情報提供用資料

供給網の混乱は解消へ
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

2023年3月24日

平素は「次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。当ファンドは、2023年3月10⽇に、第5期決算を迎えました。本レポートでは、第5期の運用報告と、今後の市場見通しについて、ご報告させて頂きます。

パフォーマンスサマリー
図表1 次世代モビリティオープンの基準価額騰落率

図表2 為替レート（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇）（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、⽇次、TTMベース）

15.0%
10.0%

+6.06%

5.0%
0.0%
-5.0%

（円）

（円）

+11.45%

150

146

142

142

134

138

126

-2.72%

118-10.0%-9.65%-15.0%「為替ヘッジあり」*1
参考指数「為替ヘッジなし」*2参考指数134円安米ドル/円（左軸）
ユーロ/円（右軸）1102022/32022/62022/9130円高
2022/121262023/3（年/月）※「為替ヘッジあり」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、現地通貨ベース)、 「為替ヘッジなし」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)です。
※ 参考指数は当該⽇前営業⽇の現地終値、円換算ベースは当⽇のTTMで算出しています。
※ MSCIオール･カントリー･ワールド・インデックスは、MSCI Inc.が算出している指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。

※ TTMは対顧客電信売買相場の仲値

図表3 次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)／(為替ヘッジなし)の基準価額の推移（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、⽇次）
13,00011,500MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、現地通貨ベース）「為替ヘッジあり」 基準価額リターン

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）「為替ヘッジなし」 基準価額リターン

11,50010,00010,000

8,500

7,000
2022/32022/62022/92022/122023/38,500
2022/32022/62022/9（年/月）

2022/122023/3（年/月）※指数は当該⽇前営業⽇の現地終値、円換算ベースは当⽇のTTMで算出しています。
※2022年3月10⽇を10,000として指数化(出所）図表1～3は、Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

作成期前半は下落、作成期末にかけては反発
第5期の基準価額騰落率は、「為替ヘッジあり」が約▲9.65％、「為替ヘッジなし」が約+6.06％となりました。(図表1)
2022年3月中旬から6月中旬にかけては、世界的な物価上昇が長期化するとの懸念から長期金利が上昇したため、メディア・娯楽株や、小売株などを中心に下落しました。6月下旬から12月下旬にかけては、上下にもみ合う展開となりました。2023年以降は、良好な企業業績が好感されたテクノロジー・ハードウェアおよび機器株や、半導体・半導体製造装置株を中心に、反発しました。
基準価額騰落率の参考指数との比較では、2022年の販売台数が予想未達となったことが嫌気された大手電気自動車株などが大きく下落したことがマイナスに影響し、参考指数をアンダーパフォームしました。(図表3)
為替市場については、通期では円が米ドルやユーロに対して下落する円安の動きとなりました。(図表2)
このため、「為替ヘッジあり」の基準価額騰落率は、「為替ヘッジなし」を下回る結果となりました。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
基準価額変動の要因分析
株式要因がマイナス

図表4 次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)の基準価額変動の要因分析

図表4は、第5期における次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)の基準価額変動を、要因別に分析したものです。
同期間の基準価額は、第4期末と比較して、1,404円の下落となり、13,146円となりました。
内訳は、当ファンドのマザーファンドが投資する株式要因が、保有銘柄の下落により、約▲890円となりました。
一方、為替要因は、為替ヘッジによるコスト等がマイナスに影響し、約▲276円となりました。

（円）
16,000（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、1万口当り）

14,00012,00010,000-890-276

株式要因

為替要因-237
信託報酬その他（ヘッジ込）

8,000

6,000

2022年3月10⽇

4,000

14,5502023年3月10⽇

13,1462,000

また、信託報酬その他の効果は、約▲237円となりました。

円安による為替要因がプラス（-1,404）0(注) 小数点以下四捨五入のため、差額合計が合わない場合があります。

図表5 次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)の基準価額変動の要因分析

図表5は、第5期における次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)の基準価額変動を、要因別に分析したものです。
同期間の基準価額は、第4期末と比較して、961円の上昇となり、16,823円となりました。
内訳は、当ファンドのマザーファンドが投資する株式要因が、保有銘柄の下落により、約▲1,176円となりました。
一方、為替要因は、円安によるプラス寄与により、約+2,440円となりました。
また、信託報酬その他の効果は、約▲303円となりました。

