「看護学教育質向上委員会」
１．構成員
１）委員
委員長：叶谷由佳（横浜市立大学）
委

員：諏訪さゆり（千葉大学大学院）、髙橋良幸（東邦大学）、中村博文（茨城県立医療大学）、成瀬昂（東京大学大学院）、野島敬祐（京都橘大学）、藤野ユリ子（福岡女学院看護大学）、益田美津美（名古屋市立大学大学院）、宮本千津子（東京医療保健大学）、森山美知子（広島大学大学院）、吉沢豊子（東北大学大学院）

看護学教育質向上２）協力者
小池武嗣（聖隷クリストファー大学）
斉藤しのぶ（千葉大学大学院）
２．趣旨
前年度委員会の活動、新たな感染症の時代の看護学教育検討特別ワーキングの答申を受けて、看護学教育のありかたを検討するとともに質保証の方法について検討することを目的に、委員会に政策班、DX 班、CBT 班（ワーキング）、OSCE 班、国家試験 ICT 班を置いて活動を行った。具体的には JANPU の2022 年度重点事業計画としている下記について検討を行った。また、会員校の臨地実習の実態や臨地参加型実習の必要性・実習前 CBT/OSCE についての意見の調査を行った。
重点事業１．今後の看護学教育のありかたを構想し、具体的な発展の道筋を構築する
１．会員校における教育の DX 化の促進に資するよう、会員校間の情報共有と協働の方法を検討する
２．実習前 CBT/OSCE システムの日本看護系大学協議会版（仮称）の開発を進める
３．保健師助産師看護師国家試験の ICT 化にむけて情報収集する
３．看護学教育における臨地実習に関するアンケート調査
アンケート調査は、会員校の代表者を対象として 2023 年 1 月 26 日～3 月 3 日に回答を依頼した。
調査項目は属性と「Ⅰ．臨地実習の実態に関する質問」と「Ⅱ．臨地参加型実習を行う場合の準備体制に関する質問」の大きく 3 つの内容から構成された。
Ⅰでは、臨地参加型実習を「看護学生が医療チームの一員として、臨地実習指導者の指導の下、一定の役割と責任を担いながら看護師の職業的な知識・思考法・技能・態度の基本的な部分を学ぶことを目的とする。単なる知識・技能の習得や看護実践の経験に留まらず、実際の患者を相手にした業務を通じて、医療現場に立った時に必要とされる思考・対応力をも養う。」と定義し、臨地参加型実習が必要だと思うかを尋ねた。また、コロナ禍以前の領域別臨地実習の実態について「医療チームの一員として参加できているのか」「看護技術をどのくらい経験しているのか」について領域ごとに回答を求めた。
Ⅱについては、学生が領域別の臨地参加型実習を行うために全国共通の共用試験（Computer BasedTest：CBT）や客観的臨床能力試験（Objective Structured Clinical Examination：OSCE）は必要だと思うか、CBT や OSCE、臨地参加型実習を行うにあたって必要なこと、各校で OSCE を取り入れているか、実習前の学生の知識、態度や技能の質保証のために行っていること等について尋ねた。
調査の回収率は 214 課程で回収率 72.5％であった。本調査結果から、臨地参加型実習について、回答校の 92.5％が必要と回答した。臨地参加型実習ができていない理由で最も多かったのは、「実習施設が、医療安全の面からリスクを減らすために実施を制限している」77 校 87.5％で、次に多かったのは「実習前の学生の技術レベルが不十分であり実施できない」33 校 37.5％であった。

