広島文化学園大学大学院学則
第１章

総則（大学院の目的）
第１条

広島文化学園大学大学院（以下「本学大学院」という。）は，広島文化学園の建学の精神である「究理実践」に基づき「対話の教育」を推し進め，高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い，更に高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥を究め，文化の進展に寄与することを目的とする。
（目標達成と評価）
第２条

本学大学院は，教育水準の向上を図り，その目的及び社会的使命を達成するため，教育研究活動等の状況について，自ら点検及び評価を行い，その結果を公表するものとする。
２

本学大学院は，教育研究等の総合的な状況について，学校教育法施行令（昭和 28 年政令第 340 号）第 40
条で定める期間ごとに，文部科学大臣の承認を受けた認証評価機構による評価を受けるものとする。

３

前項の点検及び評価を行うに当たって必要な事項は，別に定める。

（教育内容等の改善）
第３条
２

本学大学院は，授業内容及びその方法の改善のための委員会を設け，研修及び研究を実施する。

前項の委員会については別に定める。
第２章

課程，研究科等，収容定員，目的及び修業年限

（課程）
第４条
２

本学大学院に，博士課程及び修士課程を置く。

博士課程は，前期の課程（以下「前期課程」という。）及び後期の課程（以下「後期課程」という。）に区分し，前期課程は，修士課程として取り扱う。

（研究科及び専攻の目的並びに収容定員）
第５条

本学大学院に，次の研究科及び専攻を置き，その収容定員は，次のとおりとする。

看護学研究科

看護学専攻

前期課程

入学定員

６名

収容定員

12 名

入学定員

３名

収容定員

９名

後期課程

教育学研究科
前期課程

後期課程

子ども学専攻
入学定員

３名

収容定員

６名

入学定員

３名

収容定員

９名

人間健康学研究科
修士課程

人間健康学専攻

入学定員

５名

収容定員

２

10 名

本学大学院の設置する各研究科及び専攻における教育研究の目的，人材の育成に関する目的については次の通りとする。
(１) 看護学研究科
１）博士前期課程
看護学研究科博士前期課程では，看護の知識・技術を基盤に，看護学における学識を深め，看護の問
題解決や改善に取り組める科学的思考力と臨床志向型研究能力を養い，倫理感の高い看護実践のリーダ
ー・管理者・教育者としての能力を育成する。
２）博士後期課程
高度に専門的な業務に従事する高い学識・行動力・倫理観を持って，健康ニーズに対して臨床志向型研究に取り組む。研究と実践の循環的発展を試み，看護学を実践科学として発展させる自立した研究者
としての能力，及び教育能力を持ち，看護の実践・教育の向上に寄与できる高度な看護人材を育成する。
(２) 教育学研究科
１）博士前期課程
教職に対する使命感，責任感，教育的愛情に裏づけられた専門職としての高度な知識・技能の修得や，職場や地域社会の多様な組織等と連携・協働できる総合的な人間力を備え，教育者の養成に対する社会的な要請に応えうる人材を育成する。
２）博士後期課程
教育実践の中から知見を見出し，それを理論仮説へと展開し，さらに実践，仮説検証を行うといった
実践と理論の往還をなしうる，高度な教育実践研究を志向できる研究者，指導的教員の養成を目指すものである。
(３) 人間健康学研究科
１）修士課程広範な人間健康学の専門的知識を体系化するとともに,自らの研究成果を基に理論的な指導法を確立し,さらに,それらを教授できる高度な実践力を有する専門的人材を養成することとする。

（修業年限及び在学年限）
第６条

標準修業年限は,博士課程においては,前期課程は２年,後期課程は３年の計５年とし,修士課程においては２年とする。
２

在学期間は，博士課程においては,前期課程は４年を,後期課程は６年を超えることはできないものとし,修士課程においては,４年を超えることはできないものとする。

３

前項の規定にかかわらず,前期課程につき在学年限を超えて在学を希望する者があるときは,研究科委員会において学生の研究意欲等を総合的に判断し,その在学については,学長が研究科委員会の意見を聴いたのち,決定する。

（長期履修学生の修業年限）

第６条の２

前条の規定にかかわらず、修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを目的として，本学に入学を志願する者があるときは，選考の上，長期履修学生として入学を許可することができる。
２

