情報提供用資料

2024年３月２７日

テクノロジー関連株が上昇を主導
米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

 平素は「米国バイオ＆テクノロジー株オープン」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
 当ファンドは、2024年3月11⽇に第36期決算を迎えました。本レポートでは、第35期、第36期の運用状況と、今後のバイオ＆テクノロジー関連株の見通し、及び当ファンドの運用方針についてお伝えいたします。

1. 第3５期、第36期の運用状況
図表１ 分配金再投資基準価額の推移

業績回復が好感されたテクノロジー関連株が上昇
第3５期、第36期の当ファンドの分配金再投資基準価額は、+13.7％の上昇となりました。(図表1)
この期間の米国株式市場は、総じて堅調に推移しました。インフレの高止まりが予想以上に長期化するとの思惑から長期金利が上昇したため、下落する場面はあった
ものの、11月上旬から2024年３月上旬にかけては、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締め政策が終了するとの期待から長期金利が低下したことが好感され、反発しました。
為替市場はこの期間を通じてみると、ほぼ横ばいの動きとなりました。（図表２）(期間 2023年９月11日～2024年３月11日、日次)
120115110105100959023/923/1023/1123/1224/124/224/3（年/月）※2023年9月11日を100として指数化

図表２ 為替レート(期間 2023年９月11日～2024年3月11日、日次、TTMベース)
（円）
152円安
148144円高

半導体・半導体製造装置株が大きくアウトパフォーム
この期間のバイオ関連株とテクノロジー関連株の産業グループ別パフォーマンスを見ると、人工知能（AI）関連銘柄を中心に主要企業が好業績を発表した半導体・半導体製造装置株が大きく上昇しました。また、一般消費財・サービス株やソフトウェア・サービス株、メディア・娯楽株も市場をアウトパフォームしました。
一方、業績の下方修正リスクが懸念されたテクノロジー・ハードウェア株や、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス株は、市場をアンダーパフォームしました。
(図表3)

140
23/9

23/10

23/11

23/12

24/1

24/224/3（年/月）※TTMは対顧客電信売買相場の仲値

図表３ S&P500種産業グループ別株価指数のパフォーマンス
（バイオ＆テクノロジー関連株）(期間 2023年９月8日～2024年3月8日、配当込み)
15.8%

21.0%
19.4%
19.4%
15.3%
14.5%
13.0%
12.7%
12.1%
11.1%

-1.1%

-20%

0%

S&P500種
60.7% 半導体・半導体製造装置
小売り
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
運輸
各種金融
ヘルスケア機器・サービス
商業・専門サービス
消費者サービス
医薬品・バイオテクノロジー・ライフ…
テクノロジー・ハードウェア・機器

20% 40% 60% 80%※産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※小数点以下第2位を四捨五入(図表２～3の出所)Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

この資料の最終ページに｢留意事項｣を記載しております。必ずご確認ください。

1米国バイオ＆テクノロジー株オープン
追加型投信／海外／株式

図表４ バイオ＆テクノロジー関連株構成比の推移

テクノロジー関連株の比率を引き上げ
図表４は、2023年9月末から2024年2月末のバイオ＆テクノロジー関連株構成比の月次推移です。
バイオ関連株では、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス株の一部を売却するなど、ヘルスケアセクターの組入比率を引き下げました。
一方、テクノロジー関連株では、テクノロジー・ハードウェア株の一部を売却する一方、半導体・半導体製造装置株およびソフトウェア・サービス株を買付け、情報技術セクターの組入比率を引き上げました。

(期間 2023年９月末～2024年2月末、月次)

情報技術

コミュニケーション・サービス

その他

2023/9

37.3％

36.2％

14.5％ 12.0％

2023/10

35.3％

38.2％

14.7％ 11.8％

2023/11

33.3％

40.5％

14.6％ 11.5％

2023/12

34.4％

39.7％

14.1％ 11.8％2024/1

34.1％

40.0％

14.9％ 11.0％

2024/234.6％

38.7％

15.2％ 11.5％020406080

100（％）※セクターはGICS(世界産業分類基準)ベース※比率は、米国バイオ＆テクノロジー株マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