─ 57 ─

共用試験としての CBT、OSCE の必要性等については、CBT では、141 校 65.9％、OSCE では 134 校62.6％が必要と回答し、必要と考えている大学が多い結果であった。
学生の臨地実習前の知識、技能、態度の保証として CBT を実施するにあたって必要と思うもので、「試験問題作成の研修」189 校 88.3％、「試験監督の確保」158 校 73.8％、OSCE を実施するにあたって必要と思うもので、「模擬患者の確保」195 校 91.1％、「評価者の確保」189 校 88.3％が多い回答であった。大学独自の OSCE を実施していると回答した大学が 28 校あった。
学生のチーム医療としての参加状況と「看護師等養成所の運営に関するガイドラインの看護師教育の技術項目と卒業時の到達度」を参照し、学生の卒業時の到達レベルが「Ⅱ．指導の下で実施できる」と設定された看護技術と「Ⅲ．実施が困難な場合は見学する」と設定された看護技術について、領域別に初めて尋ねた。特にⅢの技術の経験している学生が少ない結果だった。
これらの調査結果から、今後必要なことは以下であると考える。
・臨地参加型実習ができることを目標に日本看護系大学協議会が活動していくこと
・実習場側との意見交換や厚生労働省と連携した実習場での実習のありかたを検討してくこと・共用試験としての CBT、OSCE の在り方について検討すること・先駆的に OSCE を大学独自で行っている大学の情報収集
・臨地実習前の学生育成像の明確化と、その育成のために必要な CBT で問うべき知識、OSCE で確認しておくべき態度・技能、経験すべき技術の絞りこみ
・経験すべき技術の中で DX の技術を活用して開発すべき教材
４．各班の活動
１）政策班
昨年度、政策班においては「JANPU や文部科学省が推進してきた「卒業時点の到達目標やコンピテンシー」の報告書をさらに発展させた、「看護実践能力を大学が保証する仕組み」の構築に向け、関連する諸課題を整理し、新たな仕組みを提案した（参考資料）。

（参考資料）
今年度は、「学生の看護実践能力を大学が保証する仕組み」について、日本の看護系大学全体の合意を得て、ゴールを明確に教育を行うことができるよう、文部科学省が示す「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」と日本看護系大学協議会が示した「看護学士課程教育におけるコアコンピテンシーと卒業時到達目標」との両者を視野に入れて進める方向性を確認した。

─ 58 ─

現在、世界的に看護教育は、卒業時点のコンピテンシーを示し、その習得をゴールに教育カリキュラムや教育方法の見直しを行う動きが広がる。米国を中心とした看護教育の転換の方向性を確認する作業を行った。
さらに、昨年度の報告書で示された、「参加型実習を可能とするための Student Nurse 制度（仮称）」の導入、それを進めるための「臨地実習に赴く前の学生の知識・技術レベル/コンピテンシーを確認、保証するための共用試験（CBT と OSCE）」について、諸外国の状況を調査した。
6 か国（米国、英国、カナダ、オーストラリア、スウェーデン、スペイン）の看護大学の教員や各国の認証機関のホームページから情報収集を行った結果、以下が明らかとなった。
（１）侵襲性のある技術/高い技術レベルを要求する処置（侵襲性のある技術）について、学生がこれらを患者に実際に行うことを保護する（違法性を阻却する）法律はない。しかし、学生は臨床指導者（臨床の看護師を含む）の監督下、一定レベルの技術（その国で看護師の業務範囲と理解されている業務範囲の技術/処置）は実施可能とされている。また、看護学生が侵襲性のある技術を実施することは、国民の理解と信頼を得ており、広く国民に「将来の看護師を育てるため」として受け入れられている。
（２）学生が侵襲性のある技術を実施することについては、病院と大学側で合意がなされ（したがって病院によっても異なる）、実施される。看護師免許取得後の卒業生の受け入れについては、臨床側が「技術レベルが一定の水準に達していない卒業生は受け入れない」という姿勢を強く示している。
（３）実習に出る前に「全国レベルで統一された CBT」や「全国レベルで統一された OSCE」は行われていない。しかし、すべての国で実習に出る前の技術演習と技術試験は厳しく行われ、合格しない学生は実習に出ることはできない。英国では OSCA (Objective Structured ClinicalAssessment)という技術試験が大学ごとに行われ、最初の実習（基礎実習）に出る前の質を担保している。スウェーデンでも大学ごとに OSCE は実施され、また最終学年では高度なシミュレーション試験が実施される。統一された国家試験（日本と同様の試験）を実施しない国もあり（英国、オーストラリア、スウェーデン、スペイン）、大学卒業時点での技術水準の担保は重要視されている。
（４）すべての国において認証機関等によって臨地での実習時間は厳しく管理されており、学内で実施されるシミュレーション教育で代替される割合は決められている（割合は小さい。）。COVID19 パンデミック禍においても、ほぼ緩和されなかった。
調査した国においては、以前（専門学校が主体の時代）のわが国で行われていた演習や実習形態が維持されている。残念ながら、現在の日本では同様の実習を展開することは困難な社会情勢となっている。法的解釈も定まっていない。このため、看護学生の実習を質の高いものにするために、また国際水準まで回復させるためには、国民に理解や信頼を得る働きかけや、実習病院との実施技術レベルの合意等進めていく作業が必要となる。同時に、看護学生が侵襲性のある技術を患者に実施し、ヘルスケアチームの一員としての参加型学習を可能とするために、それを法的に保証する仕組みを構築する必要があると考える。
保証する仕組みの一つとして、共用試験（CBT と OSCE）が上げられる。一方で、4 年間という教育のどこに位置付けるのかについては、英国のような「最初の実習に出る前」という考え方と、「（今後、行えるようにする）侵襲性のある技術を実施する各論実習の前」という両者が考えられる。参加型実習を可能とする前提条件として考えれば、後者が適切とも考えられる。
さらには、臨地での実習指導者（臨地の看護師）を学生の技術実施の監督者として位置づける仕組みづくりも強化する必要がある。実習機関側と教育機関側が学生の到達度を共有し、共同で教育を展開する枠組みも明確に示す必要があると考える。

