情報提供用資料

2024年4月1日

モビリティサービス株の組入比率を引き上げ
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

 平素は「次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
 当ファンドは、2024年3月11⽇に第6期決算を迎えました。本レポートでは、第6期決算の運用報告および今後の見通しについてご報告させて頂きます。

1. 第6期の運用状況
図表1 次世代モビリティオープンの基準価額推移

第6期の基準価額は上昇
第6期の基準価額騰落率は、「為替ヘッジあり」が約+16.2％、「為替ヘッジなし」が約+30.9％となりました。
この期間の世界株式市場は米国をはじめ、総じて堅調に推移しました。高いインフレ率が予想以上に長期化するとの思惑から長期金利が上昇したため、下落する場面はあったものの、2023年11月上旬から2024年３月上旬にかけては、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締め政策が終了するとの期待から長期金利が低下したことが好感され、反発しました。
為替市場では、期を通じて円安基調となったため、「為替ヘッジなし」の基準価額騰落率は、「為替ヘッジあり」を上回る結果となりました。(図表1、2)(期間 2023年3月10日～2024年3月11日、日次)
140

為替ヘッジあり

為替ヘッジなし

130120110

1009023/3

23/623/923/1224/3(年/月)※2023年3月10日を100として指数化

図表２ 為替レート(期間 2023年３月10日～2024年3月11日、日次、TTMベース)(円)
155(円)
165

150

160 円安145155140

150
米ドル/円（左軸）
ユーロ/円（右軸）

135
130
23/3

23/5

23/7

23/9

23/1124/1

145

円高14024/3(年/月)※TTMは対顧客電信売買相場の仲値

半導体・半導体製造装置株がアウトパフォーム
図表３は、モビリティ関連株の主な産業グループ別株価指数騰落率を示したものです。
業種別では、人工知能（AI）関連銘柄を中心に主要企業が好業績を発表した半導体・半導体製造装置株が良好なパフォーマンスとなりました。また、ソフトウェア・サービス株やメディア・娯楽株も市場をアウトパフォームしました。一方、業績の下方修正リスクが懸念されたテクノロジー・ハードウェア株や自動車・自動車部品株は、市場をアンダーパフォームしました。

図表３ モビリティ関連株の主な産業グループ別株価指数騰落率(期間 2023年3月10日～2024年3月11日、配当込み、円換算ベース)
36.3%

MSCIオールカントリー指数113.4%

59.7%
59.7%

ソフトウェア・サービス

50.0%

小売27.5%

自動車・自動車部品

26.7%
050

半導体・半導体製造装置
メディア・娯楽

テクノロジー・ハードウェアおよび機器
100150※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース※MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの産業グループ別配当込み指数を使用※現地1営業日前の指数を当日の為替レート(TTM)で円換算※小数点以下第2位を四捨五入(図表1～３の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。必ずご確認ください。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

図表４ 産業グループ別組入比率の推移

自動車・自動車部品株の組入比率を引き下げ
主に、モビリティ関連市場の拡大が業績への追い風となる半導体・半導体製造装置株や、自動車・自動車部品株、ソフトウェア・サービス株などを高位に組み入れたポートフォリオを維持しました。
期中の投資行動としては、電気自動車（EV）市場の成長率鈍化に対する懸念から、テスラをはじめとする自動車・自動車部品株の一部を売却し、組入比率を引き下げました。一方、配車サービスのウーバー・テクノロジーズなど、モビリティサービス市場の成長から恩恵を受けると考えられる運輸株や、コネクティビティやインフォテインメント向けの車載半導体に強みを持つＮＸＰセミコンダクターズなど、業績が好調な半導体・半導体製造装置株を組み入れました。(図表４)
国・地域別では、米国株の組入比率を引き上げた一方、中国株の売却を行いました。(図表５)(期間 2023年3月10日～2024年3月11日、円換算ベース)
100%
23.0%

26.2%

その他

10.0%

7.0%
8.9%

運輸

30.3%

21.1%

ソフトウェア・サービス

34.3%

36.8%

80%

2.4%

60%

40%
自動車・自動車部品

20%

半導体・半導体製造装置
0%
第5期末

第6期末

図表５ 国・地域別組入比率の推移(期間 2023年3月10日～2024年3月11日、円換算ベース)
100%
80%

17.0%

15.7%

7.0%
3.3%

4.9%
5.2%

9.1%

10.6%

その他
ドイツ

60%
アイルランド
40%

65.1%

62.1%

オランダ

20%
米国

0%
第5期末

第6期末

※比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入比率です。
※国・地域は発行国で表示しています。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

