2017 年度 教育関係共同利用拠点事業報告書

教育関係共同利用拠点

知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点－大学教員のキャリア成長を支える日本版 SoTL の開発

平成 30 年度 事業報告書
Joint Educational Development Center “Excellence in University Learning and Teachicng” Project Report 2018東北大学高度教養教育・学生支援機構

東北大学高度教養教育・学生支援機構
大学教育支援センター
Center for Professional Development (CPD)Ins�tute for Excellence in Higher Educa�on (IEHE)
Tohoku University

2018 年度 教育関係共同利用拠点事業報告書
目
次
1

2

2018 年度 教育関係共同利用拠点事業の概要 ..................................................... 1
1.1

教育関係共同利用拠点の事業及び組織 .............................................................. 1

1.2

拠点プログラムの概要 ..................................................................................... 1

2018 年度 拠点事業の具体的取組と成果 ......................................................... 4
2.1

2018 年度の取組 ...................................................................................... 4

2.2

2018 年度の主な成果 ................................................................................... 4

2.3

プログラムの開発・実施 .................................................................................... 5
履修証明プログラム「アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）」 ................................. 5
大学教員準備プログラム（PFFP）・新任教員プログラム（NFP） .................................. 7
大学マネジメント力開発プログラム（SDP） .......................................................... 9
専門教育指導力育成プログラム（DTP） .......................................................... 10
PD（専門性開発）セミナー ......................................................................... 11
PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト） ........................................... 12

3

2.4

成果の発表・出版 ..................................................................................... 13

2.5

国際連携を通じた拠点事業の高度化 ............................................................... 13

2.6

大学教育イノベーション日本（HEIJ） ................................................................ 13

2.7

産学循環型人材育成システム ......................................................................... 13

メンバー.................................................................................................... 14
3.1

大学教育支援センター 教員・支援スタッフ等 ......................................................... 14

3.2

大学教育支援センター共同利用運営委員会委員（2018 年度） ............................... 15

４ 資料編 は，2018 年度（H30）教育関係共同利用拠点事業報告書（PDF）Web 版参照
大学教育支援センターHP

URL: www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/report１2018 年度 教育関係共同利用拠点事業の概要

1.1

教育関係共同利用拠点の事業及び組織

東北大学高度教養教育・学生支援機構は，2010 年 3 月に文部科学省より教育関係共同利用拠点として認定を受
け，第 1 期（2010-2014 年度）は「国際連携を活用した大学教育力開発の支援拠点」として，海外の最先端プログラムの導入を基本に，①教員の能力の構造化とキャリア・ステージに対応したプログラムの開発・提供，②教職協働を進める職員開発，③教育改革を進める中核人材の育成，の 3 つのコンセプトに基づいて様々な取組を行った．その後，第 2 期（2015-2020 年度）は，「知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点－大学教員のキャリア成長を支える日本版 SoTL の開発」として新たな認定を受け，現在に至っている．
大学教育支援センター（Center for Professional Development: CPD）は，こうした教育関係共同利用拠点としての役割を果たすために高度教養教育・学生支援機構（2013 年度までは高等教育開発推進センター）内に設置された業務センターである．CPD は，当機構における先進的な取組と成果を学内外に発信し，日本の高等教育の質の向上に寄与するインターフェースの役割も担っている．

1.2

拠点プログラムの概要

当機構及び CPD は，第 1 期から第 2 期にかけて大学教職員の能力開発（FD・SD）事業を開発・発展させてきており，それは次の 2 つの特色を有する．
すなわち，米・カリフォルニア大学バークレー校，カナダ・クィーンズ大学，豪・メルボルン大学等との国際連携を通して教職員能力開発プログラムを開発し，日本に適合するよう内製化してきた「国際性」，並びに，大学教育共通の普遍的課題に取り組む大学教育開発の総合的拠点として，個々の教職員の能力開発とともに，学部等や全学的な課題解決を主導できる人材育成にも取り組んできた「総合性」である．
第 2 期においては，新たな重点領域として，学問分野固有の専門性習得に向けた教育研究「DBER」（DisciplineBased Education Research）に基づく「專門教育指導力育成プログラム」（DTP）の取組を推進するとともに，2017 年度に義務化された SD の趣旨を踏まえた「SDP」シリーズを開発・提供している．また，フラッグシップ（旗艦）プログラムともいうべき「アカデミック・リーダー育成プログラム」（ Leadership for Academic
Development Program: LAD）及び「大学教員準備プログラム」（Preparing Future Faculty Program: PFFP）
・「新
任教員プログラム」（New Faculty Program: NFP）における取組の一層の改善充実を図ってきた．

大学教育支援センター提供プログラム1

アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）*履修証明プログラム
LAD は，グローバル化や少子化を背景に急激に変化する高等教育環境に対応し，新たなビジョンの構想や改革案の策定・実行を主導していける「アカデミック・
リーダー」の育成を目的とした履修証明プログラム（2
年間・140 時間の学習）である．セミナーやワークショ
ップを通して高等教育に関する幅広い専門知識や技能を体系的に修得しながら，実際の機関運営や教育活動の改善に先駆的に取り組む国内・海外大学での現地調査を行って体験的に学ぶ．受講者は，こうして修得した知識やスキルを駆使しつつ，高等教育に精通した経験
豊かなアドバイザーによる助言・支援（コンサルテーション）も受けながら，所属機関における「改革案」を策LAD の学びの特徴

