求める仲裁判断
１.

ブルー社の請求を棄却する。

２.

レッド社はブルー社に対してβ–7 シリーズを提供する義務を負わないことを確認する。

３.

ブルー社はレッド社に対して 300 万米ドルを支払え。
争点 1
レッド社はブルー社に対してβ–7 シリーズを提供する義務を負うか。

第 1 結論レッド社はブルー社に対して，β–7 シリーズを提供する義務を負わない。
第 2 要旨
ブルー社は，以下の 2 つの契約において，レッド社はβ–7 を提供する義務を負うと主張することが予想される。つまり，レッド社とブルー社との間で, 2011 年 12 月 15 日に締結されたMaintenance Agreement（以下，「別添 5 契約」）と，2013 年 1 月 25 日に締結された Memorandumof Understanding（以下，「別添 6 契約」）である。しかし，β–6 シリーズ(以下，「β–6」)からβ–7 へのバージョン・アップは，スポーツ用センサーと分析機器の大掛かりな変更を伴うバージョン・アップであるため，レッド社は別添 5 契約に基づくβ–7 の提供義務を負わない。またレッド社は，β–7 を開発するに際して，ブルー・ビレッジで収集したフィードバックやデータ（以下，「ブルー社データ等」）を新バージョンのセールスポイントとなる機能の追加や性能の向上（以下，「主要な変更」）のために利用しなかった。したがって，レッド社は別添 6 契約に基づくβ–7 の提供義務（以下，「先行提供義務」）を負わない。
第 3 原因１. レッド社は別添 5 契約に基づき，ブルー社に対してβ–7 を提供する義務を負わない。
⑴ レッド社はブルー社に対して，スポーツ用センサーと分析機器の大掛かりな変更を伴うβシリーズの新バージョンを提供する義務を負わない。
レッド社は別添 5 契約第 2 条に基づきブルー社に対して，機器の定期的な点検，部品交換，プログラムのアップデート，良好な稼働状態の維持(以下，「通常保守」)を行う義務を負う。通
常保守は，同契約第 3 条が規定する料金の対価として提供されるもので，別途追加費用を要しない(同契約第 2 条)。一方，同契約第 6 条(e)は，通常保守に含まれない事項の 1 つとして，機器の新バージョンの提供を規定する。この機器には，β–4 シリーズ（以下，「β–4」）が含まれる(別添 5 契約第 1 条，EQUIPMENT SCHEDULE)。β–4 の新バージョンは，契約締結前の当事者間の交渉を考慮し，「スポーツ用センサーと分析機器の大掛かりな変更を伴うβシリーズの新バージョン」を意味すると解釈されるべきである（UNIDROIT 国際商事契約原則 2016（以下，「原則」）第 4.1 条(1), 第 4.3 条(a)）
。
2011 年 4 月 1 日の面談において，サファイアが「バージョン・アップは無料なのですか」と尋ねたところ，スワンは，「メンテナンス契約を締結して頂いている先については，部品交換やプログラムの改良については，無料でさせて頂きます…。大掛かりな変更については別途費用を頂きます」と答えている（¶22）
。この発言より，レッド社はメンテナンス契約に基づき「大1掛かりな変更」を伴うバージョン・アップには，追加料金が必要であることを示しているといえる。この発言の直前にスワンは，「当面は，機械本体の大掛かりな変更というよりも，部品やプログラムの改良等で性能を上げていく予定です」と述べている(¶22)。これらの発言は，①同一の人物が，②時間的に近接した中で，③α・βシリーズのバージョン・アップの説明として行ったものであるから，「大掛かりな変更」と「機械本体の大掛かりな変更」とは同じ意味であると考えられる。さらに，別添 5 契約 EQUIPMENT SCHEDULE はβシリーズの機械本体を「スポーツ用センサーと分析機器」と規定する。サファイアは，異議を述べずに別添 5 契約を締結した(¶22，25)。以上より，通常保守は，スポーツ用センサーと分析機器の大掛かりな変更を伴うβシリーズの新バージョンの提供を含まない，という当事者の共通の意思があったと推認される。
⑵ 大掛かりな変更の意味
上述の面談において，スワンは，「大掛かりな変更については別途費用を頂きます」と述べる直前に，α–2 シリーズからα–3 シリーズへの改訂は「基本的な設計を見直し，機械本体の仕様も大きく変更して大幅な性能アップを実現した大掛かりな変更」であったと述べた(¶22)。⑴①～③と同じ理由より，これら 2 つの発言に含まれる「大掛かりな変更」は同じ意味である。そうであるならば，「大掛かりな変更」には少なくとも，基本的な設計の見直しと機械本体の仕様の大きな変更の結果，性能が大幅に向上した場合が含まれる。
⑶ β–6 からβ–7 への変更は「大掛かりな変更」にあたる
β–7 へのバージョン・アップでは，以下の事情から，大掛かりな変更があったと判断されるべきである。つまり，物理的なセンサーをアスリートに装着することなく，アスリートの動き，体調，心理状態等のデータを読み取り，リアルタイムでデータや ＡＩ による分析結果を PCやモバイル・デバイスに送信する機能が加わったこと（¶33）
。このため，例えば，相手の選手の調子や癖の情報を収集，分析し，スポーツの試合中に，攻めるべきポイントを教える機能が加わったこと(¶33)。
ア. 基本的な設計の見直し
β–7 へのバージョン・アップで，従来のβシリーズでは必要とされていた物理的なセンサーの選手への装着が不要になったため，機械本体の設計の見直しがあったはずである。
イ. 機械本体の仕様の大きな変更
β–7 へのバージョン・アップで追加された，相手の選手の調子や癖の情報を収集，分析して，試合中に攻めるべきポイントを教える機能は，従来の育成機能とは全く性質が異なる。
βシリーズの機械本体であるセンサーと分析機能に従来とは全く性質の異なる機能が追加されている以上，仕様に大きな変更があったというべきである。
ウ. 性能の大幅な向上
β–7 のセンサーは選手に装着せずとも，選手の調子や癖の情報を収集できるほど強力になっている。さらに，相手の選手も含めた複数の選手の調子や癖を収集できるほど情報収集範囲が拡大している。また，分析機器はセンサーの性能の向上によって集められる情報が大量に増加したにもかかわらず，それらを瞬時に分析できるほど情報処理能力が向上している。
これらの性能の向上は，従来の性能の向上と比較して著しく大きいものといえる。
２. レッド社はβ–7 へのバージョン・アップ時，主要な変更にブルー社データ等を利用しなかったた2

