目次設計編

1. 冷暖房使用可能温度範囲… ……………………………………………………………………………… D-2
2. 冷媒配管設計………………………………………………………………………………………………… D-3
3. 冷媒配管長による能力変化率… ………………………………………………………………………… D-4
4. 重心位置および耐震設計（1）据付固定位置と重心位置… …………………………………………………………………………… D-6（2）アンカーボルトの計算例… …………………………………………………………………………… D-7

5. 防雪ダクト取付穴寸法… ………………………………………………………………………………… D-9
6. 耐塩害仕様（1）耐塩害仕様室外機は、日本冷凍空調工業会標準規格
JRA9002-1991（空調機器の耐塩害試験基準）に基づいています。… …… D-10（2）「JRA 耐塩害仕様」
・「JRA 耐重塩害仕様」の選定の目安… ……………………………………… D-10（3）空調機器の耐塩害試験基準（JRA9002）について… …………………………………………… D-11（4）耐塩害仕様機種は次のラベルを貼付しています… ……………………………………………… D-11（5）室外ユニット耐塩害仕様表面処理一覧… ………………………………………………………… D-12D-1

1. 冷暖房使用可能温度範囲
●冷房時

設計編

40

室内
吸30

込
24

空気20

冷房使用可能範囲

湿球
温度

13.5
10-1043（WB℃）-10-20010203040503040

室外吸込空気乾球温度（DB℃）
●暖房時

40

室内吸 3031

込
空暖房使用可能範囲

気 20乾球温 10度

10-21-30-2018-1001020

室外吸込空気湿球温度（WB℃）（注 1）リモコンの温度設定範囲は下表の通りです。システムの運転可能範囲とは多少異なります。
冷房
暖房
冷暖自動

上 限
3030（一部の機種は 26）27

下 限181617（注 2）暖房の運転開始時（ウォーミングアップ時）は室内温度が 10℃以下でも運転できます。
（注 3）冷暖自動は、以下のシステムで有効な運転モードです。
① 3WAY マルチシステム②マルチシステム（非 3WAY）
・ 室内機が 1 台のみ接続されている場合
・ 複数の室内機が 1 グループ制御で接続されている場合（この場合は、室外機の設定変更が必要です。）※ 室内機 900 ～ 1600 形のシステムは冷暖自動ができません。
（注 4）冷房使用可能範囲（室内相対湿度）は 85% 以内です。

D-2

2. 冷媒配管設計

設計編

2. 冷媒配管設計は施工編、1. 室外ユニット据付工事を参照してください。

D-3

3. 冷媒配管長による能力変化率

設計編< 冷媒配管長：90m（相当長）以下の場合 >〈冷媒配管長：90m（相当長）以下の場合〉

室外機

《冷房》

50

室内機

基本能力変化率（%）88

40

室外機

84

8076

72

68

6492

30

室内機

使用限界

9620

高100
低 10 %
差0（m）－10－20－30－40相当長（m）

《暖房》

使用限界

室外機
50

室内機

30

室外機

96

95

98

4020

室内機

基本能力変化率（%）97

99

100
高%
10
低差
0（m）
－10－20－30－40相当長（m）

D-4

94

939291

3. 冷媒配管長による能力変化率

設計編< 冷媒配管長：90m（相当長）超の場合 >〈冷媒配管長：90m（相当長）超の場合〉
室外機

《冷房》
使用限界
50

室内機

基本能力変化率（%）94

室外機

9088

868482807896

403098

20室内機

92

高100
低 10 %
差0（m）－10－20－30－40相当長（m）

《暖房》
室外機

使用限界
50

基本能力変化率（%）98

40

室内機

3097

96

99

20室内機

室外機

100
高低 10 %
差0（m）
－10－20－30－40相当長（m）

D-595

9493

4. 重心位置および耐震設計

設計編（1）据付固定位置と重心位置■室外ユニット
①重心位置

側面

正面

ｈG

ｈG

ＬG1´
Ｌ1

ＬG２

据付固定金具位置

重心位置

ＬG1ＬG２´Ｌ２
製品質量（kg）

L1

L2

LG1

LG1´

LG2LG2´hG

標準U-GWX560S3SD

1,000

1,024

435565508516

650845/875

U-GB560S3SD

1,000

1,024573

427510514923920※耐震計算には LG1 と LG1´、LG2 と LG2´ を比べ、小さい値を使用します。
②基礎寸法
寸法
地上設置
防振架台（無）屋上設置