定・実行していくことにより，実践力を獲得する．

大学教員準備プログラム（PFFP）・新任教員プログラム（NFP）
PFFP は大学院博士課程の院生やポスドク等，NFP
は新任教員を対象に，大学教員としての能力開発に資する研修を提供している．両プログラムの特徴は，教育方法に関するワークショップ，授業参観及び模擬授業を通じて教育力の向上を図るとともに，大学教育の課題や動向に関するセミナーで知識を獲得しながら，他の参加者との交流や先輩教員によるコンサルテーシ
PFFP・NFP の流れ

ョンとリフレクションを通して，参加者自身の教育観や大学教員像を構築していくことにある．

大学マネジメント力開発プログラム（SDP）
本プログラムは，職員に加えて教員や大学執行部をも対象とする新たな「SD」の義務化を踏まえ，教育研
究と大学運営の高度化の担い手を育成することを目指すプログラムである．新たな SD の趣旨を踏まえて大学執行部・教員・職員に共通に必要とされる重要テー
マを取り上げる SDP シリーズを実施するとともに，若手職員を対象とした「若手職員のための大学職員論」
ワークショップを提供している．
SDP シリーズ第 3 回「第 3 期認証評価にどう対応するか－内部質保証の重点項目化の意味－」

2

専門教育指導力育成プログラム（DTP）
大学は，人類が生み出した知的財産をカリキュラムに反映し，学生が深く理解し批判的に思考する教授・学習過程を組み立てることが求められている．そこ
で，専門教育指導力育成プログラムとして，学問分野
固 有 の 専 門 性 の 習 得 に 向 け た 教 育 研 究 （ DBER:
Discipline-Based Education Research）に基づき，STEM（科学・技術・工学・数学）分野における教授法に関するセミナーやワークショップを開催するとともに，外国語教育についてもワークショップを提供
国際シンポジウム「ノーベル賞受賞者が主導した科学・技術
教育の科学的変革ーカール・ワイマン博士とインペリアル・
カレッジ・ロンドンの取組ー」

している．

専門性開発セミナー（PD セミナー）
第 1 期以来，大学教職員の専門性開発に必要な 4 領域「高等教育のリテラシー」「専門教育での指導力」「学生支援力」「マネジメント力」を設定し，キャリア別プ
ログラムにおいて開発されたセミナーやワークショッ
プを含め，専門性開発（Professional Development:
PD）のための各種 PD セミナーを企画・提供している．

コーチング技能を活用した学生指導

専門性開発動画配信サイト（PDPonline）
実施した PD セミナーの一部を厳選して動画化し，
PDPonline として，自由に視聴できる e-learning 教材を提供している．個人は，登録不要かつ無料で利用できる．申請をすれば，機関単位で，各大学の FD・SD
研修等に利用することも可能である．

PDPonline のトップページ画面3

2

2018 年度 拠点事業の具体的取組と成果

2.1

2018 年度の取組

大学教員のキャリア成長を支える日本版 SoTL の開発という第 2 期教育関係共同利用拠点の目的に基づき，大きく次の 4 つの取組を中心に拠点事業を推進した．
①教職員の専門性として必要な「高等教育のリテラシー」「専門教育での指導力」「学生支援力」「マネジメント力」の 4 領域ごとの専門性開発セミナーの開発・提供②教職員のキャリア・ステージに対応した「大学教員準備プログラム（PFFP）」「新任教員プログラム（NFP）」
及び「アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）」の質的充実と実施③STEM（科学・技術・工学・数学）分野等における「專門教育指導力育成プログラム（DTP）」の開発④教育研究と大学運営の高度化を担う教職員を対象とする「大学マネジメント力開発プログラム（SDP）
」の提供

2.2

2018 年度の主な成果

これらのプログラムについては，評価指標を設定し，参加者数や参加者による評価（満足度等）及びプログラムの事後効果等による評価を行っている．また，学内外のメンバーから構成される共同利用運営委員会を設置しており，毎
年，拠点事業に関する総合的レビューを行い，その結果に基づいて改善を図っている．委員会で得られた意見を反映し，本拠点の取組に対する全国の大学関係者のアクセシビリティを高めるべく実施した主な事項とその成果を以下に示す．なお，本拠点における各プログラム開発等は，先駆的な取組として文部科学省からも高く評価されている．
①これまでの拠点活動で充実してきたオンラインコンテンツや出版物等を目的別にまとめた｢10 の PD モジュール｣を新たに開発し，パンフレットとウェブサイトを作成し，研修教材としての体系化と一層の普及を図った．

