人 知 を 超え︑近 未 来 を 予 測 する︒

全国にフランチャイズ展開

ビッグデータファンド︑

また運転見合わせだってさ

始 動動
始始始始
動︒

投資信託説明書（交付目論見書）
2024.5.28

MASAMITSUマ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド

新しいお 店 が 出 来てた！

ポスターのモデル変わっちゃった

あのドラマ 超 怖 い

C M 面 白い

牛 丼 のメニュー 美 味しかった！
売ってる場 所 教えて

2週間で効果出た
イチゴもいいけどチョコがお勧め。

入 場 者 数 、1 万 人 超え。

クチコミは 悪くな かった けど 。

店員が可愛かったww

野菜の価格高騰

断拾離か。続かないな。

MASAMITSU

サンプルもらったけどイマイチ

色 違 いも出てた

マ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド
追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
ファンドに関する金融商品取引法第15条第3項に規定する目論見書（以下、「 請求目論見書」といいます。）を含む
詳細な情報は下記の委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。
また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されております。
ファンドの販売会社、ファンドの基準価額、その他ご不明な点は、下記の委託会社までお問い合せください。
委託会社：ファンドの運用の指図を行う者

ファイブスター投信投資顧問株式会社

金融商品取引業者登録番号 関東財務局長（金商）第２２６６号

受託会社：ファンドの財産の保管および管理を行う者

三井住友信託銀行株式会社

ホームページ：https://www.ﬁvestar-am.co.jp/
お客様デスク：03-3553-8711(受付時間：営業日の午前９時〜午後５時)

委託会社の概要
委託会社名

ファイブスター投信投資顧問株式会社

設立年月日

2009年4月1日

資本金

2億3,705万円（2024年3月末現在）

運用する投資信託財産
550億525万円（2024年3月末現在）の合計純資産総額

商品分類
商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
追加型
地域（収益の源泉）

補足分類

投資対象資産

追加型

特殊型
（ロング・
ショート型）

その他資産
投資信託証券（株式・一般）

国内

株式

（

）

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

特殊型

年4回

日本

ファミリー
ファンド

ロング・
ショート型

※投資信託証券を通じて実質的な投資対象とする資産は「株式・一般」です。
※商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の
全体的な定義等は一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）をご覧ください。

●この目論見書により行うMASAMITSU・Link-U・ビッグデータ・ファンドの受益権の募集については、発行者であるファイブスター投信投資顧問株式会社（委託会社）は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年5月27日に関東財務局長に提出しており、2024年5月28日にその届出の効力が生じています。
●ファンドの商品内容に関して、重大な約款変更を行う場合には、委託会社は、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
●ファンドの信託財産は受託会社により保管されますが、信託法（平成18年法律第108号）によって受託会社の固有財産等と分別管理されています。
●投資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。ご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

1

ファンドの目的・特色

MASAMITSUマ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド

ファンドの目的
ビッグデータ分析を通じて絶対的リターンを追求し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用します。
また、投資戦略は株式ロングショート戦略を基本とし、比較対象となるベンチマークは特に定めない
ものとします。

特色１

ファンドの特色

投資対象

特色

１ ２

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、特定のテーマやセクター等に限定せずに割安株（バリュー株）
・成長株（グロース株）のいずれも幅広く投資対象と
します。

投資戦略

投資対象の選択に際して、ソーシャルデータ
（非数値データ）や各種経済データ（数値（注1）、人間たる「ファンドマネジャー」の知見と最適に融合データ）の分析・解析を行いさせることで、ファンドリターンの極大化を目指します。
（注1）｢データ配信」と「AIソリューション」に強みを有するLink-Uグループ株式会社と共に、各種データの分析・解析を行います。

