日英におけるマスク着用率の比較とその要因の考察
社会科学グループ所属N高等学校3年岩本聖

目次
Ⅰ.はじめに
1 背景と関連研究
2 研究目的Ⅱ.研究方法Ⅲ.日英のマスク着用率の変動の比較結果
1 日本におけるマスク着用率に関する調査
2 イギリスにおけるマスク着用率に関する調査
3 両国の調査の比較
Ⅳ.変動要因の考察
1 両国の政策の影響と仮説
2 可能性のある他の要因の検討
Ⅴ.まとめと今後の課題
参考文献
謝辞

要旨
本紀要は日英のマスク着用率に関して変動の比較と要因の分析を行った。比較の結果、日本のマスク着用率の変動は感染者数の変動や政府による緊急事態宣言の発令といった外部要因とはあまり関係がない一方、イギリスにおけるマスク着用率の変動は感染者数の変動や政府による緊急事態宣言の発令といった外部要因と関連性があることが明らかになった。そしてマスクの着用率の差異の要因として，政府に対する公衆衛生的な信頼度がマスクの着用率と関連している可能性が示唆されたことから，その関連性の背景と問題点に関する考察を行った。

Ⅰ.はじめに
１ 背景と関連研究
2019年に人への感染が確認されてから、新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行は日常生活の各面に顕著な変化をもたらした。特に、マスクの着用は新たな社会的な習慣となり感染拡大防止策の一部として、公衆の間でのウイルスの伝播を減らす手段として広く推奨されてきた。一方で、マスク着用の実際の状況は国や地域により大きく異なる。日本では2023年3月よりマスクの着用義務は撤廃されていたが、イギリスでは2022年1月には屋内でのマスク着用義務撤廃などの大半の新型コロナウイルスの規制が終了している。当然、感染者の増減や国民感情にも大きく左右されるため一概には言えないが同じ島国で大陸近くに存在する地理的要因や初期段階での水際防止策、複数回に渡って大幅に行動を制限するロックダウン・緊急事態宣言などが出されているなどの似通った点があるものの、規制が解除されるまでには異なる道筋を辿った。
マスクに関する先行研究としてImperial College Londonの新型コロナウイルスに関する多角的な調査¹があり、マスク着用率についての言及がなされている。この調査は世界9カ国で2020年4月から2022年3月までについて週毎にアンケートを取り比較しているものである。長期的かつ国際的にデータを収集しており数値の変遷に関して詳細であるものの、あくまでもデータの収集であり国家間でマスクの着用率などの変動の差異について言及がなされていない。この点について、収集されたデータを元に差異の要因について分析がなせるのではないかと考えた。

２ 研究目的
本紀要では両国のマスク着用率の差異がどのように生じたのか、そしてどのような要因がその背後にあるのかを明らかにすることを目的とする。日本とイギリスはパンデミックに対応するための独自の政策を展開し類似する点が存在するものの、マスク着用率の変動に関しては一定の違いが見受けられる。この差異を分析することにより、二国の政府の対応や政策、社会文化的な要素などがマスク着用率の変動にどのように影響を与え、新型コロナウイルスに対する国民の行動や感染防止策への対応が様々な要素によってどのように形成され、変化するのかを理解することができる。そして、この変遷を理解し要因を把握することで、今後のパンデミックが発生時その要因を考慮した有効な社会政策を取り、新型コロナウイルスのように長期化するパンデミックを早期に収束する可能性を高める一助になると考える。

Ⅱ.研究方法
主に日本とイギリスのマスク着用率の変動を新型コロナウイルス新規感染者数や緊急事態宣言・ロックダウンなどの期間と合わせて、グラフを用いて比較を行う。比較を行った後、2国間にある差異に関して要因を分析する。本紀要では新型コロナウイルスによるマスク着用率の変動について論じるため、新型コロナウイルス流行初期の2020年4月から2022年3月までの約2年間のマスク着用率の変動のデータを対象とする。そこで，COVID-19 Global Behaviours and Attitudes¹のHow often do people wear
face masks outside their home to protect themselves or others from COVID-19?のデータを主に使用した。