（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、1万口当り）（円）

20,00018,00016,00014,00012,00010,000
8,000
6,000
4,000
2,000
0+2,440
為替要因-303-1,176

信託報酬その他

株式要因
2022年3月10⽇

2023年3月10⽇

15,862

16,823（+961）(注) 小数点以下四捨五入のため、差額合計が合わない場合があります。

モビリティ関連銘柄の業種別、国・地域別動向
図表6 モビリティ関連株の主な産業グループ別株価指数の騰落率

図表7 国・地域別株価指数の騰落率（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、円換算ベース）（2022年3月10⽇～2023年3月10⽇、円換算ベース）

11.45%

テクノロジー・ハードウェアおよび機器

8.52%

半導体・半導体製造装置

5.61%-0.89%-2.68%-9.00%-15%-10% -5% 0% 5% 10% 15% 20%

11.45%MSCIオールカントリー指数8.77%

MSCI オールカントリー指数
23.16%

19.49%

ソフトウェア・サービス

小売

10.27%

自動車・自動車部品

8.47%

メディア・娯楽-5% 0%

欧州
⽇本
アジア・パシフィック（除く⽇本）

米国

5% 10% 15% 20% 25% 30%(注) 業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの産業グループ別配当込み指数を使用※株価は当該⽇前営業⽇の現地終値、円換算ベースは当⽇のTTMで算出しています。

(出所）図表6~7のグラフは、Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

メディア・娯楽株、大手電気自動車株がアンダーパフォーム
図表6と図表7は、モビリティ関連株の主な産業グループ別株価指数、及び国・地域別の株価指数の推移を示したものです。
業種別では、主要企業が好決算を発表したテクノロジー・ハードウェアおよび機器株や、半導体・半導体製造装置株がモビリティ関連株において相対的に良好なパフォーマンスとなりました。一方、業績悪化の懸念が高まったメディア・娯楽株や、電気自動車株を含む自動車・自動車部品株は、アンダーパフォームしました。
地域別では、通貨安により輸出関連株が上昇した欧州が他の地域をアウトパフォームしました。一方、米ドル高や、長期金利上昇などがマイナスに影響し、米国は他の地域をアンダーパフォームしました。
＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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追加型投信／内外／株式
投資行動
図表8 組入上位業種の推移
第4期決算末 組入上位業種

第5期決算末 組入上位業種

産業グループ
1 半導体・半導体製造装置
2 自動車・自動車部品
3 ソフトウェア・サービス
4 メディア・娯楽
5 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

産業グループ
1 半導体・半導体製造装置
2 自動車・自動車部品
3 ソフトウェア・サービス
4 テクノロジー・ハードウェアおよび機器
5 メディア・娯楽

比率
32.9%
27.6%
10.0%
8.4%
6.1%

比率
34.3%
30.3%
10.0%
5.9%
5.4%

図表9 組入上位国・地域の推移
第5期決算末 組入上位国・地域

第4期決算末 組入上位国・地域
国・地域

国・地域

比率
67.5%
8.7%
4.8%
3.8%
2.7%

1 米国
2 オランダ
3 ドイツ
4 ⽇本
5 英領ジャージー

1 米国
2 オランダ
3 ドイツ
4 英領ジャージー
5 アイルランド

比率
62.1%
10.6%
7.0%
3.3%
3.3%

※図表8～9の各比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入比率です。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。

