環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

〈報 告〉

薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン目標達成に向けた
経口第三世代セファロスポリン系抗菌薬およびフルオロキノロン系抗菌薬使用量削減の取り組みと成果
田杭直哉 1）・近藤鈴木匡慶 1）・黒田美子 2）・丸山

香織 1）・菅谷

弘 3）・髙瀬

量俊 1）

久光 1）

Initiatives to Reduce the Use of Oral Third-generation Cephalosporins and Fluoroquinolones toHelp Achieve the Goals of the National Action Plan for Antimicrobial
Resistance Control and Their Outcomes
Naoya TAGUI1）, Masayoshi KONDO1）, Kaori KURODA1）, Kazutoshi SUGAYA1）,
Yoshiko SUZUKI2）, Hiroshi MARUYAMA3）and Hisamitsu TAKASE1）
1）
Departmentof Pharmacy, Nippon Medical School Tama Nagayama Hospital, 2）Department of Central Clinical Laboratory, Nippon

Medical School Tama Nagayama Hospital, 3）Department of Surgery, Nippon Medical School Tama Nagayama Hospital（2020 年 1 月 14 日受付・2020 年 8 月 18 日受理）
要旨
現在，薬剤耐性菌の蔓延が喫緊の問題となっており，その対策として，厚生労働省は薬剤耐性（AMR）対策アクションプランを策定し，成果目標の 1 つとして抗菌薬使用量を 2020 年に 2013 年の水準から 33% 削減することを盛り込んだ．その特徴として本邦での使用量が多い経口のセファ
ロスポリン系抗菌薬，フルオロキノロン系抗菌薬，マクロライド系抗菌薬は 50% という高い削減
目標を課せられている．耐性菌蔓延の背景の一つとして抗菌薬の不適切使用が考えられており，各医療機関で抗菌薬適正使用に関する様々な取り組みが行われている．しかしながら注射用抗菌薬に対しての取り組みの報告はあるが，経口抗菌薬に対するものは数少ない．今回我々は，経口第 3 世
代セファロスポリン系抗菌薬，経口フルオロキノロン系抗菌薬を中心に，使用量削減につながる様々な対策を行い，その成果について検討した．その結果，経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬と経口フルオロキノロン系抗菌薬使用量の有意な減少，および腎機能障害患者に対する経口フルオロキノロン系抗菌薬の過剰投与症例の減少が認められた．
Key words：抗菌薬使用量，薬剤耐性（AMR），経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬，経口フルオロキノロン系抗菌薬，腎機能障害

序なかでも本邦は経口セファロスポリン系抗菌薬，フルオ

文
近年，医療現場だけでなく畜産，農業分野においてもロキノロン系抗菌薬，マクロライド系抗菌薬などの使用

抗菌薬使用量が増加する中，薬剤耐性「antimicrobial re-

割合が高いことが報告されており，50% という高い削sistance（AMR）」への対策が喫緊の課題となっている．

減目標が掲げられている．これをもとに，各施設においそのため厚生労働省は，AMR 対策アクションプランをて抗菌薬適正使用支援チーム「Antimicrobial Steward-

2016 年 4 月に策定し，抗菌薬使用の削減に努めている１）．

ship Team（AST）」による介入をはじめとした様々な抗菌薬適正使用に関する取り組みが報告されている２〜５）．

1）日本医科大学多摩永山病院薬剤部，2）
日本医科大学多摩永山病院

中央検査室，3）日本医科大学多摩永山病院外科

しかし注射用抗菌薬に対しての取り組みの報告はあるものの，経口抗菌薬に対するものは数少なく６），特に経口― 247 ―

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

セファロスポリン系抗菌薬以外の削減に関する報告や腎

年 3 月を調査期間とし，上記取り組み開始前を I 期（2016

機能障害患者に対する適切な減量を行うことによる削減

年 11 月〜2017 年 10 月），取り組み開始後を II 期（2017

効果に関する報告も少ない７）．

年 11 月〜2018 年 10 月），経口フルオロキノロン系抗菌

そこで当院では抗菌薬適正使用の取り組みの一環として以下に示す様々な対策を行い，一定の成果が得られた薬の使用届出制対象薬剤への追加後を III 期（2018 年 11月〜2019 年 3 月）とした．
調査項目

