東証指数算出要領（TOPIX Ex-Financials 編）

2020 年 12 月 25 日版
株式会社 東京証券取引所

2020 年 12 月 25 日発行

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2013-

Tokyo Stock Exchange, Inc.

目次
変更履歴 ................................................................................................................................. 3
はじめに ................................................................................................................................. 4
Ⅰ. 株価指数概要.................................................................................................................. 4Ⅱ. 指数の算出 ..................................................................................................................... 4
1. 概要 .............................................................................................................................. 4
2. 算出式........................................................................................................................... 4
3. 採用価格 ....................................................................................................................... 5
4. 指数用株式数................................................................................................................ 5
Ⅲ. 基準時価総額の修正....................................................................................................... 5
1. 修正対象となる事項..................................................................................................... 5
2. 修正方法 ....................................................................................................................... 8
Ⅳ. その他............................................................................................................................11
1. 公表、基礎情報の提供 ................................................................................................11
2. 利用許諾 ......................................................................................................................11
3. 問い合わせ先...............................................................................................................112
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変更履歴
公表日

変更内容

2014/3/25

・問い合わせ先等を修正しました。

2014/6/2

・算出対象の追加及び除外（株式移転等）に係る記載を修正いたしました。

2015/11/11

・I.株価指数概要を修正しました。
・Ⅲ.基準時価総額の修正 1.修正対象となる事項（1）算出対象の追加及び除外について修正しました。

2018/7/23

・割り当てられる新株予約権証券が上場しない「新株予約権の無償割当増資」及び「株式無償割当」の取扱いを明確化いたしました。

2019/8/30

・算出対象の追加及び除外に係る記載を明確化いたしました。

2020/3/31

・株式等の決済期間短縮化（T+2）に伴う基準時価総額の修正日等の変更

2020/6/30

・配当落微調整日の早期化に伴う所要の変更

2020/12/25

・市場変更等に係る取扱いを明確化いたしました。

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はじめに・ 本資料では、株式会社東京証券取引所（以下「東証」という。）が算出・配信を行う、TOPIX Ex-Financials に関する算出方法等を示す。ただし、本資料に記載のない事象が発生した場合や本資料の方法による算出が困難と東証が判断した場合は、東証が適当とみなした処理方法により算出することがある。
・ 本資料は東証の著作物であり、本資料の全部又は一部を、いかなる形式によっても、東証に無断で複写、複製又は転載することはできない。本資料は、指数への理解を高めるために作成された資料であり、有価証券の売買等に関する勧誘等を行うためのものではない｡また、東証は、TOPIX Ex-Financials の算出若しくは公表に係る誤謬、遅延若し
くは中断、その算出若しくは公表の方法の変更、TOPIX Ex-Financials 若しくは本資料に記載された情報の利用又はこれらに類する事由により発生するいかなる費用又は損害等について、その責めを負わない。
・ 東証は TOPIX Ex-Financials について、配当なし株価指数と配当込み株価指数を算出する。
Ⅰ. 株価指数概要
・ TOPIX Ex-Financials の算出対象は、「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29 業種の東証市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄とする。ただし、当該 29 業種に属する場合であっても、銀行法第 2 条 13 項に定める「銀行持株会社」、保険業法第 2 条 16 項に定める「保険持株会社」である場合には TOPIX
Ex-Financials の算出対象から除外する。
・ 各指数への追加・除外タイミングは上場制度上と一部異なる（Ⅲ章参照）。
・ また、新株予約権証券、優先株式、出資証券等は算出対象外とする。
・ 基準日は 1993 年(平成 5 年)7 月 5 日・基準値は 1000 である。
Ⅱ. 指数の算出
1. 概要
TOPIX Ex-Financials は時価総額加重方式により算出される株価指数である。各指数値の単位はポイントで小数点以下第 2 位表示する。（小数点以下第 3 位四捨五入）
2. 算出式
指数値 ＝算出時の指数用時価総額
基準時価総額×