A
1,850 以上

防振架台（独立タイプ）

2,000 以上

防振架台（連結タイプ）

1,850

B

C

1,150 以上

120 以上2,000 以上

140 以上2,000

注）基礎はベタ基礎で、床スラブ上に単に置いたタイプの場合です。

BA

D-6

C

4. 重心位置および耐震設計

設計編（2）アンカーボルトの計算例≪ U-GWX560S3SD の据付耐震評価≫●耐震機器ランクが汎用形なので、設計用水平震度 KH は、1.0G になる。
（※ KH=1.0 は屋上設置の場合。地上設置の場合は KH=0.4 となる）
●機器本体の重心位置は（1）項参照のこと●基礎ボルト・ボルト本数 :4 本・ボルト径 :M12 ボルト※なお検討した結果、不可となればこれらの条件を変更した上、再度計算する。
[ 計算による評価方法例 ]1. 基礎ボルト条件①ボルト総本数（N）

N= 4 本②ボルト径（D）

D= 12 mm とする。… …… M12 ボルトの場合③ボルト断面積（A）

A= π D2/4= 113 mm2④片側本数：長手方向（n1）n1= 2 本短手方向（n2）n2= 2 本⑤設置工法を「埋込式 J 形、JA 形」でスラブ厚さ 15cm とした場合基礎ボルト短期許容引張荷重（Ta）

Ta= 11,760 N（なお、計算後に設置工法を決めても良い。）
2. 検討計算①設計用水平震度（KH）

KH= 1.0 ……………………… 据付場所：KH 屋上：1.0
地上：0.4②運転重量（W）W= 8,624 N（= 運転質量× 9.8）
③水平地震力（FH）

FH= KH・W = 8,624 N④重心高さ（hG）

hG= 650 mm⑤鉛直地震力（FV）

FV=FH/2= 4,312 N⑥重心位置からボルトまでの距離< 長手方向 >（LG1）

LG1= 435 mm< 短手方向 >（LG2）

LG2= 508 mm⑦ボルトスパン< 長手方向 >（L1）

L1= 1,000 mm< 短手方向 >（L2）

L2= 1,024 mm⑧基礎ボルト自身の強さ< 短期許容引張応力 >（ft）ft= 176 N/mm2… ………… SS400 の場合 ft：176< 短期許容せん断応力 >（fs）f s=99< 長手方向 >（Rb1）

Rb1=FH・hG ｰ（W ｰ FV）LG1= 1,865 N
L1・n1< 短手方向 >（Rb2）

Rb2=

FH・hG ｰ（W ｰ FV）LG2= 1,668 N
L2・n2

τ=FH
N・A

N/mm2… ………… SS400 の場合 fs：132 × 0.75

⑨基礎ボルト 1 本辺りの引抜荷重⑩基礎ボルトせん断応力（τ）

D-7= 19.1 N/mm2

4. 重心位置および耐震設計

設計編⑪基礎ボルトの引張応力< 長手方向 >（σ 1）

σ 1=Rb1
A= 16.5 N/mm2< 短手方向 >（σ 2）σ 2=Rb2
A= 14.8 N/mm2⑫引張とせん断を同時に受けるボルトの許容引張応力（fts）
fts=1.4・ft-1.6 τ = 215.8 N/mm2
3. 判定
①引張荷重
< 長手方向 >：Rb1<Taであれば OK  	

Rb1= 1,865 < Ta= 11,760< 短手方向 >：Rb2<Ta であれば OK  	

Rb2= 1,668 < Ta= 11,760②せん断応力・τ <fsであれば OK  	τ = 19.1 < fs= 99③引張応力< 長手方向 >σ 1<ft		であれば OK  	σ 1= 16.5
σ 1<fts< ft =176< fts= 215.8< 短手方向 >σ 2<ft		であれば OK  	σ 2= 14.8
σ 2<fts

D-8< ft =176< fts= 215.8

5. 防雪ダクト取付穴寸法A)