図表５ 基準価額への影響が大きかった主な銘柄

テクノロジー関連株がプラス寄与
図表５は、第35期、第36期の基準価額への影響が大きかった主な銘柄です。
市場予想を上回る好業績を発表したソーシャル・ネット
ワーキング・サービス（SNS）のメタ・プラットフォームズや、配車サービスのウーバー・テクノロジーズがプラスに寄与しました。一方、新薬の治験データが市場の期待に達しなかったバイオ医薬品のベンティックス・バイオサイエンスやアルナイラム・ファーマシューティカルズがマイナスに影響しました。

ヘルスケア

（年/月）

(期間 2023年9月11日～2024年3月11日)
順位プラス寄与銘柄産業グループ名

1

メタ・プラットフォームズ

メディア・娯楽2

ウーバー・テクノロジーズ

運輸

3クアルコム

半導体・半導体製造装置

4

ケイデンス・デザイン・システムズ

半導体・半導体製造装置

5

ベラ・セラピューティクス

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

順位

マイナス影響銘柄

産業グループ名

1

ベンティクス・バイオサイエンス

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス2

アルナイラム・ファーマシューティカルズ

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

3

アルジェンＸ

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

4

サノフィ

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

5バイオジェン

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス※産業グループは、GICS(世界産業分類基準)ベース

２. 今後の市場見通しと運用方針
テクノロジー関連株は、好業績に対する期待から底堅く推移すると想定されます。また、バイオ関連株は、合併・買収（M＆A）の動きが活発化していることや、複数の企業から新薬の治験で良好な結果が発表されていることから、堅調な値動きが予想されます。
今後の運用方針は、テクノロジー関連株については、メディア・娯楽株やソフトウェア・サービス株を高位に組み入れます。一方、バイオ関連株は、有望な新薬を開発しているバイオ医薬品株を中心に組み入れる方針です。

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追加型投信／海外／株式

３. 新規投資銘柄の紹介
クラウドストライク・ホールディングス（テクノロジー関連株）

図表６ 企業向けエンドポイント・セキュリティ・ソフトウェアの世界市場シェア(２０２２年時点)

クラウド・セキュリティ・ソフトウェア大手
クラウドストライクは、エンドポイント（PCやサーバーなどネットワークに接続された端末）セキュリティ・ソフトウェアの大手です。同社は、エンドポイント・セキュリティ・ソフトウェアの市場において、世界トップクラスの市場シェアを誇っています（図表６）。
同社のソフトウェアの特徴は、クラウド環境を前提に設計されている「クラウド・ネイティブ」であることです。特に、サイバー攻撃を「侵入前に検知してブロックする」機能を得意としており、サイバーセキュリティ分野で急成長しています。

マイクロソフト
18.9%

その他
52.3%

クラウドストライク
15.1%

トレリックス
6.1%

トレンドマイクロ 7.6%

(出所) IDCのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

図表７ クラウドストライクの株価パフォーマンスの推移(期間 2023年9月8日～2024年3月8日、日次、配当込み)

220
新規買付け

クラウドストライク
S&P５００種指数1801401006023/923/1023/1123/1224/124/2※2023年9月８日を100として指数化

ナテラ

24/3
(年/月)

図表８ ナテラの売上高および売上総利益の推移(期間 202１年度～２０2５年度、年次、予想を含む)（バイオ関連株）（億米ドル）

遺伝子診断サービスを提供

20

ナテラは、染色体異数性スクリーニング検査（NIPT）と呼ばれる身体への負担が少ない遺伝子検査キットを提供する企業です。
同社の主力製品である「Panorama」は、妊婦の出生前遺伝子検査に用いられます。1回の採血で胎児の遺伝子異常のリスクから、単胎妊娠か双胎妊娠か、胎児の性別までを高い確率で識別できます。
また、新たな成長市場として、腫瘍分野への拡大が期待されています。一例として、日本の国立がん研究セン
ターは、大腸がんの術後再発リスクを推定するためにナテラ社が開発した高感度遺伝子解析技術「Signatera」を用いた共同臨床試験を行っています。
同社は、2023年まで最終赤字が続いていますが、売上高と売上総利益は順調に拡大しており、株価も順調に上昇しています（図表８、9）。