─ 59 ─

２）DX 班COVID-19 感染拡大により、実習施設での学生の実習の受け入れが制限され、各大学は実習の代替を模索しながら展開してきた。DX 班は 2021 年 8 月 5 日に開催された第 1 回「新たな感染症の時代の看護学教育検討特別ワーキング」に託された諮問事項である「看護学教育におけるデジタル化への課題の整理・DX 時代の看護学教育枠組み案の作成」を達成すべく結成された。なお、看護学における教育 DX は、「デジタル技術を活用することで効果的な看護学教育を行うように変革すること」と定義している。
2021 年度は、臨地実習の 4 つの構成要素「患者及び利用者とのコミュニケーション」「患者のフィジカルアセスメント」「臨床現場の体験」「看護過程」に対して DX で対応できる具体的な内容を検討している。また、各大学での看護技術の DX 化の推進に参照できるモデル・コア・カリキュラムで言及されている看護技術項目の DX 化における学習成果とデジタル要素を整理したマトリックス作成や看護学教育のデジタル化実装に向けたステップを整理してきた。
2022 年度は、これまでの活動を発展し会員校における教育の DX 化の促進に資するよう、会員校間の情報共有と協働の方法を検討することをめざして全 7 回の班会議を行った。今年度の主な活動
内容は「(1)看護教育 DX 化に向けた実態調査」「(2)共有できるデジタル教材開発」「(3)デジタル教材を共有できるプラットフォーム構築の検討」であり、具体的な内容を以下に示す。
（１）看護教育 DX 化に向けた実態調査
看護教育に関わる看護教員の DX 導入の実態ややニーズを把握し、教育支援を検討することを目的に、会員校全教員を調査対象に実態調査を実施した。
＜調査内容＞①調査実施の目的：会員校における看護教育 DX 化を促進させるために役立つ基礎資料を得るために以下の 2 つの視点を目的とした。
・看護学教育 DX 化にむけた看護教員の取り組み状況や実施環境に関する実態を把握する。
・看護学教育 DX 化に必要な課題を明らかにする。
②調査対象：会員校（295 校）の全教員（Web 調査）＊教員とは、看護学分野を担当する常勤の教授・准教授・講師・助教とする③調査期間：2023 年 1 月 26 日～3 月 3 日④調査内容：看護学教育 DX に関する自己評価シート：2022 年度 DX 班で作成した 4 要素からなる
46 項目「ICT リテラシーを備えた人材の有無、人材活用も含めた DX 化の実装」「DX 化を支援するアプリケーションやソフトウェア」「DX 化の基盤となる通信環境の整備」「DX 化に必要な活用可能なデジタル機器や設備」⑤結果：回答者数 1529 名＜調査結果＞■回答者の属性について
年齢は 50 代が 549 名と最も多く、次いで 40 代、60 代以上、30 代と続いていた。職位は教授が 447 名と最も多く、助教、准教授、講師と続いていた。専門領域は成人看護学が 312 名、基礎看護学 269 名と多く、そのほかに各領域 100 名程度にばらついていた。所属施設の設置主体については、国立・省庁大学校が 234 名、公立が 345 名、私立が 950 名であった。所属施設の所在地
は関東ブロックが 478 名と最も多く、次いで中部ブロック、関西・近畿ブロックが続いていた。
■ICT リテラシーを備えた人材の有無、人材活用も含めた DX 化の実装について
質問項目の①や②では「はい」という回答がそれぞれ 58.7％、84.2％であり、ネットワーク環─ 60 ─

