JVA GOLD PLAN
JVA・ゴールﾄﾞ・プラン
（競技人口拡大プロジェクト）2012 年 4 月 13 日

１趣旨

東京オリンピック以来、国民スポーツの中心として地位を築いてきたバレーボールが、近年のバレーボール人口の減少は憂慮する事態になってきており、バレーボールの将来を考えると、緊急且つ最大の課題となっている。
特に、小学生、中学生が激減している。その原因としては、少子化、スポーツのニーズの多様化、指導者不足等々、様々なことが考えられる。
ＪＶＡとして横断的・総合的に期間を決めて取組む必要がある。その取り組みの中核となるべく、プロジェクトチームを設立して目標を立てて組織全体で取組む。
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具体的な数値目標「小学生」① 小学生のバレーボーラー10 万人を目指す。（全児童数の 1.5％）「全国小学生児童数はH.23 年度は男子 3,369,289 人、女子 3,213,968 人、合計 6,583,257 人。
H.24 年度の児童数は少子化傾向から 6,500,000 人程度と予想しました。」② 47 都道府県の小学校登録チーム（Ｈ22 年度登録チーム男子 1,176、女子5,310）を男子 10 チーム以上、女子 50 チーム以上を目指す。これをクリアしている都道府県については、2 年間で 10％チーム数をアップする。
「男子 10 チーム未満は 4 県、女子 50 チーム未満は 4 県。」③ 全国小学校数は 20,390 校、H23 年度小学校体育授業におけるソフトバレーの実施校調査では約 40％（約 8,150 校）が実施、今後 2 年間で 60％（約 12,000 校）を目指す。

④ 小学生指導者の日体協公認資格取得者を平成 25 年度末までに、3,000 名（50％増）を目指す。
「現在、約 2,000 名」

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「中学生」① 都道府県において中学生のバレーボーラー25 万人を目指す。
「（全中登録）H.22

男子 50,621

女子 163,468,

計

214,089（ＪＶＡ登録）H.22

男子 35,738

女子97,466

計133,204」② 全国中学校体育連盟の登録チーム数をチーム数の実態に合わせて 13, 000チームを目指す。
「（全中登録）（ＪＶＡ登録）H.22
H.22

男子 3,171

8,962

女子

男子 2,641

女子

6,891

計

12,133

計

9,532」③ 外部指導者 1 万名を目指す。（クラブチーム指導者も含む）「(外部指導員全中登録)
計

H.22

男子部

1,151

女子部

1,732

2,883」

学校クラブ顧問 13,000 人を目指す。
「（全中登録）

H.22

男子 3,171

女子

8,962

④ クラブチームの育成（クラブ連盟・ヤングクラブ連盟・ソフト連盟との連携）

3計

12,133」

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プロジェクト委員会の組織

委

委員長

員会

下山隆志国内事業本部長

アドバイザー

岩満一臣（事務局長）
副委員長 木村憲治理事（V 機構会長）・
森田淳悟
藤井重機理事・（強化本部長）亀ヶ谷純一指導普及委員長・
豊原祥徳
緒方良指導普及委員・（MM 本部長）
工藤憲日本小学生連盟理事長
小野元之
（理事）
委員
三屋裕子
小学生 G（グループ）リーダー 工藤 憲（小学生連盟）（理事）
丸山由美（元全日本）吉原知子（元全日本）・
竹内浩
大山加奈（元全日本）・（理事）
大内賢司・（東京小連）・森 和夫（大阪小連）・高橋冶憲
勝見俊也（中体連）・（監事）
原淳司（ソフト連）・附属小学校実践者（検討中） 小田勝美
（強化副本部長）
中学生 G（グループ）リーダー 緒方 良（指導普及委員会） 高梨泰彦
三上和夫（中体連）・橋口陽一（大学連盟）・（一貫指導委員会）
神山信次郎（中体連）
・相澤修（高体連・一貫指導） 遠藤俊郎
（科学研究委員会）
鈴木裕史（ヤングクラブ連）・田中清（クラブ連）
岩本洋
春田政幸（パナソニック部長）・（ソフト連盟）
内山晃（東レ副部長）
伊藤孝浩（長崎大村工業高校）