主に、モビリティ関連市場の拡大が業績に追い風となる半導体・半導体製造装置株や、自動車・自動車部品株、ソフトウェア・サービス株などを高位に組入れたポートフォリオを維持しました。
期中の投資行動としては、サプライチェーン(供給網)の正常化が業績に追い風となる自動車・自動車部品株などの買付けを行い、組入比率を引き上げました。
一方、業績の下方修正懸念が高まったメディア・娯楽株や、小売株の組入比率を引き下げました。(図表8)
国・地域別では、自動車・自動車部品株の買付けを行い、欧州の組入比率を引き上げました。一方、米国の組入比率を引き下げました。
(図表9)

個別銘柄寄与 上位・下位
図表10 基準価額への影響が大きかった主な銘柄
第5期 寄与上位銘柄
銘柄名

第5期 寄与下位銘柄

産業グループ国・地域

1 オン・セミコンダクター

半導体・半導体製造装置

米国

1 テスラ

自動車・自動車部品

米国

2 フェラーリ

自動車・自動車部品

オランダ

2 アルファベット

メディア・娯楽米国

オランダ

3 ウルフスピード

半導体・半導体製造装置

米国

3 ＳＴマイクロエレクトロニクス 半導体・半導体製造装置

銘柄名産業グループ国・地域

4 モービルアイ・グローバル

自動車・自動車部品

米国

4 カーバナ小売

米国

5 インフィニオンテクノロジーズ

半導体・半導体製造装置

ドイツ

5 アマゾン・ドット・コム

小売

米国※ 業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※ 国・地域は発行国で表示しています。
(出所) Bloombergポートフォリオ分析データ(組入比率反映済み)より岡三アセットマネジメント作成

好調な業績を発表したアナログ半導体株のオン・セミコンダクター(米国)や、STマイクロエレクトロニクス(オランダ) 、自動車株のフェラーリ(オランダ)などがプラスに寄与しました。
一方、販売台数が目標に未達となった電気自動車株のテスラ(米国)や、慎重な業績見通しが嫌気されたメディア・娯楽株のアルファベット(米国)、半導体株のウルフスピード(米国)などがマイナスの影響となりました。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式
今後の市場⾒通しと投資戦略
今後の世界株式市場は、米国の地方銀行の破綻を発端とした金融システム不安が高まっていることから、短期的には不安定な展開が続くものと予想されます。その後、2023年後半以降は、金融システム不安の鎮静化や、金融緩和期待の高まりにより、株価は上昇に転じると予想されます。
モビリティ関連株は、部品不足が解消されつつある自動車・自動車部品株や、半導体・半導体製造装置株を中心に底堅い展開が想定されます。また、ソフトウェア・サービス株や、メディア・娯楽株についても、長期金利の上昇がピークアウトしつつあることが、株価のサポート材料になると考えられます。
今後の運用方針は、次世代モビリティ分野の市場拡大が、成長ドライバーとなる銘柄を高位に組み入れる方針です。業種につきましては、半導体・半導体製造装置株や、自動車・自動車部品株、ソフトウェア・サービス株を高位に組み入れます。

業種･地域別構成比と上位保有銘柄 (2023年3月10日時点)
図表11 業種別構成比
資本財 4.5%

その他 6.5%

図表12 地域別構成比

短期金融商品等 3.1%

アジア他 4.4%

⽇本 2.4%

短期金融商品等 3.1%

メディア・娯楽 5.4%
テクノロジー・ハードウェアおよび機器 5.9%

半導体・半導体製造装置
34.3%

欧州 26.5%

ソフトウェア・サービス

北米 63.5%

10.0%
自動車・自動車部品 30.3%※図表11～12の比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

図表13 組入上位10銘柄

銘柄名
1 エヌビディア
2 テスラ
3 アルファベット
4 オン・セミコンダクター
5 モービルアイ・グローバル
6 ＮＸＰセミコンダクターズ
7 ＳＴマイクロエレクトロニクス
8 インフィニオンテクノロジーズ
9 アプティブ
10 イートン産業グループ
半導体・半導体製造装置
自動車・自動車部品
メディア・娯楽
半導体・半導体製造装置
自動車・自動車部品
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
自動車・自動車部品
資本財