ため報告する．

1．抗菌薬使用量調査
当院における全診療科より処方された院内処方箋およ

材料と方法
取り組み内容の概要

び院外処方箋情報を基に抽出した．注射用抗菌薬使用量

1．経口セファロスポリン系抗菌薬採用の見直し

は「Antimicrobialusedensity（AUD）」（DDDs/100

経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬はグラム陽性

patient-days）および「Days of therapy（DOT）/100

菌だけでなくグラム陰性菌にも幅広く効果が期待できる

patient-days」，経 口 抗 菌 薬 使 用 量 は 入 院 で は AUD

が，不適切処方による耐性菌の選択などが懸念される．

（DDDs/1,000 patient-days），外来使用量は DDDs/1,000

そのため 2017 年 11 月よりインフルエンザ菌等による感

outpatients の単位にて 1 ヶ月ごとの使用量を集計した．

染症治療に頻用していた cefditoren pivoxil（CDTR-PI）

なお集計方法は式（1）
，（2）
，（3），
（4）に従い算出した．
式（1）：注射用抗菌薬使用密度（Antimicrobial use

製剤を除く経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬の院
内および院外における採用の削除を行い，グラム陽性菌

density（DDDs/100 patient-days））

感染治療を目的とし経口第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬である cefaclor（CCL）製剤の新規採用を行い，経＝（抗菌薬使用量（g）/ DDDs / 入院患者のべ在院日数）× 100

口第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬への変更を推進した．

式（2）：抗菌薬治療日数（Days of therapy（/100patient-days））

2．周術期における予防的抗菌薬の適正化対策＝（抗菌薬延べ投与日数 / 入院患者のべ在院日数）×

2017 年 11 月より抗菌薬適正使用活動の一環として，

100

注射用抗菌薬の使用日数短縮推進目的でガイドライン８）
記載の投与期間を超過して処方されている症例には主治式（3）：入院経口抗菌薬使用密度（Antimicrobial use
density（DDDs/1,000 patient-days））

医に問い合わせし，期間の短縮依頼を行っている．また，＝（抗菌薬使用量（g）/ DDDs / 使用日数）× 1,000

同様に注射用抗菌薬投与後の経口抗菌薬処方を原則禁止

式（4）：外来経口抗菌薬使用量（DDDs/1,000 outpa-とし，処方例には主治医に問い合わせし，処方中止依頼

tients）＝（抗菌薬使用量（g）/ DDDs / 外来延べ患者数）×

を行った．

1,000

3．腎機能障害患者に対する過剰量投与防止対策2017 年 11 月より経口フルオロキノロン系抗菌薬処方

2．腎機能障害患者に対する適正投与量遵守率調査

時にオーダリング（MegaOak HR R7.0.1）上にて減量基

経口フルオロキノロン系抗菌薬を処方された全患者を

９）

準 が自動表示されるように設定し，腎機能障害患者に対象に，腎機能障害別の適正投与量９）の遵守がなされて対する過剰量投与を防止する対策を行った．また，併せいる症例を遵守例，不適正な投与量の症例を非遵守例とて日常診療で容易に腎機能の確認ができるよう腎機能検し，I 期〜II 期間における抗菌薬適正投与量遵守率の推査値として血清クレアチニン「serum creatinine（SCr）」

移を検討した．

や推算糸球体濾過量「estimated glomerular filtration

3．薬剤耐性率調査

rate（eGFR）」だけでなく Cockcroft-Gault によるクレ

2016 年 11 月〜2019 年 3 月における当院にて検出されアチニンクリアランス「creatinine

clearance（CCr）」

た菌株のうち，AMR アクションプランにて改善目標が定められている Staphylococcus aureus （S. aureus ）のが自動計算されるよう設定を行った．

メチシリン耐性率，Streptococcus pneumoniae（S. pneu-

4．特定抗菌薬使用届出制
2018 年 11 月より，主に Escherichia coli （E. coli ）のmoniae ）のペニシリン耐性率，E. coli のフルオロキノ

