環境感染誌

Vol. 35 no. 1, 2020

〈報 告〉施設の特性および専門職種がカルバペネム系抗菌薬の採用状況に及ぼす影響―新潟県におけるアンケート調査佐藤智功 1）・三星知 2）・細川浩輝 3）・継田雅美 4）

Effect of Facility Characteristics and Medical Staff Associated with Adoption of Carbapenemin Hospitals: Questionnaire Survey in Niigata
Tomonari SATO1）, Satoru MITSUBOSHI2）, Hiroki HOSOKAWA3）and Masami TSUGITA4）
1）Department of Pharmacy, Nagaokanishi Hospital, 2）Department of Pharmacy, Kaetsu Hospital, 3）
Department of Pharmacy, Agano CityHospital, 4）Laboratory of Clinical Pharmacy, Faculty of Pharmacy, Niigata University of Pharmacy and Applied Life Science（2019 年 6 月 19 日受付・2019 年 11 月 19 日受理）
要旨
カルバペネム系抗菌薬の施設間の採用状況を明らかにするためにアンケート調査の解析を行った．

対象は新潟県内の病院 81 施設として，急性期 63 施設および慢性期 18 施設の 2 群に分けて採用状
況に関連する因子を検討した．その結果，急性期および慢性期におけるカルバペネム系抗菌薬の採用数の中央値は 3 および 2 剤と有意に急性期で採用数が多かった（P ＜0.01）．また，急性期および慢性期における薬剤ごとの採用割合については，メロペネムが 94 および 89%，イミペネム水和物/シラスタチンナトリウムが 79 および 59% と有意な差を認めなかった．一方，ドリペネム水和物は56 および 17%（P ＜0.01），ビアペネムは 48 および 6%（P ＜0.01），パニペネム/ベタミプロンは 44および 11%（P ＜0.01）と有意に急性期での採用割合が多かった．さらに，重回帰分析の結果，採用品目数と関連する因子として急性期施設（P =0.02）及び ICD 在籍（P =0.03）が正の有意な相関を認めた．本研究結果より，各医療機関の特性によりカルバペネム系抗菌薬の使用状況が大きく異なることが示唆された．また，認定薬剤師も抗菌薬採用に関わるような活動が必要と考えられる．
Key words：カルバペネム系抗菌薬，採用状況，アンケート，急性期，慢性期序

ペネム系抗菌薬は現在国内において 5 薬剤が上市されて文
カルバペネム系抗菌薬は基質特異性拡張型 β ラクタいるが，各薬剤における種々の細菌に対する最小発育阻

マーゼ産生菌などの薬剤耐性菌を含むグラム陽性菌およ

止濃度および薬物体内動態/薬力学が異なるため，臨床び陰性菌，嫌気性菌に抗菌活性を持つ，感染症治療上重効果や AMR におよぼす影響も異なることが示唆されて要な薬剤である．近年，カルバペネム系抗菌薬に対するいる２，３）．加えて，副作用の発現頻度についても各薬剤で薬剤耐性（AMR：antimicrobialresistance）が問題と異なることが報告されている４）．このようなカルバペネなっており，2016 年に日本政府から発表された「薬剤ム系抗菌薬の特性の違いから，各医療機関におけるカル耐性対策アクションプラン」では，2020 年における緑バペネム系抗菌薬の使用状況が異なる可能性がある．し

膿菌のイミペネム耐性率を 10% 以下，大腸菌および肺かし，これまでにカルバペネム系抗菌薬の採用状況を多炎桿菌のカルバペネム耐性率を 0.2% 以下とすることを施設で比較した報告はない．

目標としており，カルバペネム系抗菌薬は AMR 対策にまた，抗菌薬適正使用支援チーム（AST：antimicrobialおける重要な薬剤の 1 つとされている１）．一方，カルバstewardship team）の活動が推進されており，感染症・感染制御の専門知識を有する医師や薬剤師が中心となっ

1）長岡西病院薬局，
2）下越病院薬剤課，
3）あがの市民病院薬剤部，
4）
新潟薬科大学薬学部臨床薬学研究室て活動することが求められている５）．従って，カルバペ
ネム系抗菌薬の採用についても，医師および薬剤師によ― 43 ―