2

特色

２ ３

ファンドの目的・特色
投資手法

ポートフォリオ構築は株式ロングショート（買建て及び売建て）戦略を基本とします。
ポートフォリオ構築は、株価上昇が見込まれる株を買付け、株価下落が見込まれる株を売付ける、株式ロング
ショート戦略を基本とします。また、運用の効率を図るため、株価指数先物取引等のデリバティブ取引を利用する場合があります。
銘柄選定はビッグデータ分析システムを軸に、ファンドマネジャーによる個々の企業の成長性・安定性・収益性を網羅したボトムアップリサーチ力を活かして選定します。
買建て額と売建て額（絶対値）の合計は、ファンドの純資産総額を上回る金額となる場合があります。

（ご参考）買い・売りのポジションによる損益発生のイメージ図買い（ロング・ポジション）
収益獲得のイメージ

売却

価
格

収益
買い

買付価格よりも
売却価格が高い
場合は、その差額が収益となります。

売り（ショート・ポジション）
売リ

格

買戻し
時間

時間

損失発生のイメージ

買い
損失

価
格

収益

価

売付価格よりも買戻し価格が低い場合は、その差額が収益となります。

売却

買付価格よりも
売却価格が低い
場合は、その差額が損失となり
ます。

買戻し
価
格

時間

損失
売リ

売付価格よりも買戻し価格が高い場合は、その差額が損失となります。

時間※上図はイメージ図であり、ファンドの運用成果等について示唆、保証するものではありません。

個別株にとって、「良いデータ」と「悪いデータ」の発生確率は、長期的には概ね各2分の1になります。また、日本株全体の「株価上昇」と「株価下落」発生確率も、長期的には概ね各2分の1になります。
したがって、
データを最大限に活用し、リターン極大化を目指すべく、株式ロングショート戦略（買建て及び売建て）を採用することにしました。
絶対リターン追求とは・
・・
特定の市場（当ファンドの場合は、国内市場を指します。）の動向に左右されにくい収益の追求を目指すことをいいます。
ただし、必ずしも収益を得ることができることを意味するものではありません。
市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。

3

始 動︒

人知を超え、近未来を予測する。

ビッグデータファンド︑

MASAMITSU

ファンドの目的・特色

マ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド

運用プロセス
「AI分析システム」による様々なビッグデータの統合的な分析を通じて、近未来の株価変動を予測し、その結果に基づいて買建て・売建ての最適な組み合わせのポートフォリオを構築します。

投資実行プロセスの概念図
AI分析システム

ファンドマネジャーによる
総合的な分析

運用結果を元に解析理論を改善

銘柄毎に最適な投資機会の検知

ポートフォリオ構築
株式ロングショート戦略

システムプロセス
Link-Uファイブスター投信投資顧問
ファンドマネジャーによるポートフォリオの構築

様々なビッグデータ

AI 分析システム

Xや掲示板等のソーシャルメディア

個別上場株式にとって意味ある
情 報に変 換し株 価 の 方 向 性を
予測

解析結果

ファンドマネジャーのフィードバック
ビッグデータ分析システムの改善

ファンドマネジャーによるファンダメンタル分析を加味↓
先進的・複合的・機動的なポート
フォリオの構築

運用

4

ファンドの目的・特色ファンドのしくみ◆当ファンドの運用は、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。

＊ファミリーファンド方式とは、ベビーファンドの資金をマザーファンドに投資して、マザーファンドが実際に有価証券に投資すること
により、その実質的な運用を行う仕組みです。
申込金
収益分配金・

解約金・
償還金

販売会社
収益分配金・

解約金・償還金

投資家︵受益者︶

申込金

ベビーファンド

MASAMITSU・
Link-U・
ビッグデータ・ファンド

マザーファンド

投資

損益

MASAMITSU・
Link-U・
ビッグデータ・
マザーファンド

投資

国内株式など損益

主な投資制限●株式への実質投資割合には制限を設けません。
●外貨建資産への投資は行いません。
●株式の実質の買い付けおよび株価指数先物取引等の実質の買い建てによる「ロングポジション」と、信用取引による株式の実質の売り付けおよび株価指数先物取引等の実質の売り建てによる「ショートポジション」は、ともに信託財産の純資産総額の範囲内とします。

