その「教育活動が全く役にたたなかったことは彼の愚かさを連想させずにはいない」とされたのであるが、やがて、稲垣がそのような「全くみすぼらしい」教授法を採用したのは、彼が「その教育活動において意図的にオーストラリアの日本語学習を妨害」しようとしたためであると見なされるようになる。そしてさらに、オーストラリア政府の国防関係者は、「オーストラリアの日本語教育を妨害することは日本の国策の一部かもしれない」と考えるに至った。	
 オーストラリア政府の、少なくとも国防関係者が、「オーストラリアの日本語教育を妨害することは日本の国策の一部かもしれない」と考えるに至っていたということは、彼らにとって、日本語
教育はオーストラリアの「国益」に貢献しうるものであったことを逆に証明する。しかし、メルボ
ルン大学の日本語教育はシドニー大学の場合と異なり、オーストラリア政府の「日本語教育政策」の対象ではなかった。オーストラリア政府は同大学の日本語教育を「妨害」することもしなかった
かわりに、その振興のために必要な措置を講ずることもしなかった。したがって、「意図的にオーストラリアの日本語学習を妨害した」、あるいは「オーストラリアの日本語教育を妨害することは日本の国策の一部かもしれない」という国防関係者の認識は、稲垣や国際文化振興会にとって、自分のことを棚に上げての言いがかり以外の何物でもなかったろう。国際文化振興会は、日本の「国策」としてではあったが、メルボルン大学の日本語教育を「進展」ないし「拡大」しようとしていたのであるから。	
 オーストラリアで「日本語学習が拡大」することは、オーストラリア政府にとってはオーストラリアの「国益」に、国際文化振興会にとっては日本の「国益」につながるはずのものだった。そして、この「国益」という目的のために、オーストラリア政府はすでに1910年代から数々の「日本語教育政策」を立案してきたし、国際文化振興会は「嘱託」や「在濠連絡事務員」という人材を抱えるとともに、「資料の配給」のような事業の枠組を備えて、オーストラリアの日本語教育を「援助」してきた。しかし、オーストラリア政府の「日本語教育政策」は、前述の「第三高千穂丸事件」をめぐる混乱でも明らかなように、満足のいく成果をあげることがなかった。また、国際文化振興会の「援助」も顕著な効果をあげることができなかった。もし、その「援助」が誰の眼にも明らかな効果をあげていたとしたら、「オーストラリアの日本語教育を妨害することは日本の国策の一部かもしれない」との疑念を招くことはなかったろう。	
 	 	
  第 ４ 章 	
  第 二 次 世 界 大 戦 中 の 「 日 本 語 教 育 政 策 」 	
 	
  日豪開戦を目前に控えた時期、あるいは開戦後も、オーストラリア各軍は日本語能力を有する人材の確保・養成に躍起となるが、その初期の段階では、すでに日本語能力を有している人材をオーストラリア国内あるいは国外で見つけ出すことに多くの努力が払われた。したがって、この段階では、日本語教育をあらたに施すことで必要な人材を確保しようとしたわけではなく、そのための「日

	
 
	
 