基準値

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∗

算出時の指数用時価総額 ＝3. 採用価格

෍（各銘柄の指数用株式数×採用価格）

・ TOPIX Ex-Financials を算出する際の採用株価及び基準時価総額の修正に使用する株価は、東証の立会取引における株価とし、次の順序で採用する。
①特別気配又は連続約定気配、②約定値段、③約定値段又は特別気配がない場合は指数用基準値段（①新株落理論値段、②前日以前で直近の特別気配値段又は連続約定気配値
段、③前日以前で直近の約定値段の順序で採用）
4. 指数用株式数
・ 指数用株式数は、指数用上場株式数に浮動株比率を乗じたものである。
各銘柄の指数用株式数＝各銘柄の指数用上場株式数 × 各銘柄の浮動株比率
・ 指数用上場株式数は、基本的には上場株式数と等しいが、株式分割等のコーポレートアクションによっては株式数が異なることがある。例えば、株式分割の場合、上場株式数は効力発生後の変更上場日に変更し、指数用上場株式数は権利落日に変更しているため、一時的に一致しない。
・ また、指数用上場株式数は、基本的には発行済株式数と等しいが、日本電信電話㈱と日本たばこ産業㈱については、未上場の政府保有株式が存在するため、発行済株式数は上場株式数と一致しない。
・ 浮動株比率については、別紙に定める。
Ⅲ. 基準時価総額の修正
TOPIX Ex-Financials の算出において、算出対象銘柄の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、次に示すとおり基準時価総額を修正する。
1. 修正対象となる事項(1）算出対象の追加及び除外修正を要する事項

修正日

修正に使用する株価
修正日の前営業日の株価

新市場第一部への新規上場（直接上場、他新規上場日の翌月末(最終営規証券取引所経由）業日)上TOPIX Ex-Financials の算出対象が株新規上場日(注 2)

基準値段

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修正を要する事項
追修正日

修正に使用する株価

市場第一部への指定及び、マザーズ又はＪＡ指定日（変更日）の翌月末(最修正日の前営業日の株価

ＳＤＡＱから市場第一部への上場市場変更終営業日) (注 3)

業種変更（「保険業」、「銀行業」、「証券、商品変更日

修正日の前営業日の株価

東証が定めた日（注 6）

修正日の前営業日の株価

TOPIX Ex-Financials の算出対象が株当該新設会社等の新規上場上場廃止日の前営業日の式移転等のため上場廃止となり、当該株日（通例、上場廃止日の 2 営

株価(注 4)

式移転等に伴う新設会社等が TOPIX業日後）

場

加式移転等(注 1)のため上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社等がTOPIX Ex-Financials に追加される場
合先物取引業」、「その他金融業」からの除外）
その他（I.株価指数概要のただし書きに該当する銘柄が、銀行持株会社、保険持株会社でなくなる場合）

上
場
除外

廃止

Ex-Financials に追加される場合
上記以外（他の TOPIX Ex-Financials

上場廃止日

修正日の前営業日の株価

整理銘柄への指定日(注 5)の修正日の前営業日の株価の算出対象を存続会社とする合併・株式交換など）整理銘柄への指定

4 営業日後市場第二部への指定替え、市場第一部からマ指定替え日（変更日）(注 8)

修正日の前営業日の株価

変更日

修正日の前営業日の株価

東証が定めた日（注 7）

修正日の前営業日の株価

ザーズ又はＪＡＳＤＡＱへの上場市場変更
業種変更（「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」への指定）
その他（TOPIX Ex-Financials の算出対象が銀行持株会社、保険持株会社となる場合）※：市場第一部に新規上場した銘柄について、新規上場日から起算する５営業日内のいずれかの日において、TOPIX に占める指数用時価総額の比率が１％以上となることが認められた場合には、当該銘柄の TOPIX Ex-Financials への組入れは、浮動株比率を調整して複数回に分けて行う。
（2 回目以降の組入れは、前回実施日の翌々月末に行なう。
）※：市場第一部への新規上場銘柄（株式移転等を除く）、市場第一部指定銘柄、マザーズから市場第一部への上場市場変更銘柄の TOPIX への追加日が、当該銘柄の「発行日決済取引の期間中」となる場
合は、TOPIX Ex-Financials への追加日を「発行日決済取引売買最終日の翌月末」に変更する。
（参考）2006 年 1 月 4 日以降を割当日(基準日)とする株式分割については発行日決済取引を行わない。なお、株主割当有償増資については、従来どおり、事例によって発行日決済取引を行