め，先行提供義務を負わない。
⑴ 別添 6 契約でレッド社が先行提供義務を負うのは，バージョン・アップ時，主要な変更のためにブルー社データ等を利用した場合に限られる。
レッド社は，ブルー社データ等を利用してβシリーズをバージョン・アップした場合には，新バージョンをテスト版として，他の顧客より 1 年先行してブルー社に提供しなければならない (別添 6 契約第 4 条)。ブルー社データ等は，①主要な変更に利用されることもあれば，②それ以外の変更（以下，「付属的な変更」）に利用される場合もある。以下の事
情を考慮すると，レッド社が先行提供義務を負うのは①の場合に限られると解釈されるべきである(原則第 4.1 条, 第 4.3 条(a),(c),(d))。
ア. 契約準備段階における当事者間の交渉(原則 4.3(a))
2012 年 12 月のミーティングにおいて，サファイアはレッド社に対して，α・βシリーズのバージョン・アップに利用されることを目的として，ブルー社データ等の提供を提案した(¶25)。これに対してスワンは，「それは魅力的なご提案です。…貴社のブルー・ビレッジには世界中から一流のアスリートや，可能性のある若手が集まっているので，収集できるフィードバックやデータの質も量も格段に上がります」と答えている(¶25)。
レッド社は，βシリーズのバージョン・アップに際して，ブルー社データ等以外のフィードバックやデータ(以下，「その他データ等」)も利用している(¶25)。よって，ブルー社データ等が，量と質の点でその他データ等よりも価値を持っており，その分バージョン・アップ時にその他のデータ等よりも貢献するであろうことを理由に，別添 6 契約が締結されたと考えられる。ここで，ブルー社データ等が付属的な変更に利用されたに過ぎない場合は,その他データ等よりバージョン・アップに貢献しているとは言いがたい。
よって，レッド社が先行提供義務を負うのは，ブルー社データ等が主要な変更に利用された場合に限られるべきである。
イ. 契約の性質(原則 4.3(d))
先行提供義務のため，レッド社はブルー社に対して，βシリーズの 1 年間の独占的提供を強いられる。レッド社は，多くのβシリーズの提供先とメンテナンス契約を結んでおり，部品交換やプログラムの改良を行う義務を負う(¶22)。独占的提供のためレッド社は，ブルー社への提供後 1 年間，βシリーズの提供先に対して，別添 6 契約が存在しなければ行えた部品交換や，プログラムのアップデートを実施できない。またレッド社
は，βシリーズのバージョン・アップに際して，その他データ等を利用している（¶25）
。
その他データ等の提供元に対して，ブルー社の取り扱いと比して不平等な状態が生じる。
よって，先行提供義務を正当化する合理的な理由が必要である。ブルー社データ等がバージョン・アップ時に主要な変更に利用され，特に貢献しているという理由は，合理的な理由の代表例である。ブルー社データ等が付属的な変更に使われたに過ぎない場合，特段の事情がなければ先行提供義務を正当化できない。以上より，先行提供義務を負うのは，主要な変更にブルー社データ等が利用された場合に限られる。
⑵ レッド社は，βｰ 7 へのバージョン・アップ時，主要な変更にブルー社データ等を用いなかった。

