2019 年度 教育関係共同利用拠点事業報告書目次12019 年度 教育関係共同利⽤拠点事業の概要 ..................................................... 1

1.1

教育関係共同利⽤拠点の事業及び組織 ............................................................... 1

1.2

拠点プログラムの概要 ..................................................................................... 1

2

2019 年度 拠点事業の報告 .......................................................................... 2

2.1

主な取組 .................................................................................................... 2

2.2

主な成果 .................................................................................................... 2

2.3

プログラムの開発・実施 ..................................................................................... 3
履修証明プログラム「大学変革リーダー育成プログラム（TLP）」 ................................. 3
大学教員準備プログラム（PFFP）・新任教員プログラム（NFP） ................................ 5
大学マネジメント⼒開発プログラム（SDP） ........................................................ 7
専門教育指導⼒育成プログラム（DTP） .......................................................... 8PD（専門性開発）セミナー ......................................................................... 9
PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト） ......................................... 102.4

調査研究の推進 .......................................................................................... 11

2.5

成果の発表・出版 ........................................................................................ 11

2.6

国際連携を通じた拠点事業の⾼度化 ................................................................ 11

2.7

大学教育イノベーション日本（HEIJ） ................................................................. 122.8

創造と変革を先導する産学循環型人材育成システム ................................................ 12

3

メンバー.................................................................................................... 13

3.1

大学教育支援センター 教員・支援スタッフ等 .......................................................... 13

3.2

大学教育支援センター共同利⽤運営委員会委員.................................................... 14

４ 資料編 は，2019 年度（R1）教育関係共同利⽤拠点事業報告書（PDF）Web 版参照
大学教育支援センターHP

URL: www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/report

１
1.1

教育関係共同利⽤拠点事業の概要
教育関係共同利⽤拠点の事業及び組織

東北大学高度教養教育・学生支援機構（以下，機構）は，2010 年 3 月に文部科学省より教育関係共
同利用拠点として認定を受け，第 1 期（2010-2014 年度）は「国際連携を活用した大学教育力開発の支援拠点」として，海外の最先端プログラムの導入を基本に，①教員の能力の構造化とキャリア・ステージに対応したプログラムの開発・提供，②教職協働を進める職員開発，③教育改革を進める中核人材の育成，の 3 つのコンセプトに基づいて様々な取組を行った．その後，第 2 期（2015-2020 年度）は，「知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点−大学教員のキャリア成⻑を支える⽇本版 SoTL の開発」として新たな認定を受け，現在に至っている．
大学教育支援センター（Center for Professional Development: CPD）は，こうした教育関係共同利用拠点としての役割を果たすために高度教養教育・学生支援機構（2013 年度までは高等教育開発推進センター）内に設置された業務センターである．CPD は，当機構における先進的な取組と成果を学内外に発信し，⽇本の高等教育の質の向上に寄与するインターフェースの役割も担っている．

1.2

拠点プログラムの概要

当機構及び CPD は，第 1 期から第 2 期にかけて大学教職員の能力開発（FD・SD）事業を開発・発展させてきており，それは次の 2 つの特色を有する．
米・カリフォルニア大学バークレー校，カナダ・クイーンズ大学，豪・メルボルン大学等との国際連
携，及び米・スタンフォード大学，コーネル大学，英・インペリアルカレッジ，カナダ・ブリティッシュコロンビア大学等の専門家からの知見の提供を通して教職員能力開発プログラムを開発し，⽇本に適合するよう内製化してきた「国際性」，並びに，大学教育共通の普遍的課題に取り組む大学教育開発の総合的拠点として，個々の教職員の能力開発と共に，学部等や全学的な課題解決を主導できる人材育成にも取り組んできた「総合性」である．
第 2 期においては，新たな重点領域として，学問分野固有の専門性習得に向けた教育研究「DBER」（Discipline-Based Education Research）に基づく「專門教育指導力育成プログラム」（DTP）の取組を推進すると共に，2017 年度に義務化された SD の趣旨を踏まえた「大学マネジメント力開発プログ
ラム」（SDP）シリーズを開発・提供している．また，フラッグシップ（旗艦）プログラムともいうべき「大学変革リーダー育成プログラム」（Transformational Leadership Program : TLP）及び「大学教員準備プログラム」（Preparing Future Faculty Program: PFFP）
・「新任教員プログラム」（New Faculty
Program: NFP）における取組の一層の改善充実を図ってきた．