長期履修学生に関して必要な事項は別に定める。
第３章

学年，学期及び休日

（学年）
第７条

学年は，４月１日に始まり，翌年３月 31 日に終る。

（学期）
第８条

学年を分けて，次の２期とする。

前期

4 月 1 日から 9 月 20 日まで

後期

9 月 21 日から翌年 3 月 31 日まで

（休業日）
第９条

本学大学院における休業日は，次のとおりとする。

土曜日，日曜日及び国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日
春季休業日

4 月 1 日から 4 月 5 日まで

夏季休業日

8 月 11 日から 9 月 20 日まで

冬季休業日

12 月 21 日から翌年 1 月 7 日まで

学年末休業日2 月 21 日から 3 月 31 日まで

２

前項の規定にかかわらず，学長は，臨時に休業日を設け又は休業日を変更することができる。

３

学長が必要と認めた場合は，休業日に授業を行うことができる。
第４章

入学等

（入学の時期）
第 10 条 入学の時期は，毎学年の始めとする。
２

前項のほか，必要と認めた場合には，学期の区分に従い入学することができる。

（入学資格）
第 11 条 前期課程及び修士課程に入学することのできる者は，次の各号の一に該当し，かつ，本学大学院において実施する入学者選抜試験に合格した者とする。
(１) 大学を卒業した者。
(２) 学校教育法(昭和 22 年法律第 26 号)第 104 条第 7 項の規定により独立行政法人大学評価・学位授与機
構から学士の学位を授与された者。
(３) 専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者。
(４) 外国において，学校教育における 16 年の課程を修了した者，又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者。

(５) 大学に３年以上在学し，又は外国において学校教育における 15 年以上の課程を修了し，本学大学院において，所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者。
(６) その他，本学大学院において，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者。
２

後期課程に入学することのできる者は，次の各号の一に該当し，かつ，本学大学院において実施する入学者選抜試験に合格した者。
(１) 修士の学位を有する者。
(２) 外国において，修士の学位に相当する学位を授与された者。
(３) 文部科学大臣の指定した者（大学を卒業した後，大学，研究所等において，２年以上研究した者で，本学大学院において，当該研究の成果等により，修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者）。
(４) その他，本学大学院において，修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者（入学の出願）第 12 条 本学大学院に入学を志願する者は，本学大学院所定の書類に入学検定料を添えて提出しなければならない。提出の時期，方法及び書類等については，別に定める。
２

前項の規定は，第 14 条，第 15 条，第 16 条及び第 17 条の規定により入学を志願する場合にもこれを準用する。

（入学者の選考）
第 13 条 入学志願者については，別に定めるところにより，選考を行う。
（転入学）
第 14 条 他の大学院から転入学を希望する者があるときは，定員に余裕のある場合に限り，選考のうえ，入学を学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，許可することがある。
２

前項による入学者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

３

転入学について必要な事項は，別に定める。

（転研究科）
第 15 条 本学大学院の学生が在籍する研究科以外の研究科へ転研究科を希望する者があるときは，転研究科については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，許可することがある。
２

転研究科について必要な事項は，別に定める。

（再入学）
第 16 条 第 25 条第１項の規定により本学を退学した者又は第 26 条第１項第３号の規定により本学を除籍された者が再入学を願い出たときは，学長は入学を許可することがある。
２

再入学について必要な事項は，別に定める。

（社会人入学）第 17 条 社会人で本学大学院に入学を希望する者があるときには，定員の余裕がある場合，選考のうえ，入学を学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，許可することがある。
２

社会人入学について必要な事項は，別に定める。

（入学手続及び入学許可）

第 18 条 選考の結果に基づき合格通知を受けた者は，指定の期日までに，本学大学院所定の書類を提出するとともに，学納金を納付しなければならない。
２

学長は，前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。

（保証人）
第 19 条 入学を許可された者は，保証人を定め，本学の指定する期間内に届け出なければならない。
２

保証人は，学生の在学中の一切の事項について責任を持つものとする。

３

保証人は，独立の生計を営むものとし，父母又はこれに準ずる者とする。

４

保証人を変更したとき又は保証人が住所又は居所を変更したときは，直ちに届け出なければならない。
第５章

休学，復学，留学，転学，退学及び除籍（休学）
第 20 条 疾病その他やむを得ない事情により２か月以上修学することのできない者は，保証人連署のうえ願い
出，学長の許可を得て休学することができる。
２

学生の休学については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

３

前項の休学のうち疾病による場合は，医師の診断書を添付しなければならない。

（休学期間）
第 21 条 休学期間は，１年を超えることができない。但し，特別の理由があると認められた者は，引き続き更に１年まで延長することができる。
２

休学期間は，通算して２年を超えることができない。

３

休学期間は，第６条の在学年限に算入しない。

（復学）
第 22 条 次の各号の一に該当する者は，学長の許可を得て復学することができる。
(１) 休学期間が満了したとき又は休学期間中に休学事由が消滅したとき(２) 第 26 条第 1 項第３号の規定により除籍された者が，除籍の日の翌日から 30 日以内に授業料を納付したとき(３) 行方不明者の所在が判明したとき
２