フルオロキノロン耐性率改善のため経口フルオロキノロ

ロン耐性率，E.coli ・Klebsiella pneumoniae（K. pneumo-

ン系抗菌薬の使用届出制対象薬剤への追加を行い，オー

niae ）・ Pseudomonas

ダリングシステム内で届出入力を行わなければ処方がでカルバペネム耐性率を対象とした．なお，耐性率は臨床きない仕組みに変更した．

検査標準化委員会「Clinical Laboratory Standards Insti-

aeruginosa （ P. aeruginosa ）の調査期間

tute（CLSI）」24 版の判定基準に準拠して判定を行い，抗菌薬使用量調査期間としては 2016 年 11 月〜2019

使用量の変動に伴う影響を調査した．

― 248 ―

環境感染誌表1

Vol. 35 no. 6, 2020

各種注射用抗菌薬使用量（AUD および DOT）

AUD（DDDs/100 patient-days）

I期

II 期

P値

ペニシリン系抗菌薬
第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬
CEZ
第 2 世代セファロスポリン系抗菌薬
CMZ
FMOX
第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬
全注射用抗菌薬合計

10.68（8.25-12.47）
2.72（2.58-2.99）
2.72（2.58-2.99）
1.86（1.74-2.10）
1.18（1.07-1.45）
0.44（0.33-0.55）
5.21（4.86-5.35）
25.53（22.78-27.12）

12.05（11.21-12.55）
2.43（2.22-2.75）
2.43（2.22-2.75）
1.39（1.31-1.88）
1.05（0.93-1.33）
0.24（0.18-0.32）
4.87（4.57-5.76）
26.30（24.97-27.59）＜0.05

Days of therapy（/100 patient-days）

I期

II 期

ペニシリン系抗菌薬
第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬
CEZ
第 2 世代セファロスポリン系抗菌薬
CMZ
FMOX
第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬
全注射用抗菌薬合計

8.01（6.40-8.52）
4.76（4.58-5.05）
4.76（4.58-5.05）
3.43（3.10-3.84）
2.34（2.20-2.70）
0.45（0.37-0.56）
6.28（5.65-6.43）
27.37（26.61-28.33）

6.98（6.88-7.75）
4.45（4.16-5.16）
4.45（4.16-5.16）
2.65（2.39-3.39）
2.08（1.83-2.58）
0.27（0.20-0.32）
5.28（4.95-6.03）
25.95（24.77-26.87）

I 期：2016 年 11 月〜 2017 年 10 月
II 期：2017 年 11 月〜 2018 年 10 月

＜0.05
＜0.05

P値

＜0.05
＜0.05

Median（interquartile range）
Wilcoxon の符号付順位和検定

4．統計解析

ST 合剤，経口ペニシリン系抗菌薬，その他では有意なStatistical Package for Social Science（SPSS）version

増加を認めた（P ＜ 0.05）．

21.0（IBM, New York）を用いて，抗菌薬使用量の統計

外来では経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬では学的検定には Wilcoxon の符号付順位和検定，薬剤耐性I 期と比較して II 期では 45.1% 削減し，有意な減少を認率調査には χ2

test および腎機能障害患者に対する適正めた（P ＜ 0.05）．経口フルオロキノロン系抗菌薬にお投与量遵守率調査では Fisherʼs exact test にて解析し，

いては I 期から II 期にかけては有意な減少は認められ有意水準を P ＜ 0.05 とした．

なかったものの，届出制導入後の III 期では II 期と比較

5．倫理的配慮

して 57.6% 削減しており，有意な減少を認めた（P

本研究は当院の倫理委員会の承認（承認番号 604）を0.05）．

得て実施した．

＜

一方，経口第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬，経口
ペニシリン系抗菌薬，経口テトラサイクリン系抗菌薬で結

果は有意な増加を認めた（P ＜ 0.05）．

1．抗菌薬使用量調査

2．腎機能障害患者に対する適正投与量遵守率調査①注射用抗菌薬使用量推移

経口フルオロキノロン系抗菌薬の腎機能別適正投与量

全診療科における注射用抗菌薬別使用量を表 1 に示

遵守率においては，過剰量投与防止対策導入前（I 期）

す．注射用抗菌薬別使用量では全注射用抗菌薬の合計では適正投与量を上回る量が処方された症例が 696 症例中は有意な変化を認めなかったが，flomoxef（FMOX）の228 症 例（32.7%）で あ っ た が，導 入 後（II 期）は 828