教育関係共同利用拠点として提供する専門性開発プログラム（PDP）の全体像

1

2
2.1

2019 年度 拠点事業の報告
主な取組2019 年度は，大学教員のキャリア成⻑を支える⽇本版 SoTL の開発という第 2 期教育関係共同利用
拠点の目的に基づき，大きく次の 4 つの取組を中心に拠点事業を推進した．
①教職員の専門性として必要な「高等教育のリテラシー」「専門教育での指導力」「学生支援力」「マネ
ジメント力」の 4 領域ごとの専門性開発（PD）セミナーの開発・提供と専門性開発プログラム（PDP）
オンラインの動画コンテンツの拡充②教職員のキャリア・ステージに対応した「大学教員準備プログラム（PFFP）」「新任教員プログラム（NFP）」及び「大学変革リーダー育成プログラム（TLP）」の質的充実と実施③STEM（科学・技術・工学・数学）分野等における「專門教育指導力育成プログラム（DTP）」の開発④教育研究と大学運営の高度化を担う教職員を対象とする「大学マネジメント力開発プログラム（SDP）」の提供

2.2

主な成果

本拠点における各種プログラムでは，評価指標を設定し，参加者数や参加者による評価（満足度等）
及びプログラムの事後効果等に関する評価を行っている．また，学内外のメンバーから構成される共同利用運営委員会を設置しており，毎年，拠点事業に関する総合的レビューを行い，その結果に基づいて改善を図っている．本拠点の取組に対する全国の大学関係者のアクセシビリティを高めるべく実施
した主な事項とその成果を以下に示す．なお，本拠点における各プログラム開発等は，先駆的な取組として文部科学省からも高く評価されている．
①これまでの拠点活動で充実してきたオンライン動画コンテンツ「PDPonline」や出版物等を目的別にまとめた｢10 の PD モジュール｣を開発・提供し，研修教材としての体系化と一層の普及を図った．
② PD セミナーに全国各地（47 都道府県）の多様な大学等（492 機関）から延べ 2,500 名近い参加があり，参加者の満足度は 3.7（4 件法）とポジティブな評価が得られており，本拠点の取組は全国の大学教職員の専門性の向上に貢献していると評価できる．
③専門教育指導力育成プログラム（DTP）として実施した STEM 教育に関する国際シンポジウムは，STEM（科学・技術・工学・数学）分野における教育研究（DBER）を実践してきた海外研究者を招聘し，先進的な STEM 教育の取組について紹介・議論を行い，特筆すべき成果として挙げられる．
④履修証明プログラム｢大学変革リーダー育成プログラム(TLP)｣を開発・実施した．同プログラムは，
文部科学省の｢職業実践力育成プログラム（BP）｣に認定されると共に，厚生労働省の｢教育訓練給付金制度｣の対象講座として指定された．
⑤「大学マネジメント力開発プログラム（SDP）」において，教育研究と大学運営の高度化に必要とされる重要テーマ（大学経営，業務の効率化，内部質保証）についてセミナーを実施した．

2

2.3

プログラムの開発・実施

履修証明プログラム「大学変革リーダー育成プログラム（TLP）」
Transformational Leadership Program in Higher Education
TLP は，グローバル化や少子化を背景に急速に変化する高等教育環境に対応し，新たなビジョンの構想や改革案の策定・実行を主導していくことのできる「大学変革リーダー」の育成を目的とした履修証明プログラム（1 年半・180 時間の学習）である．
本プログラムは，文部科学省・職業実践力育成プログラム（BP）の認定，厚生労働省・教育訓練給付金制度対象講座としての指定を受けている．本プログラム修了者には，学校教育法第 105 条に基づく「履修証明書」（Certificate）が授与される．
① プログラムの目的・趣旨

TLP は，所属機関における改革案の策定・実行を含む実践的カリキュラムにより，大学のガバナン
ス・マネジメントにおいてリーダーシップを発揮できる人材の育成を目指している．
セミナーやワークショップ（e ラーニングを含む）
を通して高等教育に関する幅広い専門知識や技能を体系的に習得しながら，実際の機関運営や教育活

TLP の 5 つの特徴

動の改善・改革に先駆的に取り組む国内・海外大学
での現地調査を行って体験的に学ぶ．受講者は，こうして習得した知識やスキルを駆使しつつ，所属機関における「改革案」を策定・実行し（プレゼンテーション），高等教育に精通した経験豊かなアドバ
イザーによる助言・支援（コンサルテーション）も受けながら，実践力を獲得する．
TLP の到達目標は以下の通りである．
【プログラムの到達目標】