「10 の PD モジュール」パンフレット② PD セミナーに全国各地（43 都道府県）の多様な大学等（406 機関）から延べ 2,500 名近い参加があり，参加者の満足度は 3.6（4 件法）とポジティブな評価が得られており，本拠点の取組は全国の大学教職員の専門性の向上に貢献していると評価できる．
③専門教育指導力プログラムとして実施した STEM 教育に関する国際シンポジウムは，特筆すべき成果として挙げられる．後述する通り，STEM（科学・技術・工学・数学）分野における教育研究（DBER）を主導してきた2 名の研究者・実践者を招聘し，先進的な STEM 教育の取組について紹介・議論を行った．このシンポジウムを契機として，東北大学でも DBER に基づく教育実践の導入が検討されることになったことは大きな成果である．
④「アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）」の後継プログラムに当たる｢大学変革リーダー育成プログラム(TLP)｣を開発し，文部科学省の｢職業実践力育成プログラム（BP）｣として認定されるとともに，厚生労働省の｢教育訓練給付金制度｣の対象講座として指定された．
⑤「大学マネジメント力開発プログラム（SDP）」において，教育研究と大学運営の高度化に必要とされる重要テー
マ（大学経営，業務の効率化，内部質保証）について連続セミナーを実施した．

4

2.3

プログラムの開発・実施

履修証明プログラム「アカデミック・リーダー育成プログラム（LAD）」①プログラムの目的・趣旨
アカデミック・リーダー育成プログラム(LAD) は，各大学が機関の使命・役割を踏まえ，大学の強みを生かした特色ある組織開発を推進するために，副学長・部局長・学科長・部課長など各層のアカデミック・リーダー（大学
運営のうち，教育・研究・学生支援・地域連携・国際化など教育研究に密接に関わる分野の管理運営に携わる大学
教員・職員）を育成することを目的としたプログラムである．各所属機関における改革の担い手となるアカデミ

LAD 学びの流れック・リーダーを育成するため，国内一流の講師・アドバ
イザー陣の下，高等教育に関する高度で体系的な知識・技能を習得するとともに，国内外の大学の先進的事例を通して体験的に学びつつ，各所属機関の改革案を作成し実行することにより，実践力を獲得する．年 2 回（2 年間で計 4 回）の集中セミナーを実施し，セミナー及びワークショップ，並びに，プレゼンテーション及びコンサルテーションを通して，最近の高等教育の動向に関する知識を習得し，高等教育マネジメント・リーダーシップに関するスキルを獲得する機会を提供する．本プログラム修了者には，学校教育法 105 条に基づく「履修証明書」（Certificate）が授与される．
②修了者数 6 大学 7 名
修了者属性：職位（プログラム修了時）＝教員 3 名（教授 1 名，准教授 1 名，特任准教授 1 名）
，職員 4 名（課長 1 名，係長 2 名，課員 1 名）
利用機関：国立大学 3 校（北海道大学，東北大学，熊本大学），私立大学 3 校（東北学院大学，東北福祉大学，
桃山学院大学）③実施した研修の内容
日時

プログラム

2018 年4 月 28 日（土）単独セミナー2018 年8 月 3 日（金）～5 日（日）集中セミナーⅢ－改革案の試行と省察－2018 年
9 月 22 日（土）～30 日（日）2018 年
10 月 27 日（土）概要（講師名敬称略）
下記 2 つのセミナーを提供①「大学における教育と学習の評価」（木村拓也）②「ラーニング・アナリティクスの可能性」（緒方広明）
下記 3 つのセミナーを提供①「アカデミック・リーダーのためのインストラクショナルデザ
イン」（鈴木克明）②「大学におけるカリキュラム・マネジメント」（杉谷祐美子）③「大学の戦略策定と経営」（篠田道夫）
また，受講者のプレゼンテーションやアドバイザーのコンサルテーションを通して，これまでに試行した改革案の成果と残された課題について振り返り，次なる改革実行への方略を構想する．
④ディスカッションⅢ⑤コンサルテーションⅢ

海外大学調査カナダ・クィーンズ大学では，大学における教授・学習の在り方や教学マネジメントについて学ぶとともに，各自の課題に沿って各々が現地調査を行う．クィーンズ大学で得られた情報・知見を合わせ鏡に，比較的アプローチによって各自改革案の分析・整理を行う．

単独セミナー

下記のセミナーを提供①「特色ある大学を創るために『理念駆動型』の組織マネジメン
トを」（柳澤康信）

52018 年
12 月 22 日（土）～23 日（日）集中セミナーⅣ－改革案の実行とまとめ－

開講時～2018 年
12 月 31 日（月）

動画提供
セミナー

2019 年3 月 30 日（土）成果報告会・
修了証授与式

受講者のプレゼンテーションやアドバイザーのコンサルテーショ
ンを通じて，これまでの「改革案」に関する成果と課題を整理し，更なる改革推進のために今後の活動の展望について議論・検討する．このセミナーにおける意見交換や助言を踏まえて考察を深め，「最終報告書」の作成に取り組む．
①ディスカッションⅣ②コンサルテーションⅣ
東北大学インターネット・スクール（ISTU）を通して動画セミナーを視聴し，設定された課題を提出．
2 年間の集大成として，これまでの活動概要，改革案の進捗状況及
び成果等を報告し，議論を行う．我が国における大学改革のグッ
ド・プラクティスの普及を目指し，本報告会は一般公開で開催．
①成果報告会②履修証明書の授与式③情報交換会（祝賀会）