前項の学生の復学については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

（留学）
第 23 条 外国の大学院に留学を希望する者は，学長に願い出，その許可を得なければならない。
２

学生の留学は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，認めることができる。

（転学）第 24 条 他の大学院への転学を希望する者は，保証人連署のうえ，学長に願い出，その許可を得なければならない。
２

転学の許可については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

（退学）
第 25 条 退学しようとする者は，その事由を詳記し，保証人連署のうえ，学長に願い出，その許可を得なければならない。

２

退学の許可については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

（除籍）
第 26 条 次の各号の一に該当する者の除籍については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。
(１) 第６条に規定する在学年限を超えた者(２) 第 17 条の規定による入学の許可を得た者で，学長の承認なく指定の期日に入学しない者(３) 授業料納付の義務を怠り，督促を受けてもなお納付しない者(４) 長期間にわたって行方不明の者(５) 死亡した者
２

前項各号で規定する除籍の手続き等については，別に定める。
第６章

教育課程及び履修方法等（教育方法）
第 27 条 本学大学院の教育は，授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
（教育方法の特例）
第 28 条 教育上特別の必要があると認められる場合には，夜間その他特定の時間又は時期に授業及び研究指導を行うことができる。
（教育課程及び履修方法）
第 29 条 授業科目及び単位数並びに履修方法は，別表第１，別表第２，別表第３，別表第４，別表第５のとおりとする。
２

研究指導の内容については，専攻において定める。

（授業の方法）第 29 条の２

授業は，講義，演習，実験，実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うも

のとする。
２

前項の授業は，多様なメディアを高度に利用して，当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
（履修すべき科目の登録）
第 30 条 学生は，履修する各自の研究分野を定めて，その目的に適するよう指導教員の指示により，授業科目を履修するものとする。
２

学生は，毎学期の当初に，当該学期において履修すべき授業科目を登録しなければならない。

（他の大学院等における研究指導）第 31 条 学長は本学大学院が教育上有益と認めるときは，他の大学院又は研究所等との協議に基づき，学生が当該大学院又は研究所等において必要な研究指導を受けることを認めることができる。但し，その期間は１
年を超えないものとする。
（入学前の履修単位等の認定）

第 32 条 学長は本学大学院が教育上有益と認めるときは，本学大学院に入学する前に他の大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）について，15 単位を超えない範囲で本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

単位認定する科目は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち決定する。

（他の大学院における授業科目の履修）
第 33 条 学長は本学大学院が教育上有益と認めるときは，他の大学院との協議に基づき，学生に当該大学院の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規定により履修した授業科目の単位は，第 32 条の認定単位と合わせて 20 単位を超えない範囲で，本学大学院において修得したものとみなすことができる。

３

単位認定する科目は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち決定する。

(学部の授業科目の履修）
第 33 条の２

本学大学院が教育上必要と認めるときは，学生に広島文化学園大学の学部の授業科目を履修させることができる。
２

前項により, 修得した授業科目の単位は, 修了に必要な単位に含めない。

（単位の認定）第 34 条 各授業科目の履修を修了した者には，認定のうえ単位を与える。
２単位の認定方法は，試験，論文その他の方法によるものとし，その方法については，各授業科目の担当者が定める。

（授業科目の評価）
第 35 条 授業科目の成績は，秀（Ｓ），優（Ａ），良（Ｂ），可（Ｃ），不可（Ｄ）をもって表し，可以上を合格とする。
２

成績と評価基準は，次の通りとする。
100～90 点

秀（Ｓ），89～80 点

優（Ａ），79～70 点

良（Ｂ），69～60 点

可（Ｃ），59～0 点

不

可（Ｄ）
３

評価基準の詳細は別に定める。

（教員の免許状授与の所要資格）
第 36 条 看護学研究科,教育学研究科及び人間健康学研究科において教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は，教育職員免許法（昭和 24 年法律第 147 号）及び同法施行規則（昭和 29 年文部省令第 26 号）に定める所要の科目並びに単位を修得しなければならない。
２

本学大学院において当該所要資格を取得できる教員の免許状の種類等については，各研究科が定める履修細則による。
第７章

修了及び学位（修了の要件及び認定）
第 37 条 前期課程及び修士課程を修了するためには，当該課程に２年以上在学し，本学大学院所定の授業科目
を 30 単位以上修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士の学位論文または特定の課題についての研究の成果（以下「特定課題研究」という）の審査及び最終試験に合格しなければならない。