TLP 学びの流れ

１．高等教育に関する幅広い知識と最先端の動向を理解する【専門的知識・理解】
２．具体的・現実的な課題を把握し，背景にある要因を分析し，構造化する【課題発見・分析力】
３．課題解決に向けて，組織に主体的に働きかける
実行力を身に付ける【実行力】
４．分析内容や自分の考えなどについて，口頭および筆記にて論理的に表現する【論理的表現力】

TLP 4 つの到達目標

3

② 実施内容
日時

プログラム

内容（講師名敬称略）

2019 年 9 月 6 ⽇（金）〜7 ⽇（土）

集中セミナーⅠ
改革課題の明確化

・ワークショップ
「エンロールメント・マネジメントをどのように捉え，どのように進めるか」（蔦田敏行 茨城大学 准教授）
「学生の学びを支える学習支援」（谷川裕稔 四国大学短期大学部 教授）
・プレゼンテーションⅠ・コンサルテーションⅠ・ピアディスカッションⅠ

2019 年 12 月 6 ⽇（金）〜7 ⽇（土）

集中セミナーⅡ
改革案の構造化・セミナー「⽇本の高等教育政策」（羽田貴史 広島大学・東北大学 名誉教授）
・プレゼンテーションⅡ・コンサルテーションⅡ・ピアディスカッションⅡ〜2020 年 1 月 31 ⽇（金） e-learning

・セミナー「リーダーシップと意思決定」（吉武博通 筑波大学 教授）「大学におけるカリキュラムマネジメント」（杉谷祐美子 ⻘⼭学院大学 教授）「学生理解と学生発達」（岡田有司 東北大学 准教授）

2019 年 9 月〜2020 年 3 月（実施推奨期間）

各自の改革課題について考察を深めるのに役立つ大学を 1 校選定し，訪問調査を行う

国内大学調査比較から学ぶプレゼンテーション

プレゼンテーション Q&A

コンサルテーション③ 受講者数 8 大学 9 名

受講者属性：職位（プログラム受講時）＝職員 9 名（副参事 1 名，係⻑ 2 名，主査 1 名，主任 1 名，
課員 4 名）利用機関：国立大学 3 校（東北大学，宮城教育大学，広島大学），私立大学 5 校（東⽇本国際大学，
武蔵野大学，横浜商科大学，龍谷大学，大阪学院大学）④ 受講者評価
過去の履修証明プログラムの修了者 3〜4 名が集中セミナーに参加し，高等教育政策・実践に通じた
経験豊かなアドバイザー4 名と共に受講者支援を行った．2019 年度に 2 回開催した集中セミナーでは，受講者のプレゼンテーション，ピアディスカッション，アドバイザーによる個別コンサルテーション
に対して，各々3.4（4 件法）の満足度を得た．

4

大学教員準備プログラム（PFFP）・新任教員プログラム（NFP）
Preparing Future Faculty Program・New Faculty Program
PFFP は大学院博士課程の院生やポスドク等，
NFP は新任教員を対象に，大学教員としての能力開発に資する研修を提供している．
両プログラムの特徴は，大学教育の課題や動向に関するセミナーで知識を獲得し，シラバス
作成や教育方法に関するワークショップ，授業
参観及び模擬授業を通じて教育力の向上を図る

PFFP・NFP の流れと共に，他の参加者との交流や先達教員による

PFFP/NFP プログラムの流れ

コンサルテーションとリフレクションを通して，参加者自身の教育観や大学教員像を構築していくことにある．
① プログラムの目的・趣旨
2019 年度は，大学教員準備プログラム（PFFP）と新任教員プログラム（NFP）を合同で実施した．具体的には，各種セミ
ナー・ワークショップのほか，授業参観，マイクロティーチン
グ，先達コンサルテーション，国内大学訪問調査（オプション），
リフレクティブジャーナルの執筆等，計 30 時間を超える研修を実施した．
PFFP/NFP の到達目標は以下の通りである．
【プログラムの到達目標】
１．大学での教育活動に必要な基本的な知識・スキルを身につける

PFFP/NFP コンセプト図

２．大学教員の仕事・役割についてプログラムを通じて省察し，自らの大学教育観を構築する
３．様々な分野の仲間とともに学び，大学教育に対する視野を広げる② 実施内容日時