成果報告会

履修証明書の授与式④評価及び課題
LAD は，2 年間にわたって受講者が各所属組織の課題に基づき「改革案」を作成・実行するプログラムとして，大学の課題解決や改革を主導できる人材育成に貢献してきた．2018 年度は 2 年目を迎え，計 7 名の受講者が本プ
ログラムを修了し，履修証明書が授与された．また，東京で開催した成果報告会では，受講者による多様な改革事
例を広く社会に公表するとともに，本プログラムの受講によって修了者が大学マネジメント力を獲得・向上し，組織変革に繋がっている状況など，本プログラムの効果を確認することができた．
2018 年度に 2 回開催した集中セミナーでは，受講者のプレゼンテーションやディスカッション，アドバイザーの個別コンサルテーション等に高い評価（4 件法で 3.5～4.0）が得られたのに加え，カナダのクィーンズ大学での海外研修についても参加者全員が最高評価（4 件法で⒋0）を回答した．
さらに，LAD 修了者のアンケート結果によると，本プログラムの強みとして，①教員・職員が参加して協働することで学術的視点が充実していた点，②他受講生の知識や経験を共有することで新たな視点が学べた点，③ア
ドバイザーから広い視野に基づく助言が受けられた点が高く評価された．2 年間の LAD 受講を通して身に付いたと思う知識・能力として，①「課題の背景にある原因を構造化して把握する力」，②「外部環境や組織全体を俯瞰して捉える幅広い視野」，③「高等教育に関する国内外の最新動向」，④「高等教育に関する幅広い知識」が挙げられ，本プログラム受講による研修効果が認められた．
今後は，受講者同士（教職員）の議論の機会を一層充実することや，修了者のその後の改革の進捗状況を追跡し，現役受講者と修了者との交流を深めていくことを継続的な課題としたい．

6

大学教員準備プログラム（PFFP）・新任教員プログラム（NFP）①プログラムの目的・趣旨「大学教員準備プログラム（PFFP）」は大学院博士課程の学生やポスドク等，「新任教員プログラム（NFP）」
は大学新任教員を対象としたプログラムである．両プログラムの対象者は，共に大学教員としての初期キャリア段階に位置付けられ，大学教育のために習得すべき基本的知識・技能は共通しており，大学教員を目指す大学院生
等と近い将来のロールモデルである新任教員の相互作用は双方にとって有益であることから，両プログラムを全て合同で実施してきている．
両プログラムの目標は以下の 4 点であり，9 カ月間・60 時間を超える研修を実施した．全ての研修に参加し，最終課題レポートを提出した者に，修了証を授与した．2018 年度は，東北大学以外の参加者も増え，近隣の大学を中心にプログラムの認知度が高まりつつある．これまでの修了者は 120 名を超え，就職・昇任だけでなく，FD委員への就任，教育力に関する表彰等，プログラムでの経験が寄与したと思われる事例が蓄積されてきている．
【プログラムの目標】①

生涯にわたり専門性を高めるために効果的な省察ができる②

大学教員の役割・仕事を理解し展望を持ってキャリアを設計できる③

教育活動に関する基礎的知識を身に付け自分なりの言葉で教育観を語ることができる④

異分野の研究や教育文化を知る②修了者数 PFFP 3 名，NFP 18 名
PFFP 修了者：博士課程大学院生 2 名，ポスドク 1 名（所属：東北大学）
NFP 修了者：助教 10 名，講師 7 名，准教授 1 名（所属：東北大学 10 名，東北生活文化大学 2 名，福島学院大学 2 名，山形県立米沢女子短期大学 1 名，いわき明星大学 1 名，仙台青葉学院短期大学 1 名，横浜国立大学 1 名）