国・地域
米国
米国
米国
米国
米国
オランダ
オランダ
ドイツ
英領ジャージー
アイルランド

比率
5.7%
5.5%
4.9%
4.7%
4.2%
3.9%
3.6%
3.4%
3.3%
3.3%

※図表13の比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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ファンドデータ（2023年3月10日時点）

為替ヘッジありファンドデータ

設定来の基準価額の推移（円）
22,000（2018年3月27⽇～2023年3月10⽇、⽇次）

（億円）
400

20,000
基準価額（左軸）

残存元本

2,393,540,449 口

純資産総額

3,146,626,922 円

300

実質株式組入比率

93.7 ％

短期金融商品その他

6.3 ％

組入銘柄数

48 銘柄

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000
2018/3

13,146 円

350
純資産総額（右軸）18,000

基準価額

為替ヘッジ比率97.1 ％※実質株式組入比率には、不動産投資信託(REIT)を含みます。
※比率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

0
2019/32020/32021/32022/3（年/月）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

為替ヘッジなし（円）
22,00020,000

設定来の基準価額の推移

ファンドデータ（2018年3月27⽇～2023年3月10⽇、⽇次）

350

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

18,000（億円）
400

300

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000
2018/3

2019/32020/32021/32022/3

基準価額

16,823 円

残存元本

7,794,959,029 口

純資産総額

13,113,521,485 円

実質株式組入比率

94.7 ％

短期金融商品その他

5.3 ％

組入銘柄数

48 銘柄

※実質株式組入比率には、不動産投資信託(REIT)を含みます。
※比率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

0（年/月）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

（作成 ： 運用本部）＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）に関する留意事項【岡三アセットマネジメントについて】
商号：岡三アセットマネジメント株式会社
岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人⽇本投資顧問業協会に加入しています。

【投資リスク】
 投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。ファンドは、国内外の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
 ファンドの主な基準価額の変動要因としては、各ファンド共通のリスクとして「株価変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」、各ファンド個別のリスクとして「為替変動リスク」があります。
※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

【その他の留意点】
 ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
 ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金の支払が遅延する可能性があります。
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および一部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が生じ、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご参照ください。

【お客様にご負担いただく費用】＜お客様が直接的に負担する費用＞
 購入時
購入時手数料 ：購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.3％ (税抜3.0％)
詳しくは販売会社にご確認ください。
 換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞
 保有期間中運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率1.804％（税抜1.64％）
 その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率0.0132％ (税抜0.012％)
 有価証券等の売買に係る売買委託手数料、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

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2023年3月24日現在
追加型投信／内外／株式
販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

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○

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（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

臼木証券株式会社

関東財務局長（金商）第31号○

永和証券株式会社

近畿財務局長（金商）第5号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

島大証券株式会社

北陸財務局長（金商）第6号○

株式会社証券ジャパン

関東財務局長（金商）第170号○*荘内証券株式会社

東北財務局長(金商)第1号○

新大垣証券株式会社

東海財務局長（金商）第11号○

大熊本証券株式会社

九州財務局長（金商）第1号○

大山日ノ丸証券株式会社

中国財務局長（金商）第5号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

内藤証券株式会社

近畿財務局長（金商）第24号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○*益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

丸八証券株式会社

東海財務局長(金商)第20号○

三木証券株式会社

関東財務局長（金商）第172号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社関東財務局長（金商）第72号○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○（登録金融機関）*株式会社神奈川銀行

関東財務局長（登金）第55号○

株式会社富山銀行

北陸財務局長（登金）第1号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

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※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
*荘内証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*益茂証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*株式会社神奈川銀行は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・⽇・祝祭⽇・当社休業⽇を除く）

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