環境感染誌

Vol. 36 no. 5, 2021

〈報 告〉

中規模病院外来部門における抗菌薬適正使用支援による経口抗菌薬使用量および検出微生物の抗菌薬耐性率低減への効果―AMR 対策アクションプランの成果指標の達成―
倉田賢生 1）・堀内寿志 2）・斧沢 京子 3）

Effect of Antimicrobial Stewardship on Reduced Oral Antibiotic Use and Bacterial Resistance atan Outpatient Department in a Medium-Sized Hospital―Achievement of the Target Values of the National Action Plan on Antimicrobial Resistancein Japan―Yasuo KURATA1）, Hisashi HORIUCHI2）and Kyoko ONOZAWA3）
1）Department of Pharmacy, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated Administrative Agency,2）Departmentof Clinical Laboratory, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated AdministrativeAgency, 3）Department of Infectious Diseases, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated Administrative Agency（2021 年 3 月 15 日受付・2021 年 6 月 14 日受理）
要旨
福岡市民病院外来部門における抗菌薬適正使用支援（AS）の効果を評価した．2011 年 1 月から2020 年 12 月までに外来患者に処方された各系統経口抗菌薬の使用密度（AUD）および治療日数（DOT）ならびに検出微生物の抗菌薬耐性率を求め，AS を開始した 2016 年前後で比較した．また，薬剤耐性（AMR）対策アクションプランの成果指標との比較を行った．AS 開始後，第 3 世代セファロスポリン系，マクロライド系，およびフルオロキノロン系の AUD（および DOT）は AS 開始前と比較しそれぞれ 83.8%（83.3%），49.8%（59.9%）および 40.5%（37.3%）有意に減少し，P. aerug-inosa および E. coli のレボフロキサシン耐性率ならびに S. pneumoniae のエリスロマイシン耐性率も有意に低下した．AS により抗菌薬使用量が減少し，その結果各微生物の抗菌薬耐性率が低下したと考えられた．また，AMR 対策アクションプランが掲げる複数の目標を満たした．中規模病院外来部門において，AS は一病院単独の実施によっても一定の効果をもたらすことが示唆された．
Key words：抗菌薬適正使用支援，経口抗菌薬使用量，抗菌薬耐性菌，AMR 対策アクションプラン序

亡者が 1000 万人にのぼることが予測された１）．オニール

文2014 年 12 月，英国薬剤耐性に関するレビュー委員会レポートと呼ばれるこの報告において明記された AMRの第一次報告において，2050 年における世界の薬剤耐関連死亡者数は，2013 年におけるがん死亡者数の 820

性（Antimicrobial Resistance：以下，AMR）関連の死万人よりも多い１）ことから，世界に大変な衝撃を与えた．
これ以降，保健分野における国際会議では AMR 対策に

1）地方独立行政法人福岡市立病院機構福岡市民病院薬剤部，2）地方独立行政法人福岡市立病院機構福岡市民病院検査部，3）地方独立行政法人福岡市立病院機構福岡市民病院感染症内科

関する議題が次々と取り上げられるようになり，2015
年 5 月の世界保健機関（WHO）総会において，AMRに関する国際行動計画が採択され，日本を含む加盟各国― 257 ―

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に対し自国の行動計画を策定することが要請された．厚象外来患者のべ数

生労働省は 2015 年 11 月に「AMR タスクフォース」を，AS 開始前（2011 年から 2015 年まで），および開始後

12 月に「国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会議」（2016 年 か ら 2020 年 ま で）に お け る 各 系 統 抗 菌 薬 のの枠組みの下に「薬剤耐性に関する検討調整会議」を設

AUD および DOT の年平均値について比較した．

置した．このような過程を経て，AMR 対策を推進する

3．調査対象微生物および抗菌薬耐性率にあたり実施すべき事項が取りまとめられた AMR 対策

2011 年 1 月から 2020 年 12 月までに当院外来を受診

２）

アクションプランが策定された ．当該アクションプラした患者において検出された Streptococcus

ンにおいては，2016 年から 2020 年の 5 年間において，niae（S. pneumoniae），Pseudomonas aeruginosa（P.

pneumo-

教育・啓発，調査・監視，感染予防・管理，抗微生物剤aeruginosa）， および Escherichia coli（E. coli） を評価の適正使用等の 6 つの分野に関する「目標」「戦略」及の対象とした．S. pneumoniae についてはエリスロマイ

