情報提供用資料

底値を探る展開
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

2022年7月21日

平素は「次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。本レ
ポートでは、2022年4～6月期の運用状況、及び今後の見通しについてご報告させて頂きます。

パフォーマンスサマリー
図表２ 為替レート

図表１ 次世代モビリティオープンの基準価額騰落率（2022年3月31日～2022年6月30日、日次、TTMベース）（2022年3月31日～2022年6月30日）
5.0%

（円）
138

0.0%

136
132

-5.80%-10.0%-15.0%-13.45%-20.0%-30.0%

米ドル/円（左軸）
ユーロ/円（右軸）

134

-5.0%

-25.0%（円）
150-16.49%-23.53%「為替ヘッジあり」

参考指数「為替ヘッジなし」

148
146

円高

144

130

142

128

140

126

138

124

136

122

134

120
2022/03

参考指数

円安2022/04132
2022/06

2022/05（年/月）※「為替ヘッジあり」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、現地通貨ベース)です。
※「為替ヘッジなし」の参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)です。
※ MSCIオール･カントリー･ワールド・インデックスは、MSCI Inc.が算出している指数です。
同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。

(出所)Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成※TTMは対顧客電信売買相場の仲値

過度の金融引き締めによる景気後退リスクを警戒

円が米ドルに対して下落する円安が進行しました。(図表２)
このため、「為替ヘッジあり」

基準価額変動の要因分析
図表３ 次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)の基準価額変動要因分析

図表４ 次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)の基準価額変動の要因分析（2022年3月31日～2022年6月30日、１万口当たり）（2022年3月31日～2022年6月30日、１万口当たり）
（円）

（円）

20,00019,00020,0002022年3月31日

19,00018,26818,0002022年3月31日

18,00017,00015,99317,00016,00015,00014,00013,00012,00011,00010,000

株式要因

為替要因-3,761（ヘッジ込）+53

2022年6月30日
12,230（-3,763）-55
信託報酬その他

16,0002022年6月30日

株式要因

15,00014,000-4,509

為替要因

15,256+1,574（-3,012）-77
信託報酬その他

13,00012,00011,00010,000＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
1いします。

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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
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基準価額の推移
図表６ 次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)の基準価額推移

図表５ 次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)の基準価額推移（2022年3月31日～2022年6月30日、日次）（2022年3月31日～2022年6月30日、日次）
11,00011,000MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、現地通貨ベース）「為替ヘッジあり」 基準価額リターン

10,50010,00010,000

9,500

9,500

9,000

9,000

8,500

8,500

8,000

8,000

7,500

7,500

7,000
2022/032022/04

2022/05MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）「為替ヘッジなし」 基準価額リターン

10,5002022/06

7,000
2022/032022/04

2022/05（年/月）

2022/06（年/月）(注）2022年3月31日を10,000として指数化(出所）Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

中盤に下げ止まるも、景気後退懸念から再度下落
FRBが金融引き締めを強化するとの見方、米消費者物価指数(CPI)が高い伸びとなったことから、米連邦公開市場委員会(FOMC)において5月の0.50％を上回る0.75％の利上げが決定されました。FRBによる急速な金融引き締めによる経済への影響が懸念され、株式市場は再度下落する展開となりました。

モビリティ関連銘柄の業種別、国・地域別動向
図表７ モビリティ関連株の主な産業グループ株価指数の推移

図表８ 国・地域別株価指数の株価推移（2022年3月31日～2022年6月30日、日次、円ベース）（2022年3月31日～2022年6月30日、日次、円ベース）

MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス-5.9%-11.1%

テクノロジー・ハードウェアおよび機器-11.5%

小売
メディア・娯楽-14.2%

自動車・自動車部品-20.0%

半導体・半導体製造装置-10.0%MSCIオール･カントリー・ワールド･インデックス
アジア・パシフィック（除く日本）

0.4%

欧州

-3.7%

日本

-4.5%

-13.8%-19.3%-30.0%-5.9%

ソフトウェア・サービス

-9.4%

米国

-7.7%

-10.0%

-5.0%

0.0%

5.0%

0.0%
(注）業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの産業グループ別配当込み指数を使用(出所）Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