3

レッド社は，β–7 へのバージョン・アップにあたり，ブルー社データ等を，専らβ–6 に発見されていたバグの解消と画面の見やすさの向上に利用した(¶33)。β–7 へのバージョン・アップに際しての主要な変更点は，物理的センサーを直接アスリートに装着する必要がなくなったこと，リアルタイムでデータや AI による分析結果を PC やモバイル・デバイスに送信できるようになったことである(¶33)。これらの変更と比して，バグの解消や画面の見やすさの向上は小さな変更であり，付属的な変更であることには疑いの余地がない。
第 4 結語以上より，レッド社はブルー社に対して，β–7 提供義務を負わない。

争点 2
仮に，レッド社がブルー社に対してβ–7 を提供する義務を負う場合，仲裁廷はレッド社に対してβ–7の提供を命じるべきか。
第 1 結論
仮にレッド社がブルー社に対してβ–7 を提供する義務を負うとしても，仲裁廷はレッド社に対してβ–7 の提供を命じるべきではない。
第 2 要旨
仮にレッド社がブルー社に対してβ–7 を提供する義務を負うとしても，β–7 の提供義務を履行することは，レッド社にとって不合理なほどに困難である。したがって，仲裁廷はレッド社に対して提供を命じるべきではない。
第 3 原因履行が不合理なほどに困難であるとき，債権者は債務者に対して，金銭の支払以外の債務の履行を請求することができない(原則 7.2.2(b))。不合理なほどに困難であるかは，履行によって債務者が被る不利益と，債権者が得る利益とを衡量して判断される1。本件では，債務者が被る不利益が，債権者が得る価値を上回るため，ブルー社は履行を請求できない。
１. 履行の強制によってレッド社が被る不利益は，ブルー社が得る利益と比して著しく大きい。
⑴ レッド社が被る不利益
ホークが述べたように（¶34），β–7 を提供すれば，レッド社とスポーツ庁との関係悪化は必至である(¶34)。関係悪化は，以下に述べるように，レッド社に大きな損失をもたらす。
レッド社にとってスポーツ事業部は極めて重要な部署である。2015 年から 2017 年の間，安定して収益を増加させているのはスポーツ事業部のみである(別添 2)。2010 年に開催された世界大会が契機となって，ネゴランド国ではスポーツビジネスの市場が今後も成長することが予想される (¶4)。このことから，スポーツ事業部の売上のさらなる増加が予想される。
スポーツ施設・トレーニング施設への技術提供等を内容とするスポーツ事業の推進にとって，スポーツ庁と良好な関係を保つことは極めて重要である。なぜなら，スポーツ庁はネゴ
ランド国のスポーツ競技力向上や，スポーツ産業の育成を目的としており(¶5)，これまでも管理下のナショナルチームや施設等に，レッド社の技術を活用してきた(¶11，別添 2 2．)。