２

前期課程の修了要件は，当該後期課程の目的を達成するために必要と認められる場合には，本学大学院所定の授業科目を 36 単位以上修得し，前項に規定する修士の学位論文の審査及び最終試験に合格することに代えて，研究科が行う博士論文研究基礎力審査に合格することとすることができる。

３

入学前に本学大学院及び他の大学院において修得した単位（入学資格を有した後、修得したものに限る。
）を本学大学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により本学大学院の博士課程（後期を除く。）及び修士課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して、１年を超えない範囲で本学大学院が定める期間、在学したものとみなすことができる。

４

特定課題研究については,別に定める。

５

看護学研究科後期課程を修了するためには，当該課程に３年以上在学し，本学大学院看護学研究科所定の科目 12 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，第６条の規定にかかわらず，当該課程において優れた研究業績を上げたと認められる者の在学期間に関しては，当該課程に２年以上在学すれば足りるものとする。

６

教育学研究科後期課程を修了するためには，当該課程に３年以上在学し，本学大学院教育学研究科所定の科目 14 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし，第６条の規定にかかわらず，当該課程において優れた研究業績を上げたと認められる者の在学期間に関しては，当該課程に２年以上在学すれば足りるものとする。

７

前６項の要件を満たした者について，学長は，所属する研究科委員会の意見を聴いたのち，認定の可否を決定する。

（学位の授与）第 38 条 看護学研究科前期課程を修了した者に修士（看護学）の学位を授与し，後期課程を修了した者に博士（看護学）の学位を授与する。
２

教育学研究科前期課程を修了した者に修士（子ども学）の学位を授与し，後期課程を修了した者に博士（
子ども学）の学位を授与する。

３

人間健康学研究科修士課程を修了した者に修士（人間健康学）の学位を授与する。

４

博士の学位は，本学大学院の博士課程を経ない者であっても博士論文を提出してその審査に合格し，かつ，試問に合格した者に授与する。

５

修士及び博士の学位の授与については，別に定める。

（学位論文，最終試験）
第 39 条 学位論文及び最終試験の合格又は不合格は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち決定する。
２

審査決定の方法は，別に定める。
第８章

検定料，入学金，授業料及びその他の費用（検定料）
第 40 条 入学検定料は 30,000 円とする。
２

転入学，再入学及び長期履修学生の場合の検定料についても，前項の規定を準用する。

（入学金）

第 41 条 入学金は，250,000 円とする。
２

入学金の納入期限は，合格発表の日から本学大学院の指定する入学手続完了日時までとする。

３

前各項の規定にかかわらず，学校法人広島文化学園が設置する大学又は短期大学（以下「大学等」という。）を卒業又は修了，及び退学又は除籍後，本学に入学する者の入学金は免除する。

（授業料，実験実習費，施設維持費）
第 42 条 授業料，実験実習費及び施設維持費（以下「授業料等」という。）は次に掲げる前期課程及び後期課程の区分に従い，当該授業料等の欄に掲げる額とし，当該授業料等の納期の区分，納入額及び納入期限は，
当該各欄に定めるとおりとする。
(１) 看護学研究科・教育学研究科（前期課程）
人間健康学研究科（修士課程）
納期の区分，金額，期限
研究科

授業料等（年額）
（円）

前期
納入額

後期

納入期限

（円）
授業料

790,000

第 2 年次納入期限（円）

395,000

第 1 年次納入額

395,000
入学手続完了日まで

10 月 25 日まで

施設維持費

110,000

55,00055,000

授業料

700,000

350,000

350,000

実験実習費

50,00025,000

施設維持費

110,000

55,0004 月 25 日まで

25,00010 月 25 日まで

55,000(２) 看護学研究科・教育学研究科（後期課程）
納期の区分，金額，期限
研究科

授業料等（年額）
（円）

前期
納入額

納入期限

（円）
授業料

770,000

第 2 年次第 3 年次

納入額

納入期限

（円）

385,000

第 1 年次後期

385,000
入学手続完了日まで

10 月 25 日まで

施設維持費

30,00015,00015,000

授業料

700,000

350,000

350,000

実験実習費

30,00015,000

施設維持費30,00015,00015,000

授業料

700,000

350,000

350,000

実験実習費

30,00015,000

施設維持費30,00015,0004 月 25 日まで

4 月 25 日まで

15,00015,00015,00010 月 25 日まで

10 月 25 日まで

２

前項の納入する時期の規定にかかわらず，転入学及び再入学の場合の授業料等の納入期限は，本学大学院の指定する手続完了日時までとする。

３

本学大学院において特別の事情があると認められた者は，第１項の納入する期間の規定にかかわらず，月額分納又は延納を認めることがある。授業料等の分納又は延納については，広島文化学園大学授業料等延納及び分納取扱規程による。

