環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

〈症例報告〉

インフルエンザ予防バンドル導入とフローチャートによる対策可視化による効果
鈴木佳子 1）・松永康二郎 2）

Effect, by Introducing Bundle to Prevent Influenza and Visualization ofCountermeasure by Flowchart
Yoshiko SUZUKI1）and Yasujiro MATSUNAGA2）
1）
Kasukabe Chuo General Hospital Infection Control team, 2）Kasukabe Chuo General Hospital Pulmonary Medicine（2017 年 8 月 2 日受付・2018 年 4 月 9 日受理）
要旨
例年，インフルエンザの発生が想定される 10 月頃より医療機関等において予防策の取組みが強化されているが，A 病院においては平成 26 年第 2 週，インフルエンザ発症者が同一フロアで 10％を超え，アウトブレイクした．この経験を活かし，予防と初期対応の二つに焦点を絞り，先ずは，職員への啓発活動を各月毎にバンドル化し，各部署に「インフルエンザ予防策カレンダー」として周知した．次に，発熱者への対応の標準化をすすめるため，対応をフローチャート化した．平成 26
年度は，1 部署で水平感染は認められたが他部署へ拡大せず収束し，平成 27 年度は，前年度の教訓から患者同士の交流制限等をバンドルへ追加し，アウトブレイクなしの結果を得た．
Key words：アウトブレイク，バンドル，フローチャート，可視化，標準化

独自に判断し遅延なく対応することが望ましいが，1 例

用語の定義
本報告におけるアウトブレイクは，同時期（1 週間以目の発見から 4 週間以内に同一菌種による感染症が 3 例内）に当該部署病床数の 10％ 以上の発症者（患者及び以上特定された場合はアウトブレイクの判断に関わらず職員）があった場合と定義した．

アウトブレイクの対応に準じること，また目安として 1病床数の 10％ とした理由について：総務省人口推計

事例につき 10 名以上となった場合，又は因果関係が否（平成 25 年 10 月 1 日現在）年齢 3 区分別人口割合によ定できない死亡者が確認された場合には，管轄する保健ると埼玉県全体の老年人口（65 歳以上）は 23.0％ だが，所に報告すること」とある２）．国立病院機構「季節性イA 病院が立地する埼玉県東部地域は 25.0％ と県内でもンフルエンザのアウトブレイクを疑う基準では，（1）院高い水準にある．また，65 歳以上人口の対前年度増減

内感染を疑うインフルエンザ様症状を呈した患者（医療率を都道府県別にみると，埼玉県が 4.8％ と最も多く全従事者含む）が 10 名以上になった場合．（2）当該院内国平均（3.6％）を上回っている１）．そのような状況下で感染事例との因果関係が否定できない死亡者が 1 名以上

地域に密着した医療を展開している A 病院の入院患者確認された場合」とある３）．これらを参照し感染リスクの 65 歳以上の割合は 79.1％（平成 25 年 10 月 1 日現在）が高く発症すると重症化するとされる年齢層が多くを占と高齢化率が高い．インフルエンザアウトブレイクの定

める A 病院では，より発症数の少ない段階での保健所義として公的には明確に示しているものはないが，厚生への報告，相談を行うことが望ましいと考え，発生病棟

労働省「原因菌を多剤耐性菌によるものと想定した場合の職員及び患者 3 名でアウトブレイクに準じた対応，Aは一定期間に同一病棟や同一医療機関といった一定の場

病院の平均的な病床数 40 床の 4 名（10％）でアウトブ所で発生した院内感染の集積が通常よりも高い状態としレイク確定，ただし病棟を越えて発症者が確認された場
合及びインフルエンザ事例と因果関係が否定できない死