1

Stephan Vogenauer, Commentary on the UNIDROIT Principles of International Commercial Contracts(PICC) Second Edition, Oxford University Press, 2015, 894 頁（¶27）
4スポーツ事業のめざましい成長は，まさにこのようなスポーツ庁との関係があってこそのものである。この関係が悪化することで，これまでに得た機会だけではなく，これから得られる機会までもが損なわれる可能性があることは明白である。
⑵ ブルー社が得る利益
他方でブルー社は，履行が強制されない場合，β–7 を取得できない。従来のβシリーズと比したときのβ–7 の最大の特徴は，試合中に攻めるべきポイントを教えるという戦術的機能を備える（¶33）ことである。
ブルー社が行う事業（¶15）のうち，β–7 が提供されないことによる不利益は，専らアスリートの育成事業に存在する。この育成事業では，既にβ–6 シリーズが活用されている。β–6 シ
リーズは，センサーが超小型でアスリートの負担にならず，AI がデータを分析し，選手のウィーク・ポイント等を指摘でき，非常に優れた育成機能を有するものである。育成事業でのβシ
リーズの活用という観点からはβ–6 シリーズで十分であり，β–7 の提供がもたらす利益は限られていると言わざるを得ない。
第 3 結語以上より，仲裁廷はレッド社に対してβ–7 の提供を命じるべきではない。さらに，予備的にブルー社が主張する損害賠償責任も，認められるべきではない。

争点 3
仮に，レッド社がブルー社に対して損害賠償として 500 万米ドルを支払う義務を負う場合，レッド社はブルー社に対する 300 万米ドルの債権と相殺することができるか。
第 1 結論
仮に，レッド社がブルー社に対して損害賠償として 500 万米ドルを支払う義務（以下，「Ｒ債務」）を負う場合，ブルー社がレッド社に対して負う 300 万米ドルの代金債務（別添 7 契約第 2条第 1 項，以下，「Ｂ債務」）とＲ債務とを相殺することができる。
第 2 要旨2017 年 6 月 15 日，ブルー社とイエロー社は，β シリーズと併用する新型の水中カメラとセンサーを対象として，Sales Agreement（以下，「別添 7 契約」）を締結した。別添 7 契約に基づいて，イエロー社はブルー社に対し，300 万米ドルの売買代金債権（別添 7 契約第 2 条第 1 項，
以下，「Ｙ債権」）を有する。同年 10 月，イエロー社は資金調達のため，レッド社との間で，12月末を弁済期とする 300 万米ドルの貸金契約（以下，「本件貸金契約」）を締結した。この際担保として，イエロー社がブルー社に対して有するＹ債権が，レッド社に譲渡された。レッド社
は，Ｂ債務を以てＲ債務を相殺できる。
第 3 原因１. ブルー社に対するＹ債権は，イエロー社からレッド社に譲渡された。
イエロー社とブルー社は，別添 7 契約を締結し（原則第 2.1.1 条），同契約第 2 条第 1 項にもとづき，イエロー社はＹ債権を取得した（¶30）。イエロー社は，レッド社との間で本件貸金契約を締結した（原則第 2.1.1 条）。権利の譲渡は，譲渡人と譲受人との間の合意を要件とし，担保のための移転を含む（原則第 9.1.1 条，第 9.1.7 条(1)）。また，権利の譲渡は，譲渡された権利に関し，支払その他の給付を求める譲渡人のすべての権利を，譲受人に移転する(原則第 9.1.14 条(a))。本件

5

貸金契約締結時，担保としてレッド社がイエロー社よりＹ債権の譲渡を受けるとの合意がなされた（¶31）。したがって，Ｙ債権はイエロー社からレッド社に対して譲渡された。