AUD および DOT で有意な減少を認めた（P ＜ 0.05）．

症例中 104 症例（12.5%）まで減少しており，遵守率の②経口抗菌薬使用量推移

有意な改善が認められた（P ＜ 0.01）．

次に経口抗菌薬別使用量を表 2 に示す．入院では I 期

3．薬剤耐性率調査と比較して II 期では，経口第 3 世代セファロスポリン

主要菌種における薬剤耐性率推移を図 1 に示す．該

系抗菌薬は 73.9% 削減し，有意な減少を認めた（P ＜当菌種において，耐性率の有意な改善は認めなかった．

0.05）．経口フルオロキノロン系抗菌薬においても，I 期

なお E.coli ・K.pneumoniae のカルバペネム耐性株はいと比較して II 期では 26.6%

ずれの期間においても検出されなかった．

削減，さらに使用届を導入した III 期では II 期と比較して 65.3% 削減し，ともに有意な減少を認めた（P ＜ 0.05）．

考一方，経口第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬，経口― 249 ―

察
近年，全世界的において相次ぐ薬剤耐性病原微生物の環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020
表2

入院患者および外来患者における各種経口抗菌薬使用量

AUD（DDDs/1,000 patient-days）

I期

II 期

III 期

P値

フルオロキノロン系抗菌薬
42.43（37.93-47.29）
31.14（28.50-39.37）
10.82（9.64-16.06）＜0.05※1
セファロスポリン系抗菌薬
27.18（24.83-30.37）
24.21（22.67-26.88）
23.81（23.61-26.65）＜0.05※2
第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬
0（0-2.53）
17.66（16.21-20.15）
16.55（15.52-18.74）＜0.05※2
第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬
25.41（22.65-28.16）
6.62（4.86-7.77）
6.97（5.58-7.27）＜0.05※2
マクロライド系抗菌薬
23.72（20.77-31.14）
22.15（16.54-23.87）
23.44（19.02-30.72）
ペニシリン系抗菌薬
4.65（3.33-7.63）
12.16（8.77-13.60）
9.51（8.60-11.07）＜0.05※2テトラサイクリン系抗菌薬
0（0-0.63）
0.79（0-2.14）
5.40（4.94-6.09）
ペネム系抗菌薬
0.66（0.50-1.11）
0.44（0.27-0.89）
0.55（0-0.77）
ST 合剤抗菌薬
7.57（5.84-8.80）
11.33（10.28-13.10）
16.70（16.20-21.50）＜0.05※2
その他
8.76（7.27-11.84）
12.86（11.95-13.70）
21.23（16.37-23.42）＜0.05※2
抗菌薬使用量合計（入院）150.27（136.55-160.43） 143.60（137.73-148.42） 142.61（135.97-149.83）
DDDs/1,000 outpatients

I期

II 期

III 期

P値

フルオロキノロン系抗菌薬
44.56（37.02-54.06）
47.64（42.23-49.72）
20.18（18.28-22.56）＜0.05※3
セファロスポリン系抗菌薬
37.07（33.13-40.34）
39.10（36.16-40.04）
50.14（50.10-51.40）
第 1 世代セファロスポリン系抗菌薬
2.38（2.06-4.64）
23.04（20.71-24.05）
31.02（30.63-33.31）＜0.05※2
第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬
31.34（28.57-33.99）
17.21（12.56-18.68）
18.40（18.10-19.08）＜0.05※2
マクロライド系抗菌薬
175.05（171.09-183.21） 181.25（169.69-191.22） 196.34（178.76-207.45）
ペニシリン系抗菌薬
9.32（5.92-10.13）
13.17（11.10-15.39）
24.00（23.52-24.23）＜0.05※2テトラサイクリン系抗菌薬
31.20（28.17-33.86）
49.71（37.81-58.68）
70.57（65.61-73.14）＜0.05※2
ペネム系抗菌薬
0.66（0.49-1.11）
0.44（0.27-0.89）
0.55（0-0.77）
ST 合剤抗菌薬
17.88（16.25-19.31）
27.25（9.55-28.00）
33.18（32.45-35.86）
その他
51.94（42.28-54.50）
58.46（51.45-65.61）
64.34（62.48-64.62）
抗菌薬使用量合計（外来）397.96（372.45-417.68） 429.88（411.80-469.69） 490.77（459.83-502.17） ＜0.05※2
I 期：2016 年 11 月〜 2017 年 10 月
※1