び「具体的な取組」が盛り込まれ，「成果指標」までがシン（以下，EM）およびペニシリン G（以下，PCG）

掲げられた．特に抗微生物剤の適正使用は，AMR 対策耐性率を，P. aeruginosa および E. coli についてはレボに不可欠なものと位置づけられており，医療機関におけフロキサシン（以下，LVFX）耐性率を，1）AS 開始前

る抗菌薬適正使用支援（Antimicrobial（2011 年から 2015 年まで），および 2）AS 開始後（2016

Stewardship：

以下，AS）は，これを促すものとして期待されている２，３）．

年から 2020 年まで）の期間ごとに調査した．さらに E.

福岡市民病院（以下，当院）は，感染症病床 4 床を含coli については，基質拡張型 β ラクタマーゼ（extended-む病床数 204 床の中規模病院である．当院は 2014 年にspectrum β-lactamase：以下，ESBL）の産生の有無を第二種感染症指定医療機関の指定を受け，2015 年に感ダブルディスクシナジーテストにて確認し，ESBL 産染症内科が開設された．これに伴い 2016 年より，AS生・非産生株ごとに LVFX 耐性率を算出した．耐性判に基づく抗菌薬適正使用のための活動が本格的に開始さ定は Clinical and Laboratory Standards Institute のブれた．我々は，当院外来部門における AS の効果を検討レイクポイント（M100-S25）に基づき行った．耐性率するため，AS 開始前後における各経口抗菌薬の使用量，は当該微生物検出件数に占める耐性微生物検出件数

投与日数および検出微生物における抗菌薬耐性率につい（susceptible 以外を耐性と判定）として算出した．ASて評価した．また，AMR 対策アクションプランが掲げによる効果を評価するため，AS 開始前後の期間における成果指標との比較を行った．

る各微生物の抗菌薬耐性率について比較した．
4．AMR 対策アクションプランの成果指標２）との比較

材料と方法

2020 年および 2013 年における全経口抗菌薬，セファ

1．倫理審査ロスポリン系，マクロライド系，およびフルオロキノロ

本研究を実施するにあたり，「人を対象とする医学系ン系抗菌薬の AUD，および 2020 年の 2013 年に対する研究に関する倫理指針」を遵守し，当院倫理委員会にお増減を算出した．また，2020 年の S. pneumoniae の PCG

いて承認を得た（承認番号：199）．

耐性率および E. coli の LVFX 耐性率を算出した．それ

2．調査対象経口抗菌薬

ぞれ AMR 対策アクションプランの対応する成果指標と2011 年 1 月から 2020 年 12 月までに当院外来を受診比較した．

した患者に対し院内処方および院外処方された経口抗菌5．外来部門における AS薬を評価の対象とした．ただし，非吸収性抗菌薬および当院では，AS 開始以前において外来診療可能な肺炎フルオロキノロン系抗菌薬を除く抗結核薬は除外した．

や尿路感染等に対し第 3 世代セファロスポリン系やマク各系統薬のうち，ペニシリン系，第 1 世代セファロスポロライド系およびフルオロキノロン系抗菌薬が用いられリン系，第 3 世代セファロスポリン系，マクロライド系，ており，この点に鑑み AS の一環として，医師に対し院フルオロキノロン系，およびその他系統抗菌薬の年間使内研修会および医局会において外来患者への抗菌薬の適用量・投与日数を調査した．抗菌薬の使用量および投与正使用についての啓発・情報提供を以下のとおり実施し日数をもとに，以下のとおり各系統の抗菌薬使用密度た．なお実施に際し，AMR 対策アクションプラン２）や（Antimicrobial Use Density：以下，AUD）および抗菌抗微生物薬適正使用の手引き第二版３）を参考とした．

薬治療日数（Days of Therapy：以下，DOT）を各年ご・不要な抗菌薬の処方を控えること．とに算出した．規定 1 日投与量（以下，DDD）としてATC/DDD index 2020 を用いた．