２. レッド社はＲ債務とＢ債務を相殺できる。
2 つの債務を相殺する要件は，①二当事者が互いに金銭履行債務を負っていること，②相殺を望む当事者がその債務の弁済の権限を有すること，そして③ブルー社ブルー社の債務の存在および額が確定しており，かつ④履行期が到来していることである（原則第 8.1 条）。
Ｂ債務がイエロー社からレッド社に譲渡されたため，レッド社が仮に損害賠償責任を負う場
合，レッド社はブルー社に対して R 債務を負い，ブルー社はレッド社に対してＢ債務を負う（①）。①の場合，Ｒ債務の存在および額が確定され，レッド社は債務の履行の権限を有する（②）
。B 債務はその存在および額が確定しており（③），その履行期が既に到来している（④，
別添 7 契約第 2 条第 1 項参照）
。よって，レッド社はＲ債務とＢ債務とを相殺できる。
３. 想定されるブルー社の主張に対する反論⑴ 本仲裁廷は，本件代金債権にもとづくレッド社の請求について管轄権を有しないとの主張
別添 7 契約に仲裁合意がないとの理由から，Ｙ債権にもとづく請求を仲裁廷に付託することはできない，とのブルー社の主張が予想される。しかし，以下の理由から，別添 7 契約は仲裁合意を定めていると解釈すべきである（原則第 4.1 条，第 4.3 条(d), (e), (f)）。
ア. 条項や表現に一般に与えられている意味（原則第 4.3 条(e)）
別添 7 契約第 12 条は，ネゴランド国地方裁判所の非専属管轄を定めているだけで，ネゴランド国地方裁判所以外の紛争解決手段を排除していない。
イ. 契約の性質（原則第 4.3 条(d)）
複数の異なる契約は，それらの契約の性質から同時に紛争となる蓋然性が高い場合，同じ紛争解決手段を有すると解釈されることが訴訟経済的に合理的である。別添 7 契約と別添
8 契約は，2017 年 6 月 15 日，イエロー社とブルー社によって，水中センサーとカメラを対象に締結された（¶29，別添 7 契約第 1 条，別添 8 契約第 1 条）。両契約の当事者，契約締結日時および対象物の同一性を考慮すると，両契約上の債務は同じ場面で共に紛争となることが想定される。別添 8 契約が仲裁条項を有する（同契約第 12 条）以上，別添 7 契約も同様の条項を有すると解釈すべきである。
ウ. 当事者がその間で確立させている慣行（原則第 4.3 条(c)）
イエロー社とブルー社は，2011 年 5 月 15 日，仲裁条項を有する Agreement（別添 4）を締結した。また，別添 8 契約にも仲裁条項が存在する（同契約第 12 条 b.）。複数回にわたるこれらの実行を考慮すると，イエロー社とブルー社の間で発生した紛争を仲裁で解決するとの慣行が成立していたと言える。
⑵ イエロー社に対する 300 万米ドルの損害賠償債権とＹ債権は相殺することができるとの主張
イエロー社に対して有する 300 万米ドルの損害賠償債権（以下，「Ｂ債権」）とＹ債権を相殺することができる権利（以下，「本件相殺権」）を有するとのブルー社の主張が予想される
しかし，ブルー社の主張は以下の理由から妥当ではない。まず，原則第 9.1.13 条第 2 項は，「債務者は，譲渡の通知を受領した時点までに譲渡人に対して行使することができた相殺権を譲受人に対して行使することができる」と規定する。本件において，債務者であるブルー6

社が債権の譲渡人であるイエロー社より，Ｙ債権の譲渡の通知を受領した時期は，2017 年
10 月 1 日であった（¶31）
。一方，ブルー社がイエロー社に本件Ｂ債権を行使することができるようになった時期は，別添 8 契約上のイエロー社の債務不履行が発生した 2017 年 11 月末以降である。したがって，ブルー社は本件相殺権を有しない。
第 3 結語以上より，レッド社はＢ債務とＲ債務とを相殺することができる。

求める仲裁判断１.

ブルー社はレッド社に対して 210 万米ドルを支払え。

２.

ブルー社の請求を棄却する。

争点 1
ブルー社は，ボルト，ウィリアムス，ホッスーをネゴ・アブ・カップに参加させるという約束に反したことにより，レッド社とブルー社との間の契約における義務に違反したか。
仮に，ブルー社に義務違反があった場合，認められるべき損害賠償額は幾らか。
第 1 結論ブルー社は，レッド社との契約にもとづく義務に違反した。また，義務違反により生じた損害の賠償として，210 万米ドルを支払う義務を負う。
第 2 要旨レッド社とブルー社は，2016 年 12 月 15 日，Agreement（以下，「別添 9 契約」）を締結した。同契約においてブルー社は，カール・ボルト（以下，「ボルト」），マーガレット・ウィリアムス（以下，「ウィリアムス」），そしてサラ・ホッスー（以下，「ホッスー」）を品行方正で，スポーツマンシップを遵守した状態でネゴ・アブ・カップ（以下，「イベント」）に参加させる義務（以下，「出場義務」）を負った。しかしブルー社は，出場義務を履行しなかった（¶41, 42,44）。ボルト，ウィリアムス，ホッスーの 3 選手（以下，「3 選手」）の欠場によって放映権購入のキャンセルとチケットの払戻しが相次ぎ，レッド社は総額 210 万米ドルの損害を被った（¶41, 43, 45, 46）。ブルー社は，別添 9 契約第 3 条(9)の規定にもとづき，210 万米ドルの損害を賠償する責任を負う。
第 3 原因１.