境はこの 3 年で急激に整備されたこともあり、テクニカルなサポートをしてくれる人も多くいることが分かる。質問項目⑥の情報収集ができる人材は 55.9％、質問項目⑦のデザイン設計できると回答された方は 48.1％であった。言い換えれば、半数が「いいえ」「分からない」と答えており、難しいと感じていることが示唆された。質問項目⑩のプロジェクター等の大型デジタル提示装置を活用した授業は、90.3％実施されていることが明らかとなっている。一方で、質問項目⑪の学生個人のタブレット等の使用（事前事後の個別学習・遠隔参加）は 59.9％の実施であった。
質問項目⑰AR・VR・MR の活用は 8.8％、質問項目⑳の AR・VR・MR の素材が作成できるは 4.2％、
質問項目㉑の AI プログラミングはできるは 1.1％であり、かなり少数ではあるが、数十名が可能と答えていた。質問項目⑰AR・VR・MR の活用状況に関する自由記述（調査結果一覧４ 表 1）では、手術室の再現やコミュニケーショントレーニング、認知症高齢者の一人称体験、フィジカルアセスメントなどを 360 度カメラや VR ゴーグルを用いて作成したといった記述が多かった。教授方法については、コロナ禍での代替実習を含め『学部の講義・演習・実習で活用している』とあらゆる方法で活用しており、各教授方法の事前・事後学習や『自己学習で活用している』という回答も多かった。一方で、機器購入や教材作成までは行ったが、『活用には至ってない』という回答や『試行し始めた』段階である状況が見受けられた。質問項目⑳AR・VR・MR の素材に関する自由記述（調査結果一覧４表 2）では、モーションキャプチャー、360 度カメラなどで動画を作成し、コンピュータグラフィックスやソフトを用いて動画編集した素材を作成していた。また、VR 作成ツール等により Head Mounted Display に実装しているという回答もあった。このような素材を自己作成している者もいれば、他領域や業者に依頼して作成している者もいた。
■DX 化を支援するアプリケーションやソフトウェアについて
質問項目㉓のポータルサイトがあるが 81.0％、質問項目㉔オンライン会議システムがあるが97.8％と多かった。一方で質問項目㉙の AR・VR・MR の素材があるが 15.4％、質問項目㉚の学生別の最適化された学習方法を提案する AI プログラムがあるが 1.5％とほとんど「はい」と答えていなかった。
■DX 化の基盤となる通信環境の整備について
質問項目㉝の無線 LAN があるは 96.5％であり、ほとんどの教員に整備されていた。一方、質問項目㊳のような AI 作動環境については、4.3％と少なかった。
■DX 化に必要な活用可能なデジタル機器や設備について
質問項目㊴の学生 1 人に 1 台個人 PC やタブレット端末があるは 53.6％と半分程度であるが、質問項目㊵の教員の PC やタブレットは 93.3％とほとんど設備が整っていた。他の項目と同様、AI 環境となる質問項目㊺、㊻はそれぞれ 7.0％、2.6％とほとんど整備されていなかった。
■看護教育の DX 化に向けた期待や課題についての自由記述について
看護教育の DX 化に向けた期待や課題に関する自由記述では、DX 化に必要な『設備・サポートが整っている』施設もあったが、DX 化の『基盤・モノ・カネ・ヒトが整っていない』という回答が多かった。また、『DX という言葉だけが一人歩きしている』、コロナ禍で『無批判のまま DX 化が急激に進んだことに危機感をもつ』者も多かった。具体的には、「DX 活用による弊害も理解すべきである」「DX 化にはテクノロジー哲学や倫理観の教育が必要である」「特定の教員に負担がかかっている」「DX 化は利便性を高めるのではなく煩雑・業務逼迫を招く」「DX 以前の問題が山積している」などの回答がみられた。このような状況で DX 化が進む中、「DX の必要性を感じない」という回答もわずかに見られた一方、「対面・臨地縛りの規定や考えが DX 化を阻んでいる」といったコロナの収束とともに対面第一主義に戻る感覚を抱く者も少なからずいた。