４

本学大学院において特別の事情があると認められた者は，別に定めるところにより，第１項の授業料等の額を減額することができる。

５

長期履修学生の授業料等の納付方法等については別に定める。

６

修業年限を超えて在学する者の授業料等については,別に定める。

（授業料等の納入）
第 42 条の２

授業料等の納入は，入学時納付金を除いて次の各号に定めるところによる。

(１) 授業料等の納付通知書は，原則として納入期日の 10 日前までに発行し，本人に交付する。
(２) 授業料等は，納付期日までに指定金融機関に納入しなければならない。ただし，学長が特別の事由があると認める場合は，この限りでない。
２

入学時納付金は，入学手続完了期日までに全額納入しなければならない。

（授業料等の督促）
第 42 条の３

授業料等の滞納者に対する督促は，次の各号によるものとする。

(１) 前号の督促期間までに納入しないときは，さらに 30 日間の納入期間を定めて，文書をもって本人及び本人の保証人へ督促する。
(２) 前各号の督促をしてもなお納入しないときは，学則第 26 条第１項第３号を適用するものとする。
(休学の場合の授業料等)
第 43 条 休学した者については，次の算式により算定した授業料等の全額を免除する。

授業料等年額×（月の全日数を休学した月数／12 月）（退学等の場合の授業料等）
第 44 条 退学若しくは転学した者，除籍された者，退学を命ぜられた者又は停学中の者は，当該期の授業料等全額を納入しなければならない。ただし，授業料等未納のため除籍された者の未納の授業料等は，この限りでない。
２

前項の規定にかかわらず，授業料等未納のため除籍された者が再入学を希望する場合は未納の授業料等を納入するものとする。

（その他の費用）
第 45 条 入学金，授業料等の他，教育に必要な費用を徴収することがある。
（授業料等の充当及び不還付）
第 46 条 既納の授業料等についての充当及び還付については次の各号に定めるところによる。
(１) 休学していた者に対する学則第 44 条及び前条の規定によって，既納の授業料等に免除すべき事由が発生した場合は，当該免除相当額は復学した後の授業料等に充当するものとする。

(２) 休学に引き続いて退学した者（学期の初日から休学していた者を除く。）に係る既納の授業料等については，前条の規定にかかわらず，還付しないものとする。
第９章

組織及び研究科委員会（組織）第 47 条 本学大学院の授業及び研究指導を担当する教員は，大学院教員資格を有する本学教員をもって充てる。但し，必要がある場合には，兼務教員に担当させることができる。
（研究科長）
第 48 条 本学大学院に，看護学研究科長,教育学研究科長及び人間健康学研究科長（以下「研究科長」という。）を置き，大学院担当教授をもって充てる。
（研究科委員会）
第 49 条 本学の各研究科に研究科委員会（以下「各研究科委員会」という。）を置く。
２

各研究科委員会は，学長及び大学院担当の専任教授で組織する。

３

各研究科委員会には，准教授その他の職員を加えることができる。

４

各研究科委員会は,学長が次に掲げる事項について決定を行うにあたり,意見を述べるものとする。
(１) 学生の入学，課程の修了。
(２) 学位の授与。
(３) 前２号に掲げるもののほか，教育研究に関する重要な事項で，研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定める事項

５

各研究科委員会は,前項に規定するもののほか,学長及び研究科長（以下「学長等」という。）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し,及び学長等の求めに応じ,意見を述べることができる。
第 10 章科目等履修生，研究生，特別聴講生及び外国人留学生（科目等履修生，委託生及び研究生）
第 50 条 本学大学院に，科目等履修生及び研究生等を入学させることができる。
２

前項の入学は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。

３

前項に関する必要な事項は，別に定める。

（特別聴講生）第 51 条 他の大学院との協議に基づき，当該大学院の学生に特別聴講生として授業科目の履修を，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，認めることができる。
２

前項の規定により履修を認められ，試験に合格したときは，その科目の履修証明を交付する。

（外国人留学生）
第 52 条 外国人で本学大学院に入学を希望する者は，選考のうえ，入学を，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，許可する。
２

外国人留学生について必要な事項は，別に定める。
第 11 章賞罰

（表彰）第 53 条 学生として表彰に値する業績又は行為があったときは，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，表
彰する。
（懲戒）
第 54 条 学生が本学大学院の学則に違反し，又は学生としての本分に反する行為をしたときは，その者の懲戒については，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，決定する。
２

