size： 182*200（仕上がりサイズ ：上下48.52

左右13.99）（裁ち落としサイズ：上下45.52

左右10.99）

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

交付運用報告書
第17作成期（作成対象期間 2023年８月29日〜2024年２月27日）
第33期（決算日 2023年11月27日）
第34期（決算日 2024年 ２ 月27日）

第34期末（2024年２月27日）
基準価額

9,422円

純資産総額

188百万円第17作成期（2023年８月29日〜2024年２月27日）
騰落率12.3％

分配金合計

100円

（注１） 以下本書において、基準価額及び分配金は１万口当たりで表記しています。
（注２）騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点第２位を四捨五入して表示しております。
（注３）純資産総額の単位未満は切り捨てて表示しております。

照会先受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。さて、「MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・ファンド」は、このたび、第34期決算を行いました。ここに、第33期、第34期の運用状況をご報告申し上げます。
当ファンドは、わが国の株式を主要投資対象とし、各種経済データ（数値データ）やソーシャルデータ（非数値データ）を含む種々多様なデータであるビッグデータの分析に基づいて、株式ロングショート戦略による絶対リターンにより、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行いました。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

ホームページアドレス：https://www.fivestar-am.co.jp/
お客様デスク：03-3553-8711(受付時間：委託会社の営業日の午前９時〜午後５時まで)

東京都中央区入船1−2−9 八丁堀MFビル８階
当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供することを定めております。上記PCサイトにアクセスし、「ファンドを検索する」等から、当ファンドのページを表示させることにより、運用報告書（全体版）を閲覧及びダウンロードすることができます。なお、ご請求いただいた場合には交付いたしますので、販売会社までお問い合わせください。

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★運用経過☆基準価額等の推移(円)
11,000(億円)
50

10,000

40

9,000

30

8,000

20

7,000

10

6,000
2023/8/28(第17作成期首)

02024/2/27（第17作成期末）

10/27

12/27

純資産総額（右軸）

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

参考指数（左軸）

第33期首：8,483円
第34期末：9,422円（既払分配金100円）
騰落率：12.3％（分配金再投資ベース）（注１） 分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２） 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、各個人のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注３） 当ファンドはベンチマークはありません。参考指数はTOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。詳細につきましては後記をご覧ください。
（注４） 分配金再投資基準価額及び参考指数は、2023年８月28日の値を基準価額に合わせて指数化しています。
（注５） 騰落率は小数点第２位を四捨五入しております。

☆基準価額の主な変動要因＜上昇要因＞
・2023年11月：米国のインフレ鈍化が確認され、米金融政策においては、2023年内の利上げ観測が後退し、2024年には利下げに転じるとの観測が強まり、米国の景気後退（リセッション）懸念が後退し、米国株が上昇したことを好感し、保有するロング（買い）ポジションがプラス寄与となりました。
・2024年１月：ドル円が2023年末の141円台前半から148円台前半まで円安が進んだことや、半導体受託生産大手の台湾積体電路製造（TSMC）の決算内容などを好感して、日経平均株価やTOPIXなどの主要株価指数がおよそ34年ぶりとなるバブル後の戻り高値を更新する上昇となり、保有するロング（買い）ポジションがプラス寄与となりました。
・2024年２月：日銀がマイナス金利政策の解除後も金融緩和的な姿勢を続けるとの観測の強まりや、米半導体大手エヌビディアの好決算、円安推移などが好感され、日経平均株価が89年12月の最高値を更新する上昇となり、保有するロング（買い）ポジションがプラス寄与となりました。

−1−

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＜下落要因＞・2023年９月：20日の米FOMC（連邦公開市場委員会）において政策金利は据え置かれたものの、先行きの政策金利見通しにおいて2024年末の金利見通し（中央値）が前回から0.5％引き上げられ上方修正されたことで、米国の金融引き締め政策の長期化懸念が強まり、世界的に株価が下落したことで、保有するロング（買い）ポジションがマイナス寄与となりました。
・2023年10月：発表された９月の米CPI（消費者物価指数）が市場予想をやや上振れる内容だったことなどをきっかけに、米長期金利が上昇基調を再び強めて約16年ぶりに一時５％を超えて上昇した
ほか、中国経済への懸念や中東情勢の緊迫化による地政学リスクなどが加わったことなどが嫌気され、保有するロング（買い）ポジションがマイナス寄与となりました。

−2−

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LastSave:3/19/2024 2:33:00 PM LastPrint：3/19/2024 2:34:00 PM☆１万口当たりの費用明細
第33期〜第34期
項目