─ 61 ─

また、回答者の多くは「看護教育の DX 化には賛成ではある」が、「看護においては対面や現場での教育も重要である」ため、『デジタルとアナログがうまく融合できるとよい』と考える者が多数を占めていた。素材作成については、『既存の製品も手作りも一長一短』であると感じているようであった。ICT リテラシーについては、『学生間・教員間・大学間の格差がある』と回答する者が多かった。加えて、DX 促進について『個人の自助努力では限界がある』、『古株教授陣や組織の理解がないと DX 化は進展しない』と感じていた。JANPU や政府に対しては「全国規模でのサポートがあるとよい」と様々なサポートを望んでいた。具体的には、「DX に関する研修やセミナーをしてほしい」「DX に関する相談窓口がほしい」「プラットフォームで共有・標準化できるとよい」「モデル事例を紹介してほしい」「教材作成・活用のためのサポートがほしい」「補助金等の予算が必要である」などが挙げられた。そして、これらのサポートは「単科大学にも平等に支援してほしい」という要望が示された。調査結果一覧４でカテゴリー表（表 3）を示す。
調査結果から、COVID-19 感染拡大に伴って、デジタル化および ICT 化が進みだした傾向がみられた。しかしながら、DX 化に繋がる AI 技術はいまだ浸透していないことが分かる。デジタル化や ICT 化に必要な機器や設備があるものの、それを活用して看護学教育を展開する教員を含めた人材が追い付いていないことや教員間や大学間の格差や組織や上席の理解が得られにくい状況も明らかになった。今後は、AI に関するテクノロジー技術に関する知識提供や導入はもちろん、相談窓口の設置や活用できる人材育成とそれをカバーできるプラットフォームの普及が必要であるといえる。今回の調査によって、具体的な課題とニーズが明らかになったため、本委員会では、その点を視野に入れて活動していく必要がある。
（２）DX 教材開発について
教育 DX は、デジタル教材の導入や活用により新しい価値を見出し、何かが変わること、選択肢が増え教育の可能性が広がることである。また、デジタル教材のメリットは、ARCS モデルの A（興味関心）を引くことであり、R（関連性）のある題材とし、効果的な活用方法で C（自信）を高めるデジタル教材を活かせる体制づくりが重要である。このようなデジタル教材の開発や効果的な活用によって新たな価値につながる DX 教材開発の支援が求められる。
近年、企業による CG などを活用したデジタル教材の開発・販売が進む中で、看護教員も様々な看護教育場面で活用できるデジタル教材を開発している。看護教員の開発するデジタル教材は、教育場面で活かされる教材であるとともに、安価に作成したものが多いことが推測される。このように、高額な機材の購入や高度な技術がなくとも作成できるデジタル教材作成に関心のある教員が集い、デジタル教材開発ができる人材育成の仕組みづくりが必要である。現在、検討している DX 教材の例を以下に示す。このような教材の開発技術を有する教員を通した看護教育 DX 化が発展することをねらっている。
・バイタルサインの技術や問診などを学べる教材や国家試験の状況設定問題にストーリや動きをつけ場面に没入し、解答による反応（正解・不正解ともに）から学べる教材
・ホームページ作成技術によりベッドサイド画像を使った教材を開発し、実習代替に活用をした
例
・災害や急変対応など、遭遇する機会は少ない場面を体験できる VR 教材
・国家試験問題を映像化して理解を深める教材（３）デジタル教材を共有できるプラットフォーム構築
COVID-19 感染症拡大した状況で、全国の看護系大学では様々な工夫による教材開発をしている。開発した教材は同じ目的や教育で活用できることも予測されるため、開発したデジタル教材を共有できるプラットフォームを構築し、DX 推進を検討している。具体的には以下の機能を有するものである。