内容（講師名敬称略）

2019 年 6 月 29 ⽇（土）スタートアップ研修2019 年 7 月

e-learning「インストラクショナルデザイン」事前学習

2019 年 7 月 19 ⽇（金）ワークショップ「授業観の転換とインストラクショナルデザイン」（鈴木克明 熊本大学 教授）

2019 年 8〜9 月

e-learning：セミナー「学生理解と学生発達」（岡田有司 東北大学 准教授）

2019 年 8 月 27 ⽇（火）セミナー「大学の授業を設計する：授業デザインとシラバス作成」（串本剛 東北大学 准教授）

2019 年 9 月 18 ⽇（水）セミナー「授業づくり：準備と運営」（邑本俊亮 東北大学 教授）

52019 年 11 月 21 ⽇（木）セミナー・ワークショップ「コーチング技能を活用した学生指導」（出江紳一 東北大学 教授・倉重知也 株式会社イグニタス 代表取締役）

2019 年 11 月 22 ⽇（金）※オプション

他大訪問調査（共愛学園前橋国際大学）

2019 年 10 月〜2020 年 1 月

授業参観「授業を見る聞く学ぶ」

2019 年 10 月〜2020 年 1 月

先達コンサルテーション

2020 年 2 月 17 ⽇（月）・19 ⽇（水）マイクロティーチング

2020 年 3 月 2 ⽇（月）最終課題レポート締切⽇

2019 年 3 月 13 ⽇（金）成果報告会・修了証授与式 ※新型コロナウイルス感染症の影響により中止

スタートアップ研修

インストラクショナルデザイン

シラバス作成ワークショップ② 修了者数 PFFP 3 名，NFP 14 名
PFFP：博士課程大学院生 2 名，ポスドク 1 名（所属：東北大学 2 名，関⻄学院大学 1 名）
NFP：助教 11 名，講師 1 名，准教授 1 名，研究員 1 名（所属：東北大学 6 名，医療創生大学 3 名，
宮城大学 1 名，東北医科薬科大学 1 名，聖和学園短期大学 1 名，桜の聖⺟短期大学 1 名，千葉大学
1 名）④ 受講者評価
プログラム修了時に目標の到達度等に関するアンケー
ト調査を実施した．目標１（大学での教育活動に必要な目標１︓大学での教育活動に必基本的な知識・スキルを身につける）は 3.6，目標２（大要な基本的な知

学教員の仕事・役割についてプログラムを通じて省察し，つける

識・スキルを⾝に3.6

自らの大学教育観を構築する）は 3.6，目標３（様々な分
野の仲間とともに学び，大学教育に対する視野を広げる）
は 3.3 であった．

目標２︓大学教

目標３︓様々な員の仕事・役割

分野の仲間ととも

これまでの修了者は 130 名を超え，大学等での就職・昇任だけでなく，FD 委員への就任，教育力に関する表彰に学び、大学教育に対する視野を広げるについてプログラム

3.3

を通じて省察し，

3.6 自らの大学教育観を構築する等，プログラム受講経験が寄与したと思われる事例が蓄積されつつある．また，OB・OG のネットワークも形成され，プログラム修了後も継続して大学教員としての能力開発に取り組むための環境が整備されている．
PFFP/NFP 修了時アンケート結果

6

大学マネジメント⼒開発プログラム（SDP）
Staff Development Program
本プログラムは，職員に加えて教員や大学執行部も対象とする新たな「SD」の義務化を踏まえ，教育研究や大学運営の高度化の担い手を育成することを目指すプログラムである．かかる SD の趣旨を踏
まえ，大学執行部・教員・職員に共通に必要とされる重要テーマを取り上げる SDP シリーズを実施している．
SDP シリーズ第 3 回「第 3 期認証評価にどう対応するか−内部質保証の重点項目化の意味−」① 実施内容2019 年度は，「大学マネジメント力開発プログラ
ム」（SDP）シリーズとして，第 1 回「私立大学のSDP シリーズ 第 1 回「私⽴大学の教育改革から支える「中堅リーダー」の育成と活⽤－グッドプラクティスから考える－」

教育改革を支える「中堅リーダー」の育成と活用−
グッドプラクティスから考える−」（2019 年 7 月 6 ⽇）及び第 2 回「多様な学生の理解と支援：留学
生と LGBT 学生に注目して」（2019 年 12 月 12 ⽇）を開催した．
日時

