一橋大学審査博士論文「日本手話―書きことばを持たない少数言語の近代」
要旨
LD071004

岡典栄

本論文の目的は、日本手話(Japanese Sign Language: JSL)が書きことばを持たない少数言語であることに焦点を当てて、21 世紀初頭における日本手話の状態を記述し、分析することによって、その望ましい将来像を展望することである。日本手話が近代語として成立しているか、また今後も存在し続けていられるかについて、日本手話が「書きことば」を持たない言語であるというに注目して分析していく。
そもそも日本手話の成立は日本に近代国家としての学校制度が始まり、ろう児にたいしても公教育が行われるようになってろう児の集団が発生した 1878 年以降とされる。つまり日本手話自体が近代の産物であると言える。そのような成立過程を踏まえたうえで、日本手話が近代語として成立しているかどうかの要件として考察したのは、・科学技術や近代以降に成立した事物や社会的な概念（自由・権利・社会・平等等）を表す語彙を有するか。または、造語ができるメカニズムを有するか。
・標準化の度合い
学校で一斉教育を行えるような程度の均質性があるか。
・客観的な事実を陳述するための文体を持っているか。（ジャーナリズムの文体や法律のことば、大学での講義等）
であるが、以上の諸点に関してはそれぞれ成立していると考えられる。
1960 年代にウィリアム・ストーキーがアメリカ手話(ASL)の文法構造を明らかにし、ASLが音声言語と同様に構造を持つ言語であることを明らかにして以来、手話言語学の統語論、音韻論の発展には目覚ましいものがある。今までの分析は主としてその手話言語が用いられている地域の音声言語において対応すると思われる語彙を用いたラベル表示を用いて行われてきた。手話言語の分析を目的とした国際音声字母に相当するような、専門家のための表記法はあるが、一般のろう者は手話の書記言語で書かれた本や新聞を読んで暮らしているわけではない。すなわち、世界中でろう者は母語の手話言語を話しことばとして用い、書きことばとしては、母語以外の言語の書記形式を用いるといった二言語状態の中にある。
彼らはそのような二言語の機能による使い分けを受け入れているように見られる。
「話し聞く」という機能は母語の手話で行い、「読み書き」に関しては自らの母語を書記化しようという動きよりは、既存の音声言語の書記形式を用いることを選択している。
書きことばを持たない少数言語であり、二言語状態にある日本手話は消滅の危機にはないのか？日本手話には書記文学もなく、日本手話による学校教育もごく一部の例外を除いてはおこなわれておらず、印刷媒体も、正書法もない。アジェージュが指摘するような、言語の威信を高める要素を欠いている。それが日本国内における日本手話の社会的地位の低さ、言語としての社会的認知の遅れに結びついているのではないだろうか。
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この「話し聞く」は日本手話で、「読み書く」は日本語でという機能による二言語の使い分けは現在も安定した状態で継続している。しかしながら、ダイグロシア状態における上位言語の使用域においても、日本手話はしだいに用いられるようになってきている。新聞は発行されていないものの、日本手話によるニュースレターやテレビのニュース番組が存在し、大学でも単位のとれる講座が日本手話で開講されるようになってきた。
書きことばがないということは、過去のテクストの蓄積を持たないということである。
しかし、これからの状況を考える場合と、動画をそのまま電子的に保存することも可能になってきた。今後日本手話は書きことばはなくても、独自の文学を持ち、それを独自の媒体で普及し、大学教育も含む学校教育を行う言語になっていくのではないか。日本手話は消滅の危機に瀕するような、脆弱な社会的地位の低い言語としてではなく、聴者をも巻き込んだ開かれた言語として継続していくことができるのだろうか。
日本手話が書きことばを持たない状態で近代語として成立しているとしても、言語として今後の存在も安全かという点については、必ずしもそうではない。
『ユネスコの危機言語専門家会議報告書』（2003）の基準に照らしてみると、話者の絶対数は 5 万―6 万人と総人口の中での割合は極めて低く、かつ若年の母語話者が育ってきていないからである。その最大の原因はろう児が生まれる家庭の 90％が聴者の家庭であり、周りに日本手話を自然習得できる環境がないからである。
さらには、その言語共同体が保持して行きたいと考える「手話言語」に対する統一的な見解が存在しないことがある。現在の日本の中には、自然言語としての日本手話を守り、推進すべきであると考えているグループと、日本語により近い、あるいは日本語そのものを手で表した手指日本語こそが、手話の中の H 変種であり、今後さらにそれを洗練させていかなくてはならないと考えるグループが存在している。その結論は出ていない。
手話言語が絶滅しないだろうと想定されている原因は「耳が聞こえない」という身体的な制約が手話言語を完全に払拭することはないであろうという予測である。しかし、人工内耳やその他の科学技術（医療）の発展により、ろう者が消滅することはあり得る。医学的にはむしろそれが理想であろう。そして、既にデンマークでは人工内耳装用率はほぼ100％に達し、ろう児がいなくなったということでろう学校が廃止された。
そのような状況下で、2011 年 11 月 6 日から 9 日までノルウェーで開催された「手話と危機言語」の国際会議では、デンマーク手話とオランダ手話が特に危機的状況であるとされ、手話を国内の法律で認知させるだけでは不十分だとする緊急声明が出された。デンマークは手話を言語として認める法律を持ち、1982 年から世界に先駆けてろう学校におけるデンマーク手話と書記デンマーク語とのバイリンガル教育を実現し、成功を収めた国であると思われていた。そのデンマークでデンマーク手話が危機言語化するというような事態が発生しているということは、会議出席者や多くの手話言語話者にとって衝撃的であった。
日本手話という固有の手話言語がこれからも存続していくことを日本手話母語話者たちは望んでいるであろうと思う。そのためには、日本手話の話者のコミュニティであるろう2コミュニティが自らの言語を継承していくための努力（ろう児の家庭訪問、聴者の家族への日本手話の指導、ろうコミュニティへの参加への道を開く、手話環境にあるろう学校の維持）をする必要があろう。つまり、自然に継承されていかない言語を継承していくためには、その言語コミュニティとして次世代を育てていかなくてはならない。努力なくして維持できるほど、日本手話の話者数は多くはない。
しかし、書きことばの不在が日本手話の今後にもたらす影響は動画の保存や送受信、あるいは一般への公開が難しかった時代に比べて減少することが予想される。そうであれば、日本手話をあえて書記化する努力をするよりは、個人レベルでは書記日本語とのバイリンガルになることをめざし、社会的なダイグロシアとしては、日本手話が担える機能を増やしていき（テレビ放送や大学の講義、またひいては国会での討論など）、それによって日本手話の威信を高めていくことが望ましい方向性であると考える。特に、学齢期のろうの児童、生徒に日本手話を書くための新しい書記形式を追加的に導入していくことに関しては慎重な対応が必要である。母語に対するメタ言語能力を培っていくことは重要であるが、そのために覚えなくてはならない文字の種類を増やすという負担が妥当であるかどうかは十分な検討を要すると考える。
日本手話という言語を今後も活力のある言語として維持していくために必要なのは法制化だけではない、実際の活動である。デンマーク手話の例は、法律が現実の問題の解決に必ずしも役に立たないことを示している。
高いレベルで日本手話を獲得したろう者たちは世界レベルでのコミュニケーションにおいても、高度な国際手話（IS）の使い手となり、アジア地域に無用に日本手話を広めたりすることなく、自由に接触言語を操るようになっていくだろう。日本手話が 21 世紀以降も力強く存続していることに期待する。

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