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うことがある。
※：基準時価総額の修正は、修正日の前営業日の引け後（修正日の立会開始前）に行われる。以下同じ。
注 1：株式移転、株式交換、新設合併又は会社分割
注 2：新規上場日が休業日の場合、翌営業日に繰り下げる。
注 3：当該銘柄は指定日又は変更日から構成銘柄数に数えられるが、テクニカルな対応として、「指定日の翌月末の前営業日」又は「変更日の翌月末の前営業日」までの間は浮動株比率（FFW)を 0.00 とし、指数用株式数を 0 株とすることで、実質的に TOPIX Ex-Financials の算出に反映される日を繰り下げることとする。
注 4：上場廃止日から除外日の前営業日までの間は、上場廃止日の前営業日の株価を用いて指数を算出する。
注 5：整理銘柄への指定日が休業日の場合、翌営業日に繰り下げる。
注 6：銀行持株会社、保険持株会社でなくなる日の翌月末(最終営業日)を原則とする。
注 7：銀行持株会社、保険持株会社となる日の翌月末(最終営業日)を原則とする。ただし、株式移転を伴う場合には、上記の「除外」の「上場廃止」の 1 点目に記載のとおり、新設会社等の新規上場日に除外する。
注 8：指定替え日（変更日）が休業日の場合、翌営業日に繰り下げる。

(2）指数用株式数の変更
修正を要する事項

修

正日

修正に使用する株価浮動株比率（FFW)の変更

変更日

修正日の前営業日の株価

公募増資

変更(追加)上場日（払込期日の翌日） 修正日の前営業日の株価(注 1)

第三者割当増資

変更(追加)上場日（払込期日の 2 営業修正日の前営業日の株価日後）の 5 営業日後
株主割当増資権利落日

１株当たり払込金

新株予約権の行使行使された日の翌月末(最終営業日)

修正日の前営業日の株価

優先株等の転換転換された日の翌月末(最終営業日)

修正日の前営業日の株価

自己株式消却

自己株式が消却された日の翌月末

修正日の前営業日の株価(最終営業日)合併・他の東証で算出する指数対象

株式銘柄(注 2)を非存続会社とする交換場合（東証で算出する指数対象非存続会社の上場廃止日

修正日の前営業日の株価変更(追加)上場日（効力発生日）

修正日の前営業日の株価

東証が定めた日(注 3)

修正日の前営業日の株価銘柄の算出対象同士の合併・株式交換）
上記以外
政府保有株の売出し

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修正を要する事項

修

正日修正に使用する株価（日本電信電話、日本たばこ）
新株予約権の無償割当てによる増資（割権利落日

１株当たり払込金

会社分割（吸収分割）

変更(追加)上場日（効力発生日）

修正日の前営業日の株価

その他の調整(注 4)

当該情報が「所報で公表された日」

修正日の前営業日の株価り当てられる新株予約権証券が上場されるものに限る。
）（注 4）の当月末又は翌月末※：株式分割、株式併合、株式無償割当（自己株式を割り当てる場合に限る）など、指数用株式数の増加（減少）に応じて株価を修正する場合には、時価総額の変動がないため、基準時価総額は修正しない。
注 1：変更(追加)上場日が休業日の場合、翌営業日に繰り下げる。
（以下同じ）
注 2：東証で算出する指数対象銘柄のうち、内国普通株式を対象とする。
注 3：受渡日を原則とする。
注 4：新株予約権の無償割当てによる増資（いわゆるライツ・オファリング）については、権利付最終日の指数用上場株式数に、1 株につき割当てられる新株予約権の個数を乗じた株式数を増加させる。割り当てられる新株予約権証券が上場しない場合は、新株予約権の行使として取り扱う。
注 5：例えば、「新株予約権付社債等の発行会社が株式分割を実施した場合」、「株式分割、株式併合、株主割当の際に、株式分割等の比率に基づき算出された株式数と効力発生日以降に確定する株式数に差異が生じた場合」、「既に指数の算出に反映済みの内容について、上場会社から事後の訂正があった場合」など。

(3）元データ・

基準時価総額の修正事由やその内容、変更日等に関する元データは、東証が発行会社からの報告等を基に日々公表している「所報」から採取する。（浮動株比率の算定については別紙参照）

・

なお、上記の基準時価総額の修正事由に関して、発行会社が報告内容を訂正した場合でも、既に算出・公表した指数の値について過去に遡って修正することは行わない。

2. 修正方法(1）配当を考慮しない指数（配当なし指数）① 修正方法・指数の連続性が維持されるよう、次の算式により基準時価総額を修正する。

算式 ＝

前営業日の時価総額
旧(修正前)基準時価総額
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(前営業日の時価総額±修正額)

