調査の概要① 4〜11歳のスポーツライフに関する調査

調査の概要① 4〜11歳のスポーツライフに関する調査
4〜11歳のスポーツライフに関する調査

1. 調査目的

6. 調査内容

当財団（SSF）では、わが国の子どもたちの運動・スポー

本人対象

ツ実施におけるターニングポイントを探るべく、2009年から

１）運動・スポーツの実施状況 ：（注）

これまでに計4回にわたり「4〜9歳のスポーツライフに関す過去1年間に1回以上実施した種目、過去1年間でよくる調査」を実施してきた。5回目となる今回の調査では、過行った主な5種目、実施頻度、実施時間、運動強度、ス去の「10代のスポーツライフに関する調査」で対象としていポーツクラブでの実施状況、同伴者、スポーツ指導者た小学5・6年生までを含め、未就学児から小学生年代の子

２）運動・スポーツ施設：どもの運動・スポーツ実施の実態を明らかにする「4〜11歳利用施設・場所のスポーツライフに関する調査」とした。わが国の子ども・

３）スポーツクラブ：

青少年の運動・スポーツ施策の推進に資する基礎資料を提供するとともに、スポーツ・フォー・エブリワン社会の実現に寄与することを目的とする。

スポーツクラブの加入状況、加入クラブの種類
４）運動・スポーツへの態度：
運動・スポーツの好き嫌い、嫌いな理由
5）スポーツ観戦：

2. 調査対象

直接観戦、直接観戦したスポーツ種目、テレビ観戦

１）母 集 団：全国の市区町村に在住する4〜11歳（2005年4月2日から2013年4月1日までに生まれた人）
２）標 本 数：2,400人
３）地 点 数：市部204地点、町村部21地点、計225地点
４）抽出方法：層化二段無作為抽出法（詳細は次ページ）

6）好きなスポーツ選手：
好きなスポーツ選手名（種目）7）習いごと：習いごとの実施状況、習いごとの種目
８）個人属性：
年齢、性別、就学状況、身長、体重3. 調査方法
１）訪問留置法による質問紙調査（個別聴取法併用）:
訪問留置法とは、調査員が回答者宅を訪問して調査票保護者対象
１）運動・スポーツの実施状況：を配布し、一定期間内に回答を記入してもらい、調査員実施頻度、子どもと一緒に運動・スポーツをする頻度、が再度訪問して調査票を回収する方法。ただし、対象者

保護者のスポーツ活動歴が年少のため自分で質問を理解して回答できない場合

２）運動・スポーツ、運動あそびに対する意識や態度：

は、保護者の立会いの下、調査員による個別聴取（調査子どもの運動・スポーツの試合や練習への参与、子ども員が質問文を読み上げて回答を聞く方法）によって調査との運動・スポーツの好き嫌い、保護者の運動・スポーを実施した。

ツの得意不得意、保護者のスポーツボランティア実施状

２）調査委託機関：株式会社 日本リサーチセンター
東京都中央区日本橋本町2-7-1
TEL 03-6667-3400（代）4. 調査時期2017年6月24日〜7月20日
5. 回収結果

況、子どもの生活・運動・あそびに関する養育態度・考え、子どもの運動・スポーツに対する保護者の期待
３）子どもの生活習慣：
子どもの朝食摂取（平日）、子どもと保護者の就寝時刻・起床時刻（平日・休日）、子どものメディア利用時間（平日・休日）、子どもの通園・通学方法と時間（片道）４）個人属性：保護者の続柄、職業、同居家族、世帯年収

有効回収数（率）：1,573（65.5％）（注）幼稚園や保育園、小学校の授業が終わった後の活動や自由あそび、学校の部活動や休み時間の活動は含めるが、授業や行事の運動会、マラソン大会などの活動は含めない