1）医療法人財団明理会春日部中央総合病院感染対策チーム，2）医療法人財団明理会春日部中央総合病院呼吸器科

亡者が確認された場合はこの限りではなく，1 例でもアウトブレイクとしている．

― 173 ―

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アウトブレイク終息は，一番近い発症例が治癒した以事

例平成 26 年 1 月 11 日 4 階 A 病棟（42 床）の患者 Y 氏

降に，潜伏期間である 3 日間が経過しても新たな発症者1 名が迅速診断検査にてインフルエンザ A 判明．翌 12が確認されなければ終息と定義した．

日には，同病棟の職員 1 名，同病棟に関わるリハビリテーション科職員 2 名，同フロアの C 病棟（54 床）にて患

倫理的配慮
本症例報告は，A 病院倫理委員会の承認を得た．
（承者 1 名，職員 3 名もインフルエンザ A の発症が確認された．13 日には，同じく 4 階の B 病棟（47 床）でも患

認番号 1710-2）

者 2 名職員 3 名がインフルエンザ A 陽性．1 月 15 日にはデイルームや職員トイレを共有する 4 階病棟およびリはじめにインフルエンザは，例年全国の定点当たりの報告数がハビリテーション科職員累計 29 名にまで拡大した．そ流行開始の指標である 1.00 となる 11 月末から 12 月にの後も増加し，終息までに累計発症者は 38 名に達した．

かけて流行が開始し，そのピークは 1 月末から 2 月上旬

4 階 A 病棟は脳神経外科・泌尿器外科で身体介助や４）が多い ．感染性が非常に高く，合併症により重症化すリハビリテーションが必要な患者が多く入院している．

ることで生命に関わることもある．そのため，院内感染

Y 氏は脳神経外科患者であり個室を使用していた．1 月を起こす病原体としてウイルスが施設内に持ち込まれな

10 日より発熱症状がみられ，11 日インフルエンザ A をいようにポスター掲示などで注意喚起を行っている．ま発症．前日に家族の面会があったが，症状はなく感染経た，感染が発生した場合には可能な限り他者への伝播を路として特定はできなかった．その後 4 階 A 病棟担当阻止し，感染を最小限に抑えるために数々の予防策を講の理学療法士，Y 氏病室内の環境整備にあたる看護助手

じている５，６）．A 病院においても感染対策マニュアルをが発症．さらにリハビリテーション科内への伝播，リハもとに予防策を実施してはいたが，平成 25 年度，一病ビリテーションを受けている他病室の患者へと拡大して棟のみならず同フロア内で複数病棟に渡り，患者およびいった．4 階 C 病棟は外科病棟であり，予定手術や緊急職員間でインフルエンザの水平感染によるアウトブレイ入院の患者，付添いの家族や面会者など外部からの来訪クが起こった．さらには，この病棟に出入りするコメディ者の多い病棟である．また，1 月 11 日からは 13 日の成カル職員を通して他部署へも感染が波及する事態となっ人式を控えた 3 連休であったため，外部からの出入りがた．平成 25 年度のマニュアルにおいても病棟内でイン

通常の週末より多く，職員についても個人生活においてフルエンザ陽性者が確認された場合には，患者は個室隔人混みに出る機会が多い週であったと考えられる．その離，同室者は予防投与を行い，病室移動せず 48 時間コ

ような状況の中で 1 月 12 日患者 1 名，職員 3 名がインホートとしていたが，空室がない場合や同室者をコホー

フルエンザ A を発症．この時点ですでに発症者と同室トする意義など具体性に欠ける表記であったため，職員の 3 名も 38℃ 以上の発熱がみられ，翌日には発症が確個々の解釈が異なり伝播を阻止するための方法が周知さ認されている．12 日の時点で，発症者の個室隔離またれず，現場に混乱が生じていた．