図表６ 基準価額への影響が大きかった主な銘柄

個別銘柄寄与 上位・下位
図表６は、第6期の基準価額への影響が大きかった主な銘柄です。
AIの利用拡大が、製品の需要拡大につながるとの期待から上昇した半導体株のエヌビディアや、好業績を発表した配車サービスのウーバー・テクノロジーズがプラスに寄与しました。
一方、EV向けのパワー半導体に用いられる炭化ケイ素（SiC）ソリューションを提供するウルフスピードや、先進運転支援システム（ADAS）を開発するモービルアイ・
グローバルは、業績の下方修正を発表し株価が下落したことから、マイナスに影響しました。

(期間 2023年３月10日～2024年3月11日)
順位プラス寄与銘柄産業グループ名

国・地域

1 エヌビディア

半導体・半導体製造装置

米国

2 ウーバー・テクノロジーズ

運輸

米国

3 アルファベット

メディア・娯楽米国

4 マイクロソフト

ソフトウェア・サービス

米国

5 イートン

自動車・自動車部品

アイルランド順位

マイナス影響銘柄

産業グループ名

国・地域

1 ウルフスピード

半導体・半導体製造装置

2 モービルアイ・グローバル

自動車・自動車部品

米国
米国

3 アプティブ自動車・自動車部品

英領ジャージー

4 ＬＧ化学 ［エルジー・ケミカル］

素材

韓国

5 ビステオン

自動車・自動車部品

米国※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

２. ゼロエミッション車市場の見通し
図表７ 世界のゼロエミッション車の地域別販売台数の推移

EVは欧米市場で伸び悩み2023年後半以降、欧米市場においてEVの成長が鈍化しているとの報道が増加しています。
世界のゼロエミッション車（走行時に二酸化炭素等の温室効果ガスを排出しない自動車）の地域別販売台数を見ると、中国を中心とするアジア・パシフィック市場は、引き続き高い伸びとなっている一方、欧米市場は販売台数は増加しているものの、アジア・パシフィック市場と比較すると成長が緩やかな印象です（図表７）。
市場の成長が当初の期待より低い要因としては、車両価格の高さ、1回の充電による航続距離、充電インフラの不足、修理・メンテナンスコストなどが考えられます。
このような状況を受け、複数の欧米自動車メーカーが、自社のEV戦略の見直しを発表しています。

(期間 2014年～2023年、年次)
(百万台)
14合計
アジア・パシフィック
欧州・中東・アフリカ
北米・中南米12108642014151617181920212223(年)※BEV（バッテリー式電気自動車）、PHEV（プラグインハイブリッド車）、燃料電池車の合計

図表８ 世界のゼロエミッション車の種類別販売台数の推移(期間 2014年～2023年、年次)
(百万台)
14

EVの成長は続くバッテリーEV（BEV）
プラグインハイブリッド（PHEV）
燃料電池

12

ゼロエミッション車の中心は、引き続きEVであることに変わりはありません（図表8）。
欧米メーカーのEV戦略の見直しは、従来の内燃機関車が、一気にEVに置き換えられるという楽観的な成長シナリオから、段階的な成長に修正されたということであり、EV市場の成長自体が崩れた訳ではないと考えています。

108642014151617181920212223（年）(図表７～８の出所）Marklines、Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

３. 今後の市場見通しと運用方針
当面の世界株式市場は、2024年前半はもみ合いの動きが想定されます。米国経済の堅調さが持続している点はプラス材料である一方、FRBによる金融緩和期待が後退したため、短期的には方向感のない展開が続くと予想されます。2024年後半以降は、金融緩和や好調な企業業績期待から、堅調な相場展開が想定されます。
モビリティ関連銘柄については、電気自動車市場の価格競争激化が懸念されるものの、モビリティサービスや自動運転システムの成長により、底堅い展開が続くと予想されます。
今後の運用方針は、次世代モビリティ分野の市場拡大が、成長ドライバーとなる銘柄を高位に組み入れる方針です。業種については、半導体・半導体製造装置株や、自動車・自動車部品株、ソフトウェア・サービス株を高位に組み入れます。

図表９ 当ファンドの産業グループ別構成比(2024年3月11日時点)
一般消費財・サービス流通・小売り
3.4%
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
5.4%
メディア・娯楽
5.4%

その他
4.7%
素材
0.9%

資本財
6.5%

半導体・半導体製造装置
36.8%

運輸
7.0%
ソフトウェア・サービス
自動車・自動車部品
8.9%
21.1%

※次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する比率です(円ベース)※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

