の計392症例であった。

非同期で胸骨圧迫が行われる気管挿管症例や継続 なお、測定症例132症例のうち、TOIデータが的に吸引が行われ、連続で胸骨圧迫が行われたデ得られたのは109症例あり、TOI及びCCFなどにータを除く86症例では、CCFはおおむね80%を確ついて分析対象とした。

保していた。

⑵ 対象症例392症例のうち、男性218症例（55.6%）、女性174症例（44.4%）であり、平均年齢は75.8歳（男⑵ TOIデータが得られた109症例の初期TOIは29.8%、平性：72.3歳、女性：80.2歳、最高105歳、最低19歳）均TOIは32.1%、 ⊿TOIは4.9%で あ っ た。 な お、 初であった。最も多かった年齢層は、80歳から89歳期TOIとは心肺蘇生中の測定開始時TOI、平均TOI（36.0%）、次いで70歳から79歳（18.6%）であった。５．解析⑴胸骨圧迫ア表１とは、測定中のTOI平均値、⊿TOIとは、測定終了時TOI（病院到着又は心拍再開）－初期TOIである。
ア 除細動との関係胸骨圧迫時間（表１） 除細動実施症例は35症例あり、７症例の心拍再開があった。そのうちTOIデータが得られたのは救急隊資格編成による一人当たりの胸骨圧迫時間症例数

胸骨圧迫実施平 均 人 数一 人 平 均胸骨圧迫時間６症例（合計11回の除細動実施に伴うTOIの推移を確認）、心拍再開症例は１症例であった。

3922.3人0:10:16

 除細動実施に伴う胸骨圧迫の中断は平均29秒、救急救命士１名編成191.5人0:16:06

11回の除細動における解析直前時のTOI平均値は救急救命士２名編成2112.0人0:10:4930.6%、胸骨圧迫再開直前時のTOI平均値は27.2%救急救命士３名編成1542.7人0:08:56

であり、除細動実施に伴い平均3.4%の低下を認救急救命士４名編成84.3人0:07:23め、「対応のあるｔ検定」においてｐ値0.0222であ合計

り、除細動実施前後で有意な変化があった。特に、 対象症例392症例において、救急車収容後に行除細動に伴う中断時間が30秒を超える場合には、われた救急隊一人当たりの胸骨圧迫時間は平均でTOIの低下が著しい傾向であった。

10分16秒、病院到着又は心拍再開までに時間を要した場合は胸骨圧迫が適時交代され、一人当たりイの胸骨圧迫時間は減少する傾向であった。

 対象症例392症例で器具気道確保症例は320症例 また、救急隊の資格編成をみると、救急救命士あり、最終確保器具はLM162症例、WB88症例、の搭乗が複数名編成であった場合では、１名編成

気管挿管70症例（医師確保症例含む）であった。

と比較して一人当たりの胸骨圧迫時間は減少する データが得られた109症例では、最終確保器具傾向であった。

はLM56症例、WB23症例、気管挿管20症例であり、器具気道確保との関係器具気道確保未実施症例は10症例であった。
イ  CCF（表２）表２ なお、上気道デバイス症例と気管挿管症例の平均TOI及び⊿TOIで「ｔ検定」を行ったところ、胸骨圧迫交代の有無と病院所要時間別におけるCCF

胸骨圧迫交代あり病院

所症例数CCF46

81.2%

要時間胸骨圧迫交代なし院所平均TOIのｐ値0.1184、⊿TOIのｐ値＜0.0001であ症例数CCF4079.2%り、気管挿管症例では⊿TOI値が高く、有意差が別あった。（表３）別病５分未満

380.1%

５分未満要3時間

76.6%５～10分未満981.4%５～10分未満1281.5%10～15分未満1382.6%10～15分未満977.6%15～20分未満881.8%15～20分未満2

79.3%

20分以上13

79.6%20分以上1478.8% 総ヘモグロビン脈波成分（cHb）の変動によるCCFを測定したデータが得られた109症例から、

表３器具気道確保種別による各TOI及びCCFデータ数 初期TOI 平均TOI合⊿TOI心拍再開症 例 数CCF計

10929.8%

32.1%4.9%1282.5%ＢＶＭ

1026.5%

28.4%1.7%-

82.5%

ＬＭ

5630.3%

32.0%

3.8%4

79.9%

ＷＢ

2329.2%30.8%1.8%1

81.7%

気管挿管

2030.5%35.8%12.7%

7

90.4%救急救命第36号 27ウ

薬剤投与との関係値が高く、有意差があった。
（表６） 対象症例392症例で、薬剤投与は207症例で実施された。

表６心拍再開有無と各TOI
データ数

初期TOI

平均TOI⊿TOI心拍再開時TOI10929.8%32.1%4.9%51.4%心拍再開 あり

1235.6%42.9%21.1%51.4%心拍再開 なし

97

29.1%30.8%2.8%- データが得られた109症例では、薬剤投与症例が63症例あり、そのうち心拍再開症例は12症例で合あった。
 アドレナリン投与の有無と平均TOI及び⊿TOIについて「ｔ検定」を行ったところ、平均TOIのｐ値0.3276、⊿TOIのｐ値0.0010であり、薬剤投与