・上気道感染や急性下痢症等，一般に抗菌化学療法の必要度の低い感染症患者に対してみだりに抗菌薬を処方

AUD=（年間抗菌薬総使用量×1000）/（DDD×年間評価対象外来患者のべ数）しないこと，反対に必要度の高い患者に対しては十分な投与量や投与期間を設けること．

DOT=（年間抗菌薬のべ投与日数×1000）/年間評価対― 258 ―・外来で対応可能な肺炎については，喀痰培養等を実環境感染誌施して起炎菌を確認し，内服加療に関してはアモキシシ

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49.8%（25.3±6.7，12.7±3.3，p＜0.01），40.5%（34.9±5.6，リンやアモキシシリン/クラブラン酸の使用が推奨され20.7±2.1，p＜0.01），および 46.3%（37.8±9.0，20.3±4.0，ること．

p＜0.01）有意に減少した（図 1）．また，第 1 世代セファ・外来の尿路感染についても，当院における主な起炎

ロスポリン系の AUD は 469.2%（3.2±2.9，17.9±5.4，p菌が E. coli や K. pneumoniae であったこと，および＜0.01）有意に増加し，ペニシリン系は 36.1%（11.6±3.0，2015 年の当院アンチバイオグラムにおいて，当該菌種15.8±2.4）増加する傾向を示した．に占めるセファクロル感受性株が 7 割以上を占めていた

DOT は，全経口抗菌薬，第 3 世代セファロスポリン

ことに鑑み，第 1 世代セファロスポリン系を経口治療薬系，マクロライド系，フルオロキノロン系，およびそのの中心に据えることが推奨されること．抗菌薬処方前に他系統抗菌薬が AS 後にそれぞれ 29.7%（155.9±12.9，は尿培養等を実施すること．

109.6±10.9，p＜0.01），83.3%（31.8±4.4，5.3±3.3，p＜・外来で対応可能な他の感染症についても，原則ペニ0.01），59.9%（26.0±7.4，10.4±3.3，p＜0.01），37.3%（36.5

シリン系や第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬を使用す±5.2，22.9±1.6，p＜0.01），および 47.0%（42.7±9.7，22.7ることが推奨されること．

±5.1，p＜0.01）有意に低下し，第 1 世代セファロスポ・第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬はその使用を非推奨とすること．

リン系およびペニシリン系は AS 後にそれぞれ 408.2%（4.1±3.3，21.0±6.3，p＜0.01）お よ び 85.7%（14.7±2.4，・マクロライド系やフルオロキノロン系抗菌薬につい27.4±3.6，p＜0.01）有意に上昇した（図 1）．ては，食中毒の外来治療の一部や非定型肺炎の外来治療

2．AS 開始前後における各微生物の耐性率の変化
AS 開始後，S.

時等，やむを得ないときのみに使用が許されるものであること．

pneumoniae の EM 耐性率（AS 前：96.3%［検出総数：81，耐性株検出数：78］，AS 後：87.1%

・フルオロキノロン系抗菌薬は，その使用前に結核の［検出総数：70，耐性株検出数：61］，p＜0.05，以下同），P. aeruginosa の LVFX 耐性率（31.6%［57，18］，15.4%除外を行うこと．
また個々の症例について，必要に応じ主治医に助言・介入を行った．

［65，10］，p＜0.05），および E. coli の LVFX 耐性率（46.7%［276，129］，38.3%［426，163］，p＜0.05）は そ れ ぞ れ

さらに当該取り組みの定着・歯止めを図るため，以下のとおり定期的な情報提供・啓発を継続した．

有意に低下した（図 2）．さらに，ESBL 産生 E. coli における LVFX 耐性率も有意に減少した（92.6%［94，87］，・毎週月曜日に開催される医療安全報告会において，81.4%［113，92］，p＜0.05）（図 2，C）．ESBL 非 産 生

前週に行われた助言・介入内容について報告した．また，

E. coli の LVFX 耐性率は変化しなかった（23.1%［182，

毎月開催される院内感染対策委員会およびその実務委員42］，22.7%［313，71］）．

会，ならびに医局会において，前月の助言・介入内容にPCG 耐性 S. pneumoniae は，2019 年に S. pneumoniae

ついて報告した．それぞれ必要に応じ，抗菌薬適正使用検出総数 11 件のうち 1 件のみに確認されたほかは，すに関する情報提供・啓発を含めた．

べての調査期間において未検出であった．
3．AMR 対策アクションプランの成果指標２）との比較

・外来患者に対する抗菌薬の使用法を含む，抗菌薬適正使用に関する院内研修会を年 2 回以上実施した．

AS 開始後の 2020 年の全経口抗菌薬，マクロライド・抗菌薬適正使用に関する院内マニュアル改訂時に，系，およびフルオロキノロン系抗菌薬の AUD は，AS医師を含む全職員の注意を促すため，院内電子カルテ初開始前の 2013 年と比較して，それぞれ 37.0%（2013 年：期画面における掲示板において周知した．