項目の概要

(2023年８月29日〜2024年２月27日)
金額(円)

比率(％)

861.01(a) 信託報酬＝〔期中の平均基準価額〕×信託報酬率
期中の平均基準価額は8,529円です。
信託報酬に係る消費税は当(作成)期末の税率を採用しています。

( 48)
( 35)

( 0.56)

委託した資金の運用、基準価額の計算、開示資料作成等の対価(販売会社)( 0.41)

交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価(受託会社)(3)( 0.04)

運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

30

0.35

(a) 信託報酬(投信会社)(b) 売買委託手数料(株式)(投資証券)

( 26)
( −)

(−)

(新株予約権証券)

( −)

(−)

(先物オプション)(( 0.05)

(信用)

( −)

(

(投資信託受益証券)( −)((c) 有価証券取引税
(株式)

4)

( 0.30)−〔期中の売買委託手数料〕
×10,000〔期中の平均受益権口数〕

売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料−)
−)
−

(−)

(投資証券)

( −)
( −)

(−)

(新株予約権証券)

( −)

(−)

(先物オプション)

( −)

(−)

(信用)

( −)

(−)

(投資信託受益証券)( −)((c) 有価証券取引税＝〔期中の有価証券取引税〕
×10,000〔期中の平均受益権口数〕

有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金−)(d) その他費用

122(保管費用)((監査費用)

( −)
( 30)

(印刷費用)( 92)( 1.08)(信用取引)(0)( 0.00)

(その他)

(0)

( 0.00)

238

2.79

合計

(b) 売買委託手数料＝1.43−)( 0.35)(d) その他費用＝〔期中のその他費用〕〔期中の平均受益権口数〕

×10,000

保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用
監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用
印刷費用は、交付運用報告書等の作成・印刷・送付に係る費用、及び信託財産計理業務に係る費用
信用取引は、信用取引に係る品貸料、未払配当金等
その他は、金銭信託への預入金額に対する手数料（注１） 期中の費用（消費税にかかるものは消費税を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
なお、売買委託手数料、有価証券取引税及びその他費用は、当ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注２）各金額は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注３）各比率は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数点第２位未満は四捨五入してあります。
（注４）−印は該当がないことを示します。

−3−

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LastSave:3/19/2024 2:33:00 PM LastPrint：3/19/2024 2:34:00 PM（参考情報）
総経費率
当作成期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を作成期中の平均受益権口数に作成期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は4.87％です。
その他費用

2.85％

運用管理費用
（投信会社）

1.12％

総経費率

4.87％

運用管理費用（販売会社）

0.82％
運用管理費用
（受託会社）

0.08％（注１） 費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注２）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
（注３）各比率は、年率換算した値です。
（注４）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。
（注５）運用管理費用には実績報酬が含まれます。

−4−

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LastSave:3/19/2024 2:33:00 PM LastPrint：3/19/2024 2:34:00 PM☆最近５年間の基準価額等の推移(円)
20,000(億円)
50

17,00040

14,00030

11,000

20

8,000

10

5,000
2019/2/27

2020/2/27

2021/3/1

2022/2/28

純資産総額（右軸）

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

参考指数（左軸）

2023/2/27

02024/2/27（注１） 分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）当ファンドはベンチマークはありません。参考指数はTOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。詳細につきましては後記をご覧ください。
（注３）分配金再投資基準価額及び参考指数は、2019年２月27日の値を基準価額に合わせて指数化しています。

2019年２月27日 2020年２月27日 2021年３月１日 2022年２月28日 2023年２月27日 2024年２月27日

基準価額（円）

9,021

9,040

10,947

8,314

8,564

期間分配金合計（税込み）（円）−200

分配金再投資基準価額騰落率（％）−2.5

参考指数騰落率（％）−△0.824.3

純資産総額（百万円）

604

530

369

9,422

200

200

200

20023.4

△22.5

5.4

12.6

1.3

8.5

37.8

227208188※騰落率は１年前の決算応答日との比較です。
※−印は該当がないことを示します。
※上記騰落率は、小数点第２位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切り捨てて表示しております。

参考指数は、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。参考指数は投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しております。
TOPIX（東証株価指数）とは、株式会社JPX総研（以下「JPX」）が算出、公表する指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。同指数は、JPXの知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関する全ての権利は、JPXが有しております。なお、JPXは、ファンドの設定又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