20売上高
売上総利益

15151010550202120222023202402025 （年度）※2024年度以降は予想値※ナテラの決算期末は12月

図表９ ナテラの株価パフォーマンス推移(期間 2023年9月8日～2024年3月8日、日次、配当込み)
180160140

新規買付け

ナテラ
S&P５００種指数1201008060
23/9

23/1023/1123/1224/124/224/3(年/月)※2023年9月８日を100として指数化(図表７～９の出所)Bloombergデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成

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3運用状況 （作成基準日 202４年３月１１日）
設定来の基準価額の推移（20１５年３月１７日～2024年3月11日、日次）

（円）

(億円)

30,000300
純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額(左軸)
基準価額（左軸）

25,000

最近5期の分配金の推移
2023/３/９

250

20,000200

15,00010,000

100

5,000

500
2015/3

2019/32021/3０円
４５０ 円

2023/１２/１１

５０ 円

202４/３/１１

1,3５０ 円
10,400円※分配金は1万口当たり、税引前です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

02017/3

2023/6/９
2023/9/１１

設定来合計

150０円

2023/3

基準価額

1０,０1０ 円

純資産総額

1３1.0 億円

(年/月)
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額とは、設定来の分配金(税引前)を当該分配金(税引前）が支払われた決算日の基準価額で再投資したものとして計算した基準価額です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

セクター＆産業グループ別構成比

組入上位10銘柄
銘柄名

短期金融商品等
資本財・サービス
2.4%

2.8%

一般消費財・サービス
5.2%

金融
2.3%

ヘルスケア
33.8%
コミュニケーション・サービス
15.4%

メディア・娯楽
15.4%

テクノロジー・ハードウェアおよび機器
6.7%

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス
26.6%
ヘルスケア機器・サービス 7.2%

ソフトウェア・サービス
半導体・半導体製造装置
20.9%
10.6%

情報技術
38.2%

分配金につきましては、第35期は1万口当たり50円（税引前）、第36期は1万口当たり1,350円（税引前）とさせて頂きました。
※組入比率は、米国バイオ＆テクノロジー株マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※セクター、産業グループはGICS(世界産業分類基準)ベース※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

産業グループ比率

1 メタ・プラットフォームズ

メディア・娯楽

7.4%

2 アルファベット

メディア・娯楽

7.0%

3 アップル

テクノロジー・ハードウェア
および機器

6.7%

4 ケイデンス・デザイン・システムズ

ソフトウェア・サービス

3.8%

5 イーライリリー

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス

3.1%

6 ブッキング・ホールディングス

消費者サービス

2.8%

7 サービスナウ

ソフトウェア・サービス

2.8%

8 リジェネロン・ファーマシューティカルズ

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス

2.7%

9 アプライド・マテリアルズ

半導体・半導体製造装置

2.5%

10 ウーバー・テクノロジーズ

運輸

2.4%

実質株式組入比率

短期金融商品・その他組入比率

組入銘柄数

89.4％

10.6%

５6 銘柄

※上記はマザーファンドを通じた実質比率です（マザーファンドの組入比率を除く）。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。

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4情報提供用資料

2024年3月2７日現在

販売会社受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次販売会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

荘内証券株式会社

東北財務局長（金商）第1号○

頭川証券株式会社

北陸財務局長（金商）第8号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

松井証券株式会社

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号○

関東財務局長（登金）第633号〇

関東財務局長（登金）第10号○○

関東財務局長（登金）第624号

〇〇

〇

○

○

○

（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業
者：マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）
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5

留意事項
SBI岡三アセットマネジメントについて
商号：SBI岡三アセットマネジメント株式会社
SBI岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

投資リスク■投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。ファンドは、米国の株式
等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
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■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
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■取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご参照ください。

お客様にご負担いただく費用＜お客様が直接的に負担する費用＞■購入時
購入時手数料 ：購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.3％(税抜3.0％)
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■換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞■保有期間中運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率1.815％（税抜1.65％）■その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率 0.0132％ (税抜0.012％)■有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を投資信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。
（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、当ファンドに関する情報提供を目的としてＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成日時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その情報の正確性・完全性を保証するものではありません。■購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。

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