ファイブスター日経225ニュートラルファンド
追加型投信／国内／株式／特殊型（絶対収益追求型）

交付運用報告書
第1期（決算日 2024年1月15日）
作成対象期間（2023年4月21日～2024年1月15日）
第1期末（2024年1月15日）
基準価額

9,960円

純資産総額

262百万円（2023年4月21日～2024年1月15日）
騰落率

△0.4%

分配金合計0円（注1）以下本書において、基準価額及び分配金は1万口当たりで表記しています。
（注2）騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。さて、「 ファイブスター日経225ニュートラルファンド」は、このたび、第1期の決算を行いました。ここに期中の運用状況をご報告申し上げます。
当ファンドは、わが国の株式（主として日経225種採用銘柄とします。）に投資するとともに、日経225指数先物取引等の派生商品取引を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、安定的な収益の獲得を目指して運用を行いました。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

照会先

ホームページアドレス：https://www.fivestar-am.co.jp/
お客様デスク：03-3553-8711(受付時間：委託会社の営業日の午前9時～午後5時まで)

東京都中央区入船1－2－9 八丁堀MFビル8階
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供することを定めております。
上記PCサイトにアクセスし、「ファンドを検索する」
等から、当ファンドのページを表示させることにより、運用報告書（全体版）を閲覧及びダウンロードすることができます。
なお、ご請求いただいた場合には交付いたしますので、販売会社までお問い合わせください。

［運用報告書の表記について］
・原則として、各表の数量、金額の単位未満は切捨て、比率および騰落率は小数点第2位または小数点第2位未満を四捨五入しておりますので、表中の個々の数字の合計が合計欄の値と一致しない場合があります。ただし、単位未満の数値について小数表記する場合があります。
・－印は組入れまたは売買がないことを示しています。

★運用経過☆基準価額等の推移（円）
11,000（百万円）
4,000
3,500

10,5003,000

10,000

2,500

9,500

2,000
1,500

9,000

1,000

8,500

500

8,000
2023/4/21（設定日）

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

7/21

10/21

分配金再投資基準価額（左軸）02024/1/15（期末）

設定日：10,000円
第1期末：9,960円（既払分配金0円）
騰落率：△0.4％（分配金再投資ベース）（注1）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）
分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注3）分配金再投資基準価額は、10,000を基準価額に合わせて指数化しています。

－1－

☆基準価額の主な変動要因＜上昇要因＞
・2
 023年6月：半導体と生成人工知能（AI）というテーマに合致するソフトバンクグループ、全固体電池の実用化が発表されたトヨタ自動車、前月のパフォーマンスが振るわなかったAI、データセンターなどの重要テーマに広く関わるNTTといった大型株の保有を指数構成比より高めに保有しました。また、セクター別パフォーマンス第一位の商社株（卸売業）も広く継続保有しました。その結果として、特に大型株の代表格である商社株（卸売業）と自動車株（輸送用機器）が強い存在感を示したことから、当ファンドのポートフォリオ全体として、日経225指数の騰落率を上回りました。
・2 023年9月：日本株のセクター別パフォーマンスでは、騰落率上位が、鉱業、銀行業、石油・石炭製品となる中、強気見通しの銀行株の保有を増やしていたことや、不動産株と自動車株のリターン貢献、半導体・電子部品関連の保有量引き下げなども加わり、当ファンドのポートフォリオ全体として、日経225指数の騰落率を上回りました。
＜下落要因＞
・2023年5月：月間で日経225指数が7％も上昇する強い相場の中で、日経225指数の構成銘柄225社のうち、上昇は133社にとどまり、残りの92社が下落する展開となり、41%が下落する二極化相場となった事が重荷となりました。
アドバンテストが5月の月間で+69.9％と突出した上昇に代表されるように電気機器や精密機器セクターに偏った上昇となったことから、当ファンドのポートフォリオ全体として、日経225指数の騰落率を下回りました。
・2023年11月：日本株のセクター別パフォーマンスでは、パルプ・紙、鉱業、銀行業がワーストパフォーマーとなりました。また、大型グロース株優位の展開となりましたが、小型グロース株は指数並みの推移、バリュー株は指数を下回るという形で、ばらつきの大きい相場環境となる中、当ファンドが保有する銀行、建設などの銘柄のパフォーマンスが振るわなかったことや、東京エレクトロン、アドバンテストなどの日経225指数の構成比率が大きい銘柄の顕著な上昇などが響き、当ファンドのポートフォリオ全体として、日経225指数の騰落率を下回りました。