−5−

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☆投資環境（期初2023年８月29日〜期末2024年２月27日）
TOPIX（東証株価指数）の推移
本ファンドの当期末には、日経平均株価指数は (ポイント)4,70039,239.52円となり、前期末の32,169.99円と比4,500較して＋7,069.53円上昇し、＋21.98％の上昇率となりました。また、同期間のTOPIX株価指数
4,300（配当込み）は、＋678.48ポイント上昇し、＋4,10017.74％の上昇率となりました。
3,900
日本株式市場は、当期初の９月は堅調を維持して、市場で警戒された８月の米CPI（消費者物価3,700指数）の発表を大きな波乱なく通過し、米国の金3,500融引き締め長期化への過度な警戒感が和らいだ
2023/8/28
10/27
12/27
2024/2/27
ことなどを受けて、半導体製造装置や電子部品の関連株が相場の上昇をけん引しました。しかし、中旬以降は、米FOMC（連邦公開市場委員会）において政策金利は据え置かれたものの、2024年以降の利下げペース鈍化の可能性が高まったことを受け、欧米金利が上昇傾向を強めたことから、株価は世界的に下落に転じました。10月も続落し、米国金利が更に上昇を続ける中、中国経済への懸念や中東情勢の緊迫化による地政学リスクなどが加わり、下落幅を拡げました。11月に入ると、日銀の金融政策について金融緩和策の修正は限定的との見方が広がったことや、米FOMC後のパウエルFRB（連邦準備制度理事会）議長の発言を受けて年内利上げ観測が後退し米国債金利が低下に転じたことなどを好感し、世界的に株価は反発しました。また、10月の米CPIが市場予想を下回り、米金融政策において来年の利下げ観測が高まったことも好感され、堅調な推移となりました。12月も米国株を中心に世界的に堅調な推移となりましたが、FRBの利上げ停止観測の台頭による米国金利の大幅低下と、日銀の金融政策決定会合における現状維持方針の発表などを背景とした円高進行が重荷となりました。2024年に入り、米国株の力強い上昇と、2023年11月半ば以降からの円高基調が円安に転じたことなどを好感して、堅調な推移となりました。更に、半導体受託生産大手の台湾積体電路製造（TSMC）が発表した決算で純利益が減少するも市場予想を上回り、2024年の成長回帰が見込まれるとの内容が好感され、半導体関連株が相場の上昇をけん引し、一段高の様相となりました。１月下旬に米大手ハイテク企業のインテル社が発表した決算では、10−12月期においては好調を示したものの、１−３月期における売上高の見通しが市場予想を下回り、インテル社の株価が大幅下落となったことで一時伸び悩む動きとなりました。２月には、注目された米半導体大手エヌビディアの決算発表では、市場予想を上回る内容を示し、AI（人工知能）に対する根強い需要が確認され、半導体関連株が再び上昇に転じました。また、円安推移なども好感し、当期末にかけて、日経平均株価が89年12月の最高値を更新する上昇となりました。

−6−

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LastSave:3/19/2024 2:33:00 PM LastPrint：3/19/2024 2:34:00 PM☆当該投資信託のポートフォリオ＜MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・ファンド＞
当ファンドは、主要投資対象の「MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド（以下、マザーファンドといいます。）」受益証券を高水準に組み入れることを基本としました。当ファンド
は、マザーファンドを通じて、日本の株式に投資する株式ロングショート戦略で運用を行う事を基本としているため、基準価額はマザーファンドの運用成果の影響を大きく受けました。
＜MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド＞
当期においては、ソーシャルデータ（非数値データ）や各種経済データ（数値データ）の分析・解析を行い、それを運用者の知見と最適に融合させることで、ファンドリターンの極大化を目指しました。
わが国の上場銘柄を投資対象とし、特定のテーマやセクター等にこだわらず、バリュー株・グロース株のいずれも投資対象とし、銘柄選定は各種データの分析・解析の結果に基づき、ファンドマネジャーによる個々の企業の成長性・安定性・収益性を網羅したボトムアップリサーチにより選定し、運用を行いました。ポートフォリオ構築は、株式ロングショート戦略の投資手法を基本とし、中長期投資を主眼としながらも、短期的な投資リターンの極大化という観点を取り入れて、絶対収益の獲得を目指した機動的な売買を行いました。当期間のネットポジション（ロング（買い）ポジションからショート（売り）ポジションを差し引いた額の運用純資産額に対する割合）は、およそプラス81％〜プラス98％の間で、株式市況環境を鑑みて運用の効率を図るために株価指数先物取引等のデリバティブ取引を利用しながら、機動的に調整を行いました。

−7−

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☆当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
以下のグラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。
(％)
15.0
10.0

(12.5％)(12.7％)

基準価額（分配金込み）
参考指数(4.5％)

