確定拠出年金向け説明資料

ｅＭＡＸＩＳ 最適化バランス（マイフォワード）投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

本商品は元本確保型の商品ではありません
1.投資方針【ファンドの目的】
日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
【ファンドの特色】
イボットソン・アソシエイツ・ジャパン（以下「イボットソン社」ということがあります。）が算出する最適化バランス指数に連動する投資成果をめざして運用を行います。
・ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を最適化バランス指数（以下「ベンチマーク」という場合があります。）の変動率に連動させることを目的とした運用を行います。
・最適化バランス指数は、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンがｅＭＡＸＩＳシリーズのファンド ＊を参照して算出する指数であり、５つの目標リスク水準別指数の総称です。目標リスク水準別の指数
は、ｅＭＡＸＩＳシリーズにおける各ファンドの対象インデックスの長期間にわたるデータを用いて期待収益率、リスク（標準偏差）等をそれぞれ推計した上で最適化（目標リスク水準に対してリターンが最大化される）を行い決定される資産クラス別比率に応じて、eＭＡＸＩＳシリーズのファンドの基準価額（分配金再投資）の騰落率を乗じることで算出されます。そのため、ファンド名につきましても「最適化バランス」という名称を付与しております。
なお、指数の資産クラス別比率の決定は、原則として年１回行います。
＊最適化バランス指数を算出するために参照したファンドは以下のとおりです。
＜最適化バランス（16％）指数＞
ｅＭＡＸＩＳ ＴＯＰＩＸインデックス、ｅＭＡＸＩＳ 先進国株式インデック
ス、ｅＭＡＸＩＳ 新興国株式インデックス、ｅＭＡＸＩＳ 国内債券インデックス、ｅＭＡＸＩＳ 先進国債券インデックス、ｅＭＡＸＩＳ 新興国債券インデックス、ｅＭＡＸＩＳ 国内リートインデックスおよびｅＭＡＸ
ＩＳ 先進国リートインデックス
・目標リスク水準は、ファンドおよびファンドが連動することをめざす指数の価格変動リスク（標準偏差）の目処を表示したものであり、ファンドのポートフォリオを構築する際の目標値として使用します。
このため、ファンドの実際のリスク水準が目標リスク水準を上回る場合や下回る場合があります。
主として各マザーファンドの対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行います。
・日本を含む世界各国の株式（DR（預託証券）を含みます。）、公社債および上場投資信託証券（不動産投資信託証券を含みます。）に投資を行います。
※実際の運用は各マザーファンドを通じて行います。
原則として、為替ヘッジは行いません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
【目標リスク水準（標準偏差）】ファンド名ファンドが連動することをめざす指数

目標リスク水準（年率標準偏差）マイフォワード

最適化バランス（16％）指数16％程度＜参考＞各マザーファンドの概要 *［ ］内は当該マザーファンドを投資対象とするｅＭＡＸＩＳシリーズのファンド＜ＴＯＰＩＸマザーファンド＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）と連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ ＴＯＰＩＸインデックス］＜外国株式インデックスマザーファンド＞
ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）と連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 先進国株式インデックス］＜新興国株式インデックスマザーファンド＞
ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）と連動した投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 新興国株式インデックス］＜日本債券インデックスマザーファンド＞
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合と連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 国内債券インデックス］＜外国債券インデックスマザーファンド＞
ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）と連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 先進国債券インデックス］＜新興国債券インデックスマザーファンド＞
ＪＰモルガンＧＢＩ-ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 新興国債券インデックス］＜東証ＲＥＩＴ指数マザーファンド＞
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）と連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 国内リートインデックス］＜ＭＵＡＭ Ｇ－ＲＥＩＴマザーファンド＞
Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
［ｅＭＡＸＩＳ 先進国リートインデックス］
2.主要投資対象
運用は主に各マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券へ実質的に投資を行います。
3.主な投資制限
・株式への実質投資割合に制限を設けません。
・同一銘柄の株式への実質投資割合に制限を設けません。
・外貨建資産への実質投資割合に制限を設けません。
・デリバティブ取引は、価格変動リスク、金利変動リスクおよび為替変動リスクを回避する目的ならびに投資対象資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
・その他の投資制限もあります。
4.ベンチマーク
最適化バランス（16％）指数
5.信託設定日
2016年3月30日※標準偏差とは、リターンの振れ幅の大きさを定量的に測定する尺度です。標準偏差の値が大きいほど、ばらつきの幅が広く、リスクが大きいとされ、逆に値が小さいほど、ばらつきの幅が狭く、リスクは小さいとされます。

6.信託期間無期限■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法第25号）第５条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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ｅＭＡＸＩＳ 最適化バランス（マイフォワード）投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

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7.償還条項
委託会社は、以下の場合には、法令および信託約款に定める手続きにしたがい、受託会社と合意のうえ、ファンドを償還させることができます。
（任意償還）
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
・信託期間中において、ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき、対象インデックスが改廃されたときまたはやむを得ない事情が発生したとき
このほか、監督官庁よりファンドの償還の命令を受けたとき、委託会社の登録取消・解散・業務廃止のときは、原則として、ファンドを償還させます。
委託会社は、ファンドを償還しようとするときは、あらかじめその旨を監督官庁に届け出ます。
8.決算日
毎年1月26日（休業日の場合は翌営業日）

11.購入単位
1円以上1円単位
12.購入価額
ご購入約定日の基準価額
13.購入時手数料ありません。
14.換金価額
ご売却約定日の基準価額－信託財産留保額
15.信託財産留保額
ご売却約定日の基準価額×0.10％