54101800

144

163
91

1024400
69 220998

220 69(風 向 8- 5ﾁｬﾝ ﾊ ｱﾅ
ﾞｰに使用

設計編

560

166

102560190

2591420

詳細図 B(共締ﾙﾄ ｸﾄ
ﾎﾞ ﾀﾞM6 雪6- て 防んめ378300

ﾙﾄ頭が出る1595M6ﾎﾞ32B)る
ﾅ 用
出5ｱ 使がに頭4- ｸﾄ
ﾙﾄﾀﾞﾎﾞ
雪M6(防560173534103300

24.53949.55608(風 5.6 5 突向ﾁｬﾝﾊ 出 し ｱ
ﾞｰに ﾅ(ｳ使用 ﾗ))

10166

詳細図 A使用)

D-9

6. 耐塩害仕様

設計編（1）耐塩害仕様室外機は、日本冷凍空調工業会標準規格 JRA9002-1991（空調機器の耐塩害試験基準）に基づいています。
（2）「JRA 耐塩害仕様」
・「JRA 耐重塩害仕様」の選定の目安
標準仕様は亜鉛被膜による防食性を有し、塗料との密着性を改善した溶融亜鉛メッキ鋼板（亜鉛鉄板）の 使用等により、すぐれた耐食性を発揮します。
しかし、設置場所の多様化に伴い標準仕様のままでの対応の難しいケースも増えています。
このため次のような設置場所で使用する場合には、さらに耐食性を向上させた「JRA 耐塩害仕様」又は「JRA 耐重塩害仕様」をご使用ください。
< 設置場所 >① 海岸線に隣接し、塩害を受けやすい場所② 海岸線の工業地帯で塩害や煙害を受けやすい場所③ 工業地帯ではないがゴミ焼却炉等の煙害を受けやすい場所④ 交通渋滞地域で排気ガスの影響を受けやすい場所⑤ 温泉地帯の硫化ガスの多い場所⑥ 燃焼器の排気を吸込む場所● JRA9002 では適用の方法として下記の様に記載されています。
「JRA 耐塩害仕様」適用：潮風にはかからないがその雰囲気にあるような場所に設置する。

潮風

海岸からの距離目安
室外ユニット

海300ｍ

備

沖縄・離島

考

1000ｍ

内海に面する地域 耐塩害仕様

瀬戸内海耐塩害仕様

外海に面する地域 耐重塩害仕様
直接潮風に当たらない場所に設置する場合

500ｍ耐重塩害仕様

耐塩害仕様「JRA 耐重塩害仕様」適用：潮風の影響を受ける場所に設置する。
室外ユニット潮風

海岸からの距離目安
300ｍ

内海に面する地域 耐重塩害仕様

海

外海に面する地域 耐重塩害仕様
直接潮風に当たる場所に設置する場合

沖縄・離島

耐重塩害仕様D-10500ｍ

備考1000ｍ

瀬戸内海

耐塩害仕様
耐塩害仕様

6. 耐塩害仕様

設計編（3）空調機器の耐塩害試験基準（JRA9002）について< 適用範囲 >JRA9002（空調機器の耐塩害試験基準）は、室外に設置される空調機器の外郭を構成する部品の金属素地上、主として防食及び装飾の目的で塗装する部品の塗膜の試験方法について規定しています。
< 試験項目と試験時間 >試験時間
備考（単位：時間）
試験項目

耐食性

耐湿性促進耐候性

JRA 耐塩害仕様

480360500

JRA 耐重塩害仕様

960

720

500

標準品

240240300* 評価基準詳細については JRA9002-1991 を参照してください。
< 据付上のご注意 >本仕様品を使用した場合でも、発錆に対して万全ではありません。
機器の設置やメンテナンスに際しては、下記の点に留意してください。
JRA9002 にも記載されておりますが、本仕様品を使用された場合でも下記のような配慮が必要です｡① 海水飛沫及び塩風に直接さらされることを極力回避するような場所へ設置すること。
…
（波しぶき等が直接かかる場所への設置は避ける。）② 外装パネルに付着した海塩粒子が雨水によって充分洗浄されるように配慮（例えば室外ユニットには日除け等を取り付けない）すること。
③ 室外ユニット底板内への水の滞留は著しく腐食作用を促進させるため、底板内の水抜け性を損なわないように傾き等に注意すること。
④ 海岸地帯の据付品については、付着した塩分等を除去するために定期的に水洗いを行うこと。
⑤ 据え付け、メンテナンス等に付いた傷は補修すること。
⑥ 機器の状態を定期的に点検すること。
（必要に応じて再防錆処置や部品交換等を実施する。）⑦ 基礎部分の排水性を確保すること。