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表1

アンケート内容

施設概要

病床数
認定薬剤師（感染制御専門（認定），抗菌化学療法認定のいずれか）の在籍人数
インフェクションコントロールドクター（ICD）在籍の有無
感染管理認定看護師（CNIC）在籍の有無
院内感染対策チーム（ICT）設置の有無
診断群分類包括評価（DPC）導入の有無
細菌検査室の有無

抗菌薬
採用

メロペネム水和物（MEPM）採用の有無
ビアペネム（BIPM）採用の有無
イミぺネム水和物/シラスタチンナトリウム（IPM/CS）採用の有無
パニぺネム/ベタミプロン（PAPM/BP）採用の有無
ドリぺネム水和物（DRPM）採用の有無

る関与があると推測されるが，各施設におけるカルバペ

報告制度に基づき分類を行い６），高度急性期または急性ネム系抗菌薬の採用状況に関してこれらの専門資格をも期を有する医療機関を急性期，回復期または慢性期のみつ職種の関わりについても明らかになっていない．そこを有する医療機関を慢性期と定義した．なお，DPC 導で，本研究では 2015 年に新潟県内で実施した抗菌薬適入の有無は厚生労働省が公開しているデータベースを用

正使用および院内感染対策に関するアンケートのうち，いた９）．

カルバペネム系抗菌薬の採用状況について解析を行い，解析は急性期および慢性期における注射用カルバペネ

カルバペネム系抗菌薬の採用に関わる因子を検討したのム系抗菌薬の採用品目数とその割合を比較検討した．続で報告する．

いて，注射用カルバペネム系抗菌薬の採用品目数に関連する因子を重回帰分析により検討した．統計 解 析 はJMPⓇ9（SAS Institute Inc., Cary, NC）を用い，P ＜0.05

材料と方法2015 年 6〜7 月に新潟県内 125 の病院内薬剤部（科）を統計学的に有意とした．採用品目数の比較は Mann-を対象としてアンケートを配布し，回答が得られた 104

Whitneyʼs U 検定，採用割合の比較は χ 2 検定を用い，期施設のうち，厚生労働省が定める病床機能報告制度に基待度数が 5 未満の場合には Fisher の直接確率計算法をづき報告があった 81 施設を解析対象とした６）．アンケー

行った．重回帰分析は，目的変数をカルバペネム系抗菌

トの内容を表 1 に示す．本アンケートは抗菌薬適正使

薬採用品目数，説明変数を病床数，急性期，ICD 在籍，用，Therapeutic drug monitoring（TDM）の実施状況，

CNIC 在籍，認定薬剤師在籍，細菌検査室設置，DPC

院内感染対策について行っており，抗菌薬適正使用およ導入の有無として解析し，各説明変数の選択には変数増

７，８）

び TDM の実施状況については既に報告している ．本

減法を用いて，説明変数取捨選択の判定基準は P ＜0.25

報告ではカルバペネム系抗菌薬の採用状況について検討とした．

した．アンケートでは施設概要として病床数，認定薬剤師（抗菌化学療法認定薬剤師，感染制御専門薬剤師およ結果び感染制御認定薬剤師）在籍の有無，インフェクション解析対象とした 81 施設（回答率 65%）のうち，急性コントロールドクター（ICD：infection control doctor）期（N =63）および慢性期（N =18）における施設背景

在 籍 の 有 無，感 染 管 理 認 定 看 護 師（CNIC：certifiedと各カルバペネム系抗菌薬の採用施設数の比較を表 2

nurse in infection control）在籍の有無，院内感染対策に示す．急性期および慢性期におけるカルバペネム系抗チーム（ICT：infection control team）設置の有無，診菌薬の採用数の中央値は 3 および 2 剤と急性期で有意に断群分類包括評価（DPC：diagnosis procedure combina-多かった（P ＜0.01）．また，急性期および慢性期におけtion）導入の有無，細菌検査室設置の有無，注射用カルる ICD 在籍は 59 および 11%（P ＜0.01），CNIC 在籍はバペネム系抗菌薬としてメロペネム水和物（MEPM：

41 および 6%（P ＜0.01），ICT 設置有は 86 および 56%meropenem），ビ ア ペ ネ ム（BIPM：biapenem），イ ミ（P =0.01），DPC 導 入 有 は 73 お よ び 11%（P ＜0.01），ぺ ネ ム 水 和 物/シ ラ ス タ チ ン ナ ト リ ウ ム（IPM/CS：