9.信託報酬
信託財産の純資産総額×年率0.55％（税抜 年率0.50％）以内

16.収益分配毎決算時に分配金額を決定します。
信託報酬率ならびに配分（委託会社および販売会社、受託会社）は、分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行ファンドの純資産総額に応じて以下の通りとなります。
わないことがあります。
配分（税抜 年率）
信託報酬率
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則とファンドの純資産総額に応じて委託会社および（税込 年率）
合計受託会社して分配を抑制する方針とします。
販売会社
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するもので500億円未満の部分
0.55%
0.5%
0.44%0.06%はありません。
500億円以上1,000億円未満の部分
0.528%
0.48%
0.43%
0.05%
収益分配金は、原則として再投資されます。
1,000億円以上の部分
0.506%
0.46%
0.42%
0.04%
17.お申込不可日等
次のいずれかに該当する日には、購入・換金はできません。
50億円未満の部分
0.22%
・ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日
信託報酬率から販売会社および50億円以上100億円未満の部分
0.23%
受託会社の配分率を差し引いた率・ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行の休業日
100億円以上の部分
0.24%
・香港取引所、香港の銀行の休業日※上記各支払先への配分には、別途消費税等相当額がかかります。 ・オーストラリア証券取引所、シドニーの銀行の休業日※上場投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、 ・ニューヨークまたはロンドンにおける債券市場の取引停止日
上場投資信託の費用は表示しておりません。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争10.信託報酬以外のコスト等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）があるとき・信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外国株式 は、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでにインデックスマザーファンド、新興国株式インデックスマザーファンド、外 受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
国債券インデックスマザーファンド、新興国債券インデックスマザーファ 信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用ンド、東証ＲＥＩＴ指数マザーファンドおよびＭＵＡＭ Ｇ－ＲＥＩＴマザー 効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入ファンドの解約に伴う信託財産留保額、受託会社の立替えた立替金の の申込みの受付を中止することがあります。
利息、借入を行う場合の借入金の利息および借入れに関する品借料は、 また、確定拠出年金制度上、購入・換金のお申込みができない場
合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。
受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・信託財産に係る監査費用（消費税等相当額を含みます。）は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に一定率を乗じて得 18.課税関係た額とし、信託財産中から支弁します。
確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
・信託財産（投資している投資信託を含みます。）の組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等（消費税等相当額を含みます。）、 19.損失の可能性
先物取引・オプション取引等に要する費用および外貨建資産の保管等 基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落すに要する費用についても信託財産が負担するものとします。
る場合があります。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、※売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載 投資元本を割り込むことがあります。
することはできません。
20.セーフティーネットの有無（注）手数料等については、保有金額または保有期間等により異なるた 投資信託は、預貯金や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
め、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
委託会社および販売会社への配分（税抜）は、次の通りです。
各販売会社における取扱純資産総額に応じて委託会社

販売会社■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法第25号）第５条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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ｅＭＡＸＩＳ 最適化バランス（マイフォワード）投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

本商品は元本確保型の商品ではありません③信用リスク
信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

21.持分の計算方法
解約価額×保有口数（注）解約価額とは基準価額から信託財産留保額を控除した額をいいます。基準価額・解約価額が10,000口当たりで表示されている場合は10,000で除してください。
22.委託会社
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図等を行います。）④流動性リスク有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている株式や公社債、不動産投資信託証券の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、不動産投資信託証券は、株式と比べ市場規模が小さく、また、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。

23.受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管・管理等を行います。）（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
24.基準価額の主な変動要因等
当ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
（主なリスクであり、以下に限定されるものではありません。）⑤カントリーリスク
新興国への投資は、先進国への投資を行う場合に比べ、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響を受けることにより、価格変動・為替変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込む可能性が高まることがあります。

①価格変動リスク
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動し、また、不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動するため、当ファンドはその影響を受け株式や公社債、不動産投資信託証券の価格が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
保有不動産等の価値は、不動産市況、社会情勢等のマクロ的な要因の他、不動産の質や収益増減等の個別の要因によって変動しますが、災害等による保有不動産の滅失、劣化または毀損があった場合には、その影響を大きく受けることがあります。なお、保有不動産等から得られる収益は、賃料水準、稼働率、借入金利等の要因により変動します。
また、不動産投資信託証券は、株式と同様に上場市場で取引が行われ市場の需給を受けて価格が決定しますが、利回りに着目して取引される傾向もあるため、公社債と同様に、金利の影響を受けることがあります。よって、金利の上昇局面では、不動産投資信託証券に対する投資価値が相対的に低下し、不動産投資信託証券の市場価格が下落する場合があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

（次ページに続きます。）②為替変動リスク
実質的な主要投資対象である海外の株式や公社債、不動産投資信託証券は外貨建資産であり、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。そのため、為替相場が円高方向に進んだ場合には、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法第25号）第５条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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ｅＭＡＸＩＳ 最適化バランス（マイフォワード）投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合／インデックス型

本商品は元本確保型の商品ではありません※留意事項
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・有価証券の貸付等においては、取引先の倒産等による決済不履行リスクを伴い、ファンドが損失を被る可能性があります。
・当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における当ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。当ファン
ド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
・当ファンドは、最適化バランス指数の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、指数先物取引と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること、為替の評価による影響等の要因によりカイ離を生じることがあります。
・不動産投資信託証券および不動産投資信託証券が保有する不動産に係る法律、税制、会計などの制度変更が、不動産投資信託証券の価格や配当率に影響を及ぼすことがあります。不動産投資信託証券の投資口数が増加する場合、1口当たりの不動産投資信託証券の収益性が低下することがあります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法第25号）第５条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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