ブルー社は，ボルトについて出場義務（以下，「ボルト出場義務」）の不履行にもとづく損害賠償として，レッド社に対し 75 米ドルを支払う義務を負う。
⑴ ブルー社はボルト出場義務を負う。
別添 9 契約第 3 条(2)は，ブルー社が，別添 9 契約第 2 条(8)（以下，「本件選手リスト」）に挙げられた選手を“good condition”で参加させるというブルー社の債務を規定する。本件選手リストには，ボルトの名前が挙げられている。以下に示す理由から，“good condition”とは，品行方正で，スポーツマンシップを遵守した状態であると解釈される（原則第 4.17条，第 4.3 条(d)）
。別添 9 契約は WITNESSETH で，ネゴランド国とアービトリア国の国
交樹立 150 周年，レッドスタジアムの新設，そしてブルー・ビレッジの 20 周年を祝うことを目的として，2 か国でのスポーツ対抗戦を行う旨を定める。また，この大会は両国の後援を受けており（¶37），大会名である「ネゴ・アブ・カップ」には，両国の名前が含まれている。祝賀を目的として，国のイメージに関わるスポーツ・イベントを挙行するとの目的・性質を鑑みれば，出場する選手には，その一挙手一投足に世間の注目が集まるため，品行方正な態度に加え，スポーツマンシップに沿った態度が求められている。したがって，“goodcondition”とは，品行方正で，スポーツマンシップを遵守した状態を意味する。
⑵ ブルー社には，ボルト出場義務の不履行がある。
ア. ブルー社には，ボルトの監督責任につき懈怠がある。
ブルー社は，自社職員を専属トレーナーにつけているアスリートのコンプライアンス遵守に関し，監督責任を負っていた。選手が摂取するサプリメントの厳しい検査がその代表例である。本件において，ブルー社は自社職員をボルトのトレーナーとして就かせていた（¶40）。
ブルー社トレーナーはサプリメントのすべてを検査せず，2,3 種類についてのみ行っていた（¶40）
。サプリメントすべてを検査できない特別な事情が存在する場合を除き，ブルー社にはその監督責任につき懈怠があるというべきである。
イ. 監督責任に懈怠があったため，ブルー社はボルト出場義務の不履行に陥った。
ブルー社の監督責任に懈怠があったため，ボルト出場義務は，その将来の不履行が確実な状態となった。将来の不履行が予想される場合，それは履行期における不履行と等しく扱われる（原則第 7.3.3 条注釈）
。監督責任が果たされなかったため，2018 年 1 月のアービトリア国アンチ・ドーピング委員会の抜き打ち検査の結果，ボルトについて禁止薬物の使用が発見された（¶40）
。禁止薬物の使用という，品行方正・スポーツマンシップに反する事実が明らかとなった以上，ボルトを品行方正で，スポーツマンシップを遵守した状態で参加させることが，大会前から既に不可能になったことに他ならない。よって，ブルー社には，ボルト出場債務の不履行がある（原則第 7.1.1 条，第 7.3.3 条注釈）。
⑶ 想定されるブルー社からの主張に対する反論
将来の不履行は予想されていなかったため，禁止薬物使用という検査結果が出た時点では，ブルー社に不履行はないとの主張が考えられる。しかし，そのような主張は妥当ではない。
禁止薬物使用との検査結果が公表されたことで，ボルトに対する世間からのイメージが損なわれた。このボルトのイメージが大会までに回復する見込みがなかったことは，検査から大会当日まで半年しか残されておらず，回復までに十分な時間がなかったことから明らかである。したがって，検査結果が出た時点で，ブルー社の不履行が確実になったと言える。
⑷ ボルト出場債務の不履行にもとづく損害賠償として，ブルー社はレッド社に対し，75 万米ドルを支払う義務を負う。
ボルトの欠場により，レッド社は 25 万米ドルに及ぶチケットの払戻しに応じざるを得なくなり，また，放映権購入がキャンセルされたため 50 万米ドル（100 万米ドルの半分（別添 9 契約第 3 条(8)））の利益が損なわれた。別添 9 契約第 3 条(9)は，別添 9 契約上の義務の不履行によって生じた損害については，その義務を負う債務者に賠償責任がある，と規8定する。75 万米ドルの損害は，ブルー社の債務不履行により全て生じたものである（¶41,46）。よって，ブルー社はレッド社に対し，75 万米ドルの支払義務を負う。
２.