─ 62 ─

＜看護学教育 DX を推進するためのプラットフォーム（DX センター）構築計画＞
方法：情報提供サイトを JANPU ホームページに構築する（共有できる仕組みづくり）
・教材提供の募集（開発した教材の掘り起こし）・教材提供の仕組み（著作権・謝金の規定作成）
・DX 教育の普及・推進（サイトを構築し教材が活用できる仕組みづくり・使用料・使用方法の作成）
・DX 教育実践人材の育成（勉強会、情報提供など）
・実践例の紹介ページ
・コミュニティの構築
・勉強会・相談会の定期開催（４）今後の課題
2022 年度は、看護教育 DX 化に向けた実態調査により、看護学教育 DX 化に向けた看護教員の取り組み状況や実施環境の実態を把握することができた。COVID-19 感染拡大に伴いデジタル化及びICT 化の機器や設備の整備が進んでいるが、この環境を活用・運用するための看護教員を含めた人材が不足している状況が明らかとなった。また、教育 DX に関する学生間・教員間・大学間の格差や個人の自助努力では限界を感じており全国規模でのサポートを求める意見も得られた。今後
は、デジタル教材を共有できるプラットフォームを構築し、看護学教育 DX の理解を深め、活用の推進による効果的な看護学教育につなげたいと考えている。
３）CBT 班（１）2022 年度 6 回のワーキンググループを開催した。
（第 1 回 2022 年 8 月 4 日、第 2 回 8 月 26 日、第 3 回 10 月 18 日、第 4 回 11 月 10 日、第 5 回 2023
年 1 月 12 日、第 6 回 2 月 21 日）（２）2022 年度 JANPU-CBT を年 3 回実施した。
・第１回目：2022 年 9 月 27 日（火）に実施。6 校（国立 3 校、公立 1 校、私立 2 校）が実証事業に参加した。そのうち 1 校に対し、文部科学省からの見学があった。
・2022 年 10 月 24 日文部科学省と JANPU-CBT 実証事業を終えての情報交換会を実施した。
・2022 年 12 月 20 日 JANPU-CBT2 月、3 月実証校説明会および「看護学教育における共用試験導入の意義」講演会を実施した。鎌倉やよい代表理事の挨拶、叶谷由佳委員長より、「JANPU-CBT の目的と趣旨」の説明、北村聖氏（東京大学名誉教授、地域医療振興協会顧問）より「看護学教育における共用試験導入の意義」の講演を行った。西村礼子ワーキング委員より、2 月、3 月の実証事
業に参加する実証に向けて、修正版 2022 年度 JANPU－CBT 実証事業(試行版)実施要項にそって説明が行われた。
・2023 年 2 月 21 日（火）第 2 回 JANPU-CBT を実施。参加実証校は 2 校（公立 1 校、私立１校）
・2023 年 3 月 23 日（木）第 3 回 JANPU-CBT を実施。参加実証校は 5 校（公立 1 校、私立 4 校）
４）OSCE 班（１）実習前 OSCE の実施可能性を探る
客観的臨床能力試験（Objective Structured Clinical Examination：OSCE）の実施可能性を探ることを目的に、最初に前年度からの課題整理を行った。その結果、①実施時期の設定：教員や学生の負担や内容の重複を考えると、OSCE 実施時期をいつにするのか。②知識や技術項目の設定：パフォーマンスレベルに目標を落とし込むこと、臨地で重要だと思われる必須項目は何か、外してはいけない場面は何かを設定する必要がある。③試験実施に関してのマンパワーの確保：教員数が少な─ 63 ─