5.00.0(△0.1％)
-5.0
第33期

第34期

（注）基準価額の騰落率は分配金込みです。

☆分配金
分配金額は、経費控除後の利子・配当等収益、基準価額水準等を考慮して以下の通りとさせていただきました。なお、収益分配に充てず信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて運用を行います。
（１万口当たり・税引前）
第33期
第34期
2023年８月29日〜2023年11月27日 2023年11月28日〜2024年２月27日
当期分配金
（円）
5050
（対基準価額比率） （％）(0.59)(0.53)
当期の収益（円）−18
当期の収益以外（円）
5031
翌期繰越分配対象額 （円）
509
479
項目

（注１） 「当期の収益」及び「当期の収益以外」は、円未満を切り捨てて表示していることから、合計した額が「当期分配金」と一致しない場合があります。
（注２）当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注３）−印は該当がないことを示します。

−8−

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★今後の運用方針＜MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・ファンド＞
当ファンドは、主としてMASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド（以下、「マザーファンド」といいます。）の受益証券を通じて、ソーシャルデータ（非数値データ）や各種経済データ（数値データ）の分析・解析を行い、それを運用者の知見と最適に融合させて、わが国の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）に投資を行い、株式ロングショート戦略での投資手法による絶対的リターンを追求し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
＜MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド＞
当ファンドは、今後も従来の運用方針を継続します。わが国の上場銘柄を投資対象とし、特定のテーマやセクター等に限定しません。また、バリュー株・グロース株のいずれも投資対象とします。「データ配信」と「AI ソリューション」に強みを有する（株）Link−U と共にソーシャルデータ（非数値データ）や各種経済データ（数値データ）の分析・解析を行い、それを運用者の知見と最適に融合させることで、ファンドリターンの極大化を目指します。ポートフォリオの構築にあたっては、株価上昇が見込まれる株を買付け、株価下落が見込まれる株を売付ける、株式ロングショート戦略を基本とします。また、銘柄選定は各種データの分析・解析の結果に基づき、ファンドマネジャーによる個々の企業の成長性・安定性・収益性を網羅したボトムアップリサーチにより選定します。株式ロングショート戦略での手法により絶対的リターンを追求し、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
今後とも引き続きご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

★お知らせ
該当事項はございません。

−9−

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★当該投資信託の概要
商 品 分 類

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

信 託 期 間2015年８月28日から2025年８月27日

運 用 方 針

主として、MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンドの受益証券（以下「マザーファンド受益証券」といいます。）への投資を通じて、株式ロングショート戦略による絶対的リターンにより、中長期的な信託財産の成長を目指して運用します。
当 フ ァ ン ド

MASAMITSU・
主要投資対象L i n k − U ・ビッグデータ・
マザーファンド

下記のマザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
わが国の金融商品取引所（金融商品取引法第２条第16項に規定する金融商品取引所および金融商品取引法第２条第８項第３号ロに規定する外国金融商品市場を「取引所」といい、取引所のうち、有価証券の売買または金融商品取引法第28条第８項第３号もしくは同項第５号の取引を行う市場および当該市場を開設するものを「証券取引所」といいます。以下同じ。）上場株式を主要投資対象とします。

主にマザーファンド受益証券に投資します。
運 用 方 法 各種経済データ（数値データ）やソーシャルデータ（非数値データ）の分析・解析を行い、それを運用者の知見と最適に融合させることで、ファンドリターンの極大化を目指します。
当 フ ァ ン ド組 入 制 限

分 配 方 針株式への実質投資割合には制限を設けません。

MASAMITSU・
L i n k − U ・
株式への投資割合には制限を設けません。
ビッグデータ・
マザーファンド
毎年４回（２月、５月､８月、11月の27日。但し休業日の場合は翌営業日）決算を行い、以下の方針に基づき分配を行います。
① 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価損益を含みます。）等とします。
② 分配原資の範囲内で委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して収益分配金額を決定し、収益の分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わない場合があります。
③ 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益は、運用の基本方針に基づき運用を行います。

−10−

Filename： 【交付】w16̲MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・ファンド̲2403
LastSave:3/19/2024 2:33:00 PM LastPrint：3/19/2024 2:34:00 PM★代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
150（2019年２月末〜2024年１月末）
最大値
最小値
平均値