内容

2019 年 7 月 6 ⽇（土）SDP シリーズ 第 1 回（2019 年度）
私立大学の教育改革を支える「中堅リーダー」の育成と活用―グッドプラクティスから考えるー2019 年 12 月 12 ⽇（木）SDP シリーズ 第 2 回（2019 年度）
多様な学生の理解と支援：留学生と LGBT 学生に注目して② 参加者数 84 名
内，教員 18 名（学内 11 名／他大学等 7 名）
，職員 62 名（学内 17 名／他大学等 45 名），学生 4 名（学内 4 名）， 利用機関数＝43 機関（16 都道府県）③ 受講者評価
満足度：3.7（4 件法）を上回った．
高等教育に関する最新情報や幅広い専門知識等を提供することができた．

SDP シリーズ 第 1 回「私⽴大学の教育改革から支える「中堅リーダー」の育成とSDP シリーズ 第 2 回「多様な学生の理解と支援︓留学生と LGBT 学生に注目して」

活⽤－グッドプラクティスから考える－」7

専門教育指導⼒育成プログラム（DTP）
Discipline-Specific Teaching Program
専門教育指導力育成プログラム（DTP）は，学
問 分 野 固 有の 専 門 性 の習 得 に 向 けた 教 育 研究
（DBER: Discipline-Based Education Research）に基づき，特に STEM（科学・技術・工学・数学）分野における教授法に関するセミナーやワーク
ショップを開催すると共に，外国語教育について
もワークショップを提供している．
① 実施内容STEM 分野における DBER の発展及びその実

国際シンポジウム「インダストリー4.0 時代の STEM（科学・技術・

践的・実証的知見に基づく組織的な教育改革を

工学・数学）教育 DBER（分野別教育方法研究）による授業主導してきたカール・ワイマン氏（スタンフォー

変革と政策動向―」ド大学教授．2001 年ノーベル物理学賞受賞者）等による国際シンポジウム（2019 年 3 月実施）を経て，DBER の知見に基づく授業実践を FD によって普及することに成果を挙げているサンフランシスコ州立大学教授のキンバリー・タナー氏を招聘し，国際シンポジウム及びワークショップを開催した．
日時

内容

2020 年 1 月 14 ⽇（火）13:30-15:45

国際シンポジウム「インダストリー4.0 時代の STEM（科学・技術・工学・数学）教育 DBER（分野別教育方法研究）による授業変革と政策動向―」第 1 部 エビデンスに基づく授業変革：“DBER”とは何か2020 年 1 月 14 ⽇（火）16:00-17:30

ワークショップ「授業方法の振り返りと授業改善の探究：5E サイクルモデル授業法に照らして」

2020 年 1 月 15 ⽇（水）13:30-17:30

国際シンポジウム「インダストリー4.0 時代の STEM（科学・技術・工学・数学）教育 DBER（分野別教育方法研究）による授業変革と政策動向―」第 2 部 産学官連携による STEM 教育推進：
国際動向と⽇本の課題

2020 年 1 月 17 ⽇（金）13:30-16:00

模擬授業を通して学ぶ STEM（科学・技術・工学・数学）教育における修学効果の高い学生主体の指導方法

2020 年 1 月 25 ⽇（土）13:00-17:00

J-CLIL Tohoku Symposium Exploring the Potential of CLIL within the Japanese Context② 参加者数 163 名
内，教員 128 名（学内 48 名／他大学等 80 名），職員 11 名（学内 6 名／他大学等 5 名）
，学生 15（学内 10 名／他大学等 5 名），その他 9 名，利用機関数＝48 機関（18 都道府県）③ 受講者評価
満足度：STEM 国際シンポジウム 3.8（4 件法），
外国語教育「CLIL（内容言語統合型学習）」3.6（4 件法）と高い評価を得た．

8

PD（専門性開発）セミナー
Professional Development Seminar
第 1 期以来，大学教職員の専門性開発に必要な 4
領域「高等教育のリテラシー」「専門教育での指導力」「学生支援力」「マネジメント力」を設定し，キャリ
ア別プログラムにおいて開発されたセミナーやワー
ク シ ョ ッ プ を 含 め ， 専 門 性 開 発 （ Professional
Development: PD）のための各種 PD セミナーを企
画・提供している．
① 実施内容エンロールメント・マネジメントをどのように捉え，本拠点では，国内外の高等教育における先端的などのように進めるか