－2－

☆1万口当たりの費用明細項目（ａ）信託報酬

第1期（2023年4月21日～2024年1月15日）
金額
（円）
比率
（％）
74

0.74

項目の概要
（ａ）
信託報酬＝〔期中の平均基準価額〕×信託報酬率
期中の平均基準価額は10,082円です。

信託報酬に係る消費税は当（作成）
期末の税率を採用しています。

（投信会社）（ 37）（販売会社）（ 33）

基準価額の計算、開示資料作成等の対価（0.37） 委託した資金の運用、（0.33） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（投資証券）（ －）投信会社からの指図の実行の対価（0.04） 運用財産の管理、〔期中の売買委託手数料〕
0.50（ｂ）
売買委託手数料＝×10,000〔期中の平均受益権口数〕（0.47）（ －） 売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う（先物オプション）（  3）（0.03）（ －）－（ －）－（受託会社）（ｂ）売買委託手数料（株式）（新株予約権証券）（信用）（投資信託受益証券）（ｃ）有価証券取引税（株式）（   4）
50

（ 47）

（ －）
（ －）

（ －）
（ －）

（ －）

（ －）

（先物オプション）

（ －）

（信用）

（投資信託受益証券）（ｄ）その他費用（ －）〔期中の有価証券取引税〕（ｃ）
有価証券取引税＝×10,000〔期中の平均受益権口数〕（ －） 有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関す（ －） る税金（ －）（投資証券）（新株予約権証券）（ －） 手数料

（ －）
123

（ －）

（ －）
（ －）
1.22

〔期中のその他費用〕（ｄ）
その他費用＝×10,000〔期中の平均受益権口数〕（ －） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用（保管費用）（ －）（監査費用）（ 18）

監査法人に支払うファンドの監査に係る費用（0.18） 監査費用は、交付運用報告書等の作成・印刷・送付に係る費用、及び（1.03） 印刷費用は、（信用取引）（ －）信用取引に係る品貸料、未払配当金等（ －） 信用取引は、金銭信託への預入金額に対する手数料（0.01） その他は、（印刷費用）

（その他）

（104）

合計

（   1）
247

信託財産計理業務に係る費用

2.46（注１）期中の費用（消費税にかかるものは消費税を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税及びその他費用は、当ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注２）各比率は「1万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

－3－

（参考情報）
総経費率

当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は2.65％です。
運用管理費用
（投信会社）

0.50％

総経費率

その他費用

1.65％

2.65％

運用管理費用（販売会社）

0.45％

運用管理費用
（受託会社）

0.05％（注1）費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注2）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注3）各比率は、年率換算した値です。
（注4）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。

－4－

☆最近5年間の基準価額等の推移（円）
16,000

（百万円）
4,000
3,500

14,0003,000

12,000

2,500
2,000

10,000

1,500

8,000

1,000

6,000

500

4,000
2019/1/15

2020/1/15

純資産総額
（右軸）
基準価額
（左軸）

2021/1/15

2022/1/17

2023/1/16

02024/1/15

分配金再投資基準価額（左軸）（注1）分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注2）設定日の基準価額は設定価額を表示しております。なお、当期末においてファンド設定日（2023年4月21日）から5年に満たないため、設定日を起点として計算しております。
（注3）分配金再投資基準価額は、10,000の値を基準価額に合わせて指数化しています。