自動車・自動車部品株や半導体・半導体製造装置株を中心に下落
図表７と図表８は、モビリティ関連株の主な産業グループ株価指数、及び国・地域別の株価指数の推移を示したものです。
業種別では、先行きの業績不透明感から半導体・半導体製造装置株や、自動車・自動車部品株が大きく下落しました。また、その他のモビリティ
関連株も市場をアンダーパフォームしました。
地域別では、金融引き締めによる景気への影響が懸念された米国が他の地域をアンダーパフォームしました。一方、米ドルに対する自国通貨安が業績に追い風となる日本や欧州は、米国をアウトパフォームしました。また、中国における景気刺激策への期待感などから、アジア・パシフイック(除く
日本)も他地域を上回るパフォーマンスとなりました。
＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
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投資行動
図表９ 組入上位業種の推移

2022年３月末 組入上位業種

2022年６月末 組入上位業種

産業グループ産業グループ比率1 半導体・半導体製造装置
2 自動車・自動車部品
3 ソフトウェア・サービス
4 メディア・娯楽
5 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

1 半導体・半導体製造装置
2 自動車・自動車部品
3 ソフトウェア・サービス
4 メディア・娯楽
5 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

33.3%
28.3%
9.7%
8.3%
6.0%

比率
31.7%
29.6%
11.2%
8.9%
6.4%

図表10 組入上位国・地域の推移

2022年３月末 組入上位国・地域
国・地域

2022年６月末 組入上位国・地域
国・地域

比率

1 米国
2 オランダ
3 ドイツ
4 日本
5 英領ジャージー

1 米国
2 オランダ
3 ドイツ
4 日本
5 英領ジャージー

69.0%
8.7%
4.9%
3.5%
2.9%

比率
67.4%
9.4%
4.6%
3.5%
3.0%

※図表9、10の各比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入比率です。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。

主に、モビリティ関連市場の拡大が業績に追い風となる自動車・自動車部品株や、半導体・半導体製造装置株を高位にウェイト付けしたポートフォ
リオで運用しました。
期中の投資行動としては、景気悪化による需要の減少が業績に重石となる半導体・半導体製造装置株を一部売却し、ウェイトを引き下げました。
一方、市場予想を上回る業績見通しを発表したソフトウェア・サービス株を買付け、ウェイトを引き上げました。(図表９)
国・地域別では、中国・上海市のロックダウンで生産工場への影響が予想された米国の電気自動車株を一部売却し、米国のウェイトを引き下げました。一方、ユーロ安が業績にプラスに寄与する欧州株のウェイトを引き上げました。(図表10)

個別銘柄寄与 上位・下位
図表11 基準価額への寄与 上位・下位銘柄

2022年4～6月期 寄与上位銘柄
銘柄名

産業グループ

2022年4～6月期 寄与下位銘柄
国・地域

銘柄名

産業グループ国・地域

1 比亜迪 ［ＢＹＤ］

自動車・自動車部品

中国

1 テスラ

自動車・自動車部品

米国

2 ビステオン

自動車・自動車部品

米国

2 エヌビディア

半導体・半導体製造装置

米国

3 ジェンテックス

自動車・自動車部品

米国

3 ウルフスピード

半導体・半導体製造装置

米国

4 エンフェーズ・エナジー

半導体・半導体製造装置

米国

4 アルファベット

メディア・娯楽米国

5 ガンフォンリチウム

素材

中国

5 カーバナ小売

米国※ Bloombergポートフォリオ分析データより岡三アセットマネジメント作成※ 業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※ 国・地域は発行国で表示しています。

図表11は、基準価額騰落率に対する寄与度上位銘柄と下位銘柄です。
中国における新エネルギー車(NEV)の販売台数が増加した電気自動車(EV)メーカーの比亜迪(BYD)(中国)や、市場予想を上回る業績を発表した自動車部品メーカーのビステオン(米国)や、ジェンテックス(米国)などがプラスに寄与しました。
一方、中国・上海市の工場がロックダウンの影響を受けた電気自動車メーカーのテスラ(米国)や、業績の下方修正リスク懸念された半導体メーカーのエヌビディア(米国)や、ウルフスピード(米国)がマイナスの影響となりました。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
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業種･地域別構成比と上位保有銘柄 (2022年6月30日時点)
図表12 業種別構成比
素材 3.1%

その他 6.0%

テクノロジー・ハードウェア
および機器 6.4%

図表13 地域別構成比
日本 3.5%

短期金融商品等 3.2%

半導体・半導体製造装置
31.7%

メディア・娯楽 8.9%

短期金融商品等 3.2%

アジア他 4.8%

欧州 19.6%

ソフトウェア・サービス

11.2%

北米 68.9%

自動車・自動車部品29.6%※図表12、13の比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入比率です(円ベース)。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。
※比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