155.6，2020 年：98.0，以 下 同），55.0％（31.3，14.1），6．統計学的検定法および 50.4％（42.3，21.0）減少した．一方で，2020 年

有意水準を 5% とし，AUD および DOT の比較につにおける経口セファロスポリン系の AUD は，2013 年

いては student の t 検定を，各微生物の抗菌薬耐性率に比で 14.6% の低下（25.6，21.9）にとどまったものの，このうち第 3 世代セファロスポリン系の AUD は 94.9% 減

ついては Fisher の正確確率検定を用いた．

（24.3，1.2）と著しく低下した．また，2020 年の S. pneu結

moniae の PCG 耐性率および E. coli の LVFX 耐性率は

果
1．AS 開始前後における AUD および DOT の変化

それぞれ 0%［検出総数：8，耐性株検出数：0，以下同］，

AS 開始後，調査対象患者における全経口抗菌薬，第および 43.7%［87，38］であった．AMR 対策アクショ3 世代セファロスポリン系，マクロライド系，フルオロンプランは，抗菌薬使用量の目標値として 2020 年の経キノロン系，およびその他系統抗菌薬の AUD は，それ口セファロスポリン系，マクロライド系，およびフルオ

ぞれ31.5%（AS 前：132.4±13.2，AS 後：90.7±5.8，p

ロキノロン系抗菌薬の使用量を 2013 年比でそれぞれ＜0.01，以 下 同）
，83.8%（19.7±3.6，3.2±1.9，p＜0.01），50% 低下させること，ならびに薬剤耐性率の目標値と― 259 ―

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AUD

**

****સ‫ۗ߇޳ܨ‬༂ϘωεϨϱ‫ ܧ‬୊1੊େιϓΟϫ ୊3੊େιϓΟϫηϛϨϱ‫ܧ‬ηϛϨϱ‫ܧ‬**Ϝέϫϧ΢χ‫ܧ‬**ϓϩΨϫΫόϫϱ‫ܧ‬**ͨ͹ଠ‫ܧ‬౹

DOT********સ‫ۗ߇޳ܨ‬༂ϘωεϨϱ‫ ܧ‬୊1੊େιϓΟϫ ୊3੊େιϓΟϫηϛϨϱ‫ܧ‬ηϛϨϱ‫ܧ‬**Ϝέϫϧ΢χ‫ܧ‬**ϓϩΨϫΫόϫϱ‫ܧ‬**ͨ͹ଠ‫ܧ‬౹

図 1 AS 開始前後における各系統抗菌薬 AUD および DOT
AS，抗菌薬適正使用支援（Antimicrobial Stewardship）；AUD，抗菌薬使用密度（Antimicrobial Use Density）；
DOT，抗菌薬治療日数（Days of Therapy）．
open bar，AS 開始前；closed bar，AS 開始後（年平均±標準偏差）．
＊＊
Significantly different from values before AS as determined by Studentʼs t-test（p＜0.01）．

して 2020 年の S. pneumoniae のペニシリン耐性率およおよび DOT の年平均値は，AS 開始前の 2011 年からび E. coli のフルオロキノロン耐性率をそれぞれ 15% お2015 年までと比較してそれぞれ有意に減少した．特に，よび 25% 以下とすることを掲げている２）．これら目標値

第 3 世代セファロスポリン系では顕著な低下が認められと比較し，2020 年におけるマクロライド系およびフルた．一方，第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬の AUD

オロキノロン系の AUD，ならびに PCG を指標とした S.