計症例では⊿TOI値が高く、有意差があった。
（表４）
表４アドレナリン投与の有無と各TOI
データ数合計初期TOI平均TOI⑶

予後（表７）

表７

研究該当症例における予後⊿TOI10929.8%

32.1%4.8%

アドレナリン投与 あり

6329.5%

32.9%7.1%

アドレナリン投与 なし

46

30.1%

30.9%1.7%症例数１か月生存社会復帰392

44104（11.2%） （26.5%）25（6.4%）10（2.6%）

1852347（12.4%） （25.4%）

13（7.0%）

6（3.2%）

1321531（11.4%） （23.5%）8（6.1%）

2（1.5%）

非観察期2072157（10.1%） （27.5%）12（5.8%）4（1.9%）

ｐ値-

0.92000.7764合計観察期測定症例

 また、薬剤投与によるTOIの推移を確認するた心拍再開0.7225入床0.4067

め、初回アドレナリン投与が測定開始後であった対象症例392症例について、ウツタイン統計を用39症例では、投与前の平均TOIは31.4%、投与後いて予後調査を行った。対象症例392症例のうち１の平均TOIは33.5%であり、投与前後で2.1%の上か月生存あり25症例、社会復帰（CPC、OPC共に１昇がみられた。これは「対応のあるｔ検定」にお又は２）10症例であった。なお、観察期測定症例といてｐ値0.0014であり、有意な変化であった。（表非観察期の予後について「カイ２乗検定」を行った５）ところ、観察期測定症例・非観察期における予後に表５

有意差はなかった。

薬剤投与によるTOIの変化
データ数

投 与 前平均TOI

投 与 後平均TOI

投与による
TOI変化

3931.4%33.5%+2.1発症目撃 あり

1630.8%34.4%+3.6発症目撃 なし

2331.9%33.0%+1.1薬剤初回投与データ取得しかし、測定終了時のTOI平均値を比較すると、入床症例は46.3%、死亡症例は31.1%であり、入床症例ではTOIが高い傾向であった。
な お、 入 床 の 有 無 と 初 期TOI、 平 均TOI及 び ⊿TOIについて「ｔ検定」を行ったところ、初期TOIのｐ値0.0287、平均TOIのｐ値0.0002、⊿TOIのｐ値＜0.0001であり、入床症例では各TOI値が高く、有意差があった。（表８）エ心拍再開との関係

 救急車収容から病院到着までの間に心拍再開し表８転帰外来における各TOIた症例は、対象症例392症例中、44症例であり、

データ数

初期TOI

平均TOI⊿TOI測定終了時TOITOIデータが得られたのは12症例であった。データが得られた12症例では、１か月生存３症例、社会復帰１症例であった。なお、心拍再開時のTOIは、平均で51.4±15.1%であった。心拍再開の有無と初期TOIについて「ｔ検定」を行ったところ、ｐ値は0.0251であり、心拍再開症例では初期TOI28

合計

10929.8%

32.1%4.9%

34.6%

入床

2533.5%38.8%12.8%

46.3%

外来死亡

8428.7%30.1%2.5%31.1%６．考察で処置内容は変わらず、心拍再開や予後に関して差はなかった。心拍再開時のTOIは平均51.4%であり、心肺蘇生法の質に影響を与える胸骨圧迫は、その搬送途上の心拍再開が得られなかった症例において効果をより高い質で維持するため、実施者の体力面も、病院到着時のTOIが高いほど外来死亡症例が少などを考慮し、適切な時期に実施者の交代を行う必なかったことは、救急現場においてTOIの上昇を目要があるとされている。今回の研究では、一人当た指すことが心拍再開に向けて有益と考える。

りの胸骨圧迫時間は平均10分16秒であった。救急救

さらに、心拍再開との関連性や期待値が示された命士１名搭乗の救急隊編成の場合では、胸骨圧迫交場合、病院前救護における救急活動に変革をもたら代回数が減少し、一人当たりの平均胸骨圧迫時間がしていくものと考える。

延伸したが、救急救命士の搭乗人数が多くなるほど適時胸骨圧迫の交代がなされ、一人当たりの平均胸骨圧迫時間は減少した。
一方、病院搬送中におけるCCFについては、「JRC７．まとめ救急隊が救急現場で行っている心肺蘇生法の質について、一定の条件下で研究を行うことができた。