図表14 組入上位銘柄

2022年6月末組入上位10銘柄
銘柄名
1 アルファベット
2 テスラ
3 エヌビディア
4 NXPセミコンダクターズ
5 マイクロソフト
6 アップル
7 クアルコム
8 オン・セミコンダクター
9 アプティブ
10 ウルフスピード

産業グループメディア・娯楽
自動車・自動車部品
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
ソフトウェア・サービス
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
半導体・半導体製造装置
半導体・半導体製造装置
自動車・自動車部品
半導体・半導体製造装置

国・地域
米国
米国
米国
オランダ
米国
米国
米国
米国
英領ジャージー
米国

比率
7.8%
7.7%
4.3%
4.2%
4.1%
3.8%
3.7%
3.5%
3.0%
2.9%

※図表14の比率は、次世代モビリティマザーファンドの純資産総額に対する組入比率です(円ベース)。
※業種分類は、GICS(世界産業分類基準)ベース※国・地域は発行国で表示しています。

今後の市場見通しと投資戦略
今後の世界株式市場は、短期的には上値の重い展開が続くと想定されます。7月中旬以降、2022年4-6月期の決算発表が本格化しますが、今後の業績見通しに対して慎重な見方を示す企業が増加すると考えられます。また、7月末にFOMCを控えており、市場参加者の様子見姿勢が強まると予想されます。年末から2023年にかけては、インフレ率が低下し、金融引き締めの終了を織り込む動きになると考えられ、株価は反発に転じると想定されます。
モビリティ関連銘柄については、自動車・自動車部品株や、半導体・半導体製造装置株を中心に業績下方修正懸念があるものの、中国における景気刺激策が今後の需要を下支えすると考えられ、下値余地は限定的と予想されます。
今後の運用方針は、ファンドの基本方針に基づき、TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの投資助言を参考に、投資環境や業績動向などを勘案して銘柄選別を行います。モビリティ分野の成長が株価の上昇要因になると判断される自動車・自動車部品株や、半導体・半導体製造
装置株を高位にウェイト付けする方針です。また、業績見通しが良好なソフトウェア・サービス株の買付けを検討します。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
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その他、モビリティ関連のニュース
図表15 テスラのモデル別販売台数①テスラの2022年4～6月の販売台数
テスラの2022年4～6月期の世界販売台数は、約25.5万台となり、対前年同四半期比で約27％増、前四半期との比較では、
約18％減となりました。(図表15)
中国のロックダウンの影響から、上海工場が一時生産停止となり、（万台）（2018年6月末～2022年6月末、四半期ベース）

35.0
30.0

Model 3/Y

Model S/X

25.0

4、5月に中国での販売が減少したことが影響しました。6月には、

20.0

販売が急回復したものの、1～3月期との比較では販売台数は減

15.0

少となりました。

10.0
5.0
0.0
18/06

18/12

19/06

19/12

20/06

20/12

21/06

21/12

22/06
（年/月）

図表17 中国の主要電気自動車メーカーの月間販売台数推移

図表16 比亜迪(BYD)とテスラの電気自動車販売台数推移（2020年6月末～2022年6月末、月次）（2019年9月末～2022年6月末、四半期ベース）
（万台）