10050
0△50
△100

△25.1％

当ファンド

14.3％

9.1％

0.2％

59.2％

57.1％

42.1％

32.3％

△11.4％△14.8％

日本株

先進国株

4.6％

4.9％

14.8％

14.7％
3.9％

6.8％

△5.2％△0.6％△5.8％

△4.2％

日本国債

新興国債

△22.0％

新興国株

先進国債（注１） 当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについては、2019年２月〜2024年１月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値、最大値、最小値を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
（注２）当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されておりますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
（注３）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注４）騰落率は小数点第２位を四捨五入しております。
（注５）各資産クラスの指数
日本株：TOPIX（配当込み）
TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は株式会社JPX総研に帰属します。株式会社JPX総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。株式会社JPX総研はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCI
エマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
日本国債：NOMURA−BPI国債
NOMURA-BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している我が国の代表的な債券パフォー
マンスインデックスで、国債のほか、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA−BPI国債は野村フィデューシャリー・リサー
チ＆コンサルティング株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべてFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
新興国債：FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）
FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべてFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※ 先進国株ならびに新興国株については米ドルベースのため、Bloomberg L.P.（ブルームバーグ・エル・ピー）が提供する円換算の指数を表示しております。

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★当該投資信託のデータ☆当該投資信託の組入資産の内容○組入ファンド
当作成期末

ファンド名

2024年２月27日

MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド

98.7％

その他

1.4％

組入銘柄数

１ファンド

（注１） 組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注３） 組入比率は小数点第２位を四捨五入しております。

○資産別配分

○国別配分○通貨別配分

1.4%

98.7%

100.0%

100.0%

日本円

親投資信託受益証券
その他（注１） 資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率は組入証券評価額に対する評価額の割合です。
（注２）組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

☆純資産等項目

第33期末

第34期末

2023年11月27日

2024年２月27日

純資産総額182,333,781 円

188,824,470 円

受益権総口数

216,491,198 口

200,403,307 口

8,422 円

9,422 円

１万口当たり基準価額（注）当作成期間（第33期〜第34期）中における追加設定元本額は600,626円、同解約元本額は24,885,184円です。

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☆組入ファンドの概要
MASAMITSU・Link−U・ビッグデータ・マザーファンド（2022年８月30日〜2023年８月28日）○１万口当たりの費用明細（2022年８月30日〜2023年８月28日）○基準価額の推移(円)
16,000項目(a) 売買委託手数料（株式）（先物オプション）（信用）(b) その他費用（信用取引）
（その他）
合計

基準価額

15,00014,00013,00012,00011,00010,0002022/8/29

11/28

2023/2/27

5/29

8/28

92円
( 68)
( 24)
( 0)
2
( 2)
( 0)
94

（注）１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。３ページ（１万口当たりの費用明細）の項目の概要および注記をご参照ください。

○組入上位10銘柄（ロングポジション）○組入上位10銘柄（ショートポジション）

順位
銘柄名業種
組入比率
１ 円谷フィールズホールディングス 卸売業
3.0％
２ ブロードメディア
2.4％
サービス業
３ 物語コーポレーション 小売業
2.2％
４ トランザクション
その他製品
2.0％
５ ヨシムラ・フード・ホールディングス 食料品
1.8％
６ ソフトバンクグループ 情報・通信業 1.7％
７ Ｍ＆Ａ総研ホールディングス サービス業
1.7％
８ ワンキャリア
情報・通信業 1.6％
９ 日本アビオニクス
電気機器
1.6％
10 ＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐ 情報・通信業 1.6％
組入銘柄数
101銘柄

順位
業種
１ ガラス・土石製品A
２ −
３ −
４ −
５ −
６ −
７ −
８ −
９ −
10 −
組入銘柄数

（注１） 比率は純資産総額に対する評価額の割合で、小数点第２位を四捨五入しています。
（注２） ロングポジションにおける組入全銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載されています。

（注１） 比率は純資産総額に対する評価額の割合で、小数点第２位を四捨五入しています。
（注２） 円滑な企業調査を行い、ファンドのパフォーマンスを守るため、運用報告書においてショートポジションの銘柄名は開示しておりません。

○資産別配分
(％)
120.0
100.0
80.0
60.0
40.0
20.0
0.0-20.0-40.0-60.0

○国別配分

組入比率
0.2％
−％
−％−％−％−％−％
−％
−％−％
1銘柄

○通貨別配分

97.2％−△0.2％△0.2％

100.0%

100.0%

日本円
株式
信用取引 先物取引 オプション取引（注１） 上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは2023年８月28日現在のものです。
（注２） 資産別・通貨別配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合、国別配分の比率は組入証券評価額に対する評価額の割合です。なお、資産別配分は０％未満の資産があるため棒グラフで表示しております。
（注３）比率は小数点第２位を四捨五入しております。

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