分配方針
毎年４回（２月、５月、８月、11月の各27日。ただし、休業日の場合には翌営業日とします。）決算を行い、以下の方針に基づいて収益の分配を行います。
●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子･配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
●分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないこともあります。
●収益分配に充てず信託財産内に留保した利益について、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、運用を行います。
※将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。

実績報酬
計算期間を通じて毎日、前営業日の基準価額（1万口当たり）がハイ・ウォーター・マークを上回った場合、当該基準価額から当該ハイ・ウォーター・マークを控除して得た額に22％（税抜20％）の率を乗じて得た額に、計算日における受益権総口数を乗じて得た額を計上します。
実績報酬（期中に一部解約が行われた場合には、当該一部解約口数に相当する分の実績報酬額を含みます。）は、毎計算
期末、または信託終了のとき信託財産中から委託会社に支弁するものとします。
（

前営業日の
基準価額

−

ハイ・ウォーター・
マーク

）×

22%

（税抜20%）＝

実績報酬●ハイ・ウォーター・マークについて

毎計算期間末において、実績報酬の算出基準となる当該日の前営業日の基準価額が、その時点のハイ・ウォーター・
マークを上回った場合は、翌営業日以降のハイ・ウォーター・マークは、当該基準価額に変更されます。ただし、ハイ・ウォーター・マークが変更されない場合においても、決算時に収益分配が行われた場合には、ハイ・ウォーター・マーク
は収益分配金額を控除したものに調整されるものとします。

●実績報酬の留意点

毎日の基準価額は、前営業日の実績報酬が費用計上された後の価額です。従って、解約される際に、解約時の基準価額から更に実績報酬が差し引かれるものではありません。
実績報酬は、毎計算期間末ごとにファンドから支払われますが、この場合も実績報酬は既に費用計上されています
ので、更に実績報酬が差し引かれるものではありません。

5

始 動︒

人知を超え、近未来を予測する。

ビッグデータファンド︑ファンドの目的・特色 [収益分配金に関する留意事項] MASAMITSU

マ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド● 分配金は､預貯金の利息とは異なり､ファンドの純資産から支払われますので､分配金が支払われると､その金額相当分､基準価額は下がります。
なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

ファンドで分配金が支払われるイメージ
分配金
ファンドの純資産● 分配金は､計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります｡その場合､当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また､分配金の水準は､必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金は､分配方針に基づき､分配対象額から支払われます。
分配対象額は､①経費控除後の配当等収益、②経費控除後の評価益を含む売買益、③分配準備積立金、④収益調整金です。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算から基準価額が上昇した場合

前期決算から基準価額が下落した場合

10,550円

期中収益（①＋②）50円
分配金

10,500円

100円

＊50円

10,500円
10,450円

10,400円

配当等収益①20円

＊500円
（③＋④）

＊450円
（③＋④）

＊500円
（③＋④）

＊80円

分配金
100円

10,300円

＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額
420円● 投資者のファンドの購入価額によっては､分配金の一部ないしすべてが､実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

投資者の
購入価額
（当初個別元本）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみ
元本払戻金
なされ、その金額だ（特別分配金）け個別元本が減少し分配金支払後ます。また、元本払戻
基準価額金（特別分配金）部分
は非課税扱いとなり個別元本ます。

普通分配金：個別元本 ( 投資者のファンドの購入価額 ) を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金：個別元本を下回る部分からの分配金です｡分配後の投資者の個別元本は､元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については､後記｢手続･手数料等｣の｢ファンドの費用･税金｣をご参照ください。