6

子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2017

7. 標本抽出方法○町村

1）全国の市区町村について都道府県を単位として次の（ここでいう市部の領域は、2017年4月1日現在市制施10地区に分類した。
（地行の地域とした）区）

北海道地区＝北海道（１道）
東 北 地 区＝青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、３）標本数の配分
各 地 区・市 郡 規 模 別 の 層 における4〜11歳 人 口 数

福島県（６県）
関 東 地 区＝茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、（2016年1月1日現在の住民基本台帳人口より推計）の大きさにより、2,400の標本数を比例配分した。

東京都、神奈川県（１都６県）
北 陸 地 区＝新潟県、富山県、石川県、福井県（４県）

４）抽

東 山 地 区＝山梨県、長野県、岐阜県（３県）

出（1）2010年国勢調査時に設定された調査区を第一次

東 海 地 区＝静岡県、愛知県、三重県（３県）抽出単位となる調査地点として使用した。

近 畿 地 区＝滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、（2）調査地点の抽出数については、１調査地点あたりの和歌山県（２府４県）標本数が8〜16程度になるように、各層に割りあてら

中 国 地 区＝鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県れた標本数より算出した。

（5県）（3）調査地点の抽出は、調査地点数が２地点以上割り

四 国 地 区＝徳島県、香川県、愛媛県、高知県（４県）あてられた層については

九 州 地 区＝福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県（８県）

抽出間隔＝層における調査区の４〜2１歳の人口数の合計層で算出された調査地点数を算出し、確率比例抽出法によって抽出した。

2）各地区内においては、さらに都市規模によって次のように（4）抽出に際しての各層内における市区町村の配列順分類し、層化した。
○東京都区部

序は、2017年4月1日時点の「全国地方公共団体コ○20大都市（札幌市、仙台市、さいたま市、千葉市、横ード」の昇順に従った。

浜市、川崎市、相模原市、新潟市、静岡市、浜松市、（5）調査地点における対象者の抽出は、調査地点の範名古屋市、京都市、大阪市、堺市、神戸市、岡山市、囲内（町・丁目・番地・字等を指定）を、住民基本広島市、北九州市、福岡市、熊本市）台帳により等間隔抽出法によって抽出した。

○人口10万人以上の市
以上抽出作業の結果得られた地区別標本数・調査地点○人口10万人未満の市数は次のとおり。

A. 地区・都市規模別の標本数および地点数
都市規模
地区名

大都市

人口10万人
以上の市

人口10万人未満の市

B. 大都市（各都市）の標本数および地点数
町村

計

東京都区部

145（13） 名古屋市

42（4）

札幌市

33 （3） 京都市25（2）仙台市

20 （2） 大阪市

43（4）

さいたま市

25 （2） 堺市

17（2）

千葉市

18 （2） 神戸市

29（3）

北海道

33 （3）

25 （2）

17 （2）

17 （2）東北

20 （2）

62 （6）

52 （5）

27 （3） 161 （16）関東299（26） 340（32） 108（10）34 （3） 781 （71）北陸

15 （1）

41 （4）

36 （4）

8 （1） 100 （10）

東

山

−

37 （3）

43 （4）

16 （2）

96 （9）

横浜市

70 （6） 岡山市

15（1）

東

海

71 （6） 116（11）54 （5）

18 （2） 259 （24）川崎市

28 （2） 広島市

25（2）

近畿

114（11） 179（17）81 （8）

22 （2） 396 （38）

中国40 （3）69 （6）

26 （3）

10 （1） 145 （13）相模原市

13 （1） 北九州市

18（2）

四国

−

40 （4）

21 （2）

10 （1）

新潟市

15 （1） 福岡市

30（3）

九州

63 （6） 103（10）88 （8）

45 （4） 299 （28）静岡市

13 （1） 熊本市

15（1）

浜松市

16 （1）

計

92 （9）

71 （7）

655（58） 1,012（95） 526（51） 207（21） 2,400（225）注：（注：（）
内は地点数）
内は地点数

子ども・青少年のスポーツライフ・データ 20177

調査の概要② 12〜21歳のスポーツライフに関する調査

調査の概要② 12〜21歳のスポーツライフに関する調査

1. 調査目的

３）スポーツクラブ・運動部：

当財団（SSF）では、2001年から計6回にわたり「10代のスポーツライフに関する調査」を実施してきた。7回目となる今回の調査では、中学・高校・大学生・勤労者といったスポーツクラブの加入状況、加入クラブの種類、運動部活動の活動状況、運動部活動に関する意識
４）運動・スポーツへの態度：