はコホート，全職員及び面会者のサージカルマスク着用，2008 年アメリカ合衆国において米国医療保険改善協

同室者の部屋移動禁止および予防投与，新規入院受け入会（IHI）が中心となって「ケアバンドル」が開発され，れ禁止など感染対策マニュアルに沿った対応を看護管理

国内でも中心静脈カテーテル挿入，吸引処置，尿道カテー者および病棟当直者に対し指導した．しかし，その後もテル挿入，下痢嘔吐処理など感染リスクの高い医療行為

発症者は増加し，さらに当該病棟とデイルームやエレにおいてケアバンドルが採用され感染対策として有用でベーター，器材庫，職員用トイレなどを共有する 4 階 B７）あったと多くの施設から報告されている ．本来，この病棟でも 13 日患者 1 名，職員 3 名が発症，リハビリテー

ケアバンドルはランダム化比較試験（RCT）で効果がション科職員の発症は 6 名となった．4 階病棟とリハビあると証明された 3〜5 のこれからやるべき感染対策をリテーション科の発症は連続しており，一つのアウトブ８）束ねて行うことで最大限の効果を求める手法である ．

レイクとして捉えて対策を強化した．また，院内全部署

A 病院では，従来示されているカテーテル挿入や吸引に対してもイントラネットを利用し情報を配信し注意喚など「処置に対するケアバンドル」を参考に職員への啓起を行なったが，4 階病棟から拡大したインフルエンザ

発と教育，及びマニュアルを周知徹底するための項目をは，さらに職員食堂や更衣室などの設備を共有する職員月毎にバンドルとしてまとめ，インフルエンザの水平感や包括的業務に当たる職種へも拡大し，終息したのが翌染を予防するためのツールとして組織で取り組み，アウ2 月 6 日であった．
そこで今回のアウトブレイクを機に，従来の文字を羅トブレイク抑制への効果が示唆された．以下にその経過を報告する．

列したテキスト形式のインフルエンザ対応マニュアルを月毎に行なうべき予防策として「インフルエンザ予防策― 174 ―環境感染誌バンドル」と発生時の初期対応を迅速，適切に行うためVol. 33 no. 4, 2018れた．の「インフルエンザ発生時初期対応フローチャート」をそこで平成 26，27 年度はインフルエンザマニュアル

平成 26 年度に作成した．これらは，流行期の予防策及改定と合わせて，A 病院に必要であると考えられる予び初期対応の標準化を目的としており，インフルエンザ防策として月毎に実施すべき項目をバンドル化し，このの院内感染推移で評価しながら，修正を重ねた．

用語が周知されていない職員にも受け入れてもらえるよう「インフルエンザ予防策カレンダー」（図 1-2）の名

方

称で職員に提示した．さらにインフルエンザ発生時初期法
平成 25 年度のアウトブレイクでは，感染対策マニュ対応をフローチャート化（図 1-3）した．

アルにある一つ一つの対策を誰がいつどのように自部署

バンドル化の目的は，①啓発活動を強化することでイの職員に周知させ実践へ導くか不明瞭であった（図 1-1）．

ンフルエンザ流行期に対する職員の意識を高め，個人レそのため職員が対応に迷うことが多く，発熱時の検査，ベルで行う曝露対策を徹底すること②ウイルスが院内に発症時の隔離策，同室者への予防投与が一部発症例で適持ち込まれる経路を遮断し，組織レベルで外部からの持切に行われなかったことが感染拡大の問題として提起さち込みによる感染を成立させないこと③インフルエンザ発生時の早期発見と実施すべき対策を明確にし，誰もが等しく遅延なく初期対応ができることとし，月毎の実施項目を以下に定めた．

1㸬࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨࡢᐃ⩏10 月：インフルエンザ予防バンドルと発生時の初期