6

基準価額の変動要因
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
当ファンドは、投資信託証券（マザーファンド）への投資を通じて値動きのある有価証券などを実質的な投資対象とします
ので、当ファンドの基準価額は変動します。また、組入れられた有価証券等の価格の下落や、有価証券等の発行体の財務状況や業績悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被る場合があります。従って、受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
有価証券の価格変動リスク
当ファンドは、実質的に国内の株式等を主要投資対象としますので、当ファンドの基準価額は当該株式等の価格変動の影響を大きく受けます。株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受けて変動します。従って、株式等の予想外の価格変動があった場合には、当ファンドに重大な損失が生じる場合があります。当ファンドでは、中小型株式や新興企業株式に投資する場合がありますが、中小型株式や新興企業
株式の株式は、大型株に比べ株価が大幅に変動することがあります。
ロングショート戦略固有のリスク
当ファンドが投資する投資信託証券（マザーファンド）は、株式のロング（買建て）のほかに、株式のショート（売建て）を行いますので、ロング（買建て）
した株式の価格が下落した場合、またショート（売建て）
した株式の価格が上昇した場合には、当ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼし、場合によっては基準価額が大幅に下落する場合があります。また、ショート（売建て）の特性上、損失が想定以上になることもあります（また、株式をショート（売建て）するにあっては、借入コストが発生します）。
流動性リスク
市場取引量の急激な増大、市場規模の縮小、市場の混乱等の影響により、注文時に想定していた価格と大きく異なる価格で売買が成立する可能性があります。従って、組入れ有価証券等の予想外の流動性があった場合には、当ファンドに重大な損失が生じる場合があります。一般に中小型株式や新興企業株式の株式は、市場規模や取引量が少ないため、
このような状況に陥る可能性が高い場合があります。
信用リスク
当ファンドは、投資信託証券（マザーファンド）への投資を通じて、実質的に投資している有価証券の発行体において、
経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする場合があります。
解約による資金流出に伴うリスク
一部解約金の支払資金を手当てするために、当ファンドが投資する投資信託証券（マザーファンド）において、組入れている有価証券等を大量に売却する場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、有価証券等を当初期待された価格で売却できない場合があり、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
その他のリスク
株式市場の状況によっては、株式の売買が数多く発生し多額の売買コストが発生する可能性があります。
（ご注意）上記は、ファンドにおける基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申し込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●当ファンドは、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。
●分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻に相当する場合があります。

リスクの管理体制
運用リスクを管理する部門では、信託財産の運用成果とその内容について客観的に把握するため、定期的にパフォーマ
ンス評価を実施するとともに、流動性リスクを含む運用リスクの状況、法令、主な投資制限等の遵守状況及び運用事務状況をモニタリングし、定期的にコンプライアンス委員会に報告します。
●パフォーマンスの考査 ……… ファンドの運用状況については、パフォーマンス分析および評価の結果がコンプライア
ンス委員会に報告され、審議を行います。
●リスクの管理……… コンプライアンス上のリスク、委託会社の業務において発生しうるあらゆるリスクについて、コンプライアンス委員会に報告され、審議を行います。
※上記体制は2024年3月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。

7

始 動︒

投資リスク

人知を超え、近未来を予測する。

ビッグデータファンド︑

MASAMITSUマ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド（参考情報）

ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（2019年4月〜2024年3月）
（%）
100

（円）
15,000

当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

12,000

80

80

9,000

60

60

6,000

40

40

3,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

-60
ʻ24/3

-60

ʻ19/4

ʻ20/4

ʻ21/4

年間騰落率
（右軸）

ʻ22/4

ʻ23/4

分配金再投資基準価額（左軸）※上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率および分配金再投資
基準価額の推移を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の基準価額とは異なる場合があります。
（分配
実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と同じです。）（2019年4月〜2024年3月）

（%）
100
57.1%
32.3%
1.1%

42.1%
10.7%

15.4%

5.4%

4.9%

15.3%
4.3%

-0.7%
-5.2%
-5.8%

15.9%
7.3%
-4.2%

-11.4%-14.8%

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

-25.1%

当ファンド

59.2%

平均値

-22.0%

最大値

最小値※2019年4月〜2024年3月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値、最大値、最小値を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※ 先 進 国 株 ならびに 新 興 国 株に つ い ては 米ドル ベ ースの た め 、Bloomberg L.P.（ブルームバーグ・エル・ピー）が提供する円換算の指数表示しております。

＜各資産クラスの指数について＞
資産クラス

指数名

注記等

日本株

TOPIX（配当込み）

TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。株式会社ＪＰＸ総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。
株式会社ＪＰＸ総研はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有し
ています。