学校期別の運動・スポーツ実施の実態に焦点を当てるべく、運動・スポーツの好き嫌い、嫌いな理由、今後行いたい

対象年齢を変更し「12〜21歳のスポーツライフに関する調（続けたい）運動・スポーツ種目査」とした。わが国の子ども・青少年の運動・スポーツ施策

5）スポーツ観戦：の推進に資する基礎資料を提供するとともに、スポーツ・直接観戦、直接観戦したスポーツ種目、今後直接観戦しフォー・エブリワン社会の実現に寄与することを目的とする。

たいスポーツ種目、テレビ観戦、テレビ観戦したスポーツ種目、今後テレビで観戦したいスポーツ種目

2. 調査対象

6）好きなスポーツ選手：

１）母 集 団：全国の市区町村に在住する12〜21歳（1995年4月2日から2005年4月1日までに生まれた人）
２）標 本 数：3,000人

好きなスポーツ選手名（種目）7）スポーツボランティア：
活動状況、活動の内容、活動のきっかけ、活動の楽しさ、

３）地 点 数：市部204地点、町村部21地点、計225地点

今後の活動希望４）抽出方法：層化二段無作為抽出法（詳細は次ページ）

8）健康認識・生活習慣：
運動不足感、主観的健康感、体力の自己評価、体型認3. 調査方法

識、朝食摂取（平日）、就寝時刻・起床時刻（平日・休日）、

１）訪問留置法による質問紙調査
訪問留置法とは、調査員が回答者宅を訪問して調査票を配布し、一定期間内に回答を記入してもらい、調査員が再度訪問して調査票を回収する方法。
２）調査委託機関：株式会社 日本リサーチセンター
東京都中央区日本橋本町2-7-1
TEL 03-6667-3400（代）4. 調査時期

通学・通勤方法と時間（片道）、座位時間、スマートフォン
不携帯時の不安感、メディア利用時間（平日・休日）
9）オリンピック・パラリンピック：
直接観戦希望、ボランティア活動希望、オリンピック・パ
ラリンピック学習経験、障害者スポーツ体験
10）個人属性：
年齢、性別、就学状況、身長、体重
保護者対象

2017年6月24日〜7月20日

１）運動・スポーツの実施状況：
実施頻度、子どもと一緒に運動・スポーツをする頻度、

5. 回収結果

保護者のスポーツ活動歴

有効回収数（率）：1,636（54.5％）

２）運動・スポーツ、運動あそびに対する意識や態度：
子どもの運動・スポーツの試合や練習への参与、子ども

6. 調査内容との運動・スポーツの好き嫌い、保護者の運動・スポー

本人対象

ツの得意不得意、保護者のスポーツボランティア実施状

１）運動・スポーツの実施状況 ：（注）

過去1年間に1回以上実施した種目、過去1年間でよく行った主な5種目、実施頻度、実施時間、運動強度、ス
ポーツクラブでの実施状況、同伴者、スポーツ指導者

況、子どもの生活・運動・あそびに関する養育態度・考え、
子どもの運動・スポーツに対する保護者の期待
３）個人属性：保護者の続柄、職業、同居家族、世帯年収

２）運動・スポーツ施設：利用施設・場所

8

子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2017（注）放課後の活動や自由あそび、学校の部活動・サークルや休み時間の活動は含めるが、学校の授業や行事の運動会、マラソン大会などの活動は含めない