II 期：2017 年 11 月〜 2018 年 10 月

I 期 vs II 期 and I 期 vs III 期 and II 期 vs III 期※2

I 期 vs II 期

※3

III 期：2018 年 11 月〜 2019 年 3 月
Median（interquartile range）
I 期 vs III 期 and II 期 vs III 期
Wilcoxon の符号付順位和検定

出現に対して有効な抗菌薬の開発が不足していることがFMOX のように有意な減少を認めたことからも一定の知られている．そのために日本国内においては AMR ア

効果が得られたものと考えた．

クションプランが策定され，薬剤感受性の改善のためのさらに経口抗菌薬においては周術期の予防的抗菌薬と方策の一つとして抗菌薬使用量の削減が挙げられた．ししての注射用抗菌薬投与後の経口抗菌薬処方を原則禁止

かし，目標値のハードルの高さもあったため全国的にもとした結果，これ単独では院内全体での大きな削減効果

目標達成が困難な医療機関が多く，同様に抗菌薬削減のを発揮することは困難であったが，同時に採用薬の見直７）ために活動を行った久保田ら も，一系統の削減に留まっしを行った影響もあり経口第 3 世代セファロスポリン系

たと報告している．

抗菌薬使用量では入院で約 70%，外来で約 50% の減少

そこで当院では，特に使用割合が多い経口抗菌薬の使を認めた．経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬を使

用量を削減することがまず必須と考え，本取り組みを開用していた対象患者は主に経口第 1 世代セファロスポリ

始した．結果，2018 年 3 月より AST が正式に発足され，ン系抗菌薬や経口ペニシリン系抗菌薬が処方される傾向

より積極的に周術期の予防的抗菌薬投与期間の短縮依頼にあった．これは久保田ら７）と同様に，多岐にわたり漫を行うようになったこともあり，注射用抗菌薬において然と処方されていた経口第 3 世代セファロスポリン系抗は院内全体の使用量に有意な変化を及ぼすには至らな菌薬を大幅に採用中止にし，代替薬としてこれまで採用かったものの，予防的抗菌薬の基準薬ともいえる cefa-のなかったより狭域スペクトルの経口第 1 世代セファロ

zolin（CEZ），cefmetazole（CMZ）が減少傾向であり，スポリン系抗菌薬を採用薬とすることで抗菌薬処方時に特に FMOX 使用量では約 50% の減少がみられた．この再考する余地が生まれ，適正使用推進および経口セファ

結果は，周術期の予防的抗菌薬としての使用量の割合がロスポリン系抗菌薬使用量の減少につながったものと考高くないことにより院内全体の注射用抗菌薬使用量へのえた．経口フルオロキノロン系抗菌薬においては腎機能

影響は大きくなかったためと考えられた が，一 方 で障害患者に対する過剰量投与防止対策により，腎機能障― 250 ―

環境感染誌⸆๣⪏ᛶ⋡᥎⛣㸦ධ㝔㸧

(%)
60

Vol. 35 no. 6, 2020

n.s
n.s

50

n.s

40
30
n.s

20
10
0
S. aureus࣓ࢳࢩࣜࣥ⪏ᛶ⋡

S. pneumoniae࣌ࢽࢩࣜࣥ⪏ᛶ⋡
Iᮇ

(%)

IIᮇ

P. aeruginosa࢝ࣝࣂ࣌ࢿ࣒⪏ᛶ⋡IIIᮇ⸆๣⪏ᛶ⋡᥎⛣㸦እ᮶㸧

60
50

E. coliࣇࣝ࢜ࣟ࢟ࣀࣟࣥ⪏ᛶ⋡

n.s
n.s

n.s

40
30
20

n.s

10
0
S. aureus࣓ࢳࢩࣜࣥ⪏ᛶ⋡

S. pneumoniae࣌ࢽࢩࣜࣥ⪏ᛶ⋡Iᮇ

E. coliࣇࣝ࢜ࣟ࢟ࣀࣟࣥ⪏ᛶ⋡IIᮇ

P. aeruginosa࢝ࣝࣂ࣌ࢿ࣒⪏ᛶ⋡IIIᮇ

Ȥ2 testI ᮇ㸸2016 ᖺ 11 ᭶㹼2017 ᖺ 10 ᭶II ᮇ㸸2017 ᖺ 11 ᭶㹼2018 ᖺ 10 ᭶
III ᮇ㸸2018 ᖺ 10 ᭶㹼2019 ᖺ 3 ᭶n.s㸸not significant
図1