課題を取り上げ，高等教育の多様な領域をカバーするとともに，当該領域の第一人者によるセミナーを提供することで，セミナー参加者の能力開発に貢献した．2019 年度は，PD（専門性開発）セミナーとして計 48 セミナーを実施した．
② 参加者数
延べ 2,483 名．全国 47 都道府県，計 492 機関から参加．
③ 受講者評価
満足度：平均 3.7（4 件法）
新しい知識・情報を知った，新たな見方ができるようになった：平均 3.6（4 件法）と高い評価を得
た．
3,000

70
59

2,500
2,000

52
43

49

52

56

51

48

40
35
2,742

1,000

2,030
1,563

500
0

1,941

1,888

2,237

2,284

2,469

2,483

6．受講して満足した

3.7

30
20

984

4

50
40

1,500

1．新しい知識・情報を

60

10

3

2．新しい技術について学
んだ

2

3.2

5．同僚・友人に勧めたい
と思った

0

3.5

3．新たな⾒⽅ができるよ

3.6

うになった

3.5
4．職場もしくは研究室で活⽤してみたくなった

セミナー数PD セミナー開催数・参加者数（2010-2019 年度）

授業づくり︓準備と運営

3.6

1

2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
参加者数（人）知った

PD セミナー受講者アンケート結果（2019 年度）

IDE 大学セミナー「学修の成果・時間と単位制度から考える
学士課程教育の再設計」

9

J-CLIL Tohoku Symposium
Exploring the Potential of CLIL
within the Japanese Context

PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト）
Professional Development Program-Online
実施した PD セミナーの一部を厳選して動画化し，
PDPonline として自由に視聴できる e-learning 教材を提供している．利用は無料．個人は，登録不要で利用でき，申請すれば，機関単位で，各大学の FD・SD 研修等に利用することも可能である．
① 実施内容PDPonline は，PD セミナーの一部を厳選して動画化
し，オンライン上で広く公開することで，全国の大学教職員の専門性向上を支援することを目的として，逐次，研修コンテンツを拡充してきた．PDPonline は，東北大PDPonline HP のトップページ

学インターネットスクール（ISTU）の公開動画機能を用いて配信を行っており，各動画はトピックの内容ごとにチャプターとして分割し，10〜15 分前後の動画として順を追って再生できるように編集している．
② 利用者数等2019 年度末時点で合計 90 件の動画が配信されている．2019 年度の動画閲覧数は 33,726 件となり，解析開始時の 2015 年 4 月から 2020 年 3 月末までの 5 年間の累計閲覧数は 12 万件を超えた.

PDP オンラインの動画閲覧数・アクセス数・動画配信数（2014-2019 年度）

これらの動画コンテンツは，個人が自由に視聴できるだけでなく機関単位での利用にも供しており，大規模大学から中小規模大学まで，大学の FD 研修等において活用することが可能である．機関利用は 2015 年度に開始
し，2019 年度は，大学 12 機関（国立 1 大学（熊本大学），
私立 11 大学（早稲田大学，東京家政大学，関⻄国際大学，
共立女子学園，中京大学，浜松学院大学・浜松学院大学
短期大学部，帝京大学，フェリス女学院大学，大東文化

PDP オンラインの機関利⽤数（設置形態別）（2015-2019 年度）

大学，学校法人常翔学園（大阪工業大学・摂南大学），創価大学），大学以外の 4 機関（一般社団法人国立大学協会，
学校法人湘南ふれあい学園，朝鮮大学校，北部タイ⽇本語
⽇本研究大学コンソーシアム（ピブンソンクラームラチ
ャパット大学），計 16 機関が利用した．

PDPonline 動画視聴画面（2019 年度配信）

10

2.4

調査研究の推進

大学教育支援センターでは，その使命を果たすべく，国際的連携を基盤に，大学教育内容・方法開発
及び教職員の能力開発を推進するため，学内外の競争的資金を含め各種調査研究と連携を図り，その成果に基づくプログラムを開発・実施している．令和元年度は，文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」（研究拠点形成費等補助金），文部科学省「教育関係共同利用拠点」（機能強化経費：教育関係共同実施分），科学研究費補助金，東北大学全学的基盤経費による事業や研究活動と連携し，調査研究及びその成果に基づくプログラム開発・提供を行った．
特に，DBER に基づく教育改革を組織的に推進している大学として，STEM 分野の諸学科における授業改革で実績を挙げてきたブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）と，人文社会科学を含む全学的な教育改革に取り組んでいるコーネル大学（米国）を訪問調査した．