7. 標本抽出方法○町村

1）全国の市区町村について都道府県を単位として次の（ここでいう市部の領域は、2017年4月1日現在市制施10地区に分類した。
（地行の地域とした）区）

北海道地区＝北海道（１道）
東 北 地 区＝青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、

３）標本数の配分
各 地 区・市 郡 規 模 別 の 層における12〜21歳 人口数

福島県（６県）
関 東 地 区＝茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、（2016年1月1日現在の住民基本台帳人口より推計）の大きさにより、3,000の標本数を比例配分した。

東京都、神奈川県（１都６県）
北 陸 地 区＝新潟県、富山県、石川県、福井県（４県）

４）抽

東 山 地 区＝山梨県、長野県、岐阜県（３県）

出（1）2010年国勢調査時に設定された調査区を第一次

東 海 地 区＝静岡県、愛知県、三重県（３県）抽出単位となる調査地点として使用した。

近 畿 地 区＝滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、（2）調査地点の抽出数については、１調査地点あたりの和歌山県（２府４県）

標本数が10〜19程度になるように、各層に割りあて中 国 地 区＝鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県られた標本数より算出した。

（5県）（3）調査地点の抽出は、調査地点数が２地点以上割り

四 国 地 区＝徳島県、香川県、愛媛県、高知県（４県）あてられた層については

九 州 地 区＝福岡県、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県（８県）

抽出間隔＝層における調査区の４〜2１歳の人口数の合計層で算出された調査地点数を算出し、確率比例抽出法によって抽出した。

2）各地区内においては、さらに都市規模によって次のように（4）抽出に際しての各層内における市区町村の配列順分類し、層化した。
○東京都区部

序は、2017年4月1日時点の「全国地方公共団体コ○20大都市（札幌市、仙台市、さいたま市、千葉市、横ード」の昇順に従った。

浜市、川崎市、相模原市、新潟市、静岡市、浜松市、（5）調査地点における対象者の抽出は、調査地点の範名古屋市、京都市、大阪市、堺市、神戸市、岡山市、囲内（町・丁目・番地・字等を指定）を、住民基本広島市、北九州市、福岡市、熊本市）台帳により等間隔抽出法によって抽出した。

○人口10万人以上の市
以上抽出作業の結果得られた地区別標本数・調査地点○人口10万人未満の市数は次のとおり。

A. 地区・都市規模別の標本数および地点数
都市規模
地区名

大都市

人口10万人以上の市

人口10万人未満の市

B. 大都市（各都市）の標本数および地点数
町村

計

東京都区部

169（13） 名古屋市

50（4）

札幌市

42 （3） 京都市

31（2）

仙台市

25 （2） 大阪市

54（4）

さいたま市

31 （2） 堺市

21（2）

千葉市

23 （2） 神戸市

35（3）

北海道

42 （3）

33 （2）

22 （2）

22 （2） 119 （9）東北

25 （2）

82 （6）71 （5）38 （3） 216 （16）関東356（26） 418（32） 140（10）45 （3） 959 （71）北陸

19 （1）

51 （4）

49 （4）

11 （1） 130 （10）東山−

47 （3）

57 （4）

22 （2） 126 （9）横浜市

85 （6） 岡山市

17（1）

東

海

85 （6） 144（11）67 （5）

22 （2） 318 （24）川崎市

31 （2） 広島市

29（2）

近畿

141（11） 226（17） 107 （8）29 （2） 503 （38）中国

46 （3）

85 （6）

34 （3）

13 （1） 178 （13）相模原市

17 （1） 北九州市

23（2）

四国

−

49 （4）

29 （2）

14 （1）

新潟市

19 （1） 福岡市

34（3）

九州

76 （6） 125（10） 107 （8）静岡市

16 （1） 熊本市

19（1）

浜松市

19 （1）

計

92 （7）

51 （4） 359 （28）790（58） 1,260（95） 683（51） 267（21） 3,000（225）注：（注：（）
内は地点数）
内は地点数

子ども・青少年のスポーツライフ・データ 20179