細菌検査室設置有は 70 および 28%（P ＜0.01）と急性imipenem/cilastatin），パ ニ ぺ ネ ム/ベ タ ミ プ ロ ン

期で有意に多かった．急性期および慢性期における薬剤（PAPM/BP：panipenem/betamipron），ド リ ぺ ネ ム 水

ご と の 採 用 割 合 に つ い て は，MEPM が 94 お よ び和物（DRPM：doripenem）採用の有無を集計した．ま89%，IPM/CS が 79 お よ び 59% と 有 意 な 差 を 認 め な

た，病床機能については，厚生労働省が定める病床機能かった．一方，DRPM は 56 および 17%（P ＜0.01），BIPM― 44 ―

環境感染誌表2

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急性期および慢性期における各カルバペネム系抗菌薬の採用施設数の比較
急性期（N ＝63）

慢性期（N ＝18）P＊

37（59）
22（35）
26（41）
54（86）
46（73）
44（70）
59（94）
50（79）
35（56）
30（48）
28（44）
3（0 - 5）

2（11）
5（28）
1（6）
10（56）2（11）5（28）
16（89）
10（56）
3（17）
1（6）
2（11）
2（0 - 4）

＜0.01
0.57
＜0.01
0.01
＜0.01
＜0.01
0.880.98＜0.01＜0.01＜0.01＜0.01

ICD 在籍 n（%）
認定薬剤師在籍 n（%）
CNIC 在籍 n（%）
ICT 設置 n（%）
DPC 導入 n（%）
細菌検査室設置 n（%）
メロペネム水和物，採用あり n（%）
イミペネム水和物/シラスタチン，採用あり n（%）
ドリペネム水和物，採用あり n（%）
ビアペネム，採用あり n（%）
パニペネム/ベタミプロン，採用あり n（%）
カルバペネム系抗菌薬の採用数
median（min-max）＊χ2 検定，Mann-Whitneyʼs U 検定（P ＜0.05）

表3

注射用カルバペネム系抗菌薬の採用品目数に関連する因子

病床数
急性期
ICD 在籍DPC 導入の有無

偏回帰係数

標準誤差

P＊

0.20
0.26
0.25
0.16

＜0.010.17
0.15
0.150.06
0.02
0.030.14＊重回帰分析（P ＜0.05）傾向を認めた．急性期および病床数が多い施設ではさま
図1

急性期および慢性期におけるカルバペネム系抗菌薬の採用品目数の比較

ざまな感染症患者が入院しており，診療科の種類および医師数が多いため，多くの種類のカルバペネム系抗菌薬が選択されている可能性が考えられる．また，ICD は職員の教育・啓発を役割としており，ICD が自施設内

は 48 および 6%（P ＜0.01），PAPM/BP は 44 および 11%で抗菌薬適正使用の教育を行ったという報告もあること（P ＜0.01）と有意に急性期での採用割合が多かった．急から１０），ICD 在籍施設ではカルバペネム系抗菌薬の使い性期および慢性期におけるカルバペネム系抗菌薬の採用分けなどが教育されている可能性が考えられる．一方，品目数の比較を図 1 に示す．慢性期ではカルバペネム認定薬剤師および CNIC 在籍，細菌検査室設置は有意な系抗菌薬の採用品目数は 1 および 2 剤採用で 80% 以上相関を認めなかった．従って，カルバペネム系抗菌薬のを占めたが，急性期では 3 剤採用施設が多かったものの，採用は認定薬剤師や CNIC よりも施設の特性や ICD の1 から 5 剤採用まで幅広い結果となった．注射用カルバ意向を大きく反映している可能性が考えられる．以上のペネム系抗菌薬の採用品目数に関連する因子について重結果より，カルバペネム系抗菌薬の採用状況が施設の特回帰分析により検討した結果を表 3 に示す．変数増減性により大きく異なることが明らかになった．AMR の法により病床数，急性期，ICD 在籍，DPC 導入の有無検出状況は急性期と慢性期の施設間で異なるという報告が選択された．また，重回帰分析の結果，急性期（P =0.02）もあり１１），今後はこれらの違いが AMR へ及ぼす影響をおよび ICD 在籍（P =0.03）が正の有意な相関を認め，病検討する必要があると考えられる．

2

床数（P =0.06）が正の相関傾向を認めた（Adjust R =MEPM および IPM/CS の採用施設数は急性期および慢性期間で有意な差を認めなかった．この 2 剤はカルバ0.37）．