8	
 

本語教育政策」も不在だったのだが、かかる人材を確保することには、陸軍も空軍も難儀することになる。このことからも、オーストラリア政府のそれまでの「日本語教育政策」は充分な成果をあげていなかったと評価することができる。	
 日豪開戦後、オーストラリアには、連合軍の南西太平洋総司令部（SWPA）が置かれた。SWPAは、
同年9月、連合軍の各部署に分散していた語学将校を集めて、連合軍翻訳通訳隊（ATIS）を設置したが、日本語能力を備えた将兵が不足していたため、翌年の1943年6月には訓練部も開設した。また、オーストラリア軍も独自に日本語講座を開設した。たとえば陸軍は、メルボルンに日本語学校を設置した。	
 	  これらの試みや施設の存在にもかかわらず、ATISは恒常的に日本語能力を備えた人材の確保に悩まされていた。このため、オーストラリア空軍の内部では、1944年3月頃からATIS	
 に供給する人材を養成するための機関をあらたに設立することが検討されるようになった。また、オーストラリア
軍自体も、日本人捕虜に対する尋問や押収した日本語文書の英訳のために、日本語能力を有する人
材を大量に必要としていたことから、ある空軍少将は、一般市民から志願者を募って、日本語能力を有する人材を3年間で400名養成する計画を提言した。この計画で興味深いのは、成功率を20〜25％と想定し、400名の必要な人材を確保するために、その5倍の2,000名に日本語教育を施そうとしたことである。	
 	  しかし、この計画は、「養成すべき人材の数が膨大であることや、オーストラリアにはシドニー
大学以外に日本語教育のための施設を有する大学が存在しないこと」などの問題点を抱えていたほか、「空軍司令部は不合格者率を75％と想定しているが、陸軍が現に行っている日本語講座の不合格者率は5％以下であり、これはA.L.	
 Sadler教授も認めている数字である」という反論もあり、最初は「小さな規模から開始すること」となった。	
 	  これらの経緯を経て、1944年７月、空軍はその兵士を対象とした日本語学校をシドニーに開設した。最初の訓練生は50名だった。その後、この「空軍日本語学校」（RAAF	 Japanese	
 Language	 School）
は、陸軍や海軍の兵士に対する日本語教育も引き受けるようになる。	
 空軍日本語学校が設立されたのは、サイパン島で日本軍が全滅し、東條内閣が総辞職した1944
年7月のことであり、連合軍の同種の学校と比べて設立されたのが遅かった。たとえば、米国の陸軍日本語学校と海軍日本語学校の設立はともに1941年、英国軍がロンドン大学に日本語翻訳者コースを開設したのは1942年のことである。このため、オーストラリア空軍の日本語学校は、第1期生
をかろうじて終戦の3か月前までにATISへ供給することができたものの、戦争遂行のためという本
来の目的には間に合わなかったと言うことができる。また、間に合わなかったがゆえに、その卒業生たちは、日本占領に参加した者を除き、学校で学んだ日本語を実地に活かすことができなかった。
米国や英国の同種学校から戦後の日本研究を支える人材が数多く出たことはよく知られているエピソードであるが、オーストラリア空軍日本語学校からはそのような人材がほとんど出なかった。
このことも彼らの学校が遅れて誕生したことと関係があるのかもしれない。	
 しかし、遅れて誕生した学校だったがゆえにか、その設立に携わった空軍将校の中には、すでに計画段階で終戦を予想し、空軍日本語学校にはじめから戦後の役割も付加しようとした者もいた。
ある将校は1944年の時点で、「現在の軍事作戦上の必要性という緊急の課題からだけではなく、戦後における貿易や中国人およびその他の友好的な東洋人との間の相互理解を深める際の翻訳者・通訳者を確保するという長期的な課題」からも、「日本語や中国語などの東洋言語の学習はオースト
ラリアで大規模に実施されるべきである」とした。オーストラリアの軍関係者から、その「日本語

	
 
	
 

9	
 

教育政策」の目的として、「国防上の理由」と対等の位置づけで「貿易」や「相互理解」が取り上げられたのは、管見の限りこれが最初である。	
 それから半世紀以上たった1998年におけるオーストラリアの日本語学習者数は約30万人。オース
トラリアは韓国についで多くの人々が日本語を学ぶ国となっているが、その教育目的においては「貿易」等の経済的側面が、そして教育内容の上では「相互理解」の前提となる「異文化理解能力」
あるいは「文化社会理解能力」の養成が強調される場合が多い。	
 	 	