ブリティッシュ・コロンビア大学でのインタビュー

2.5

ブリティッシュ・コロンビア大学の授業風景

コーネル大学の授業風景

成果の発表・出版

筑波技術大学との協働により実施したセミナーの成果として，高等教
育ライブラリ「共生社会へ：大学における障害学生支援を考える」（東北大学出版会，2020 年 3 月）を刊行した．さらに，DBER の第一人者カー
ル・ワイマン氏の著書の訳書を出版するため，翻訳作業を進めた．

2.6

国際連携を通じた拠点事業の⾼度化

専門教育指導力育成プログラム（p8：2.3 参照）のとおり，国際連携として，STEM 分野における DBER の発展に貢献するとともに，その知見に基づく授業実践を FD によって普及する組織的な教育改革で成果を挙げているキンバリー・タナー氏（サンフランシスコ州立大学教授）を招
聘し，国際シンポジウム等を開催した．また，STEM 分野の授業改革を推進してきたブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）と，人文社会

⾼等教育ライブラリ 16「共生社会へ︓大学における障害学生支援を考える」

科学を含む全学的な教育改革を推進しているコーネル大学（米国）を訪問調査した．
さらに，文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」（p12：2.8 参照）の一環として，
オンライン・イベント「大学改革を担う実務家教員フェア」を実施し，講師の一人クリス・ラッド氏（ジェームズ・クック大学 シンガポール校 副学⻑・キャンパス⻑）による発表を公開した．

11

2.7

大学教育イノベーション日本（HEIJ）

国公私立の設置形態の区別なく大学教育改革に取り組む 15 組織（13 大学 14 組織及び 1 コンソーシ
アム）が加盟する「大学教育イノベーション⽇本（HEIJ）」は，設立当初（2016 年度）より東北大学が事務局を務めており，本団体の活動を引き続き主導し，持続的な事業展開を図った．
第 4 回大学教育イノベーションフォーラム「世界で一番とんがった大学から，大学教育の当たり前を問い直す −ミネルバ大学が示唆するもの−」（2019 年 10 月 31 ⽇）を開催し，104 名が参加した．

第 4 回大学教育イノベーションフォーラム

2.8

創造と変革を先導する産学循環型人材育成システム

文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」（2019 年度〜2023 年度）において，東北大学が代表校となり，熊本大学，大阪府立大学，立教大学を連携校として実施する取組「創造と変革を先導する産学循環型人材育成システム」が，運営拠点及び中核拠点として採択された．中核拠点の取組としては，産学が連携して人材と知の循環を促進しつつ，実践的かつ広く深い学びを追求し，学生も社会人も学び続けチャレンジし続ける社会の実現，未来を拓く人材の各界への輩出のため，その中心的役割を担う実務家教員を育成する体系的研修「産学連携教育イノベーター育成プログラム」を提供する．また，運営拠点の取組としては，各中核拠点（全 4 拠点）との連携・取りまとめを実施し，本事
業全体のポータルサイトとして「実務家教員育成・活用ナショナルシステム」を開発・運用し，人材エージョント業務を推進する．
2019 年度は，運営拠点の取組として，2020 年度からの実装に向け，連携校と協議・協力しつつ，プ
ログラム開発，産学コンソーシアムの設立準備，データベースのシステム構築等を進めた．また，中核拠点の取組として，産学連携により実践的かつ広く深い学びを追求し，学生も社会人も学び続けチャ
レンジし続ける社会の実現，未来を拓く人材の各界への輩出することを目的に，「産学連携教育イノベーター育成コンソーシアム」を設立するため，2020 年 2 月 7 ⽇に東京にて，事業実施大学 4 大学のほか，事業申請の際に協力を得た企業及び地方公共団体等に加え，本事業への関心を有する 30 企業・団体等より延べ 72 名が参加し，コンソーシアム設立に向けて意見交換を行った．さらに，本事業において，アニュアルイベントとして位置付けている「大学改革を担う実務家教員フェア」を，新型コロナウ
イルス感染症の拡大防止に鑑み，オンライン上でウェブイベントとして実施した．同イベントは，2020
年 3 月 27 ⽇〜4 月 27 ⽇の 1 カ月間，オンサイトイベントへの申込者限定で公開した．