Ⅲ.日英のマスク着用率の変動の比較
1 日本におけるマスク着用率に関する調査
日本では、新型コロナウイルスの感染拡大に対する対策として、早い段階からマスクの着用が広く推奨されてきた。2020年の3月には新型コロナウイルス感染症対策専門家会議による状況分析・提言が行われ公共の場での感染対策の具体例にマスクの着用が挙げられていた。²また、それ以前から日本では風邪や花粉症の予防のためにマスクを着用する習慣はあったが、新型コロナウイルスの流行に伴いマスクの着用率は更に上昇した。
下図は、2020年4月から2022年3月までの日本のマスクの着用率¹と新型コロナウイルス新規感染者数³をグラフ化したものである。緑の棒線部分は緊急事態宣言が布告されていた期間であるが、一部地域・都道府県ではこれよりも短く布告が終了している可能性が考えられる。そしてマスク着用率に関して、視覚的に新規感染者数や緊急事態宣言時との関連性をより明瞭に把握するためにグラフを再現したものである。

図1：日本における新型コロナウイルス新規感染者数とマスク着用率のグラフ
図1においてマスク着用率に注目すると、新型コロナウイルス流行初期にマスクの着用率が上昇し、それ以降は微増減を繰り返す形となっており大きな変化は見受けられない。新規感染者数が急激に増えている第4回緊急事態宣言期間や2022年初頭辺りにおいてもマスク着用率はほぼ一定で明確な変化は認められない。実際、日本の1ヶ月ごとの暫定的なマスク着用率と１ヶ月の間の新規感染者数の合計の相関関係を求めた所0.1987という数値になりほとんど相関関係にないことが伺える。緊急事態宣言時に関しても同様で、宣言前と宣言後での明確な変化は第一回の宣言を除き、見られない。以上のことから、日本におけるマスク着用率の変動は、感染者数の変動や政府による緊急事態宣言の発令といった外部要因とはあまり関係がないと考える。

2 イギリスにおけるマスク着用率に関する調査
イギリスをはじめとするヨーロッパ諸国の多くは新型コロナウイルスの流行以前にマスクをつける文化はあまりなく、新型コロナウイルス流行初期の日本と比べるとマスクの着用率はあまり高くなかったが、時間が経ち新型コロナウイルスが猛威を奮うにつれて徐々にマスクの着用率は上昇していった。下図も日本のものと同様、2020年4月から2022年3月までのイギリスのマスクの着用率¹と新型コロナウイルス新規感染者数⁴をグラフ化したものである。緑の棒線部分はロックダウンが宣言されていた期間であるが、地域や時期によって規制の厳しさや解除のタイミングが違っている場合がある。特にイギリスのロックダウンは規制の解除を段階ごとに分けているため日本のものと比べると長期化しやすい。そして黄色の棒線部分は新型コロナウイルスへの規制がほぼ撤廃された時期である。

図2：イギリスにおける新型コロナウイルス新規感染者数とマスク着用率のグラフ
図2においてマスク着用率に注目すると初めはあまり高い数値ではなかったものの、感染者が増えるにつれてマスクの着用率が上昇している。2回目のロックダウンから3回目のロックダウンにかけてまではあまり変動はないものの、3回目のロックダウンが終了すると一時マスクの着用率は減少する。そしてまた新規感染者数の爆発的増加によりマスクの着用率が回復した後、規制が解除されマスクの着用率は低下していった。更に、イギリスの1ヶ月ごとの暫定的なマスク着用率と１ヶ月の間の新規感染者数の合計の相関関係を求めた所0.5046となり相関関係にあると言える。ロックダウン中の高いマスク着用率、ロックダウン解除後のマスク着用率の減少、そして規制撤廃後のマスク着用率の急激な低下、以上を踏まえるとイギリスにおけるマスク着用率の変動は、感染者数の変動や政府による緊急事態宣言の発令といった外部要因と何かしらの関連にある可能性が高いと考える。