前項の懲戒の種類は，退学，停学及び訓告とする。

３

前項の退学は，次の各号の一に該当する学生に対して行う。
(１) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者。
(２) 学業を怠り成業の見込みがないと認められる者。
(３) 正当の理由がなくて出席が常でない者。
(４) 本学大学院の秩序を乱し，その他学生としての本分に著しく反した者。

４

停学の期間は，在学年限に通算し，修業年限には通算しない。

５

学生の懲戒について必要な事項は，別に定める。
第 12 章雑則（学則の準用）第 55 条 本学大学院に関する必要な事項は，この学則に定めるもののほか，広島文化学園大学学則及び広島文化学園大学の諸規程を準用する。
（学則の改正）第 56 条 この学則の改正は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，理事会が決定する。

附

則

１

この学則は，平成 11 年 4 月 1 日から施行する。

２

この学則は，平成 12 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

３(１)

この学則は，平成 13 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）(２) 平成 12 年度以前に入学した者で，平成 13 年 3 月 31 日現在在籍し，引き続き平成 13 年 4 月 11 日に在籍する者の改正後の規定の適用については，別に定める。
４

この学則は，平成 14 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

５

この学則は，平成 14 年 10 月 1 日から施行する。（一部改正）

６

この学則は，平成 15 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

７

この学則は，平成 16 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

８

この学則は，平成 18 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

９

この学則は，平成 19 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

10

この学則は，平成 20 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

11

この学則は，平成 21 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

12

この学則は，平成 22 年 4 月 1 日から施行する。

13

この学則は，平成 23 年 4 月 1 日から施行する。(一部改正)

14

この学則は,平成 24 年 4 月 1 日から施行する。なお，平成 23 年度入学生についての規定は，改正後の学則規定にかかわらず，なお，従前の例による。
15

この学則は，平成 25 年 4 月 1 日から施行する。（一部改正）

16

この学則は，平成 26 年 4 月 1 日から施行する。（教育学研究科設置に伴う改正）

17

この学則は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。なお，第 49 条に規定する授業料について，平成 26 年度以前に入学した者については，なお従前の例による。（学校教育法改正に伴う改正及び学生納付金改正に伴う改正）
18

この学則は，平成 28 年 4 月 1 日から施行する。なお，平成 27 年度入学生についての規定は，改正後の学則規定にかかわらず，なお，従前の例による。（一部改正）
19

この学則は，平成 29 年 4 月 1 日から施行する。なお，平成 28 年度入学生についての規定は，改正後の学則規定にかかわらず，なお，従前の例による。（一部改正）
20

この学則は，平成 30 年 4 月 1 日から施行する。なお，平成 29 年度入学生についての規定は，改正後の学則規定にかかわらず，なお，従前の例による。（専門看護師の修了要件を満たすための改正）
21

この学則は，令和 2 年 4 月 1 日から施行する。なお，平成 31 年度（令和元年）以前に入学した者についても適用できることとする。（優れた研究業績を上げた者の修了要件の追加）
22

この学則は，令和 3 年 4 月 1 日から施行する。（授業の方法,入学前の履修単位等の認定,他の大学院における授業科目の履修,修了の要件及び認定の一部改正）
23

この学則は，令和 4 年 4 月 1 日から施行する。(副保証人の廃止及び要件の変更等に係る一部変更,人間健康学研究科の設置に係る一部改正,前期課程の修了要件の一部改正)
24

この学則は,令和 5 年 4 月 1 日から施行する。（長期履修学生の修業年限，再入学，学部の授業科目の履修，入学金・授業料等に係る条文，研究科委員会に係る条文及び別表第 3 の一部改正）
25

この学則は,令和 6 年 4 月 1 日から施行する。（修士の修了要件の追加，授業料等の改正，看護学研究科・教育学研究科・人間健康学研究科の教育課程の変更に係る一部改正）