ペネム系の中でもグラム陽性・陰性菌の両者に広く抗菌考スペクトラムを有しており，ガイドラインにおいてもカ察
本研究よりカルバペネム系抗菌薬の採用数は慢性期よ

ルバペネム系抗菌薬の中で上位に記載されていることがりも急性期で有意に多く，採用品目数は急性期および採用の多い要因と考えられる１２）．一方，BIPM，PAPM/ICD 在籍と正の有意な相関を認め，病床数と正の相関

BP，DRPM は急性期で有意に採用が多く，各薬剤の特― 45 ―

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徴などを考慮して採用薬が選択されている可能性が示唆

以上，本研究結果ではカルバペネム系抗菌薬の採用状された．抗菌薬の使用量に関して 2004 年から 2016 年ま況が施設の特性により異なり，認定薬剤師よりも ICDでの販売データを分析した報告によると，カルバペネムの意向を反映していることが示唆された．本研究結果よ系抗菌薬の使用量はほぼ横ばいであり，特に MEPM のり，各医療機関におけるカルバペネム系抗菌薬の使用状

１３）消費量が最も多く ，本研究結果と同様の状況を反映し況が大きく異なることが示唆されたため，今後はこれらていると考えられる．また，Muraki らは日本の 203 施の要因と AMR の関連性を検討し，認定薬剤師も抗菌薬設を対象とした調査において，カルバペネム系抗菌薬使採用に関わるような活動が必要と考えられる．

用量と緑膿菌耐性率に関連性は認めなかったと報告している１４）．従って，カルバペネム系抗菌薬は使用量よりも利益相反自己申告：申告すべきものなし．

採用状況などの違いにより，臨床上のアウトカムおよび副作用発現状況，AMR への影響が異なる可能性がある文

注射用カルバペネム系抗菌薬の一部は日本国内においてジェネリック医薬品が存在するため，これらの要因が院内採用に関係している可能性もある．本調査を行った2015 年 時 点 で ジ ェ ネ リ ッ ク 医 薬 品 が 存 在 す る の は
MEPM および IPM/CS の 2 品目であり，BIPM，PAPM/BP，DRPM にはジェネリック医薬品が存在しない．本
研究結果において急性期および慢性期の両施設でMEPM および IPM/CS の採用割合が高かった理由として，ジェネリック医薬品が存在していることが一因となっている可能性があり，ジェネリック医薬品が採用状況に影響していることも考えられる．
本研究の限界として，新潟県内という限定した地域でのアンケート結果であるため，一般化するにはさらに大規模な調査が必要と考えられる．しかし，新潟県の病床報告制度の集計によると，新潟県内の病院 138 施設中，急性期が 99 施設（72％），慢性期が 39 施設（28%）となっており６），本アンケートに回答した急性期および慢性期施設の割合と同様であるため，新潟県の状況を反映していると考えられる．また，抗菌薬の採用状況は薬事委員会の構成メンバーおよび病院規模や診療科数に影響し，診療科数が多い施設では ICD が在籍することも多いと推測されるため，認定薬剤師よりも ICD の在籍が採用数に影響した可能性も考えられる．一方，ICD が薬事委員会に参加し，採用審議に影響している可能性も考えられるが，本研究ではその点まで調査できなかった．
さらにジェネリック医薬品の導入状況に関しても採用数に影響する可能性があるが，本研究では対象としなかった．DPC 導入についても，その有無は検証したものの，DPC 導入の有無とは関係なく薬剤費が包括となっている病床区分もあり，これらの要因が採用品目に与える影響は検証しきれていない．加えて，本研究では抗菌薬の使用量を調査していないため，今後は使用量も含めて，カルバペネム系抗菌薬の採用状況が AMR にどのように献