ブルー社は，ウィリアムスについての出場義務（以下，「ウィリアムス出場義務」）の不履行にもとづく損害賠償として，レッド社に対し 75 万米ドルを支払う義務を負う。
⑴ ブルー社は，ウィリアムス出場義務を負う。
ウィリアムスは，別添 9 契約締結時から，本件選手リストに挙げられている。したがって，
1. ⑴と同様の理由から，ブルー社はウィリアムス出場義務を負う。
⑵ ブルー社には，ウィリアムス出場義務の不履行がある。
ウィリアムスは，イベントを欠場した（¶43）
。
⑶ ウィリアムス出場義務の不履行にもとづく損害賠償として，ブルー社はレッド社に対し，75 万米ドルを支払う義務を負う。
ウィリアムスの欠場により，チケットの払戻しで 25 万米ドル，放映権購入のキャンセルで 50 万米ドル（100 万米ドルの半分）の損害が生じた（¶43, 36）。よって，別添 9 契約第3 条(9)にもとづき，ブルー社はレッド社に対し 50 万米ドルの損害賠償責任を負う。
⑷ 想定されるブルー社の主張に対する反論
レッド社は，別添 9 契約第 3 条(3)にもとづき，大会の成功のために，既定の会場を変更する必要が生じた場合に適切な試合会場を手配する義務（以下，「会場手配義務」）を負っていた。ここで，レッド社の会場手配義務の不履行によってブルー社の不履行が生じたた
め，レッド社はブルー社の不履行を主張することができない（原則第 7.1.2 条），とのブルー社の反論が予想される。しかし，この反論は妥当ではない。なぜなら，まず本件では，会場を変更する必要は生じていないからである。ウィリアムス出場は，大会の成功にとって重要ではあった（別添 9 契約第 3 条(2)）ものの，成功にとって必要不可欠のものとまで言うことはできない。さらに，当日 40 度になることも確実ではなかった（¶42）
。また，大会の成功とは，イベントの主催者がレッド社とブルー社という商人であることから，経済的成功をも含む意味であると解される。このような前提に立てば，既定のネゴタウン・テニス・センター（以下，「テニスセンター」）からネゴタウン・テニス・コロシアム（以下，「コロシアム」）への変更で， 5 万米ドルのキャンセル料が発生すること，収容人数が3 分の 2 になること等で，総費用として 160 万米ドルがかかること（¶42）は，かえって経済的利益を損なうこととなる。以上より，40 度を超えることは不確実であるが，経済的利益が損なわれることは確実である。こうした事情を鑑みて，会場を変更する必要はないと判断し，テニスセンターを予約したのであるから，レッド社は会場手配義務を履行した。

３.

ブルー社は，ホッスーについての出場義務（以下，「ホッスー出場義務」）の不履行にもとづく損害賠償として，レッド社に対し 60 万米ドルを支払う義務を負う。
⑴ ブルー社は，ホッスー出場義務を負う。
委員会においてホッスーを本件選手リストに追加するとの決定がなされたこと，委員会での決定は両社の合意を示すものであることから，両社の合意の上で，ホッスーが本件選9