2023年4月21日 2024年1月15日
設定日
決算日
基準価額（円）
期間分配金合計（税込み）（円）
分配金再投資基準価額騰落率（％）
純資産総額
（百万円）

10,000

9,960

－0－

△0.4

227262※設定日の基準価額および純資産総額には、当初設定価額、当初設定元本額を用いております。

当ファンドの運用方針に対し、適切に比較できる指数がないためベンチマークおよび参考指数などは設定しておりません。

－5－☆投資環境（設定日2023年4月21日～期末2024年1月15日）
本ファンドの期末には日経平均株価指数は35,901.79円となり、期初前日の28,657.57円と比較して、+7,244.22円上昇し+25.28％の上昇率となりました。また、同期間のTOPIX株価指数（配当込み）は、+858.70ポイント上昇し+25.37％の上昇率となりました。

日本株式市場は、当期初では、4月に決算発表を行った米メタ・プラットフォーム社の株価が大幅高となり、大型テック関連株の下期回復期待の高まりなどで上昇基調となりました。5月は、米債務上限問題の先行き不透明感が相場の重荷となりましたが、半導体市況の回復期待の高まりから、半導体製造装置株などハイテク関連株が相場をけん引し、世界的に株価が上昇しました。米国の半導体大手エヌビディア社の好決算を受けて、生成人工知能（AI）が市場の大きなテーマとなり、半導体・同製造装置セクターが堅調に推移し、米債務上限問題を巡る不透明感が後退したことも好感されました。6月も大幅上昇となりました。世界的な金融引き締め長期化懸念が重荷となりましたが、底堅い米経済指標を受けて米景気の楽観的な見方やインフレ鈍化期待などが広がり、衆議院解散の見送りや月後半の年金売り観測などが重荷となるも、米国株の上昇に加え、日銀政策決定会合で金融緩和を継続する現状維持の決定や、円安進行の追い風などを受けて、堅調な推移となりました。7月に入ると、米金融引き締め政策が長期化するとの警戒感が高まり、米国10年債利回りが4ヵ月ぶりに4％台を超えて上昇し米国株の下落などが嫌気され下落しましたが、7月半ばに発表された6月の米CPI（消費者物価指数）が市場予想より鈍化したことが好感され、米国の金融引き締め長期化懸念が後退し、上昇に転じました。8月上旬では、フィッチ（格付け会社フィッチ・レーティングス）が米国債格付けを引き下げたことや、下旬に予定されているジャクソンホール会議でのパウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長の発言への警戒感が高まったこともあり、上値の重い展開となりました。下旬には、ジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演内容がおよそ想定内との印象を市場に与え、また、米国の経済指標が軟調だったことから、FRBの金融引き締め政策継続の観測が後退して米国債金利の上昇の勢いが止まり、米国株の上昇を受けて、上昇しました。9月も堅調を維持して、中旬にかけて、市場で警戒された8月の米CPIの発表を大きな波乱なく通過し、米国の金融引き締め長期化への過度な警戒感が和らいだことなどを受けて、半導体製造装置や電子部品の関連株が相場の上昇をけん引しました。しかし、中旬以降は、米FOMC（連邦公開市場委員会）において政策金利は据え置かれたものの、2024年以降の利下げペース鈍化の可能性が高まったことを受け、欧米金利が上昇傾向を強めたことから、株価は世界的に下落に転じました。10月も続落し、米国金利が更に上昇を続ける中、中国経済への懸念や中東情勢の緊迫化による地政学リスクなどが加わり、下落幅を拡げました。11月に入ると、日銀の金融政策について金融緩和策の修正は限定的との見方が広がったことや、米FOMC後のパウエルFRB議長の発言を受けて年内利上げ観測が後退し米国債金利が低下に転じたことなどを好感し、世界的に株価は反発しました。また、10月の米CPIが市場予想を下回り、米金融政策において来年の利下げ観測が高まったことも好感され、堅調な推移となりました。12月も米国株を中心に世界的に堅調な推移となりましたが、FRBの利上げ停止観測の台頭による米国金利の大幅低下と、日銀の金融政策決定会合における現状維持方針の発表などを背景とした円高進行が重荷となり、低調に推移しました。2024年初も米国株の力強い上昇と、2023年11月半ば以降からの円高基調が円安に転じたことなどを好感して、当期末にかけて、堅調な推移となりました。