2㸬₯అᮇ㛫ཬࡧ⑕≧

対応周知のための全職員対象研修会，流行期前の注意喚

3㸬ឤᰁ⤒㊰起目的のポスター掲示，入院患者および職員・職員家族

4㸬デ᩿

へのワクチン接種
11 月：所属長対象に管理的視点研修会，免疫力向上

5㸬἞⒪のため栄養士および理学療法士による生活習慣改善のた6㸬ឤᰁᑐ⟇㸦ᝈ⪅㓄⨨ࠊಶே㜵ㆤලࠊ⫋ဨࡢ㓄⨨ࠊ

めの勉強会「免疫と運動と健康」「体の抵抗力を高めよう」を開催，入院患者発熱サーベイランス（11 月 1 日〜ὶ⾜ᮇࡢᑐᛂࠊᝈ⪅ࡢ⃰ཌ᥋ゐ⪅ᑐᛂࠊ⎔ቃᩚഛ㸧

翌年 3 月 31 日），職員就業前体調管理チェックシート記7㸬ゎ㝖ᇶ‽

入（11 月 1 日〜翌年 3 月 31 日）

8㸬⫋ဨࡢ⃰ཌ᥋ゐ⪅ᑐᛂ
図 1-1

平成 25 年度で編集）

12 月：全職員就業中のマスク着用義務化（12 月 1 日〜

インフルエンザマニュアル（テキスト形式

翌年 3 月 31 日），マスクビズポスター掲示（来院者に対して職員がマスクで対応中であることのお知らせ），感ᖹᡂᖺᗘࠉ࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨᑐ⟇ࢫࢣࢪ࣮ࣗࣝ㸦+㓄ᕸ㸧᭶᭶ձឤᰁጤဨ఍㸸࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨண㜵⟇࡟ࡘ࠸࡚࿘▱᭶᭶᭶᭶ղ⫋ဨᐙ᪘୍⯡እ᮶ࠉண㜵᥋✀ࠉ᭶᪥㹼ࠉ㸦ᢸᙜ㸸⸆๣㒊ࠊ་஦ㄢࠊ⥲ົㄢࠊ┳ㆤ㒊ࠊឤᰁ⟶⌮⪅㸧ճ㝔ෆ◊ಟ఍㸦඲ᅇ㸧ࠉ㸦ᢸᙜ㸸,&7㸧մ➨ᙎࠉ࣏ࢫࢱ࣮ᥖ♧㸸࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨὶ⾜ࡢὀពႏ㉳┠ⓗ㸦ᢸᙜ㸸⥲ົㄢ㸧յ㐠Ⴀጤဨ఍࣭┳ㆤ㒊ᖌ㛗఍࣭୺௵఍࡟࡚ࠊᑐᛂ⟇ㄝ᫂ࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅㸧ն࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨ㎿㏿࢟ࢵࢻ᳨ᰝᐇ᪋᪉ἲ࡞࡝࿘▱ࠉ㸦ᢸᙜ㸸᳨ᰝ⛉ࠊឤᰁ⟶⌮⪅㸧շච␿ຊྥୖຮᙉ఍ࠉ㸦ᢸᙜ㸸ᰤ㣴⛉ࠊࣜࣁࣅࣜࢸ࣮ࢩࣙࣥ⛉㸧ոⓎ⇕ࢧ࣮࣋࢖ࣛࣥࢫ㛤ጞࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅ࠊྛ㒊⨫㸧չ⫋ဨయㄪ೺ᗣࢳ࢙ࢵࢡ㛤ጞࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅ࠊྛ㒊⨫㸧պᏛ⏕࣭ጤクᴗ⪅ࡢ೺ᗣࢳ࢙ࢵࢡ㛤ጞࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅ࠊྛ㒊⨫㸧ջᑵᴗ୰ࡢ࣐ࢫࢡ⿦╔⩏ົ໬࣭ᡭᣦ⾨⏕ᙉ໬ࠉռ⫋ဨ㏻⏝ཱྀ࡟ᡭᣦ⾨⏕๣࡜ࢧ࣮ࢪ࣐࢝ࣝࢫࢡタ⨨ࠉࠉ䠄ᢸᙜ䠖ឤᰁ⟶⌮⪅䚸䝸䞁䜽䝇䝍䝑䝣䚸⥲ົㄢ䠅ս㠃఍⪅ᑐ⟇ᙉ໬㸦㝔ෆᨺ㏦࣭ᥖ♧≀࣭ኌ᥃ࡅ㐠ື㸧ࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅ࠊ་஦ㄢ㸧վẖᮅࡢ࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨࣛ࢘ࣥࢻ㛤ጞࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅㸧տ➨ᙎࠉ࣏ࢫࢱ࣮ᥖ♧㸸࢖ࣥࣇ࢚ࣝࣥࢨண㜵ᙉ໬┠ⓗࠉ㸦⥲ົㄢ㸧ր⮫᫬ឤᰁࡔࡼࡾ࣭࢖ࣥࢺࣛࢿࢵࢺ࡛ࡢ᝟ሗᥦ౪ࠉ㸦ᢸᙜ㸸ឤᰁ⟶⌮⪅㸧ցண㜵⟇ࡢ⥅⥆ࠉ㸦ឤᰁ⟶⌮⪅ࠊࣜࣥࢡࢫࢱࢵࣇ㸧ւ᝟ሗ཰㞟ࠊփண㜵⟇ࡢゎ㝖➼