手リストに追加されたといえる。
（原則 2.1.1 条）。したがって，1. ⑴と同様の理由から，ブルー社はホッスー出場義務を負う。
ア. 委員会において，本件選手リストにホッスーを追加するとの決定がなされた。
2018 年 4 月 1 日，ブルー社は委員会に対し，ホッスーを本件選手リストに加えるとの提案をした（¶38，別添 10 通知）。委員会はこれを歓迎する旨の返答をブルー社に送付した（¶38）
。このため，委員会において，ブルー社の提案通りに，ホッスーを本件選手リストに加えるとの決定があったと推認される。
イ. 委員会での決定は，レッド社とブルー社との間の合意を示すものである。
別添 9 契約に基づき，レッド社とブルー社は，イベント運営の監督のために，委員会を組織した（別添 9 契約第 1 条(1)）
。運営監督のためには，イベントに関するあらゆる事項について，委員会が決定権限を有するはずであり，レッド社とブルー社がそのような役割を委員会に付与したはずである。したがって，両社は委員会の決定に拘束される意思を有するため，委員会での決定は両社の合意を示すものである。
⑵ ブルー社には，ホッスー出場債務の不履行が存在する。
ホッスーはイベントを欠場した（¶45）
。
⑶ ホッスー出場義務の不履行にもとづく損害賠償として，ブルー社はレッド社に対し，60 万米ドルを支払う義務を負う。
ホッスーの欠場により，チケットの払戻しで 20 万米ドル，放映権購入のキャンセルで 40 万米ドル（80 万米ドルの半分）の損害が生じた（¶45, 46）。よって，別添 9 契約第 3 条(9)にもとづき，ブルー社はレッド社に対し 60 万米ドルの損害賠償責任を負う。
⑷ 想定されるブルー社の主張に対する反論
ア. ブルー社の損害賠償責任は免責されるとの主張
ホッスーを出場させる債務の不履行について，別添 9 契約第 4 条(1)にもとづきブルー社はその責任を免れる，とのブルー社の主張が予想される。しかし，これは妥当ではない。別添 9 契約第 4 条(1)は，不履行の原因となった事象が，債務者の合理的な支配を超えていることを要件に挙げている。ブルー社はホッスーの出場に責任を負うのであるから，出場させるための交通手配についても当然レッド社との間で責任を負う。ブルー社
は，ホッスー出場の条件であった，前の大会の終了後にそのまま搭乗できるファーストク
ラスの飛行機手配（¶44）（以下，「飛行機手配」）を委員会との契約によって，委員会にゆだねた（¶44）
。したがって，飛行機手配を担当する委員会のメンバーの行為についても，レッド社に対してはブルー社がその責任を負う。本件では飛行機手配のミスの結果，ホッスーは予定していた飛行機に乗れず，大会に出場できなかった。そのため，不履行は火山の噴火によって生じたものではなく，ブルー社が責任を負う飛行機手配のミスによって引き起こされたものである。したがって，ブルー社は免責を主張することができない。
第 4 結語以上より，ブルー社は，レッド社との契約における義務に違反した。また，義務違反により生じた損害の賠償として，210 万米ドルを支払う義務を負う。
10争点 2
レッド社はインターネット配信から得られた 100 万米ドルの利益をブルー社と折半する義務を負うか。
第 1 結論レッド社は，インターネット配信から得られた 100 万米ドルの利益をブルー社と折半する義務（以下，「本件折半義務」）を負わない。
第 2 要旨別添 9 契約第 3 条(7)にもとづき，レッド社は予定していたネット配信サービスを通じて，イベントの模様を中継した。3 選手の欠場等のトラブルがあったものの，レッド社はネゴランド国出身のアスカやエリカを急遽参加させ，インターネット配信で 100 万米ドルの利益を得た（¶48）
。別添 9 契約においてインターネット配信で得た利益を折半するとの合意はない。
仮に合意があったとしても，レッド社がインターネット配信を得た利益（以下，「配信利益」）は 100 万米ドルではないため，折半しなければならない額は減額される。
第 3 原因１. レッド社は配信利益を折半する義務を負わない。
別添 9 契約 3 条(8)にもとづいて，レッド社が配信利益を折半する義務を負うと主張することが想定される。しかし，同項は以下のように解釈されるため，配信利益は同項の対象とならない（原則第 4.1 条）。
⑴ 文言に一般に与えられている意味（原則第 4.3 条(e)）
同項は，telecasting による利益をレッド社とブルー社で折半すると規定する。telecastingとは通常，「テレビ放送」を意味する2。したがって，インターネット配信は含まれない。
⑵ 契約締結前の当事者の交渉（原則第 4.3 条(a)）
レッド社とブルー社が別添 9 契約を締結するにあたって作成した合意では，「放映による収益は，レッド社とブルー社で折半すること」とされていた(¶37⑫)。放映とは通常，テレビで放送することを意味する3。したがって，両当事者が折半することに合意していたのは，テレビ放送による利益であって配信利益は含まれない。
２. 仮に配信利益を折半する義務を負うとしても，折半される額は減額される。
3 選手がイベントを欠場し，レッド社が何らかの措置をとらなければ，レッド社は 25 万米ドル((80 万米ドル－30 万米ドル)の半額)の損害を被っていた（¶48）
。レッド社は，代替選手を努力して手配し，急遽イベントに出場させた(¶48)。代替選手の活躍により，配信利益は 100万米ドルとなった(¶48)。レッド社が損害を回避するために努力して獲得した利益を，債務不履行を招いたブルー社が請求することは信義誠実・公正取引の原則に反し許されない(原則第1.7 条)。したがって，レッド社は配信利益である 100 万米ドルのうち，25 万米ドルについては折半する義務を負わない。
第 4 結語以上より，レッド社は本件折半義務を負わない。

2「ジーニアス英和辞典」（大修館書店），「オーレックス英和辞典」（旺文社）

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「広辞苑」
（岩波書店），「明鏡国語辞典」（大修館書店）
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