－6－

☆当該投資信託のポートフォリオ＜ファイブスター日経225ニュートラルファンド＞
当ファンドは、主要投資対象の「MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド（以下、マザーファンドといいます。）」受益証券の組入比率を通常の状態で高位に維持することを基本としているため、基準価額はマザーファンドの運用成果の影響を大きく受けました。
＜MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド＞
当ファンドは、わが国の株式（主として日経225種採用銘柄とします。）へ投資するとともに、日経225指数先物取引等の派生商品取引を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、安定的な収益の獲得を目指して運用を行いました。主として、日経225全ての構成銘柄について「成長性」、「収益性」、「安定性」の観点からの網羅的なボトムアップリサーチ（業績や財務分析、成長性などの企業調査）を行い、マクロ経済や業種（セクター）別の動向、個別企業のイベントや株式需給なども考慮した上で、株価の上昇余地が大きいと目される銘柄の組入れを行いました。また、迅速な保有銘柄の入れ替えがリターン向上に資するとの考え方の下、日次ベースでポートフォリオの最適化を目指しました。更に、組入株式の時価総額と同程度の日経225先物の売建てを組み合わせるマーケット・ニュートラル戦略により、株式市場の変動リスクの低減を図りました。

－7－

☆当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドの運用方針に対し、適切に比較できる指数がないためベンチマークおよび参考指数などは設定しておりません。

☆分配金
運用の基本方針等を勘案し、収益分配金は見送らせていただきました。なお、留保金の運用については特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行います。
（1万口当たり・税引前）
第1期
2023年4月21日～2024年1月15日

項目
当期分配金

（円）－（対基準価額比率）
（％）

（－）

当期の収益

（円）－

当期の収益以外

（円）－

翌期繰越分配対象額

（円）

12

（注1）
「当期の収益」
及び「当期の収益以外」
は、円未満を切り捨てて表示していることから、合計した額が「当期分配金」と一致しない場合があります。
（注2）
当 期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

－8－

★今後の運用方針＜ファイブスター日経225ニュートラルファンド＞
当ファンドは、主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、原則、日経平均株価（日経225）採用銘柄（採用予定の銘柄を含みます。）の株式に投資するとともに、日経225先物の売建てを行うことにより、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
＜MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド＞
当ファンドは、今後も従来の運用方針を継続します。わが国の株式（主として日経225種採用銘柄とします。）へ投資するとともに、日経225指数先物取引等の派生商品取引を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。主として、日経225全ての構成銘柄について「成長性」、「 収益性」、「 安定性」の観点からの網羅的なボトムアップリサーチ（業績や財務分析、成長性などの企業調査）を行い、マクロ経済や業種（セクター）別の動向、個別企業のイベントや株式需給なども考慮した上で、株価の上昇余地が大きいと目される銘柄の組入れを行います。また、迅速な保有銘柄の入れ替えがリターン向上に資するとの考え方の下、日次ベースでポートフォリオの最適化を目指します。更に、組入株式の時価総額と同程度の日経225先物の売建てを組み合わせるマーケット・ニュートラル戦略により、株式市場の変動リスクの低減を図ります。

今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

★お知らせ

該当事項はございません。

－9－

★当該投資信託の概要
商 品 分 類

追加型投信/国内/株式/特殊型（絶対収益追求型）

信 託 期 間2023年4月21日から原則として、無期限とします。

運 用 方 針MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券への投資を通じて、わが国の株式（主として日経225種採用銘柄とします。）へ実質的に投資するとともに、日経225指数先物取引等の派生商品取引を活用し、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。