および DOT は有意に増加し，ペニシリン系抗菌薬ではpneumoniae のペニシリン耐性率について AMR 対策ア

AUD が増加傾向を，DOT が有意な増加を示した（図 1）．

クションプランが掲げる目標が達成された．

AS の一環としての医師への啓発およびその定着・歯止めのため一連の取り組みが第 3 世代セファロスポリン系，考マクロライド系およびフルオロキノロン系抗菌薬の使用

察
世界的急務である AMR 対策において，AS が果たす量の減少や治療日数の短縮に寄与し，ペニシリン系およべき役割は大変大きい２，３）．AMR 対策アクションプラン

び第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬の AUD およびにおいては，世界情勢を視野に日本における AS のあり

DOT の上昇から示唆される当該狭域系統抗菌薬への代２）方や目標が定められている ．また，AMR 対策アクショ替に貢献したものと考えられる．

ンプランを基に策定された抗微生物薬適正使用の手引き

AS 開始後，マクロライド系抗菌薬およびフルオロキ

では，特に医療機関の外来診療における経口抗菌薬の適ノロン系抗菌薬の使用量や治療日数が有意に減少したこ

正使用の推進が求められている３）．本研究では，これらとにあわせ，S. pneumoniae の EM 耐性率，P. aerugi-を踏まえ実施された当院外来部門での AS の効果についnosa の LVFX 耐性率，および E. coli の LVFX 耐性率て評価した．

も有意に低下した（図 2）．抗菌薬の使用量の抑制は，微AS 開始後の 2016 年から 2020 年において，経口抗菌生物の耐性率を低下させることが示されている４）．また，薬全体，第 3 世代セファロスポリン系，マクロライド系，フルオロキノロン系およびマクロライド系抗菌薬の使用

フルオロキノロン系，およびその他系統抗菌薬の AUD

量の低減は，E. coli のフルオロキノロン耐性率および S.

― 260 ―

A**AS֋࢟઴

AS֋࢟‫ޛ‬AS֋࢟઴

C

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B

P. aeruginosa͹LVFXଳ੓ི

S. pneumoniae͹EMଳ੓ི

環境感染誌

AS ֋࢟‫ޛ‬E. coli͹LVFXଳ੓ི

**AS֋࢟઴
AS֋࢟‫ޛ‬E. coliસରAS֋࢟઴AS֋࢟‫ޛ‬
ESBLࢊਫ਼E. coliAS֋࢟઴AS֋࢟‫ޛ‬
ESBLඉࢊਫ਼E. coli

図 2 AS 開始前後における S. pneumoniae，P. aeruginosa および E. coli の抗菌薬耐性率の比較
A，S. pneumoniae の EM 耐性率；B，P. aeruginosa の LVFX 耐性率；C，E. coli の LVFX 耐性率．
AS，抗菌薬適正使用支援（Antimicrobial Stewardship）；ESBL，基質拡張型 β ラクタマーゼ（extended-spectrumβ-lactamase）；EM，エリスロマイシン；LVFX，レボフロキサシン．
＊
Significantly different from values before AS as determined by Fisherʼs exact test（p＜0.05）．

pneumoniae の EM 耐性率をそれぞれ低下させる可能性

いる２，７）．これら数値をもとに，経口抗菌薬使用量の低減が示唆されている５，６）．マクロライド系抗菌薬およびフルのみで全抗菌薬の削減目標を達成させるために必要な値

オロキノロン系抗菌薬の使用量を低減させることは，を算出すると，削減すべき経口抗菌薬使用量の目標値はAMR 対策アクションプランにおいても成果指標として36.1% であると推定される．本研究において，2020 年の掲げられている２）．S. pneumoniae における EM 耐性率

全経口抗菌薬の AUD は 2013 年比で 37.0% 減少してお改善の臨床上の意義は限定的であるものの，本研究で認り，推定された目標値を上回るものであった．また，経められた AS 開始後の各微生物耐性率の改善は，AS に口セファロ ス ポ リ ン 系 抗 菌 薬 の AUD は 2013 年 比 でよる抗菌薬使用量や治療日数の制御によりもたらされた14.6% の低下にとどまったものの，このうち，より抗菌AS の成果のひとつと考えられる．

スペクトラムの広い第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬
２）

AMR 対策アクションプランが掲げる成果指標 と照の AUD は 94.9% 減と著しく低下した．上述した医師へらし合わせ，AS 開始後の 2020 年におけるマクロライの啓発によりもたらされた結果と考えられる．AMR アド系およびフルオロキノロン系の AUD，ならびに S.