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基本政策

「小学生」
１）教材化の積極的推進① 附属小学校のある大学において研修授業で取り上げてもらい、教材としての価値を広める。
② 小学生指導者講習会、指導普及事業においてリーフレットを配布するとともに啓蒙活動をする。
③ 小学生バレーボール指導者で小学校教員に、在任校及び地域においてソフトバレーボールの授業を積極的に取組むように指導をする。
④ 都道府県、市町村協会レベルで行政への側面的援助等を申し出る。
⑤ 小学校教材化の促進の取り組み及びインドアーバレーへの誘導。
⑥ ブロックに 1 つ、幼稚園、保育園に用具等を提供しソフトのモニターを依頼する。
⑦ 用具等が必要な場合は協会か検討し対応をする。なお、その数については毎年実態を把握する。
２）指導者育成① 体協公認資格取得者を増やすために、次年度より「全国小学生指導者二次講習会受講者」を対象に、日体協専門科目取得ができる三次講習会を平成 27 年度まで実施する。
平成 24 年度の小学生指導者を対象とした講習会は下記の通りです。
（ア）北海道、山梨県、高知県（イ）青森県、群馬県、愛知県、和歌山県、鳥取県（ウ）岩手県、埼玉県、福井県、静岡県、福岡県② 現在、平成 25 年度までに時限措置として認められている「全国小学生バレーボール指導者講習会（一次，二次）」の免除措置を 2 年間延長する。
③ 一人でも多くの指導者を育成するとともに、指導者の質の向上を図る。そのために、JVA 指導普及委員会との共同作業が不可欠である。
３）事業の見直し（講習会・研修会・バレー教室・ママさん大会等での教室等、オリンピアンの派遣）① 現在、小学生関係は「全国小学生バレーボール指導者講習会」（指導者育成）「V リーグ選手と一緒にバレーボール教室」（未経験者・初心者・保護者対象）「全国バレーボール教室・指導者研修会」の 3 事業を、JVA 指導普及委員会事業として行なっている。
どれも、価値ある事業であるがプロジェクトの目的達成させるため「全国小学生バレーボール教室・指導者研修会を止め、２事業を充実させる。特に、「V リーグ選手と一緒にバレーボール教室」の内容を充実させ、全国で 10 会場程度開催する。

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② 男子チームの減少に歯止めをかける「V リーグ選手と一緒にバレーボール教室」の内容を充実し拡大小中合同バレーボール教室を全国３〜５会場で行なう。小学生・中学生合同講習会、研修会の実施。
③ 全国小学生バレーボール講習会を一層充実させ、指導者の確保と資質の向上を図る。
④ 新規又は既存の地域レベルで行なう。また内容を精査し、拡大する。
例：新潟県柏崎市、福井県嶺南地区、北海道富良野市、長崎県大村工業高校⑤ トップチーム（高校・大学・V チーム）のジュニアチームの育成。
⑥ 経験者の参加、イベント要素で保護者・地域住民を巻き込む、Ｖチームの積極的な参加が不可欠。
⑦ 全国小学生バレーボール講習会を一層充実させ、指導者の確保と資質の向上を図る。
⑧ ママさんバレー・ミックスバレー等々と連携する。

「中学生」
１） 指導者育成① 中学校クラブの発展のために中学校教員の育成および外部指導員の育成。
② クラブチームの育成のための指導員の育成。
③ 拠点地域を選定して、指導者の育成をする。
④ 都道府県市町村教育委員会との連携を図る。
⑤ 全国中学生指導者研修会を各ブロックで各都道府県に持ち回り等で開催することを検討する。
２）事業の見直し（講習会・研修会・U14 大会・クラブ化）① 小中合同の講習会、研修会を各地域で実施する。
② Ｕ14 大会の検討。（ヤングクラブとの連携）③ 小学生のクラブチームを延長し同一クラブの中学生クラブチームの設立と育成。
ヤングクラブ・クラブ連盟との提携。全国ヤングクラブ優勝大会を目指す。
新規大会〔ブロック・全国〕の設立を検討する。
④ クラブチームの育成のためにクラブ連盟、ヤングクラブ連盟、ソフト連盟との連携をするともに、クラブチーム指導者の育成をする。
５計画と検証① 小学生・中学生グループ分科会で、今後の取り組み内容の細部検討。
② グループ会議で都道府県協会との連携、共同作業の検討。
③ グループ会議で全体スケジュールの作成。（年間事業スケジュール・予算等）④ 実行と検証。（6 ヶ月・1 年毎に検証） 中期計画の作成（4 年）

6ＪＶＡ・ゴールド・プラン

事業と担当及び対象者
平成 24 年 4 月 13 日

事業担

当幼稚園
保育園

対象者
小学生

中学生

１

小学生指導者一次講習会

小学生Ｇ

○

２

小学生指導者二次講習会

小学生Ｇ

○

３

小学生指導者三次講習会

小学生Ｇ

○

４

Ｖリーグ選手と一緒にバレーボール教室 小学生Ｇ○

５

全国小中一貫バレーボール教室

小学生Ｇ

○

６

小学生ソフトバレーボール授業（教材）支援事業

小学生Ｇ

○

７

幼稚園・保育園
ソフトバレーボール実施支援事業

小学生Ｇ

８

全国中学生バレーボール指導者研修会

中学生Ｇ

９

小中一貫バレーボール指導者研修会

中学生Ｇ

○

○

10

Ｖリーグ機構主催「バレーボール教室」（仮称）

Ｖ機構

○

○

11

地域バレーボールクラブの開催「バレーボール教室」

家庭婦人

○

○

12

クラブ連・ソフト連・ヤングクラブ連との連携事業

中学生Ｇ

○

○

【担○○
○

当】
小学生Ｇ：小学生グループ
中学生Ｇ：中学生グループ
Ｖ 機 構：Ｖリーグ機構の協力を得てプロジェクトにて担当（Ｖ・プレミアリーグ所属 Ｖチャレンジリーグ所属 選手）
家庭婦人：都道府県協会及び地域の家庭婦人の協力を得てプロジェクトにて担当

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