主要投資対象組 入 制 限ファイブスター日経225
ニュートラルファンド

下記のマザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。

MASAMITSU日経225
ニュートラルマザーファンド

わが国の株式（主として日経225種採用銘柄とします）を投資対象にするとともに、日経225指数先物取引等の派生商品取引も投資対象と致します。

ファイブスター日経225
ニュートラルファンド

・マザーファンドの受益証券への投資割合には制限を設けません。
・外貨建資産への投資は行いません。
・株式への実質投資割合には制限を設けません。

・株式への投資割合には制限を設けません。
MASAMITSU日経225
ニュートラルマザーファンド ・外貨建資産への投資は行いません。

分 配 方 針原則として、年1回（毎年1月15日。
但し休業日の場合は翌営業日）決算を行い、以下の方針に基づき分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます｡）
等とします。
②分配原資の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して収益分配金額を決定し、収益の分配を行います。
ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益は、運用の基本方針に基づき運用を行います。

－10－★代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
150
100
42.1%

50

8.4%

0△50
△100

当ファンド

59.2%

57.1%
13.7%

4.2%

△12.8%△14.8%△22.0%

日本株

先進国株

新興国株

（2019年1月末～2023年12月末）
最大値
最小値
平均値
14.7%
14.3%
6.6%
3.6%
△4.2%
△5.2%△0.6% △5.8%
4.9%

日本国債

先進国債

新興国債

（注1）
2019年1月～2023年12月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
（注2）当ファンドは設定から基準日まで1年経過していないため、表示に必要とする年間騰落率のデータが不足しております。従って、当ファンドの年間騰落率は記載していません。
（注3）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注4）各資産クラスの指数
日本株：TOPIX（配当込み）
TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利はＪＰＸ総研に帰属します。ＪＰＸ総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。ＪＰＸ総研はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージン
グ・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA－BPI国債
NOMURA－BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している我が国の代表的な債券パフォーマ
ンスインデックスで、国債のほか、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA－BPI国債は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング
株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべてFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平FTSE新興国市場国債インデックスは、均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべてFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※先進国株ならびに新興国株については米ドルベースのため、Bloomberg L.P.（ブルームバーグ・エル・ピー）が提供する円換算の指数を表示しております。

－11－

★当該投資信託のデータ☆当該投資信託の組入資産の内容○組入ファンド
ファンド名
MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド
その他
組入銘柄数

当期末
2024年1月15日

98.6％
1.4％
1ファンド

（注1）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注2）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分

1.4％

100.0％

98.6％■■

親投資信託受益証券
その他

■

日本

100.0％■

円（注1）資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率は組入証券評価額に対する評価額の割合です。
（注2）組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

☆純資産等
項目

当期末
2024年1月15日

純資産総額262,344,410円

受益権総口数

263,409,283口

1万口当たり基準価額

9,960円（注）当期間中における追加設定元本額は337,484,317円、同解約元本額は74,075,034円です。

－12－

☆組入ファンドの概要MASAMITSU日経225ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）（2022年10月18日～2023年４月17日）
MASAMITSU日本株戦略マザーファンド（2020年10月27日～2021年10月25日）○１万口当たりの費用明細○基準価額の推移
MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド（2022年4月19日～2023年4月17日）(円)（2022年10月18日～2023年４月17日）○基準価額の推移○１万口当たりの費用明細
11,400