先進国株

MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）

MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

新興国株

MSCIエマージング・
マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）

MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
また、MSCIエマージング・マーケット・インデックス
に対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

日本国債

NOMURA-BPI（国債）

NOMURA−BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している我が国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債のほか、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA−BPI国債は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング
株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて
FTSE Fixed IncomeLLC に帰属します。

新興国債

FTSE新興国市場国債
インデックス（円ベース）FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券
インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて
FTSE Fixed Income LLC に帰属します。

8

運用実績

データ基準日：2024年3月末現在

基準価額・純資産の推移（円）
13,000

基準価額および純資産総額
（億円）
100

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）12,000

基準価額（1万口当たり）
純資産総額

9,857円
188百万円※基準価額の計算において信託報酬は控除しています。

80

11,000

分配の推移

60

決算期
第30期（2023年2月27日）
第31期（2023年5月29日）
第32期（2023年8月28日）
第33期（2023年11月27日）
第34期（2024年2月27日）
設定来累計

10,000
40

9,000

20

8,000

分配金
50円
50円
50円
50円
50円
1,550円※分配金は、1万口当たり税引前の金額です。
※分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。
あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

07,000
ʻ15/8/28 ʻ16/6/30 ʻ17/4/28 ʻ18/2/28 ʻ18/12/28 ʻ19/10/31 ʻ20/8/31 ʻ21/6/30 ʻ22/4/28 ʻ23/2/28 ʻ23/12/29※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において信託報酬は控除しております。

分配の推移
主要な資産の状況◆資産構成比率◆組入上位10業種（ロング）◆組入上位10銘柄（ロング）

組入資産

比率（％）

順位

業種

比率（%）

順位

マザーファンド

98.9

1

情報・通信業17.4

1

ヨシムラ・フード・ホールディングス 食料品

3.2

現金その他

1.1

2

サービス業

15.2

2

グッドライフカンパニー

不動産業

3.0

3

不動産業

9.3

3

三菱重工業

機械

2.3

4

小売業

8.8

4

スカパーＪＳＡＴホールディングス

情報・通信業

2.0

5

卸売業

7.0

5

ブロードメディア

サービス業

2.0

6

食料品

6.4

6

霞ヶ関キャピタル

不動産業

2.0

7

化学

5.1

7

ソフトバンクグループ

情報・通信業

1.9

8

建設業

5.0

8

日本アビオニクス

電気機器

1.9

9

機械

5.0

9

トランザクション

その他製品

1.8

10

電気機器

4.1

10

セック

情報・通信業1.6※比率はファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

◆ロング・ショート比率
比率（%）
ロング

97.3

ショート

0.4

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※ロングは株式現物株買いの時価評価となります。
※ショートは、信用売り及び先物・オプション売りの時価評価となります。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

銘柄名

業種

比率（%）

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

分配の推移
年間収益率の推移（暦年ベース）
（%）
25
20
15
10
5
0
-5
-3.7%
-10
-15
-20
2015

19.5%

14.4%

15.7%

6.3%

0.7%

※当ファンドにはベンチマークはありません。
※ファンドの「年間収益率」は、「税引前分配金再投資基準価額」の騰落率です。
※2015年は設定日（2015年8月28日）から年末までの騰落率を、
2024年は年初から3月末までの騰落率を、それぞれ表しています。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

0.2%
-8.1%

-9.3%

2021

2022

-14.9%
2016

2017

2018

2019

2020

2023

2024（年）

ファンドの過去の運用実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。最新の運用実績
は、表紙に記載する委託会社のホームページでご確認いただけます。
9始 動︒

人知を超え、近未来を予測する。

ビッグデータファンド︑

手続・手数料等

MASAMITSUマ サ ミ ツ・Ｌｉｎｋ−Ｕ・ビッグデータ・ファンド

投資先フ
ァンドの概要
お申込みメモ1口または1円単位として販売会社が定める単位

購

入

単

位

購

入

価

額

購入申込日の基準価額とします。

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

換

金

価

額

換金（解約）受付日の基準価額に信託財産留保額を控除した額

換

金

代

金

原則として換金（解約）受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間
購入の申込期間

換

金

制

限

※詳しくは販売会社にご確認ください。

1口または1円単位として販売会社が定める単位※詳しくは販売会社にご確認ください。

原則として午後３時*までに、販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。
2024年5月28日から2024年11月27日までとします。
※申込期間は、上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の解約には受付時間制限および金額制限（１億口または１億円以上の解約は、正午まで）を行なう場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