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運用状況 （作成基準日 202４年３月１1日）
設定来の基準価額の推移
為替ヘッジあり

為替ヘッジなし（2018年3月27日～2024年3月11日、日次）（2018年3月27日～2024年3月11日、日次）（円）
25,000（円）
25,000（億円）
250（億円）
400
純資産総額(右軸)

純資産総額(右軸)基準価額(左軸)

基準価額(左軸)

20,000200

20,000320

15,000150

15,000240

10,000100

10,000

160

5,000

50

5,000

80

0
2018/32020/3

基準価額

１５,２８１ 円

0
2018/302022/3

純資産総額

(年/月)

３１.４ 億円

基準価額

02020/3２２,０２１ 円

2022/3

純資産総額

(年/月)

１４１.4 億円

実質株式
組入比率

短期金融商品・その他組入比率

組入銘柄数

為替ヘッジ比率

実質株式組入比率

短期金融商品・
その他組入比率

組入銘柄数

為替ヘッジ比率

92.2％

7.8%

36 銘柄

94.8%

92.7％

7.3%

36 銘柄

ー

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。
※上記はマザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

マザーファンドのデータ
組入上位10銘柄
銘柄名産業グループ

国・地域

比率

1

エヌビディア半導体・半導体製造装置

米国

8.0%

2

ウーバー・テクノロジーズ

運輸

3

ＮＸＰセミコンダクターズ

半導体・半導体製造装置

米国

7.0%

オランダ

5.7%

4

マイクロソフトソフトウェア・サービス

米国

5.7%

5

アルファベット

メディア・娯楽

6

イートン

資本財

7

オン・セミコンダクター

8

クアルコム

9

テスラ

10

インフィニオンテクノロジーズ

米国

5.4%

アイルランド5.2%

半導体・半導体製造装置

米国

4.8%

半導体・半導体製造装置

米国

4.3%

自動車・自動車部品

米国

3.8%

半導体・半導体製造装置

ドイツ

3.4%

※次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する比率です(円ベース)※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入

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情報提供用資料

2024年4月1日現在販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
商号

登録番号

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社
アーク証券株式会社
阿波証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
臼木証券株式会社
永和証券株式会社
auカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
寿証券株式会社
篠山証券株式会社
三縁証券株式会社
島大証券株式会社
株式会社証券ジャパン*荘内証券株式会社新大垣証券株式会社大熊本証券株式会社
大山日ノ丸証券株式会社
東海東京証券株式会社
東武証券株式会社
内藤証券株式会社
フィデリティ証券株式会社*益茂証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
丸八証券株式会社
三木証券株式会社
楽天証券株式会社
愛媛証券株式会社
三晃証券株式会社
ＪＩＡ証券株式会社
野畑証券株式会社
武甲証券株式会社（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)*株式会社神奈川銀行
株式会社富山銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

日本証券業協会

加入協会
一般社団法人
一般社団法人
日本投資
金融先物
顧問業協会
取引業協会

関東財務局長（金商）第53号
関東財務局長（金商）第1号
四国財務局長（金商）第1号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第31号
近畿財務局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第7号
近畿財務局長（金商）第16号
東海財務局長（金商）第22号
北陸財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第170号
東北財務局長(金商)第1号
東海財務局長（金商）第11号
九州財務局長（金商）第1号
中国財務局長（金商）第5号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第120号
近畿財務局長（金商）第24号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（金商）第12号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東海財務局長(金商)第20号
関東財務局長（金商）第172号
関東財務局長（金商）第195号
四国財務局長（金商）第2号
関東財務局長（金商）第72号
関東財務局長（金商）第2444号
東海財務局長（金商）第18号
関東財務局長（金商）第154号

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関東財務局長（登金）第633号〇

関東財務局長（登金）第10号〇〇

関東財務局長（登金）第55号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第624号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
*荘内証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*益茂証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*株式会社神奈川銀行は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）
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留意事項
SBI岡三アセットマネジメントについて
商号：SBI岡三アセットマネジメント株式会社
SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
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※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

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■ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および一部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が生じ、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
■取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご参照ください。

お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
購入時手数料 ：購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.3％(税抜3.0％)
詳しくは販売会社にご確認ください。
■換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞■保有期間中運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率1.804％（税抜1.64％）■その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率 0.0132％ (税抜0.012％)■有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投信信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を投資信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。
（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、当ファンドに関する情報提供を目的としてＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成日時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その情報の正確性・完全性を保証するものではありません。■購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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