蘇生ガイドライン2015」で「少なくとも60%」と明本研究では、アドレナリン投与や除細動などの救記されているが、おおむね80%を確保しており、一急救命処置がTOIに影響する因子となり、心拍再開定の質を維持して医療機関に引き継いでいると考えに一定の相関性があるのではないかと仮説を立てる。胸骨圧迫の交代は、救急車内の活動スペースや行った。しかし、心拍再開時におけるTOI平均値が病院までの所要時間などの要因のほか、走行中の不51.4%だったことは計測できたが、母数の少なさ、安定な中で実施者が交代することによりTOIが低下測定環境などにより、心拍再開が得られるTOIの期していた症例も一部で確認されたことから、一概に待値や目標値などは具体的な数値として得ることは時間で交代するのではなく非実施者が適切に胸骨圧できなかった。

迫の質を評価した上で交代することを考慮する必要がある。

傷病者を現場から搬出し救急車内に収容するまでは、心肺蘇生法の中断が余儀なくされるが、数値をなお、CCFの低下をもたらす原因の一つに、除細指標化し、現場からTOIを測定することで、搬出時動実施時の胸骨圧迫中断があり、解析から除細動実点の判断、車内収容行動中における胸骨圧迫等の一施後の胸骨圧迫再開までにTOIの低下を確認した。

時再開の目安などになる可能性もあり、更なる研究今後も、心肺蘇生法の質、すなわち胸骨圧迫の質をが必要である。

向上させるためには、胸骨圧迫中断時間を最小限に救急隊員にとって、自身の行っている心肺蘇生法することが必要であり、また、病院搬送途上に行うの効果をリアルタイムに確認できる手段は、現時点

特定行為などの救急救命処置を相互に確認することでは一部の機器情報に限られているが、処置対効果も勘案した場合、胸骨圧迫の質を確保し向上させるを確認する新たな術をもつことで、救急活動や救命上でも、救急救命士２名以上が搭乗することが望ま率の向上の一助になり得ると考える。

しいと考える。
器具気道確保では、気管挿管症例の⊿TOIが高く、心拍再開症例も多かった。これは９割が医師介入症今後、TOIなど侵襲を加えることなく、救急現場から測定可能な数値を指標とする活動を確立するには、更なる臨床研究が望まれる。

例であり、非同期CPRが行える状況となることから、本研究を終えて、今一度、心肺蘇生法、特に胸骨CCFは平均90%と高く、TOIの維持・上昇につなが圧迫の重要性の再認識が得られたことは収穫であり、心拍再開率が高くなったと考える。

り、引き続き確実かつ有効な心肺蘇生法の実施に努また、アドレナリン投与では、TOIは投与前と比めていきたい。

較して投与後に上昇する傾向がみられ、救急現場で早期薬剤投与を行った症例では、他の症例と比較してTOIが高い傾向であったため、救急現場での早期薬剤投与が重要と考える。
測定装置積載の有無以外に観察期群と非観察期群救急救命第36号 29

３普及啓発・広報事業⑴広報事業① 財団機関誌発行事業 財団の諸事業及び活動内容を広く関係者に周知するとともに、救急に関する情報等を幅広く提供することにより、国、都道府県、市町村、消防機関及び医療機関との連携の強化に資するため、機関誌『救急救命』を定期的に発行している。
 平成27年度は、第34号を９月、第35号を平成28年３月に各7,000部発行し、関係機関に送付した。
② 「救急の日」による財団広報事業 平成27年９月６日にアクアシティお台場で行われた「救急の日2015」の行事を後援した。

⑵①応急手当等普及啓発資器材等の支援事業心肺蘇生訓練用シミュレーター等の寄贈 消防機関による応急手当の普及啓発活動を支援するため、普及啓発の講習会で使用する「心肺蘇生訓練用シミュレーター」、「AEDトレーナー」及び「応急手当普及啓発用DVD」を145消防本部に寄贈した。
② 応急手当講習テキストの寄贈 JRC蘇生ガイドライン2010に基づき、当財団にて作成した応急手当講習テキスト（改訂４版）を全国750消防本部に寄贈した。
③ 救急普及啓発広報車の寄贈 応急手当の普及啓発活動を支援するため、「救急普及啓発広報車」を製作し、４消防本部（宮城県 黒川地域行政事務組合消防本部、埼玉県 越谷市消防本部、富山県 高岡市消防本部、大阪府 柏原羽曳野藤井寺消防組合）に寄贈した。
④ 高度な救急救命処置の訓練用資器材の寄贈 救急救命士・救急隊員の高度な救命処置の訓練を支援するため、「静脈穿刺モデルセット」及び「気道管理トレーナセット」を、下記８消防本部に寄贈した。