12

3

メンバー

3.1

教員

大学教育支援センター 教員・支援スタッフ等

2019.04.01 時点

大森 不二雄大学教育支援センター⻑，高度教養教育・学生支援機構 教授（高等教育
開発室）

岡田 有司

副センター⻑，同 准教授（高等教育開発室）

渡邉 文枝

同 助教（高等教育開発室）

水松 ⺒奈

同 助教（高等教育開発室）

赤池 美紀

同 特任助教（高等教育開発室）

杉本 和弘（兼任）

教育評価分析センター⻑，同 教授（高等教育開発室）

支援スタッフ稲田 ゆき乃

学術研究員（コーディネーター）

朱 嘉琪

学術研究員（IT 担当）

⻄村 純子

事務補佐員

鴇田 祐子

事務補佐員

研究開発員
北原 良夫

高度教養教育・学生支援機構 教授（言語・文化教育開発室）

佐藤 勢紀子

同 教授（言語・文化教育開発室）

菅谷 奈津恵同 准教授（言語・文化教育開発室）

田林 洋一

同 准教授（言語・文化教育開発室）

⻄田 文信

同 准教授（言語・文化教育開発室）

Todd Enslen

同 講師（言語・文化教育開発室）

Barry Kavanagh

同 准教授（言語・文化教育開発室）

Ryan Spring

同 准教授（言語・文化教育開発室）

⼭内 保典

同 准教授（高等教育開発室）

Robert Martin

同 准教授（自然科学教育開発室）

小池 武志

同 准教授（自然科学教育開発室）

三石 大

データ駆動科学・AI 教育研究センター 准教授

邑本 俊亮

災害科学国際研究所 教授

13

共同研究員鳥居 朋子

立命館大学 教授

丸⼭ 和昭

名古屋大学 准教授

中島 夏子

東北工業大学 准教授

川井 一枝

宮城大学 准教授

鈴木 学

福島大学 特任准教授

佐俣 紀仁

東北医科薬科大学 講師

関沢 和泉

東⽇本国際大学 准教授

Sophie Arkoudis

メルボルン大学 准教授

Chi Baik

メルボルン大学 講師

Andy Leger

クイーンズ大学 准教授

高橋 哲也

大阪府立大 副学⻑ 教授

鈴木 久男

北海道大学 教授

鈴木 克明

熊本大学 教授

吉田 文

早稲田大学 教授

林 隆之

政策大学院大学 教授

田中 秀明

明治大学 教授齋藤 渉

東北学院大学 係⻑

3.2

大学教育支援センター 共同利⽤運営委員会委員

氏 名

所属，職名

大森 不二雄東北大学 高度教養教育・学生支援機構 教授，大学教育支援センター⻑

岡田 有司

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 准教授，副センター⻑

⼭口 昌弘

東北大学 副学⻑，高度教養教育・学生支援機構 副機構⻑三浦 秀一

東北大学 文学研究科 教授

湯上 浩雄

東北大学 工学研究科 教授

吉武 博通

首都大学東京 理事，教授

合田 隆史

尚絅学院大学 学⻑夏目 達也

名古屋大学 教授⼭本 健慈

一般社団法人 国立大学協会 専務理事

小林 浩

リクルート進学総研 所⻑

村⼭ 典久

スカイライトコンサルティング株式会社 事業開発特別顧問

小野寺 芳一株式会社七十七銀行 常務取締役

小出 秀文

⽇本私立大学協会 常勤常務理事

宇野 健司

株式会社大和総研 調査本部副部⻑

14

４ 資料編 は，2019 年度（R1）教育関係共同利⽤拠点事業報告書（PDF）Web 版参照
大学教育支援センターHP

URL: www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/report

4 資料編
4.1
4.2

PD（専門性開発）分野一覧
PD セミナー分野別一覧

4.3

PD セミナー参加者アンケ―ト結果

4.4

PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト）一覧

4.5

プログラム修了者数（2010〜2019 年度）

教育関係共同利⽤拠点（教職員の組織的な研修等の共同利⽤拠点）

知識基盤社会を担う専門教育指導⼒育成拠点－⼤学教員のキャリア成⻑を⽀える⽇本版SoTL の開発 事業報告書2019

Joint Educational Development Center

Excellence in University Learning and Teaching Annual Report 20192020年 6月 発⾏
編者
東北⼤学⾼度教養教育・学⽣⽀援機構 ⼤学教育⽀援センター
発⾏所 〒980-8576 宮城県仙台市⻘葉区川内41
TEL(022)-795-4471
E-mail cpd_office@ihe.tohoku.ac.jp
印刷所 北⽇本印刷株式会社〒984-0064 仙台市若林区⽯垣町 35 番 615