く、試験を実施するマンパワーを確保することが可能なのかを検討する。④試験環境の確保・予算の確保：OSCE の実施には、試験室の確保、シミュレーターや模擬患者の整備も必要となる。⑤看護師養成校のどの範囲から開始するのかの検討：3 年制の看護師養成校も含めるのかの議論も必要である。以上の 5 点が課題として挙げられた。
また今後 OSCE の実施可能性を検討するうえで、文部科学省看護学教育モデル・コア・カリキュラ
ムや JANPU において卒業時到達目標が提示されているものの、実習開始時点および卒業時点で学生が修得しておくべき技術とその水準を確保・担保する方法（その水準の技術を獲得したかどうかの評価）について各看護系大学に任されていることが課題のひとつとなる。この解決策のひとつに「看護学共用試験を導入」して、Student Nurse 制度の創設があり、全看護系大学での OSCE の導入が望まれる。
（２）OSCE における文献検討
背景：看護実践能力の評価法のひとつに客観的臨床能力試験（Objective Structured ClinicalExamination：OSCE）がある。OSCE は医療系大学で実施され、ペーパーテスト等で測定することのできない技能等の精神運動領域や態度・習慣等の情意領域を評価し、学生の実践能力を査定する方法として有用とされている。
目的：看護系大学の OSCE 実践上の課題を明らかにすることを目的とする。実践上の課題を明らかにすることにより、OSCE を実施する際に配慮が必要な事項が明確になり、スムーズな OSCE 運営が可能であると考えた。
方法：医学中央雑誌 Web 版（Ver.6）の書誌データベースを用いて、キーワードを「OSCE（客観的臨床能力試験）」及び「看護大学」として文献を抽出した。医中誌論文種別で原著論文を対象とした。
その結果 62 件の文献が抽出された。そのうち、看護系大学生を対象とした OSCE に焦点を当てるために、修士課程、助産師、短期大学、専門学校、文献レビューに関連した文献を除外した文献が 51文献となった。OSCE の取り組みが明確に記述されていない論文もあったが、本研究では OSCE 実践上の課題が記載されている文献を対象にした。
結果および考察：論文発表年は、2012 年、2014 年、2020 年に増加傾向にあった。

文献を分析し課題としてとらえられるものに、【具体的な運用】【課題の設定】【評価】【フィードバック】【カリキュラム】などがあげられた。
【具体的な運用】では OSCE の実施時期や、人や費用負担が大きいことによる組織的な取り組みの構築が必要である。【課題の設定】では適正な課題設定をどのように行うかが今後の大きな問題となりえる。多様な場面、リアリティのある状況設定をどのように考えていくのかも大きな課題となる。
【評価】は評価項目の設定、評価者（教員）間で信頼性の高い評価をどのようにするのか、評価─ 64 ─

妥当性・信頼性の担保についてどう考えるのか。
【フィードバック】では、学生さんに伝わるような、臨地実習で活かせるようなフィードバックを行うためにはどうしたらよいのか、フィードバックスキルの学習も必要であろう。
【カリキュラム】では、学生さんの看護実践能力を高められるような系統的な教育プログラムの構築の難しさなどがあがり、円滑な OSCE 運営のために勉強会や運営システムの提案、マニュアルの作成などが必要となるであろう。
（３）今後の課題
国外での OSCE 実施のあり方を探るため、引き続き文献の検討を行うとともに、具体的な運用についての課題を詳細に抽出し、検討する必要がある。実際の OSCE 課題を作成するということに焦点化した場合、何をベースに課題を作成するのか、達成目標をどこに置くのかなど協議を行う必要がある。CBT のように一律に実施することができるのかなど難題も多いが、本協議会の結束力を活かして共用試験導入のために取り組んでいく。
５）国家試験 ICT 班（１）活動経過
将来的な保健師助産師看護師国家試験の CBT 化を見越して、看護師等国家試験改善の経過や今後の方向性に関する情報収集ならびに課題整理を行うことを目的として活動している。令和 4（2022）
年度については、医道審議会保助看国家試験制度改善部会報告書や、既存の看護師等国家試験に関する厚労科研報告書等を概観し、当該試験 CBT 化に関する検討の経緯と、CBT 化の意義と課題をまとめ、委員会内で報告した。
（２）今後の活動計画
次年度は現在進行中の複数の大学等による厚労科研経過・結果から、今後の取り組みの計画立案を行う予定である。
５．資料
１）臨地実習に関するアンケート調査【A 調査】報告書（調査結果一覧３参照）
２）看護教育 DX 化に向けた実態調査【B 調査】報告書（調査結果一覧４参照）

─ 65 ─