当期（2020年10月27日～2021年10月25日）○1万口当たりの費用明細項目
金額項目
信託 （2022年4月19日～2023年4月17日）
報
酬31円

(円)
○基準価額の推移
基準価額
32,00011,300(円)
12,50030,000
11,200

基準価額

(a)
239円
( 投売買委託手数料
信項目 会社)
(28)
（株式）
(238)
(販売会社)(109円
1)（a）売買委託手数料( （103）( 受（先物オプション）
託会社)
(1)2)
（株式）
売 その他費用
買 委 託 手 数 料(b)
145 6）（先物オプション）（  ( 株（その他）式)
(42)
(1) 1
（b）
その他費用
(先 物 オ プ シ ョ ン)
( 3)
合計
240
（その他）
（  その他
費
用
1 1）（注）１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間の合計
110
(その他)
( 1)

基準価額

12,00028,000
11,10026,00011,00011,50024,00010,90011,00022,00010,80010,5002022/10/17
20,0002020/10/26 2021/1/25
10,0007/18
2022/4/18

4/26

7/26

10/18

2023/1/18○組入上位10銘柄○組入上位10銘柄ものです。２ページ（１万口当たりの費用明細）の項目の概要
万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のもの
2023/4/17 （注）1
合計77および注記をご参照ください。
です。3ページ（1万口当たりの費用明細）の項目の概要および注記
期中の平均基準価額は、11,153円です。
10/25
をご参照ください。
（注）項目等詳細につきましては運用報告書（全体版）に記載してお4/17ります。

順位
順位
銘柄名 銘柄名
業種／種別等
１ ファーストリテイリング
１キーエンス小売業
２
２ ソフトバンクグループ
情報・通信業
ダイキン工業
３電気機器
３ キーエンス
シマノ
４電気機器
４ 東京エレクトロン
ＴＲＥホールディングス
５
情報・通信業５ 日本電信電話
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス
６
電気機器
６ ソニーグループ
ソニーグループ
７ 味の素
食料品
７ＦＲＯＮＴＥＯ
８ 日本製鉄鉄鋼
８レノバ
９ 第一三共医薬品
９
東京エレクトロン
10 ファナック
電気機器
10
良品計画 組入銘柄数
組入銘柄数

国国（地域）
電気機器
日本
機械日本
日本
輸送用機器
日本
サービス業
日本
小売業
日本
電気機器
日本
サービス業
日本
電気・ガス業
日本
電気機器
日本
小売業
82銘柄
239銘柄

組入比率
比率％
1.2％
9.9％
3.7
1.1％
3.2％
1.1％
3.2％
1.1％
1.6％
1.1％
1.3％
1.1％
1.2％
1.1％
1.2％
1.0％
1.2％
1.0％
1.2％
1.0％

（注１） 比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注１）
比率は純資産総額に対する評価額の割合で、小数点第２位を四捨五入しています。
（注２）
組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。
（注２）
組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。
（注３）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

○資産別配分
○資産別配分
(％)その他
100.03.2％ 93.4％
80.0

○国別配分
○国別配分

○通貨別配分
○通貨別配分

85.3％

60.0
40.0
20.0

6.6％

100.0%
日本
100.0％

100.0%
円
100.0％

株式その他
日本円
96.8％
（注１）
上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは、「MASAMITSU日経225ニュートラルマザーファンド」の決算日2023年４月17日（注１）
上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは2021年10月25日現在のものです。
（注1）
上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは2023年4月17日現在のものです。
現在のもので、当該ファンドが投資対象とするマザーファンドの内容を記載しています。（比率は純資産総額に対する評価額の割合）（注２）１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の決算期のものです。費用項目の概要等については「運用経過の説明
１万口当たりの費（注2）
1万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の決算期のものです。
費用項目の概要等については「運用経過の説明 1万口当たりの費用明細」を（注２）
資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率はポートフォリオ部分に対する評価額の割合です。
用明細」をご参照ください。
ご参照ください。
（注３） 資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率は組入証券評価額に対する評価額の割合です。
（注3）
資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率はポートフォリオ部分に対する評価額の割合です。
（注４）比率は小数点第２位を四捨五入しております。
（注4）比率は小数点第2位を四捨五入しております。
0.0

株式先物売り－13－－24－－13－