（4）耐塩害仕様機種は次のラベルを貼付しています
JRA 耐塩害仕様機種ラベル

JRA 耐重塩害仕様機種ラベル

JRA 耐塩害仕様

JRA 耐重塩害仕様

D-11

6. 耐塩害仕様

設計編（5）室外ユニット耐塩害仕様表面処理一覧
部品名称

素材

標

準

仕様

塩

害

仕様

重
外装パネル

ドレンパン

底フレーム
外装・枠組

コーナーパネル

溶融亜鉛メッキ鋼板

溶融亜鉛メッキ鋼板

熱間圧延鋼板

アルミニウム塩害仕様

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 40μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

アルマイト処理
アルマイト処理
アルマイト処理センター支柱・中枠固定金具

センター支柱ファンガード

溶融亜鉛メッキ鋼板

溶融亜鉛メッキ鋼板

溶融亜鉛メッキ鋼板

鉄線

処理なし
ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

処理なし
ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

処理なし
ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

ポリエチレンコーティング
ポリエチレンコーティング
ポリエチレンコーティング

プロペラファン
送風機

処理なし
樹脂
（本体、ボス部キャップ処理なし
アルミ（ボス部））
シリコンコーキング（ボス部キャップ周り）
処理なし

モーター

メーカー耐重塩害仕様（塗装 +SUS 軸）
メーカー耐重塩害仕様（塗装 +SUS 軸）

モーター取付脚フィン

溶融亜鉛メッキ鋼板

アルミニウムジンクリッチ塗装（溶接部）

膜厚 20μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 120μm 以上

処理なし
プレコート処理

熱交換器

プレコート処理 + ジンクリッチ処理
管管板

銅

高耐食溶融メッキ鋼板

膜厚 20μm 以上

処理なし
ジンクリッチ塗装（ろう付部側）

膜厚 20μm 以上

ジンクリッチ塗装（全体）

膜厚 20μm 以上

処理なし
ジンクリッチ塗装（ろう付部側）

膜厚 20μm 以上

ジンクリッチ塗装（全体）

膜厚 20μm 以上

D-12

6. 耐塩害仕様

設計編

部品名称

素材

標

準

仕様

塩害

仕様

重電装箱

溶融亜鉛メッキ鋼板

塩害

仕様

処理なし

電装

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

ポリエステル粉体焼付塗装

膜厚 80μm 以上

防湿剤塗布

プリント基板

防湿剤塗布
防湿剤塗布

アキュームレーター

ろう付け部

鋼板

銅管・鉄管

配管
表面部

銅管

カチオン電着塗装

膜厚 80μm 以上

カチオン電着塗装

膜厚 80μm 以上

カチオン電着塗装

膜厚 80μm 以上

処理なし（銅管）、ウレタン塗装（鉄管）膜厚 20μm 以上

標準 + ジンクリッチ塗装（2F 側）

膜厚 20μm 以上

標準 + ジンクリッチ塗装（2F 側）

膜厚 20μm 以上

処理なし
処理なし
ウレタン塗装（2F 側）

内装（1F 側）鉄・ステンレス

膜厚 20μm 以上

処理なし（SUS30 ＊）、ジオメットまたはクロメート処理（SUS410・鉄）
処理なし（SUS30 ＊）、ジオメットまたはクロメート処理（SUS410・鉄）

ネジ・留具類

処理なし（SUS30 ＊）、ジオメットまたはクロメート処理（SUS410・鉄）
内装（2F 側）鉄・ステンレス処理なし（SUS30 ＊）、ジオメット処理（SUS410・鉄）
処理なし（SUS30 ＊）、ジオメット処理（SUS410・鉄）
塩害 + ウレタン塗装

外装

鉄・ステンレス

膜厚 20μm 以上

金属フレーク系表面処理
標準 + ウレタン塗装

膜厚 20μm 以上

標準 + ウレタン塗装

膜厚 20μm 以上

D-13