※プログラム修了時③実施した研修の内容
日時内容

2018 年 7 月 7 日（土）スタートアップ研修2018 年 7 月～2019 年 1 月

授業参観「授業を見る聞く学ぶ」

2018 年 8 月 28 日（金）セミナー「大学の授業を設計する：授業デザインとシラバス作成」

2018 年 8 月～9 月（e-learning）「学生理解と学生発達」，「大学生のクリティカルシンキングの育成」

2018 年 9 月 14 日（金）セミナー「授業づくり：準備と運営」

2018 年 11 月 5 日（月）・6 日（火）（オプション）

他大訪問調査（早稲田大学）

2018 年 11 月～2019 年 1 月

先達コンサルテーション

2018 年 12 月 4 日（火）セミナー「コーチング技法を活用した学生指導」

2019 年 2 月 4 日（月）・15 日（金）マイクロティーチング

2019 年 3 月 1 日（金）

最終課題レポート締切日

2019 年 3 月 27 日（水）成果報告会・修了証授与式

7

授業デザインとシラバス作成

成果報告会・修了証授与式④評価及び課題
プログラムの効果検証として，修了時にアンケート

目標１：生涯にわた調査を実施した．その結果，プログラム目標の達成につめに，効果的な省察

いての自己評価は，右図のようになった．目標 2 は 4ができるようになる4
3.1

り専門性を高めるた3

件法で 3.3，目標 3 は 3.4 であり，目標達成状況は良好

2だと考えられる．目標 1 と 4 については 4 件法で 3.1と，一定程度達成できていると言えるが，研修内容を見

目標４：異分野の

1

研究や教育文化を0

知る

直し達成度の更なる向上を図ることが必要であろう．

目標２：大学教員の役割，仕事を理解し，展望を持って

3.1
3.3

キャリアを設計できる

このほか，リフレクティブジャーナルの執筆や先達教
3.4

員によるコンサルテーションといった本プログラムの目標３：教育活動

特徴的取組についてもポジティブな回答が得られ，取に関する基礎的知識組が有効に機能していることが示された．また，アンケりの言葉で教育観をを身につけ，自分な語れるようになるート結果以外に，受講者の就職や昇進，教育実践に関す2018 年度 PFFP/NFP 受講者アンケート結果

る表彰等，本プログラムでの経験が寄与したと思われるケースが見られた．プログラムの効果検証については，現在，プログラムを通じた受講者の変化を検証するための新たな指標を開発しており，今後，量的・縦断的な調査に着手する予定である．具体的には，Kirkpatrik & Kirkpatrik(2016)のモデルを踏まえ，以下の各レベルの効果を検証していく．

レベル1• 受講者満足度• 受講者動機づけ

レベル2

レベル3

• 獲得した知識・スキル，ソーシャルネットワーク• 自己効力感• 大学における行動変容• 組織への働きかけプログラムの効果検証のための指標

本プログラムの課題としては，学習者中心の大学教育観への転換を促すための更なる改善工夫が挙げられる．
具体的には，インストラクショナルデザイン等に基づく授業設計への発想の転換，模擬授業におけるアクティブ
ラーニングの導入などの取組を強化していくことが必要であると考えられる．
【参考文献】Kirkpatrick, J.D., & Kirkpatrick, W.K. (2016). Kirkpatrick’s Four Levels of Training Evaluation.
Alexandria, VA: ATD Press.

8

大学マネジメント力開発プログラム（SDP）①プログラムの目的・趣旨
2017 年度より義務化された新しい「SD」の趣旨に沿ったプログラムを開発し，「SDP シリーズ」として，各層の運営責任者，教育研究を担う教員，業務の最前線を支える職員，各々の立場から，教育研究マネジメントを含む
大学運営の高度化に取り組む上で共通に必要とされる重要テーマについて，計 3 回の連続セミナーを開催した．
また，2013 年度より半期に 1 回程度開催している「若手職員のための大学職員論」を 2018 年度は 2 回開催し，通算 11 回となった．
②参加者数 248 名
内，SD シリーズ（3 セミナー）計 212 名，若手職員のための大学職員論（2 ワークショップ）計 36 名
教員 64 名（学内 27 名／他大学等 37 名），職員 178 名（学内 71 名／他大学等 107 名），
学生 1 名（学内 1 名）
，その他 5 名
利用機関数＝77 機関（18 都道府県）
③実施内容
日時

内容

2018 年 9 月 6 日（木）13:00-17:00

SDP シリーズ 第 1 回「大学経営の危機と経営人材の育成」

2018 年 11 月 9 日（金）13:30-17:00

SDP シリーズ 第 2 回「AI 時代の大学の働き方改革と経営革新の切り札？ －業務自動化ロボットと市場化テストの可能性－」

2018 年 12 月 12 日（水）13:30-16:30

SDP シリーズ 第 3 回「第 3 期認証評価にどう対応するか－内部質保証の重点
項目化の意味－」2018 年 10 月 20 日（土）13:00-17:30

若手職員のための大学職員論（10）大学職員のエスノグラフィー：「現場」を読み解き「未来」を見通す力を身につける2019 年 2 月 23 日（土）13:30-17:30

若手職員のための大学職員論（11）自己研鑽型 SD「龍谷未来塾」の試みに学ぶ

SDP シリーズ 第 2 回「AI 時代の大学の働き方改革と経営革新の切り札？
－業務自動化ロボットと市場化テストの可能性－」

若手職員のための大学職員論（11）
自己研鑽型 SD「龍谷未来塾」の試みに学ぶ④評価及び課題受講者アンケートの結果として，全体の「受講満足度」は 3.5（4 件法）であった．このうち，「若手職員のための大学職員論」のみを抽出すると 3.9 となり，他大学職員との交流や学び合いの機会提供に高い評価が得られていると言える．また，SDP シリーズのみを抽出した結果，「新しい知識について学んだ」が 3.6 であり，ホットトピックかつ高等教育に関する知識を織り交ぜた企画内容が高く評価されている．次年度も，引き続き魅力的なテー
マと講師を選定することが重要であり，当センター教職員の企画力が試される機会となる．