1）大曲貴夫：日本の薬剤耐性（AMR）対策アクションプランの目標と戦略．日化療会誌 2018; 66(5): 558-66.
2）Breilh D, Texier-Maugein J, Allaouchiche B, Saux MC,Boselli E: Carbapenems. J Chemother 2013; 25(1): 1-17.
3）Schafer JJ, Goff DA, Mangino JE: Doripenem: a new addition to the carbapenem class of antimicrobials. Recent Pat
Antiinfect Drug Discov 2009 Jan; 4(1): 18-28.
4）Miller AD, Ball AM, Bookstaver PB, Dornblaser EK, Bennett CL: Epileptogenic potential of carbapenem agents:
mechanism of action, seizure rates, and clinical considerations. Pharmacotherapy 2011; 31(4): 408-23.
5）二木芳人，賀来満夫，青木洋介，川口辰哉，小阪直史，関雅文，他：抗菌薬適正使用支援プログラム実践のためのガイダンス．感染症学雑誌 2017; 91(5): 709-46.
6）厚生労働省ホームページ：病床機能報告：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055891.html：
2019 年 4 月 17 日現在.
7）片桐 光，三星 知，片桐裕貴，継田雅美，田邊嘉也：新潟県内における抗菌薬適正使用の実施状況の変化と実施に関連する因子の検討．日化療会誌 2019; 67(1): 44-50.
8）片桐裕貴，三星 知，片桐 光，継田雅美：新潟県内における抗菌薬の薬物治療モニタリング実施状況の変化と実施に関連する因子の検討．環境感染誌 2018; 33(2): 62-6.
9）厚生労働省ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000150704.xls：
2019 年 9 月 22 日現在.
10）清水潤三：インフェクションコントロールドクター業務における医師教育の重要性．日外感染症会誌 2012; 9(3): 2559.
11）Mitsuboshi S, Tsugita M: Impact of alcohol-based handsanitizers, antibiotic consumption, and other measures on
detection rates of antibiotic-resistant bacteria in rural
Japanese hospitals. J Infect Chemother 2019; 25(3): 225-8.
12）JAID/JSC 感染症治療ガイド・ガイドライン作成委員会：
JAID/JSC 感染症治療ガイド 2014.
13）Tsutsui A, Yahara K, Shibayama K: Trends and patternsof national antimicrobial consumption in Japan from 2004
to 2016. J Infect Chemother 2018; 24: 414-21.
14）Muraki Y, Kitamura M, Maeda Y, Kitahara T, Mori T,Ikeue H, et al.: Nationwide surveillance of antimicrobial
consumption and resistance to Pseudomonas aeruginosa
isolates at 203 Japanese hospitals in 2010. Infection 2013;
41: 415-23.

ため，今後検討が必要と考えられる２〜４）．

〔連絡先：〒940-2081 新潟県長岡市三ツ郷屋町 371 番地 1
長岡西病院薬局 佐藤智功
E-mail: nagaokanishi-yaku@sutokukai.or.jp〕

影響するかを調査する必要がある．

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Effect of Facility Characteristics and Medical Staff Associated with Adoption of Carbapenemin Hospitals: Questionnaire Survey in Niigata
Tomonari SATO1）, Satoru MITSUBOSHI2）, Hiroki HOSOKAWA3）and Masami TSUGITA4）
1）
Department of Pharmacy, Nagaokanishi Hospital, 2）Department of Pharmacy, Kaetsu Hospital, 3）Department of Pharmacy, Agano CityHospital, 4）Laboratory of Clinical Pharmacy, Faculty of Pharmacy, Niigata University of Pharmacy and Applied Life Science
Abstract
To determine the factors associated with adoption of carbapenem, we conducted a questionnaire survey in Niigata. Responses were obtained from 81 out of 125 facilities. We divided twogroups based on 63 acute care and 18 long-term care hospitals, and evaluated the factors associated with adoption of carbapenem. As a result, a median number of carbapenem adoptions inacute care and long-term care hospitals were significantly different between 3 and 2 (P ＜0.01),
respectively. The adoption rates of carbapenem in acute care and long-term care hospitals were
not significantly different between 94% and 89% in meropenem, and 79% and 59% in imipenem/
cilastatin, respectively. However, the adoption rates of carbapenem in acute care and long-termcare hospitals were significantly different between 56% and 17% in doripenem (P ＜0.01), 48% and
6% in biapenem (P ＜0.01), and 44% and 11% in panipenem/betamipron (P ＜0.01), respectively.
Additionally, multiple linear regression analyses demonstrated that acute-care hospitals (P =0.02)
and registered infection control doctors (P =0.03) had a significant positive association with thenumber of carbapenem adoptions. In conclusion, we clarified that there are different factors forcarbapenem adoption, depending on the characteristics of the hospital. The isolation rates of antimicrobial resistance were reported to be different between acute care and long-term care.
Therefore, further investigation is needed to understand the relationship between antimicrobial
resistance and carbapenem adoption. We also consider that a certified pharmacist is needed foractivities related to antibiotic adoption.
Key words: carbapenem, adoption, questionnaire survey, acute care, long-term care

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