主要菌種における薬剤耐性率推移

害患者に対する適正投与量処方率が 80% 以上にまで有

一方，薬剤耐性率に関しては改善が認められず，特に意な改善を示しており，特に減量基準が厳しい levoflox-

使用量の削減を認めたフルオロキノロン系抗菌薬に対す

acin（LVFX）製剤処方時での改善が多い傾向にあった．

る E.coli の耐性率改善を期待したが，他剤同様に改善

院外処方箋への検査値表記が行われていない施設は依然につながらなかった．その要因の一つとして，抗菌薬使として多く，この結果は薬剤による副作用軽減にも寄与

用量の抑制が耐性率の改善にはつながらないという報できる可能性が考えられる．しかし抗菌薬使用量の観点

告１２，１３）も挙がっており，抗菌薬使用量抑制が耐性菌対策

からは過剰量投与防止対策だけでは有意な減少には至らの唯一の解ではないことを示唆していた．また近年，抗ず，腎機能障害患者への抗菌薬使用量是正を行った中島

菌薬使用削減のための戦略として Delayed

ら１０）の報告と同様に適正使用の推進＝使用量の減少とはPrescription（DAP）に関する科学的知見が集まってきならなかった．そこで減量だけでなく対象患者の選定がており，合併症や副作用，予期しない受診などの好まし

１１）

重要と考え，漫然と処方されることを防止するためにくない転帰を増やすことなく抗菌薬処方を減らすことが使用届出制対象薬剤とし，処方意図の再考を促したこと

できることが報告されている１４）．本研究では，経口フルにより大幅な削減に繋がった．これにより，経口第 3 世

オロキノロン系抗菌薬を使用していた対象患者には経口

代セファロスポリン系抗菌薬および経口フルオロキノロ

ST 合剤や経口テトラサイクリン系抗菌薬への移行が多ン系抗菌薬使用量を有意に減少させ，AMR アクション

く，さらに抗結核薬等を含むその他の抗菌薬使用量増加

プランにおいてもっとも削減目標の厳しかった 50% のの影響などもあり，経口抗菌薬使用量全体での大きな削削減目標をほぼ達成することができた．なお，本研究で減効果は認めなかったことからも，今後はかぜ症候群治は外来患者の占める割合が多いことから，有効性・安全療をはじめとした抗菌薬不要症例に対する院内教育や，性に関する検討は困難であった．

DAP に関する取り組みなども検討していく必要がある― 251 ―

Antibiotics

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 20202017; 91(6): 936-42.
7）久保田健，森川 剛，宮澤衣鶴，小池恵理，岡澤香津子，千秋智重：薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン成果指標
達成に向けた経口第三世代セファロスポリン系薬使用量削減への取り組みと成果．日病薬誌 2018; 55(4): 409-16.
8）日本化学療法学会/日本外科感染症学会：術後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン作成委員会編，術後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン，杏林舎，東京，2016. p. 9-80.
9）秋澤忠男，平田純生：日本腎臓病薬物療法学会編，腎機能別薬剤投与量 POCKET BOOK，じほう，東京，2016. p.
230-3.
10）中島 誠，高橋武士，中木原由佳，福元裕介，平松さやか，
林 秀樹，他：腎機能低下患者への tazobactam/piperacillinの投与が使用量サーベイランスに与える影響．医療薬学
2017; 43(11): 648-53.
11）大江利治，阿部径史：抗菌薬の使用状況調査 ―指定抗菌薬使用届出制度導入の影響―．日本病院薬剤師会雑誌
2007; 43(8): 1113-6.
12）Wang A, Daneman N, Tan C, Brownstein J S, MacFadden
R D: Evaluating the Relationship Between Hospital Antibiotic Use and Antibiotic Resistance in Common Nosocomial
Pathogens. Infect Control Hosp Epidemiol 2017; 38: 145763.
13）中村安孝，上野真希，中家清隆，岡田恵代，藤田明子，藤本寛樹，他：Anatomical Therapeutic Chemical / Defined
daily dose（ATC/DDD）と Day of therapy（DOT）の評
価と緑膿菌耐性率への影響．医療薬学 2016; 42(5): 343-9.
14）厚生労働省：抗微生物薬適正使用の手引き 第二版：https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000573655.pdf：
2020 年 3 月 29 日現在.