［寄贈本部］・福 島 県 相馬地方広域消防本部・埼 玉 県 川越地区消防局・埼 玉 県 蕨市消防本部・新 潟 県 加茂地域消防本部・福 井 県 敦賀美方消防組合消防本部・三 重 県 松阪地区広域消防組合消防本部・福 岡 県 北九州市消防局・鹿児島県 垂水市消防本部⑤ 「救急の日」のポスターの作成・配付 救急医療及び救急業務に対する国民の正しい理解と認識を深めるとともに、心肺蘇生法を中心とした適切な応急手当の普及啓発の推進を図るため、「救急の日」のポスターを７万2,000枚作成し、全国の消防本部等に配付した。

⑶応急手当普及啓発推進事業 救命率の一層の向上を図るために、地域の住民組織と消防機関が連携協力して実施する応急手当の講習活動に対して支援を行った。
 平成27年度も、地域の防火防災意識の高揚を図るために全国的に組織されている「女性（婦人）防火クラブ」に対して、応急手当の普及実践活動を積極的に支援することとし、女性（婦人）防火クラブの活動支援等を行う一般財団法人日本防火・防災協会へ事業委託し、全国20地域で応急手当講習会を開催し、2,111人の普通救命講習修了者を養成した。

４救急基金事業を活用し、心肺蘇生訓練用シミュレーター（成体、乳児）各１体、AEDトレーナー１台、応急手当講習用テキスト300冊、応急手当講習DVD ２枚を11消防本部（北海道 西胆振消防組合消防本部、江別市消防本部、秋田県 男鹿地区消防一部事務組合消防本部、三重県 伊賀市消防本部、京都府 福知山市消防本部、宮津与謝消防組合消防本部、大阪府 豊中市消防局、島根県 益田広域消防本部、福岡県 甘木・朝倉消防本部、熊本県 上益城消防組合消防本
部、宮崎県 串間市消防本部）にそれぞれ寄贈した。

平成28年度事業計画救急救命士の業務については、近年、数次にわたる処置範囲の拡大が行われるとともに、平成18年度からは救急救命士にかかる国家試験が、年１回実施に改められるなど、救急振興財団の教育訓練事業についてより一層の充実と円滑な事業実施が求められているところである。   このため、平成28年度は、このような動向に対応するため、引き続き地方公共団体や関係行政機関・団体、救急医療関係者等の理解と協力を深めながら、主たる事業である全国の救急隊員を対象とした救急救命士の資格取得のための研修事業をはじめとする教育訓練事業の充実に万全を期するとともに、住民に対する応急手当の普及啓発活動に関する事業や救急に関する各種調査研究事業等を積極的に推進し、救急体制の振興と救急業務の一層の高度化に資するものとする。

１ 救急隊員に対する高度な教育訓練事業等の推進各都道府県を通じて推薦された救急隊員を対象として、救急救命士の国家資格を取得させるため、東京研修所においては、第50期及び第51期（共に300人を予定）の研修を、九州研修所においては、第34期（200人を予定）の研修を実施する。
この結果、平成28年度末の両研修所の卒業生総数は、約１万9,730人と見込まれる。
また、九州研修所においては、平成26年度から実施している経験豊富な救急救命士が他の救急救命士等を教育し、更なる救急業務全体の質の向上を目的とする指導救命士養成研修を引き続き年度の前半に実施する（400人を予定）。
さらに、平成27年度から東京研修所において実施した救急救命士の資格を有する消防職員に対する処置範囲の拡大に係る追加講習（心肺機能停止前の重度傷病者に対する乳酸リンゲル液を用いた静脈路確保及び輸液、血糖測定並びに低血糖発作症例へのブドウ糖溶液の投与に必要とされる知識及び技術の習得）については、九州研修所において年度の前半に実施する（200人を予定）。２ 住民に対する応急手当の普及啓発活動に関する事業等の推進地方公共団体による住民に対する応急手当の普及啓発活動を支援するため、応急手当普及啓発用資器材等の交付事業及び救急隊員の訓練用資器材の交付事業を実施するとともに、地域の住民組織と消防機関が協力連携して行う応急手当の講習活動に対する支援事業や救急基金事業の普及を推進する。

３救急に関する調査研究事業の推進全国の救急隊員等に対して実務的観点からの研究発表及び意見交換の場を提供することにより、消防機関の行う救急業務の充実と発展を図ることを目的とし、第25回全国救急隊員シンポジウムを神戸市において神戸市消防局との共催で開催するとともに、消防機関・医療機関における先進的な調査研究への助成など、救急業務の一層の高度化に資する調査研究事業を推進する。

住民からの広範な寄付により造成されている救急基金の運用益救急救命第36号 3134