9

専門教育指導力育成プログラム（DTP）①プログラムの目的・趣旨
2018 年度は，STEM（科学・技術・工学・数学）分野における学問分野固有の専門性の習得に向けた教育研究（DBER）の発展及びその実践的・実証的知見に基づく組織的な教育改革を主導してきたノーベル物理学賞受賞者のカール・ワイマン氏(スタンフォード大学教授，2001 年ノーベル物理学賞受賞者)，並びに，DBER のエビデンスに基づく教育改革を大学全体・全学科で導入しようという非常に野心的な教育戦略を推進しているインペリア
ル・カレッジ・ロンドンのマーティン・キングスベリー氏（高等教育研究センター長，教授）を招聘し，学際融合教育推進センターと共に，国際シンポジウム及び Q&A セッションを開催した．また，外国語教育については，グローバルラーニングセンター及び言語・文化教育センターと共に英語による教授法に関するワークショップを，
言語・文化教育センターとともに中国語教員育成に関する国際シンポジウムを開催した．
②参加者数 235 名
内，教員 148 名（学内 88 名／他大学等 60 名），職員 17 名（学内 11 名／他大学等 6 名），
学生 54 名（学内 54 名），その他 16 名
利用機関数＝59 機関
③実施内容
日時

内容

2019 年 3 月 2 日（土）13:30-17:00

国際シンポジウム「ノーベル賞受賞者が主導した科学・技術教育の科学的変革
ーカール・ワイマン博士とインペリアル・カレッジ・ロンドンの取組ー」

2019 年 3 月 3 日（日）10:00-12:00

Q&A セッション「サイエンス・エデュケーション・スペシャリスト：その養成と役割」

2019 年 1 月 9 日（水）15:30-18:30

TiE (Teaching in English) ワ ー ク シ ョ ッ プ 「 Tips for implementing thestudent-centered approach in classes conducted in English」

2019 年 3 月 23 日（土）13:00-18:30

中国語教授法国際シンポジウム「中国語教員育成の現状と課題（中国・台湾・日本を中心に）ー中国語教育が目指すものー」

中国語教授法国際シンポジウム「中国語教員育成の現状と課題（中国・台湾・日本を中心に）ー中国語教育が目指す
ものー」

Q&A セッション「サイエンス・エデュケーション・スペシャリスト：その養成と役割」④評価及び課題
本プログラムにおいて，230 名を超える参加者が得られ，受講満足度は 3.7（4 件法）と高い評価を得た．また，2019 年 3 月 2 日開催の国際シンポジウムは，東北大学における STEM 教育の改革を推進する契機となった．今後は，これまでの取組の成果に基づき，本プログラムをより体系的に企画・実施していくことが課題である．

10

PD（専門性開発）セミナー
本拠点では，国内外の高等教育における先端的な課題を取り上げ，講師を招聘してセミナーを企画・実施してきている．2018 年度は，専門性開発（PD）セミナーとして計 56 セミナーを実施し，延べ 2,469 人の参加者を得た．
全国各地（43 都道府県）の多様な大学等（406 機関）から参加があり，受講満足度は平均 3.59（4 件法）と高い評価を得た．
東北大学高度教養教育・学生支援機構には 11 の業務センターが設置されており，これまで拠点事業に係る企
画・運営を担ってきた大学教育支援センターに加え，他センターも専門性開発を実施するようになってきたことで，セミナー開催数の割合も変化してきている．すなわち，主に大学教育支援センターが企画・運営している 4 領域「高等教育のリテラシー（L）」「専門教育での指導力（S）」「学生支援力（W）」「マネジメント力（M）」に対し，
他センターでの実績数（その他）の割合が過去 4 カ年で増加し，機構全体で PD（専門性開発）プログラムが開催・実施されるようになっていることが示されている．
第 2 期の拠点は，2015-2020 年度の 6 カ年であるが，2019 年度終了時には，第 1 期（2010-2014 年度：5 カ
年）との実績比較が可能になるので，第 2 期終了後の取組を展望し，将来構想に向けて総括を行っていく必要がある．

1．新しい知識・情報を
4

知った
3.60

3

L

S

W

M

その
他

合計

セミナー数

5

7

5

15

24

56

参加者数

538

337

77

734

783

2,469

6．受講して満足した
3.59

2．新しい技術について学
んだ

3.15

2
1

5．同僚・友人に勧めたいと思った

3．新たな見方ができるよう
3.45

3.34

PD セミナー開催数・参加者数（2018 年度）

になった

3.38
4．職場もしくは研究室で活用してみたくなった

PD セミナー受講者アンケート結果（2018 年度）

3,000

70
59

2,500
2,000

52

49

52

40

2,469

2,237

1,000
1,563

500

984

1,941
2,030

2018

40

2,284

35

60

30
20

1,888

2012

2017

15.3%

2016

17.6%

2015

19.2%

0%

0
2011

12.5%

8.9%

26.8%

25.4%

5.1%

42.9%

15.7%

11.8%

19.2%

23.7%

21.6%

9.6%

30.5%

33.3%

21.2%

30.8%

10

0
2010

8.9%

50

2,742

43

1,500

56

51

2013

参加者数

2014

2015

2016

2017

2018

10% 20% 30% 40% 50% 60% 70% 80% 90% 100%

L

S

W

M

その他

セミナー数

PD セミナー開催数・参加者数（2010-2018 年度）

領域別セミナー開催数の割合（第 2 期：2015-2018 年度）

11PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト）
PDPonline は，PD セミナーの一部を厳選して動画