3 二国の調査の比較
日本とイギリスにおける新型コロナウイルスによるマスク着用率の変動を分析した結果、日本では新型コロナウイルスの新規感染者数や緊急事態宣言などの政策との関連性は見受けられなかったものの、イギリスでは新型コロナウイルスの新規感染者数や緊急事態宣言などの政策と一定の関連性が認められることがわかった。下図の図3は日本とイギリスのマスクの着用率の変動の比較のグラフ、図4は日本とイギリスの新型コロナウイルス新規感染者数の推移のグラフである。

上・図3：日本とイギリスのマスクの着用率の変動の比較のグラフ
下・図4：日本とイギリスの新型コロナウイルス新規感染者数の比較
イギリスは日本よりも1日あたりの新型コロナ新規感染者数が上回る時期が多いが、マスクの着用率は日本の方が基本的に高く、両国を比較して新型コロナ新規感染者数が多い方がマスクの着用率が高くなるという因果関係は認められないと考える。

Ⅳ.変動要因の考察
1 両国の政策の影響と仮説
ここまで述べたように、日本とイギリスとではパンデミックに際し様々な類似点があるものの特にマスクの着用率と新型コロナウイルス新規感染者数や緊急事態宣言・ロックダウンなどの外的要因との関連性において異なる様相を見せた。なぜそのような結果になったのか、理由は様々あるが、一つの可能性として政府への信頼度の高さがマスク着用率の大きな変動を起こしていることが考えられる。
世界9カ国に対して2020年11月から2022年3月までに政府のワクチン供給の信頼性について調べた
データ¹があり、日本に関しては9カ国中3番目に低い数値であり40%から50%を行き来するような形であった。一方でイギリスは最終的に9カ国中二番目に高い数値となり比較的高水準を保っている形となっていた。そして同じく2020年11月から2022年3月にかけて人々がどれ位新型コロナウイルスを恐れているかの調査データ¹では日本は9カ国中一番高い数値を維持しておりイギリスを含め他の大多数の国の数値が時間が経過するに連れて下がっていったが、日本に関しては多少の増減はあっても大体一定の水準を保ち続けた。そして日本のマスク着用率の調査⁵について、2022年8月から2023年4月のものにはなるがマスクを着用する要因を調べたデータがある。その中では一番高いものは居住地域の感染状況であり、専門家や政府の方針・見解は下から二番目の数値の水準であまり影響していないことが伺える。
以上のことから「日本は政府への公衆衛生的な信頼度が高くないが故に新型コロナウイルスに対する恐れが依然として強く、マスクの着用判断の基準が政府や専門家の意見ではなく自身や周りの生命などをより意識しているためにマスクの着用率がほぼ一定である」という仮説が立てられると考える。そして逆説的に、「イギリスは政府への公衆衛生的な信頼度が高い故に新型コロナウイルスに対する恐れが徐々に落ち着き、マスクの着用判断に際し政府や専門家の意見を基準にしているため時期や規制のレベルによってマスク着用率は変動した」という可能性が考えられる。