別表第１

教育課程表

大学院 看護学研究科

前期課程
必修選択の別領域

授 業 科 目 の 名 称
必 修

共通科目

特別研究Ⅰ

2

特別研究Ⅱ

2

特別研究Ⅲ

2

特別研究Ⅳ

2

選 択

看護学研究法特論

2

看護研究法Ⅰ2

看護研究法Ⅱ2

看護研究法Ⅲ2

看護理論特論2

看護倫理特論2

看護政策特論2

看護教育特論2

看護管理特論2

フィジカルアセスメント特論

2

臨床薬理学特論2

病態生理学特論2

健康科学特論2

看護基礎教育特論

2

看護基礎教育方法論特論

2

適応看護理論特論2

看護援助技術論2

看護教育学領域 看護実習教育特論

看護教育・管理学分野

専門科目

2

精神看護基礎教育特論

2

精神看護基礎教育特別演習

2

小児・青年期発達心理特論

2

母子看護基礎教育方法論特論

2

母子看護基礎教育方法特別演習

2

看護管理特論Ⅰ(人的資源管理）

2

看護管理特論Ⅱ(組織マネジメント）

2

看護管理特別演習Ⅰ

2

看護管理特別演習Ⅱ2

看護管理学領域

クリティカルケア看護学特論Ⅰ（人間存在）
クリティカルケア看護学特論Ⅱ
臨床看護学分野

成人看護学領域 （危機とストレス)クリティカルケア看護学特論Ⅲ（フィジカルアセスメント)
クリティカルケア看護学特論Ⅳ

2

2

2
2

（重症患者の病態生理)
クリティカルケア看護学特論Ⅴ（クリティカルケア・治療管理 )クリティカルケア看護学演習Ⅰ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅱ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅲ

2

クリティカルケア看護学演習Ⅳ

2

クリティカルケア看護学実習Ⅰ

4

クリティカルケア看護学実習Ⅱ

4

クリティカルケア看護学実習Ⅲ

4

高齢者看護学特論Ⅰ（高齢者看護の基盤）
高齢者看護学特論Ⅱ（高齢者の健康生活評価）
高齢者看護学特論Ⅲ（高齢者の疾患と検査、治療）
高齢者看護学特論Ⅳ（高齢者と家族）
高齢者看護学領域

2

高齢者看護学特論Ⅴ（高齢者制度・政策とサポート）

2

2

2

2

2

高齢者看護学演習Ⅰ

2

高齢者看護学演習Ⅱ

2

高齢者看護学実習Ⅰ

2

高齢者看護学実習Ⅱ

3

高齢者看護学実習Ⅲ

3

高齢者看護学実習Ⅳ

2

在宅看護学特論2

在宅看護学演習2

学校保健看護学特論

2

学校保健看護学演習

2

公衆衛生学特論2

公衆衛生看護学特論2

在宅看護学領域

広域看護学分野

学校保健看護領域

地域看護学領域

地域保健政策論

2

国際感染症特論2

国際看護学特論

2

国際看護特別演習

2

以下の要件を満たして 30 単位以上を修得し，かつ，修士論文を提出し，審査に合格すること。
・特別研究８単位は必修。
・共通科目から選択科目８単位以上修得する。
・専門科目は専攻する分野から 10 単位以上，専攻以外の分野から４単位以上修得する。

別表第２

教育課程表

大学院 看護学研究科 看護学専攻

後期課程
必修選択の別

授業科目の名称
必修
看護学共通

看護学研究特論

選択2

母子看護学特論2

母子看護学特別演習

2

成人看護学特論2

成人看護学特別演習

2

高齢者看護学特論2

高齢者看護学特別演習

2

在宅・地域看護学特論2

在宅・地域看護学特別演習

2

特別講義Ⅰ(人体構造機能・薬物代謝)2

特別講義Ⅱ(放射線環境・住環境)

2

特別講義Ⅲ(栄養代謝・生体物質科学)

2

母子看護学領域

臨床看護学分野

成人看護学領域

高齢者看護学領域

広域看護学分野

在宅・地域看護学領域

看護学近接科学

看護学特別研究

看護学特別研究Ⅰ

2

看護学特別研究Ⅱ

2

看護学特別研究Ⅲ

2修了するには，看護学研究科所定の科目 12 単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格すること。ただし，科目履修については以下の要件を満たすこと。
１．「看護学研究特論」は，本学博士後期課程の教育目的に関わる科目であり，研究の方向性に関わるので全学生が履修する（必修）。
２．自分が志向する領域を指導教員と打ち合わせながら４つの領域「母子看護学」，「成人看護学」，「高齢者看護学」，「在宅・地域看護学」から一つ選択し，履修する（選択必修）。

３．自分が取り組む研究課題を発展させるために，選択科目の「特別講義」を選択することができる。特別講義は，健康に関係する近接科学に関する科目であり，学際的教育研究を推進するため開講している。
４．「看護学特別研究Ⅰ･Ⅱ」は必修選択，論文指導については，主指導教員は看護学教員１名，副指導教員
は２名とし，必要に応じて学際的教育研究に関する専任教員１名を副指導教員とすることができる。