図 1-2

H26 年度，H27 年度インフルエンザ予防策カレンダー（予防策バンドル化）― 175 ―

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図 1-3

H26 年度，H27 年度インフルエンザ発生時初期対応フローチャート

染管理者による病棟ラウンド（通常は一日 1 回実施，水ことを考慮し，毎月感染対策委員会で評価・修正を可能

平感染が確認されている部署へは朝夕の一日 2 回実施）とする流動性のあるものとして職員に提示した．

1 月：予防策強化ポスター掲示（近隣地域の流行シー感染管理者による病棟ラウンドでは，発熱サーベイラズン入りに合わせて掲示），近隣地域・院内流行状況をンス，体調管理チェック表，職員とのコミュニケーショ

感染だよりまたはイントラネットにて随時配信，A 病ンで得る情報から，対策が粗漏なく適切に実施されてい院外来のインフルエンザ陽性率が 20％ を超えた場合は，るか日々評価し，現場にて院内発生例の把握と介入を

院内感染事例がない場合も感染管理者による朝夕の病棟行った．

ラウンドを実施し各部署の患者・職員の体調変化を把握，また情報提供することで予防へのモチベーションを維持

結果
全職員への説明機会としての研修会は，様々な就業形

2 月：実施中の予防策の評価
3 月：近隣地域の情報収集，予防策の解除

態の職員が参加しやすいよう曜日・時間帯を複数設定しこれらの項目は前述の月に開始し 3 月末日まで継続す

たことにより職員の 9 割以上が参加でき，周知・徹底をることが基本ではあるが，国内の流行状況に左右される進めることが出来た．研修会参加率：H25 年度未実施，― 176 ―

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Vol. 33 no. 4, 2018ྡ40ࣜࣁࣅࣜࢸ࣮ࢩࣙࣥ⛉Ⓨ⑕⪅3530C4⑓ᲷⓎ⑕⪅

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図 2-1

平成 25 年度インフルエンザ流行曲線（4 階病棟，リハビリテーション科）

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3Ⓨ⑕⪅⣼ィ

210

図 2-2

平成 26 年度インフルエンザ流行曲線（C5 階病棟）

H26 年度 96.9％，H27 年度 98.0％，予防ワクチンの必要らつきがあり，予防策としても初期対応としても適切と性も理解され接種率も上がった（ワクチン接種率：H25は言えない事例があることが確認された．読み手に理解

年度 84.3％，H26 年度 88.4％，H27 年度 94.0％）．

を促すには単調であった平成 25 年度のマニュアルを，平

インフルエンザの水平感染によるアウトブレイク：平成 26 年度は，流行期に実施すべき項目をインフルエン

成 25 年度 4 部署発症者計 38 名で，内訳は患者 21 名，職ザ予防策としてバンドル化し，インフルエンザ発生時初員 17 名であった（図 2-1）
．平成 26 年度 1 部署発症者期対応フローチャートを取り入れたことにより，流行期