100

300,000

化し，オンライン上で広く公開することで，全国の大246,633

250,000

80

学教職員の専門性向上を支援することを目的として，

76

79

60

逐次，研修コンテンツを拡充してきた．
PDPonline は，東北大学インターネットスクール

158,105

49

40
20

各動画は，トピックの内容ごとにチャプターとして分

67,27225,70250,0000

割し，10～15 分前後の動画として順を追って再生で0
2015

きるように編集している．2018 年度末時点で合計 79

150,000
100,000

36（ISTU）の公開動画機能を用いて配信を行っており，

200,000

2016
動画配信数

2017

2018
累積アクセス数件の動画が配信されている．2018 年度の動画アクセ
ス数は 88,528 件，動画閲覧数は 20,850 件であった．

PDPonline 動画配信数・アクセス数（2015-2018 年度）

解析開始時の 2015 年 4 月から 2019 年 3 月末までの4 年間の累計アクセス数は 24 万件を超えた.
これらの動画コンテンツは，個人が自由に視聴できるだけでなく，機関単位での利用にも供しており，大規模大学から中小規模大学まで，
大学の FD 研修等において活用することが可能である．
機関利用は 2015 年度に開始し，2018 年度末までに，大学団体 1 団体（国立大学協会）のほか，国立 2 大学（熊本大学，岩手大学），私立 7 大学
（早稲田大学，帝京大学，関西国際大学，常翔学園，東京家政大学，日本赤十字秋田看護大学・短期大学，郡山女
子大学・郡山女子大学短期大学部）が利用している．

PDPonline 動画視聴画面（2018 年度配信）

12

2.4

成果の発表・出版

これまで，様々なキャリア・ステージの大学教職員を読者に想定し，専門性開発に資する実践的内容をハンドブックとしてまとめた「PD ブックレット」を刊行してきた．2018 年度は，Vol.12『海外留学プログラム開発のためのハンドブック』をウェブ刊行した．
本ブックレットは，東北大学における海外留学プログラムの開発と具体的な実践
内容を事例として，グローバル人材の育成に資するプログラムを開発・実施するための実践的な方法や現実に直面した課題など，著者たちの日々の経験に基づいた具体的ノウハウがまとめられている．
【参照 URL】http://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/report/pdbooklet/

2.5

国際連携を通じた拠点事業の高度化

PD ブ ック レッ ト Vol.12『海外留学プログラム開発のためのハンドブック』

STEM（科学・技術・工学・数学）分野における学問分野固有の専門性の習得に向けた教育研究（DBER）を推進してきたノーベル物理学賞受賞者でスタンフォード大学教授のカール・ワイマン
氏，並びに，DBER のエビデンスに基づく教授法の導入を全学で推進しているインペリアル・カレッジ・ロンドンのマーティン・キングスベリー氏（高等教育研究センター長，教授）を招聘し，国際シンポジウム及び Q&A セッションを開催した．
また，カナダ・クィーンズ大学からの共同研究員を 2017 年度より継続して招聘（2018 年 1 月～5 月）するとともに，同大学の協力の下，第 2 期 LAD の受講者 7 名を派遣して海外大学調査（2018 年 9 月 22 日～30 日，クィーンズ大学）を行った．このほか，プログラム開発のための共同研究員として，メルボルン大学（豪），クィー
ンズ大学（加），UC バークレー（米）との連携を継続した．

2.6

大学教育イノベーション日本（HEIJ）

教職員の能力開発や組織開発など大学教育開発に関するグッド・プラクティスの普及等を推進すべく，国公私の設置形態を超えて 2016 年度に設立された「大学教育イノベーション日本（HEIJ）」の代表に大森不二雄センター長が就任し，当センターが事務局を務めている．HEIJ には，2018 年度末時点で，教育関係共同利用拠点 16 組
織，FD 関連ネットワーク 1 組織及び大学の教育開発を担う 1 組織の計 18 組織が加盟している．HEIJ 主催にて第3 回大学教育イノベーションフォーラム「AI 時代の大学教育」（2018 年 11 月 3 日）を開催し，61 名の参加を得た．
また，HEIJ の活動を広く発信していくため，ホームページを改修し，より充実した広報を行えるサイトとした．

2.7

産学循環型人材育成システム

産学共同による人材育成が大学教育改革の推進力の一つとなることが期待されており，産学連携教育の推進によって，学生がインターンシップで実社会を経験しながら，社会と結合した大学での学びに注力することが卒業後の活躍につながる社会，リカレント教育など職業人となっても学び続け，チャレンジし続ける時代の到来を展望すべき状況となっている．そこで，文部科学省の担当官，経済界においてインターンシップ等を通じて高等教育との協力に取り組んできた方，社会の求める大学教育をライフワークとしてきた有識者を講師として，産業界と大学等が対等・互恵の連携により，日本の未来を切り拓く産学共同人材育成システムの構築に向けた展望を語り合うシンポジウムを開催した．
①参加者数 43 名（教員 27 名，職員 17 名．その他企業関係者 3 名）
②実施内容 2019 年 3 月 15 日（金）13:30-17:00
シンポジウム「日本の未来を切り拓く産学循環型人材育成システム ーインターンシップやリカレン
ト教育でチャレンジし続ける時代の到来ー」