別表第３

教育課程表

大学院 教育学研究科 子ども学専攻 博士前期課程
修得区分
領域

授業科目の名称
必修
子ども学特論2

子ども学演習2

選択

子どもの心理学特論2

子どもの心理学演習

2

子ども学学際特論Ⅰ

2

子ども学学際特論Ⅱ

2

子ども特別支援教育特論

2

子ども特別支援教育演習

2

発達障害の生理・病理特論2

子育て支援演習2

コミュニティ実践演習

2

子どもの音楽療法特論

2

子どもの音楽療法演習

2

表現活動特論2

子どもと言葉演習2

子どもと社会生活演習

2

子どもと自然・数理演習

2

子どもと衣食住演習

2

子どもと鍵盤楽器実践演習Ⅰ

2

子どもと鍵盤楽器実践演習Ⅱ

2

子どもと鍵盤楽器実践演習Ⅲ

2

子どもと鍵盤楽器実践演習Ⅳ2

子どもと歌唱実践演習Ⅰ2

子どもと歌唱実践演習Ⅱ

2

子ども学基礎科目

教育支援関連科目

子ども学発展科目

教科・教職実践関連科目

子どもと歌唱実践演習Ⅲ2

子どもと歌唱実践演習Ⅳ2

子どもと吹奏楽器実践演習Ⅰ2

子どもと吹奏楽器実践演習Ⅱ2

子どもと吹奏楽器実践演習Ⅲ2

子どもと吹奏楽器実践演習Ⅳ2

子どもと打楽器実践演習Ⅰ2

子どもと打楽器実践演習Ⅱ2

子どもと打楽器実践演習Ⅲ2

子どもと打楽器実践演習Ⅳ2

子どもと造形活動演習

2

子どもと身体活動演習

2

子ども道徳教育特論2

教職実践学特論

2

教育制度特論2

子ども学特別研究Ⅰ

2

子ども学特別研究Ⅱ

2

子ども学特別研究Ⅲ

2

子ども学特別研究 IV

2

専門研究科目修了するには，以下の要件を満たして 30 単位以上を修得し，かつ，修士論文を提出し，審査に合格すること。
１．必修科目 12 単位を修得する。
２．選択科目 18 単位以上修得する。

別表第４

教育課程表

大学院 教育学研究科 子ども学専攻 博士後期課程

領域

授業科目の名称

必修選択の別
必修

教育学
子ども学理論領域

選択

子ども学理論講究Ⅰ（教育学）

2

子ども学理論講究Ⅱ（教科教育学）

2

子ども学理論考究Ⅲ（教科教育学）

2

子ども臨床学講究Ⅰ（発達心理）2

子ども臨床学講究Ⅱ（教育心理）

2

教育臨床

大学教員養成

子ども学実践領域

子ども臨床学講究Ⅲ（特別ニーズ教育）2

大学教員実習2

子ども表現実践学講究Ⅰ（音楽）2

子ども表現実践学講究Ⅱ（造形）2

子ども表現実践学講究Ⅲ（身体）2

子ども表現実践学講究Ⅳ（言葉）

2

表現活動

専門研究科目

子ども学特別考究Ⅰ

2

子ども学特別考究Ⅱ

2

子ども学特別考究Ⅲ

2修了するには，以下の要件を満たして 14 単位以上を修得し，かつ，博士論文を提出し，審査に合格すること。
１．必修科目４単位を修得する。
２．選択科目 10 単位以上修得する。
３．選択科目 10 単位のうち，子ども学実践領域から１科目２単位以上を修得する。

別表第５

教育課程表

大学院 人間健康学研究科 人間健康学専攻 修士課程
必修選択の別領域

授業科目の名称
必修

基礎科目

人間健康学特講

2

健康スポーツ科学特講

2

健康スポーツ心理学特講

2

選択

健康スポーツ栄養学特講

2

健康スポーツ生理学特講

2

健康スポーツ運動学特講

2

スポーツバイオメカニクス特講

2

健康・スポーツ科目群

専門

生涯スポーツ特講

2科

コーチング学特講

2目

スポーツ教育学特講

2

体育科教育学特講

2

スポーツ文化・教育論特講

2

体力トレーニング科学特講

2

スポーツ教育科目群

アダプテッド・スポーツ科学特講

2

障害福祉学特講

2

福祉/アダプテッド・スポーツ科目群

地域福祉実践特講2

児童・家庭福祉論特講

2

社会福祉実践特講

2

医療福祉実践特講

2

人間健康学特別研究Ⅰ

2

人間健康学特別研究Ⅱ

2

人間健康学特別研究Ⅲ

2

人間健康学特別研究Ⅳ

2

演習科目

修了するには,以下の要件を満たして 30 単位以上を取得し,かつ,修士論文を提出し,審査に合格すること。
４．必修科目 22 単位を修得する。
５．選択科目 8 単位以上を修得する。