計 7 名 で，患 者 6 名，職 員 1 名 で あ っ た（図 2-2）．平の対策が周知徹底される方向に全職員の取り組みが進ん成 27 年度水平感染事例はなかった．

だ．
しかし，平成 26 年度，C5 病棟（48 床）にて水平感考染が疑われる事例が 7 名確認された．同病棟は整形外科

察
平成 25 年度の複数病棟に渡るインフルエンザアウト病棟であり，行動が自立している患者が多い．初発患者

ブレイクを経験した際，職種を問わず，職員の対応にばは前腕抜釘手術後の方で，経過良好で行動に制限がない― 177 ―

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Vol. 33 no. 4, 2018➨㹼㐌➨㸯㹼㐌➨㹼㐌➨㹼㐌ᖹᡂᖺᗘᖹᡂᖺᗘᖹᡂᖺᗘᇸ⋢┴ឤᰁ⑕Ⓨ⏕ືྥㄪᰝ 2013 ᖺ㹼2016 ᖺࡼࡾసᡂ図3

インフルエンザ地域の発生状況（H25 年度〜 H27 年度）

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図4インフルエンザ当院外来陽性率（H25 年度〜 H27 年度）

ことから，病棟内の多床室を横断的に出入りしており，況をみると，毎年 1 月〜2 月に流行がピークとなり，そ同一病棟の複数の患者と接点があった．そのため，病室れに伴い A 病院外来での陽性率の上昇も見られ（図 3，を越えて感染が拡大したが，前年度とは異なり他病棟へ

図 4），入院患者及び職員についても 1 月〜2 月に発症波及することなく終息した．さらに予防策がバンドルと者の増加があった（図 5，図 6）．

して定着した平成 27 年度は，全病棟で水平感染事例な医療施設では，患者や面会者，職員，関連業者などにく経過することができた．この期間の近隣地域の流行状

よる流行性疾患のウイルスが持ち込まれる機会が多い．

― 178 ―

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Vol. 33 no. 4, 2018
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図5インフルエンザ入院患者発生数（H25 年度〜 H27 年度）

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図6

インフルエンザ職員発生数（H25 年度〜 H27 年度）

中でもインフルエンザは特に外部からの出入りが多くながこのツールに沿った対策を実践出来たことによって，る年末年始，祝日など連休の後に発症者が増加する傾向

水平感染は抑制されたと考えられた．

があった．そのため，適切な予防策と正確な初期対応を

平成 25 年度のアウトブレイクの要因は，①近隣のイ徹底する必要性が高い．迷うことなく「いつ，誰が，どンフルエンザ流行状況や院内のインフルエンザ発生状況のような対策をいつまで講じるか」を職員一人一人に周が周知されず，職員間で感染が拡大したこと，②病棟管知するには，インフルエンザ予防策バンドルと発生時初理者が不在となる夜間・休日に予防策が周知できず初期期対応フローチャートは機能的なツールである．全職員対応が遅延したことの 2 点が挙げられる．平成 26 年度― 179 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018は職員全体で情報を共有できる体制を整えたことにより，も多くある．本報告は，そのよう施設でも感染対策の有12 月には院内にインフルエンザウイルスが持ち込まれ用な手法として活用できるのではないかと考える．

る可能性があることを意識し，啓発ポスターや感染だよ

ただし，これらに含まれている個々の対策は従来推奨

りやイントラネットから必要な情報を収集し，各部署でされているものであり，単一施設での検討であることかは日々の朝礼で周知を図るようになり，それらにより一ら，普遍性が科学的に必ずしも担保されたものではない