クションプランでは抗菌薬使用量の指標として，千人あpneumoniae のペニシリン耐性率について，その目標をたりの 1 日抗菌薬使用量が用いられている．一方本研究達成した．これらは，AS が適正に実施されたことを示においては，外来患者における千人あたりの 1 年間の抗すものである．このほか AMR 対策アクションプランは，菌薬使用量に DDD を加味して算出した AUD を用いた．

全抗菌薬（経口および静注）の目標として，2020 年の両者の定義は 1）DDD の有無，および 2）1 日量と年間使用量を 2013 年と比較し 33.3% 減とすることを掲げて量とで違いがあるものの，年比率を算出する場合にあっいる２）．2013 年の日本における 1 日全抗菌薬，経口抗菌てはこれらの違いは相殺されるため，1 日抗菌薬使用量薬，および注射抗菌薬使用量（各人口千人あたり）はそを AUD で代替しての評価は許容されるものと考えられ

れぞれ 15.8，14.6，および 1.2 であり，全抗菌薬に占める．

る経口抗菌薬使用量の割合は 9 割以上を占めたとされて― 261 ―AMR 対策アクションプランが示す成果指標は国内全環境感染誌

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tance. Clin Infect Dis 2003; 37: 180-6.
5）森岡慎一郎，桑江芙美子，大曲貴夫：療養病床を有する医療機関における薬剤耐性菌および抗菌薬使用の現状，および感染症診療への教育的介入効果．環境感染誌 2017; 32:201-9.
6）Bergman M, Huikko S, Huovinen P, Paakkari P, Seppälä H:
Finnish Study Group for Antimicrobial Resistance (FiReNetwork). Macrolide and azithromycin use are linked toincreased macrolide resistance in Streptococcus pneumoniae. Antimicrob Agents Chemother 2006; 50: 3646-50.
7）Muraki Y, Yagi T, Tsuji Y, Nishimura N, Tanabe M, Niwa
T, et al.: Japanese antimicrobial consumption surveillance:
First report on oral and parenteral antimicrobial consumption in Japan (2009-2013). J Glob Antimicrob Resist 2016; 7:19-23.
8）北原隆志，浜田幸宏，松元一明，村木優一：AMR 対策につながる抗菌薬の使い方実践ガイド．月刊薬事 2018; 60:
176-407.
9）Metlay JP, Camargo CA Jr, MacKenzie T, McCulloch C,
Maselli J, Levin SK, et al.: Cluster-randomized trial to improve antibiotic use for adults with acute respiratory infections treated in emergency departments. Ann Emerg
Med 2007; 50: 221-30.
10）Finkelstein JA, Huang SS, Kleinman K, Rifas-Shiman SL,Stille CJ, Daniel J, et al.: Impact of a 16-community trial topromote judicious antibiotic use in Massachusetts. Pediatrics 2008; 121: e15-23.
11）van de Sande-Bruinsma N, Grundmann H, Verloo D, Tiemersma E, Monen J, Goossens H, et al.: Antimicrobial
drug use and resistance in Europe. Emerg Infect Dis 2008;
14: 1722-30.
12）Dowell D, Tian LH, Stover JA, Donnelly JA, Martins S, Erbelding EJ, et al.: Changes in fluoroquinolone use for gonorrhea following publication of revised treatment guidelines. Am J Public Health 2012; 102: 148-55.
13）Gerber JS, Prasad PA, Fiks AG, Localio AR, Grundmeier
RW, Bell LM, et al.: Effect of an outpatient antimicrobial
stewardship intervention on broad-spectrum antibiotic
prescribing by primary care pediatricians: a randomized
trial. JAMA 2013; 309: 2345-52.
14）Jenkins TC, Irwin A, Coombs L, Dealleaume L, Ross SE,Rozwadowski J, et al.: Effects of clinical pathways for common outpatient infections on antibiotic prescribing. Am J
Med 2013; 126: 327-35e12. .
15）Xiao Y, Shen P, Zheng B, Zhou K, Luo Q, Li L: Change in
Antibiotic Use in Secondary and Tertiary Hospitals Nationwide After a National Antimicrobial Stewardship Campaign Was Launched in China, 2011-2016: An Observational Study. J Infect Dis 2020; 221: S148-55.