13

3

メンバー

3.1

大学教育支援センター 教員・支援スタッフ等

教員
大森 不二雄大学教育支援センター長，高度教養教育・学生支援機構 教授（高等教育開発室）

岡田 有司

副センター長，同 准教授（高等教育開発室）

野田 文香

同 准教授（高等教育開発室）

渡邉 文枝

同 助教（高等教育開発室）

水松 巳奈

同 助教（高等教育開発室）

杉本 和弘（兼任）

教育評価分析センター長，高度教養教育・学生支援機構 教授（高等教育開発室）

支援スタッフ稲田 ゆき乃

学術研究員（コーディネーター）

西村 純子

事務補佐員

研究開発員
北原 良夫

同 教授（言語・文化教育開発室）

佐藤 勢紀子

同 教授（言語・文化教育開発室）

菅谷 奈津恵同 准教授（言語・文化教育開発室）

田林 洋一

同 准教授（言語・文化教育開発室）

西田 文信

同 准教授（言語・文化教育開発室）

Todd Enslen

同 講師（言語・文化教育開発室）

Barry Kavanah

同 講師（言語・文化教育開発室）

Ryan Spring

同 講師（言語・文化教育開発室）

山内 保典

同 准教授（高等教育開発室）

Robert Martin

同 准教授（自然科学教育開発室）

小池 武志

同 准教授（自然科学教育開発室）

三石 大

教育情報基盤センター 准教授

邑本 俊亮

国際災害科学研究所 教授

共同研究員
佐俣 紀仁

東北医科薬科大学 講師

丸山 和昭

名古屋大学 准教授

鳥居 朋子

立命館大学 教授

川井 一枝

宮城大学 准教授

中島 夏子

東北工業大学 准教授

鈴木 学

福島大学 特任准教授

橘 雅彦

芝浦工業大学 特任教授

関沢 和泉

東日本国際大学 准教授

Sophie Arkoudis

メルボルン大学 准教授

Chi Baik

メルボルン大学 講師

Linda von Hoene

カリフォルニア大学バークレー校 GSI センター長

Andy Leger

クィーンズ大学 准教授

14

3.2

大学教育支援センター共同利用運営委員会委員（2018 年度）
氏

名

所属，職名

大森 不二雄東北大学 高度教養教育・学生支援機構 教授，大学教育支援センター長

岡田 有司

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 准教授，副センター長山口 昌弘

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 副機構長，東北大学副学長

杉本 和弘

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 教授

野田 文香

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 准教授

中村 教博

東北大学 高度教養教育・学生支援機構 教授

三浦 秀一

東北大学 文学研究科 教授

加賀谷 豊

東北大学 医学系研究科 教授

湯上 浩雄

東北大学 工学研究科 教授

早川 美徳

東北大学 教育情報基盤センター 教授

細川 敏幸

北海道大学 教授

川井 一枝

宮城大学 准教授

合田 隆史

尚絅学院大学 学長

榊原 暢久

芝浦工業大学 教授

吉武 博通

首都大学東京 理事，教授

夏目 達也

名古屋大学 教授

岩野 雅子

山口県立大学 国際文化学研究科長，教授

15

4 資料編 は、2018 年度（H30） 教育関係共同利用拠点事業報告書（PDF）Web 版参照
大学教育支援センターHP URL: www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/report
参考：
4

資料編

4.1

PD（専門性開発）分野一覧

4.2

PD セミナー分野一覧

4.3

PD セミナー参加者アンケ―ト結果

4.4

PDPonline（専門性開発プログラム動画配信サイト）一覧

4.5

プログラム修了者数（2010～2018 年度）

教育関係共同利用拠点（教職員の組織的な研修等の共同利用拠点）

知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点－大学教員のキャリア成長を支える日本版SoTL の開発 事業報告書2018
Joint Educational Development Center

Excellence in University Learning and Teaching Annual Report 20182019年 3月 発行
編者
発行所

東北大学高度教養教育・学生支援機構 大学教育支援センター〒980-8576 宮城県仙台市青葉区川内41
TEL （022)-795-4471
E-mail cpd_office@he.tohoku.ac.jp

印刷所

北日本印刷株式会社〒984-0064 仙台市若林区石垣町 35 番 62017 年度 教育関係共同利用拠点事業報告書

教育関係共同利用拠点

知識基盤社会を担う専門教育指導力育成拠点－大学教員のキャリア成長を支える日本版 SoTL の開発

平成 30 年度 事業報告書
Joint Educational Development Center “Excellence in University Learning and Teachicng” Project Report 2018東北大学高度教養教育・学生支援機構

東北大学高度教養教育・学生支援機構
大学教育支援センター
Center for Professional Development (CPD)Ins�tute for Excellence in Higher Educa�on (IEHE)
Tohoku University