人一人が危機意識を持った対応を実践することができた．というところに限界がある．

組織としても，感染管理者ラウンドの定常化により，院内で実施している対策の確認と評価が可能となった．さ

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

らに平成 27 年にはこれらが定着したことにより，水平感染が抑制された．取り組みを開始してから水平感染事

文例の減少がみられたことは，「インフルエンザ予防策バンドル」「発症時初期対応フローチャート」が A 病院のインフルエンザ対策標準化の一助を担った可能性がある．
推奨される対策を具体的にいつ・誰が・どのように行うかを明確にしたことで，職員個々の経験値に頼ることなく，正しい実践者として行動したことが結果に反映されたと考えられる．
A 病院で発生した感染症の中で職員からの問い合わせや相談が多いものに「ノロウイルスによる感染性胃腸炎」「疥癬」の対応がある．これらはアウトブレイクしやすい感染症であり，インフルエンザ同様，感染拡大を起こさないためには，迅速で適切な感染防止対策が求められる．今後はこの 2 疾患に対して今回の手法を用い「感染症予防策ケアバンドル」「感染症発生時初期対応フローチャート」により対策の可視化を図り，感染担当者不在時にも職員が不安や迷いがなく適切に対応できるよう体制を整えることが課題である．また，近年，ICT活動を行うことにより感染対策が向上したとする報告が献
1）総務省 人口推計（平成 25 年 10 月 1 日現在）.
2）厚生労働省医政局指導課「医療機関における院内感染対策について」医政地発 1219 第 1 号平成 26 年 12 月 19 日.
3）国立病院機構：国立病院機構における医療安全対策への取組み：医療安全白書，平成 26 年度版，p. 55-61.
4）厚生労働省健康局結核感染課 日本医師会感染症危機管理対策室：インフルエンザ施設内感染予防の手引き．2013 年
11 月改定.
5）金城真一，大澤 真，児堀綾子，石田光明，小熊哲也，清水智治，他：大学病院でのインフルエンザによるアウトブ
レイク経験．佐賀医大誌 2014; 27: 14-8.
6）斉藤 智，北澤淳一：全病棟を面会制限とした季節性感染症の予防策実施の報告．黒石病院医誌 2014; 20: 100-5.
7）佐々木昌茂，小林寬伊，大久保憲，竹内千恵，齋藤祐平，菅原えりさ：「効果的介入」に関する研究 新しい視点 日
本版 Care bundle の試み．Journal of Healthcare-associatedInfection 2009; 2: 29-33.
8）An Introduction to the 5 Million Lives Campaign. American Institute of Healthcare Improvement, overview. May7, 2008.

〔連絡先：〒344-0063 埼玉県春日部市緑町 5-9-4
医療法人財団明理会春日部中央総合病院 鈴木佳子
E-mail: infection-cntrol@kasukabechuo.com〕

みられるが，国内には感染対策担当者が常駐しない施設― 180 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

Effect, by Introducing Bundle to Prevent Influenza and Visualization ofCountermeasure by Flowchart
Yoshiko SUZUKI1）and Yasujiro MATSUNAGA2）
1）
Kasukabe Chuo General Hospital Infection Control team, 2）Kasukabe Chuo General Hospital Pulmonary Medicine

Abstract
Around October each year, when the outbreak of influenza is expected, medical institutions
and other health facilities strengthen preventive measures. At our hospital, in the second weekof Heisei 26 (fiscal Heisei 25), outbreaks of influenza exceeded 10% on the same floor. Based on
this experience, we focused on two of the initial responses. First, we bundled the awarenessraising activities for the staff on a monthly basis, and used an “influenza preventive measure calendar” to inform each division. Next, to promote the standardization of the response to the person who has a fever, the correspondence has been made into a flowchart. In fiscal Heisei 26, horizontal infection was recognized in one department, but was contained without the expansion ofthe infection to other wards. In fiscal Heisei 27, based on the lessons learned from the previousyear, we added restrictions on interactions among patients to the bundle and got results withoutany further outbreaks.
Key words: outbreak, bundle, flowchart, visualization, standardization― 181 ―