修正額＝指数用株式数の増加(減少)×修正に使用する株価＝

したがって、∗

新基準時価総額 ＝新(修正後)基準時価総額

旧基準時価総額×൫ 前営業日の時価総額

前営業日の時価総額

±修正額൯

②修正例
・ 仮に、旧基準時価総額を 20 兆円、前日の時価総額を 400 兆円とすれば、前日の TOPIX
は、前日の TOPIX＝ 400 兆円÷20 兆円×100＝ 2,000.00 ポイントとなる。
・ 仮に、Ａ銘柄の指数用株式数が公募増資のため１億株増加し、前日終値が 2,000 円だ
ったとすれば、修正額は１億株×2,000 円＝2,000 億円となる。よって、新基準時価総額は、
新基準時価総額＝ 20 兆円×(400 兆円＋2,000 億円）÷400 兆円＝ 20.01 兆円となる。
・

次のとおり、今日の TOPIX Ex-Financials の値は、算出対象すべてに株価の変化がなければ、前日と変わらずの 2000.00 ポイントとなる。
（このように、基準時価総額の修正によって、公募増資による時価総額の増加の影響を受けずに、指数の連続性が保たれるのである。
）(400 兆円＋2,000 億円)÷20.01 兆円＝ 2,000.00 ポイント(2）配当込み指数
・ 配当込み指数の算出において使用する配当金は、税引き前の配当金を使用する。
・ 配当落日の時点では、当期の配当金額は未確定であるため、配当落金額による基準時価総額の修正は、「(a) 予想配当金による修正」と、「(b) 予想配当金と決算短信等で公表された配当金の差異による微調整」の 2 回に分けて行う。

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a. 予想配当金による修正
・ 配当落日に、予想配当金に基づいて配当落金額の総額を算出し、前項による基準時価総額の修正を行う。使用する予想配当金は、原則として、以下のとおり決定する。
① 当期の配当金額が適時開示情報にて公表されている場合は、その金額とする。
② 当期の配当金額が確定していない（上記①のとおり公表されていない、または同金額が未定等の場合）は前期配当金額とする。
・ 基準時価総額の修正方法は、基本的には前項(1)と同様だが、次の算式のとおり、剰余金の配当による修正を行う点が異なる。
新基準時価総額＝
旧基準時価総額 × （前営業日の時価総額 − 配当落金額の総額 ± 修正額）
前営業日の時価総額∗∗∗

各銘柄の配当落金額 ＝ 配当落日前営業日の指数用株式数
配当落金額の総額 ＝ 各銘柄の配当落金額の合計
修正額 ＝ 指数用株式数の増加൫ 減少൯

××

予想配当金

修正に使用する株価

b. 予想配当金と決算短信等で公表された配当金の差異による微調整
・ 配当落日に使用した予想配当金と、決算短信又は剰余金の配当に関する開示（以下「決算短信等」という。）で公表された配当金との間に差異が見られた銘柄について配当落金額の微調整を行う。具体的には、決算短信等で配当金が公表される日（以下「公表日」という。
）の月末営業日 (ただし、公表日が月末営業日の前営業日又は月末営業日の場合においては、原則として翌月末営業日)に、配当落微調整額の総額を算出し、基準時価総額の修正を行う。
新基準時価総額＝
旧基準時価総額 × （前営業日の時価総額 − 配当微調整額総額 ± 修正額）
前営業日の時価総額∗∗

各銘柄の配当微調整額 ＝ 配当落日前営業日の指数用株式数× （決算短信等で公表された配当金配当微調整額総額 ＝ 各銘柄の配当微調整額の合計∗

修正額 ＝ 指数用株式数の増加൫ 減少൯

×−

予想配当金）

修正に使用する株価

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Ⅳ.

その他

1. 公表、基礎情報の提供（1）指数値・ TOPIX Ex-Financials の配当なし株価指数の指数値は、東証相場報道システムを通じてリアルタイム（15 秒間隔）で全国の証券会社、報道機関等へ配信している。
・ また、TOPIX Ex-Financials の配当込み株価指数については終値のみを算出している。
(2）指数基礎情報
・ TOPIX Ex-Financials に係る日々の指数基礎情報（基準時価総額、算出対象の指数用株式数等）は、「指数基礎情報」において有償による情報提供を行っている。
2. 利用許諾
TOPIX Ex-Financials の算出、数値の公表、利用など TOPIX Ex-Financials に関する権利は東証が有している。このため、TOPIX Ex-Financials を使用して、ファンドやリンク債などの金融商品を組成・売り出す（相対契約によるオプション、スワップ、ワラントなどデリバティブ取引の対象にする場合を含む。）又はデータ提供する場合な
ど TOPIX Ex-Financials を商業的に利用する場合には、東証とのライセンス契約が必要となる。
3. 問い合わせ先
東京証券取引所 情報サービス部
指数グループE-mail：index@jpx.co.jp

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