  第 ５ 章 	  日 豪 開 戦 と 「 日 本 語 教 師 」 	
 	
  国際文化振興会の対オーストラリア事業を概観すると、その事業には、国際文化振興会の発案あるいは主導によって実施されたものがほとんどなく、日本やオーストラリアの関係機関、あるいは
稲垣蒙志や清田龍之助などの要請や企画に基づいて実施されたものが大半を占めることがわかる。
国際文化振興会のオーストラリアに対する関心は総じて低かったと言える。	
 	  ただし、その中にあって国際文化振興会と関係があったPeter	
 Russo、清田龍之助、稲垣蒙志の3
名は、それぞれの意志や思惑からオーストラリアの日本語教育と積極的に関わった。	
 1941年12月8日未明、日本軍がマレー半島東部に上陸し、さらにはハワイの真珠湾を攻撃すると、米国や英国にならって、オーストラリアも対日宣戦を布告した。この開戦に伴い、在豪日本人はそのほとんどが逮捕された。メルボルン大学の稲垣蒙志とクィーンズランド大学の清田龍之助も「敵国人」として逮捕され、ヴィクトリア州のタチュラ収容所に抑留された。清田は日豪間の抑留者交換により1942年に帰国したが、翌年の1943年に58歳で死去した。死因は肺炎だったが、「キャンプ内で毒クモにさされ高熱によるすい弱も原因の一つであったようである」とされている。	
 	
  抑留者交換の選に洩れた稲垣は、その後もタチュラ収容所にとどまることになったが、彼は抑留を不服としてオーストラリア陸軍を相手に訴訟を起こした。	
 稲垣の不服申し立てに基づく裁判は、1942年2月11日、タチュラ収容所内で開廷した。この裁判で稲垣側弁護人は、稲垣がその日本語教育や教材制作を通じて、オーストラリアの「国益」に貢献してきたことを立証しようとした。それに対して、陸軍側弁護人は稲垣の日本語教育の水準に関する問題を取り上げた。これは、おそらく稲垣の無能さを暴露することで、その日本語教育がオース
トラリアの「国益」に貢献することがなかったことを立証するためだけではなく、稲垣の教育水準の低さが「意図的」なものであったこと、すなわち、稲垣がオーストラリアの日本語教育を「妨害」しようとしていたことを立証するためであったと思われる。また、陸軍側弁護人は、稲垣と国際文化振興会の関係を問題視したが、これは陸軍側弁護人が同会を日本の「プロパガンダ」機関と見なしていたからであって、国際文化振興会がオーストラリアに対して「日本語普及」事業を営んでいたからではなかった。もし、稲垣側弁護人が国際文化振興会の果たした役割について、その「日本語普及」事業を通じてオーストラリアにおける日本語教育の振興に、すなわちオーストラリアの「国益」に貢献していたと主張したならば、陸軍側弁護人はどのように反論しただろうか。	
 	  いずれにせよ、この裁判では、稲垣蒙志というある特定の人物が営んだ日本語教育の、オースト
ラリアの「国益」に対する貢献度が争点のひとつとなった。かかる裁判は、オーストラリアでは他に類を見ない。その意味で、この裁判は当時のオーストラリアにとって日本語と日本語教育がどのような存在であったかを知る上での貴重な記録を残すことになった。	
 
	
 
結 	
  論 	
 

	
 
	
 