購 入 ・ 換 金 金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金
申 込 受 付 の （解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があり
中 止 及 び 取 消し ます。
信

繰

託

上

決
収

期

償

算
益

分

間

原則として2025年8月27日までです。
（2015年8月28日設定）

還次のいずれかの場合等には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
●受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合●やむを得ない事情が発生したとき●繰上償還することが投資者のために有利であると認めるとき日

毎年４回（２月、５月、８月、11月の各27日。ただし、休業日の場合には翌営業日）

配

年4回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

信託金の限度額ファンドの信託金の限度額は5,000億円です。

公

電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページアドレス https://www.ﬁvestar-am.co.jp/
なお、やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

告

運 用 報 告 書

毎年2月、8月の決算時および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの対象ではありません。
益金不算入制度は適用されません。

税

関

係

※なお、2024年11月５日より東京証券取引所の取引時間が午後３時30分までに変更される予定です。これにより、ファンドの申込締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

10人知を超え、近未来を予測する。

手続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料●購入申込日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.3％（税抜 3.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。
●購入手数料は、販売会社による商品・投資環境の説明および情報提供、並びに販売の事務等の対価です。

信託財産留保額●一部解約申込日の基準価額から、当該基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。
●信託財産留保額は、ご換金(解約)額から控除され、投資信託財産に組入れられます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年2.035％（税抜 年1.85％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
当ファンドの運用管理費用（信託報酬）（年率）
純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

運用管理費用（信託報酬）の配分

30億円超
30億円以下の50億円以下の
部分
部分

販売会社

運用管理費用＝日々の純資産総額×
信託報酬率

年率1.85％

50億円超の部分

年1.03％

年0.98％

年0.93％

年0.75％

年0.80％

年0.85％

受託会社

年0.07％

委託した資金の運用の対価
購入後の情報提供、運用報告書等
各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※表中の率は税抜きです。別途、消費税がかかります。
※信託報酬のほかに、実績報酬（ハイ・ウォーター・マーク方式）を設けており、超過収益が発生した場合には収益の22％（税抜20%）が各計算期間末および償還時に支払われます。なお、当該費用は超過収益に応じて発生するため、実質的な数値を表示することができません。

以下の費用・手数料等は、信託財産中から支払われます。

その他の費用・
手数
料

法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用

有価証券届出書、有価証券報告書および臨時報告書（これらの訂正に係る書類を含みます。）、運用報告書の作成、印刷および提出に係る費用

監査費用

監査法人等に支払う信託財産の財務諸表の監査に要する費用

信託財産の計理業務およびこれに付随する業務に係る費用

信託の計理業務（設定解約処理、約定処理、基準価額算出、決算処理等）および
これに付随する業務（法定帳票管理、法定報告等）に係る費用

信託事務の処理に関する費用

信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた
立替金の利息、信託財産において資金借入をした際の利息

組入有価証券取引に伴う費用

組入有価証券の売買の際に仲介人に支払う売買委託手数料等

公告に係る費用

信託の受益者に対して行なう公告に係る費用ならびに信託約款の変更または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用

法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用法律顧問ならびに税務顧問等に支払う信託財産に関する法律・税務に対する助言等の費用※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限等を予め表示することはできません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時

期

項

目

税

金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は2024年3月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
●法人の場合は上記とは異なります。
●税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率

総経費率（①＋②）
MASAMITSU・Link-U・ビッグデータ・ファンド

4.87%①運用管理費用の比率

2.02%②その他費用の比率2.85%※対象期間は2023年8月29日〜2024年2月27日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。）を、期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当り）を乗じた数で除した値（年率）です。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧下さい。

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