2 可能性のある他の要因の検討
上記で両国の政策の影響に関して論じてきたが、他の要因も考えられる。例えばマスク着用に関する罰則について挙げると、2023年3月以前の日本では屋内でのマスクの着用は原則着用とされていたものの法的拘束力はなくあくまでも推奨であった。当然、マスクを着用していないからと言って罰金を取るなどのことも存在し得なかった。しかしイギリスでは2020年7月ごろからマスクを公共交通機関、公共施設、店舗などでの着用を義務付け、違反者には罰金を課せる状態であった。実際、義務化された7月頃
からイギリスのマスク着用率は急激に伸びており、こういった政策がマスク着用率の上昇に繋がったことは十分に考えられることである。ロックダウン中は大幅な外出制限や、外出時の際のマスク着用の義務化など厳しい処置が取られたが、ロックダウンの解除後はマスクの着用は義務化から推奨になることが多かった。実際、2021年の7月頃に3回目のロックダウンが解除後もマスクの着用は義務化から推奨になった。その後マスクの着用率は徐々に下がって行き、2021年12月頃から猛威を振るったオミクロン
株の流行までは下がり続けていた。
こういったことから、日本はお願いではあるものの常にマスクの着用を推奨し続けた一方イギリスでは義務化と推奨といった段階を使い分けて政策を行っていたという面がマスクの着用率の相違に繋がったと考えられる。これに関してどちらの方が良いなどは一概に言えないものの、イギリスの3回目のロックダウン解除後にマスクの着用率が下がったのは罰則など法的拘束力があったものが撤廃されたことによる反動と捉えることも可能なため、マスクの着用を義務化や推奨する際にその国の文化的な側面、社会習慣としての浸透度合い等に即した政策を取るべきと考える。

Ⅴ.まとめと今後の課題
今回の日英におけるマスク着用率の分析は両国の様々な社会政策、文化面などの背景を明らかにすると共に問題点を浮かび上がらせた。特に、前述した政府の信頼度に関する仮説に関して日本におけるマスクの着用率の高さは新型コロナウイルスが流行することを防ぐ重要な役割を果たす一方、仮説が正しいとすると政府が公衆衛生面において信頼があまりされておらず仮に政府が何かしらの感染症の対する政策を行った時、国民に上手く伝わらず正しく機能しない可能性も孕んでいる。例えば日本における新型コロナウイルスの致死率は世界平均より大幅に低いが、新型コロナウイルスへの恐怖が大きく不安が拭えないのも政府に対する信頼度があまり高くないことを表しているとも捉えられる。よって、新型コロナウイルスに限らずパンデミック発生時に感染症を食い止める政策を取りつつも国民感情に寄り添うことが重要になると思われる。また、今回の課題としてマスク着用率の差異を政府への信頼度や義務化と推奨の違いとして考えたがより確かなものにするために他の国についても同様のことが言えるのか、他の有力な要因はあるのかなどを検討していきたい。

謝辞本紀要を作成するにあたってアドバイスや修正など様々なご指導をしていただいた佐々木翼先生、研究部のメンタリングで学術領域について悩んでいた私に様々なアドバイスや知見を教えていただいた社
会科学グループのアドバイザー及び部員の方々にこの場をお借りして深く感謝の意を表します。また、研究部のスタッフの方々にも様々な面でサポートしていただき誠にありがとうございました。

Ⅳ.参考文献1.Nabarro D. COVID-19 Global Behaviours and Attitudes. 2022 [cited 2023 Apr 25];35. Available from:https://www.imperial.ac.uk/media/imperial-college/institute-of-global-health-innovation/Two-year_ICL-YouGov-Co
vid-19-Behaviour-Tracker-FINAL.pdf
2.新型コロナウイルス感染症対策本部. 新型コロナウイルス感染症対策専門家会議(第8回). 2022 Mar;40 Available
from: https://www.kantei.go.jp/jp/singi/novel_coronavirus/senmonkakaigi/sidai_r020319.pdf
3.厚生労働省. データからわかる－新型コロナウイルス感染症情報. [cited 2023 Apr 10]; Available from:https://covid19.mhlw.go.jp/
4.Cases inUnited Kingdom [Internet]. GOV.UK Coronavirus (COVID-19) in the UK. [cited 2023 Apr 12]. Available
from: https://coronavirus.data.gov.uk/details/cases
5. 仲田泰祐, 高久玲音. 2022年8月から2023年4月第2週までのマスク着用と着用意向 . ALANCING INFECTIONPREVENTION AND ECONOMIC ACTIVITY. 2023 [cited 2023 Apr 20]. Available from:https://www.bicea.e.u-tokyo.ac.jp/wp-content/uploads/2023/04/NakataTakaku_20230411.pdf