10	
 

本稿では、1910年代後半から1940年代初頭までの、いわゆる戦間期とほぼ重なる時期におけるオーストラリアの日本語教育史を考察してきた。この「結論」の部分では、その総括を試みるとともに、本稿で解明できた事柄の今日的な意義について考える。	
 まず最初にオーストラリアの「日本語教育政策」について総括する。これについては、（1）戦間
期のそれは基本的に「国防上の理由」から立案されたものだったが、その「日本語教育政策」と今
日の主に経済的な「国益」の追求を目的とする「日本語教育政策」との間に、政策の在り方という点で連続性が見られること、（2）戦間期のオーストラリアにも、アデレードの「日本語クラブ」のように、個人的な興味や関心に基づく日本語学習、すなわち「国益」とはほんらい無関係であるはずの日本語学習が見られたが、オーストラリア政府の「日本語クラブ」に対する関心の在処を分析するならば、そのような日本語学習も「国益」追求のために利用される危険性があったこと、そしてそれは今日の「資源としての言語」（Language	 as	
 a	
 Resource）という考え方にも内在する危険性であると言えること、（3）日本語の「難しさ」と日本語教育の効果に対する関係者の認識という点で、当時と今日の間に連続性が見られること、（4）戦間期において、オーストラリア政府の関係者は現に存在するオーストラリア、すなわち、大英帝国あるいは「ヨーロッパ」の一員としてのオーストラリアの「国防」という「国益」のために「日本語教育」の振興を求めていたのに対し、クィーンズランド大学のAlexander	
 Melbourneと東京商科大学や国際文化振興会に勤務したPeter	 Russoの両名は、地理的のみならず政治的あるいは経済的にも太平洋国家の一員であるところのオーストラリア、すなわち、当時からすれば「いずれはそうなるであろう」あるいは「そうならなけ
ればならない」はずのオーストラリアの、おそらくは通商面での利益も含む「国益」の観点から、国際文化振興会の「日本語普及」を歓迎していたと考えられること、すなわち、オーストラリアの「国益」を目的とする点では一致していても、そのオーストラリアとは、現在すでに存在するオーストラリアか、それとも将来的に存在するはずのオーストラリアかという点で、オーストラリア政府とMelbourneやRussoの立場は異なっていたと言えること、等の諸点を指摘あるいは示唆する。	
 次に日本のオーストラリアに対する「日本語普及政策」について総括する。これに関しては、（1）
当時のオーストラリアの「日本語教育政策」が基本的に「国防」という目的から立案されたものであるのに対し、日本は「我国並に東方文化の真義価値を世界に顕揚する」という目的からオースト
ラリアに対しても「日本語普及」を営んでいたのだが、当時の日本にはオーストラリアに対する「日本語普及政策」が欠如していたこと、国際文化振興会の「日本語普及」は、その実態として、Peter	 Russoや稲垣蒙志あるいは清田龍之助のような個々の関係者からの要請に対して個別的に対応する
ことに終始していたこと、そしてこの個別的な対応という点に関して言えば、今日の「日本語普及」
が掲げている「現地主導主義」という理念との間に現象面では連続性が見られること、しかし、国際文化振興会の事例を振りかえってみるならば、この「現地主導主義」という理念にも危うい部分が内包されていると考えられること、（3）国際文化振興会の対オーストラリア「日本語普及」事業
は、高度の日本語能力を有する人材の輩出という点では充分な成果をあげることができなかったが、オーストラリアは「日本語学習熱」が高いという認識を当時の日本で広めることには貢献したこと、
そして、それは結果として当時の日本人のある種のナショナリズムを高揚せしめるだけの効果があったのではないかと想像できること、さらには、この「日本語学習熱」あるいは「日本語ブーム」という言葉は今日でもよく使われる表現だが、1930〜1940年代におけるオーストラリアの事例を勘案するならば、その生成と流通の過程に注意を払う必要があること、等の諸点を指摘あるいは示唆
する。	
 

	
 
	
 

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次に、戦間期におけるオーストラリアの「日本語教育政策」と日本の対オーストラリア「日本語普及政策」の関係について総括する。これに関しては、前述のように後者が欠如していたことから、当時のオーストラリアで、その「日本語教育政策」と日本の対オーストラリア「日本語普及政策」
が「幸福な出会い」をすることはなかったこと、また「施策」の面でも、オーストラリアの「日本語教育政策」の対象機関と日本の対オーストラリア「日本語普及」事業の対象機関はほとんど重なっていなかったことから、結果的に両者が「幸福な出会い」をすることはなかったこと、等の諸点を指摘あるいは示唆する。	
 	  そして最後に本稿の限界について触れる。すなわち、本稿では解明できなかった事柄についてと、本稿が「政策」の分析に焦点を当てたことで視野から抜け落ちてしまった領域があることについて
触れる。	
 
	
 
（以上）	
 

	
 
	
 

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