と考えた．
しかしながら，採用抗菌薬見直しや周術期感染予防への介入，腎機能障害時の適正投与量の推奨，特定抗菌薬の使用届出制導入など，従来より広く知られる対策を複数組み合わせることで優れた削減効果を認めることができた．各施設の状況にもよるが，これらの対策がまだ十分に行われていない施設であれば，これらの取り組みを導入することで抗菌薬使用削減対策の一助となりうる．
利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文献1）厚生労働省：薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン 20162020 ： http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900
000-Kenkoukyoku/0000120769.pdf：2020 年 1 月 16 日現在.
2）丸山晴生，鹿角昌平，大塚祥子，松岡慶樹，清原健二，久保田健，他：長野県北信地域における抗菌薬使用密度と耐性菌検出率に関するサーベイランスからみた菌種毎の特性と経年変化．環境感染誌 2014; 29(5): 361-8.
3）梅村拓巳，望月敬浩，村木優一，片山歳也，滝 久司，大曲貴夫，他：Anatomical Therapeutic Chemical Classification/Defined Daily Dose System を利用した注射用抗菌薬の使用量と緑膿菌耐性率．環境感染誌 2010; 25(6): 376-82.
4）丹波 隆，篠田康孝，鈴木昭夫，大森智史，太田浩敏，深尾亜由美，他：Infection Control Team による全入院患者を対象とした注射用抗菌薬適正使用推進実施体制の確立とアウトカム評価．医療薬学 2012; 38(5): 273-81.
5）木村丈司，甲斐崇文，高橋尚子，佐々木秀美：ICT 及び薬剤部の主導による PK/PD 理論に基づいた抗菌薬適正使用の実践効果．環境感染誌 2010; 25(5): 310-6.
6）堀越裕歩，樋口 浩，相澤悠太，磯貝美穂子，伊藤健太，荘司貴代：薬剤耐性対策アクションプラン成果指標による小児病院の抗菌薬適正使用プログラムの評価．感染症学誌〔連絡先：〒206-8512 東京都多摩市永山 1-7-1
日本医科大学多摩永山病院薬剤部 田杭直哉
E-mail: n-tagui1201@nms.ac.jp〕― 252 ―

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

Initiatives to Reduce the Use of Oral Third-generation Cephalosporins and Fluoroquinolones toHelp Achieve the Goals of the National Action Plan for Antimicrobial
Resistance Control and Their Outcomes
Naoya TAGUI1）, Masayoshi KONDO1）, Kaori KURODA1）, Kazutoshi SUGAYA1）,
Yoshiko SUZUKI2）, Hiroshi MARUYAMA3）and Hisamitsu TAKASE1）
1）Departmentof Pharmacy, Nippon Medical School Tama Nagayama Hospital, 2）Department of Central Clinical Laboratory, Nippon

Medical School Tama Nagayama Hospital, 3）Department of Surgery, Nippon Medical School Tama Nagayama Hospital
Abstract
The Ministry of Health, Labor and Welfare has established an action plan for antimicrobial resistance, as the spread of antimicrobial-resistant bacteria is currently an urgent problem. One of
the goals included in the plan is a 33% reduction in the use of antibacterial agents by 2020, compared with that in 2013. The inappropriate use of antibacterial agents is a likely cause of the increase in antimicrobial-resistant bacteria; thus, various initiatives are being undertaken at medical institutions to emphasize the appropriate use of antibacterial agents, with a distinctive feature of the plan being the ambitious target of a 50% reduction in the use of oral cephalosporins,
fluoroquinolones, and macrolide antibiotics, which are used in large quantities in Japan. Herein,various initiatives were undertaken to reduce the use of oral third-generation cephalosporins andfluoroquinolones, and the outcomes of such initiatives have been assessed, with there being few
reports on similar initiatives for reducing the use of oral antibacterial agents, although initiatives
aimed at limiting the use of injectable antibacterial agents have been reported. The results
showed a significant reduction in the overall use of these medications as well as in the number ofpatients with renal dysfunction who were administered excess oral fluoroquinolones.
Key words: use of antibacterial agents, antimicrobial resistance, oral third-generation cephalosporin, oral fluoroquinolone, renal dysfunction― 253 ―