体としての目標値であり，個々の医療機関に対して設定８）されたものではないと解される ．一方で逆説的ではあるが，この目標の達成のためにはそれぞれの医療機関が適正な AMR 対策に取り組むことで，まずは一医療機関単位で一定の成果を上げることも重要である．これまで多くの研究により，AS は外来部門における抗菌薬の使用量，処方率，および処方時のガイドライン順守率，ならびに耐性微生物検出率を改善させることが報告されている９〜１５）．これらは大規模病院や複数の医療施設，地域，および国単位で評価されたものであった．本研究では，中規模病院一施設における AS により，外来部門の抗菌薬の使用量や治療日数が制御され，その結果検出微生物の抗菌薬耐性率が改善すること，および AMR 対策アクションプランが設定した複数の成果指標が達成されたことを示した．単施設でのレトロスペクティブな検討であるため，結果の解釈には限界があるものの，中規模病院単独で実施された AS であっても，一定の成果がもたらされる可能性を示せたことは，大変有意義であると思われる．
謝 辞：本研究の実施にあたり，調査にご協力いただきました
当院井上昇先生，吉住香菜先生に深くお礼申し上げます．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文献1）The Review on Antimicrobial Resistance, chaired by JimOʼNeill. Antimicrobial Resistance: Tackling a crisis for thehealth and wealth of nations, 2014: https://amr-review.org/sites/default/files/AMR%20Review%20Paper%20-%20T
ackling%20a%20crisis%20for%20the%20health%20and%20
wealth%20of%20nations̲1.pdf. accessed January 28, 2021.
2）厚生労働省：国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会
議：薬剤耐性（AMR）
対策アクションプラン 2016-2020，2016
年 4 月：https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kokusai̲kansen/pdf/yakuzai̲honbun.pdf：2021 年 1 月 28 日現在.
3）厚生労働省健康局結核感染症課編：抗微生物薬適正使用の手引き 第二版，東京，2019 年 12 月：https://www.mhlw.
go.jp/content/10900000/000573655.pdf：2021 年 1 月 28 日現在.
4）Bantar C, Sartori B, Vesco E, Heft C, Saúl M, Salamone F,
et al.: A hospitalwide intervention program to optimize thequality of antibiotic use: impact on prescribing practice,antibiotic consumption, cost savings, and bacterial resis-〔連絡先：〒812-0046 福岡市博多区吉塚本町 13 番 1 号
福岡市民病院薬剤部 倉田賢生
E-mail: kurata.y@fcho.jp〕― 262 ―

環境感染誌

Vol. 36 no. 5, 2021

Effect of Antimicrobial Stewardship on Reduced Oral Antibiotic Use and Bacterial Resistance atan Outpatient Department in a Medium-Sized Hospital―Achievement of the Target Values of the National Action Plan on Antimicrobial Resistancein Japan―Yasuo KURATA1）, Hisashi HORIUCHI2）and Kyoko ONOZAWA3）
1）Department of Pharmacy, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated Administrative Agency,2）Departmentof Clinical Laboratory, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated AdministrativeAgency, 3）Department of Infectious Diseases, Fukuoka City Hospital, Fukuoka City Hospital Organization, Local Incorporated Administrative Agency
Abstract
This study aimed to assess changes in oral antibiotic use and bacterial resistance through theantimicrobial stewardship (AS) program at an outpatient department in Fukuoka City Hospital, amedium-sized hospital. Antimicrobial use density (AUD) and days of therapy (DOT) of each antibiotic class administrated orally to outpatients in the hospital from 2011 to 2020 and resistance
rates of each antibiotic in bacterial isolates from the patients were evaluated. Means of the AUD
and DOT for every year and the resistance rates during the period after AS (2016-2020) werecompared with those during the period before AS (2011-2015), respectively. The means of theAUD and DOT of third-generation cephalosporins, macrolides, and fluoroquinolones in the period
after AS were significantly lower than those in the period before AS. The rates of levofloxacin
resistance in Escherichia coli and Pseudomonas aeruginosa and erythromycin resistance inStreptococcus pneumoniae also decreased during the period after AS. AS optimized antimicrobial use, which may lead to decreased antimicrobial resistance rate in each microorganism. Several target values of the National Action Plan on Antimicrobial Resistance in Japan wereachieved. These observations suggest that AS, even if it is performed in a medium-sized hospital,
contributes to the proper use of antibiotics and to the reduction of detection rates of resistant organisms.
Key words: antimicrobial stewardship, oral antibiotic use, antibiotic resistant bacteria, NationalAction Plan on Antimicrobial Resistance― 263 ―