（万台）

40

20

35

18

30

比亜迪（ＢＹＤ）

16

テスラ

14

25

比亜迪（ＢＹＤ）
小鵬汽車（XPeng）
理想汽車（Li Auto）
上海蔚来汽車（NIO）

12

20

10
8

15

6

10

4

5

2

0
19/09 19/12 20/03 20/06 20/09 20/12 21/03 21/06 21/09 21/12 22/03 22/06

0
20/06

20/09

20/12

21/03

21/06

21/09

21/12

22/03

22/06
（年/月）

（年/月）

※BYDの数字には、プラグ・イン・ハイブリッド車（PHEV）を含む②中国の比亜迪(BYD)が躍進

図表18 比亜迪(BYD)の部門別売上高比率（2021年度、年次、人民元ベース）

図表16は、テスラの全世界販売台数と中国の比亜迪(BYD)の二次電池・太陽光電池製品

販売台数の推移を示したものです。

その他

7.3%

2022年4～6月期に、上海工場の生産停止の影響から、テスラの販売台数が減少したのに対し、BYDの販売台数は増加し続け、テスラを上回りました。

携帯端末部品・組立・その他

また、図表17は、中国の主要な電気自動車メーカーの月間販売

40.5%

台数の推移です。他のメーカーがロックダウンの影響を受け、4月に自動車＆関連部品
51.9%

販売が減少する中、BYDだけが販売を増加させています。
BYDがロックダウンの影響を最小限に抑え、販売増加を続けることができた要因は、以下の点が挙げられます。
①中国におけるテスラの生産工場は上海市のみであるのに対し、
BYDは中国国内に複数のEV工場を持っており、生産を分散化することができた。
②BYDは傘下にEV向けバッテリーの子会社を保有しており、自社バッテリーの優先調達が可能。(図表18)（注）S&P Dow Jones Indices LLCの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCが発表しており、著作権はS&P Dow Jones Indices LLCに帰属しています。
（出所）図表15～18は、各種資料、Bloombergデータより岡三アセットマネジメント作成

本資料における銘柄紹介は、情報提供を目的とするものであり、個別銘柄への投資を推奨するものではありません。

＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
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為替ヘッジあり (作成基準日 2022年6月30日)（円）

22,000

設定来の基準価額の推移

基準価額（円）

12,230350

残存元本（口）2,552,173,592

純資産総額（円）

3,121,401,274（2018年3月27日～2022年6月30日、日次）

20,00018,000

ファンドデータ（億円）
400

純資産総額（右軸）300

基準価額（左軸）

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000

0

実質株式組入比率（％）

93.8

短期金融商品その他（％）

6.2

組入銘柄数

47

為替ヘッジ比率（％）

95.8※実質株式組入比率には、不動産投資信託(REIT)を含みます。
※比率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

2018/03 2018/09 2019/03 2019/09 2020/03 2020/09 2021/03 2021/09 2022/03（年/月）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

為替ヘッジなし (作成基準日 2022年6月30日)（円）
22,000

設定来の基準価額の推移

400（2018年3月27日～2022年6月30日、日次）

20,000350
純資産総額（右軸）18,000

ファンドデータ（億円）

300

基準価額（左軸）

基準価額（円）

15,256

残存元本（口）9,587,323,723

純資産総額（円）

14,626,693,622

実質株式組入比率（％）

93.9

16,000250

短期金融商品その他（％）

6.1

14,000

200

組入銘柄数

47

12,000150

10,000

100

8,000

50

6,000

0

※実質株式組入比率には、不動産投資信託(REIT)を含みます。
※比率は、小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合があります。

2018/03 2018/09 2019/03 2019/09 2020/03 2020/09 2021/03 2021/09 2022/03（年/月）※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
※グラフは過去の実績であり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。

（作成 ： 運用本部）＜本資料に関してご留意いただきたい事項＞■本資料は、情報提供を目的として岡三アセットマネジメント株式会社が作成したものであり、ファンドの投資勧誘を目的として作成したものではありません。■本資料に掲載されている市況見通し等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来予告なしに変更される場合があります。また、将来の運用成果を保証するものでもありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託の取得の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願
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次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）に関する留意事項【岡三アセットマネジメントについて】
商号：岡三アセットマネジメント株式会社
岡三アセットマネジメント株式会社は、金融商品取引業者として投資運用業、投資助言・代理業および第二種金融商品取引業を営んでいます。登録番号は、関東財務局長（金商）第370号で、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しています。

【投資リスク】
 投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。ファンドは、国内外の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。
 ファンドの主な基準価額の変動要因としては、各ファンド共通のリスクとして「株価変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」、各ファンド個別のリスクとして「為替変動リスク」があります。
※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

【その他の留意点】
 ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
 ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金の支払が遅延する可能性があります。
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファンドが投資対象とするマザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該他のベビーファンドにおいて追加設定および一部解約等がなされた場合には、その結果として、マザーファンドにおいても売買等が生じ、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込
みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご参照ください。

【お客様にご負担いただく費用】＜お客様が直接的に負担する費用＞
 購入時
購入時手数料 ：購入金額（購入価額×購入口数）×上限3.3％ (税抜3.0％)
詳しくは販売会社にご確認ください。
 換金時
換 金 手 数 料 ：ありません。
信託財産留保額：ありません。
＜お客様が信託財産で間接的に負担する費用＞
 保有期間中
運用管理費用（信託報酬）：純資産総額×年率1.804％（税抜1.64％）
 その他費用・手数料
監査費用：純資産総額×年率0.0132％ (税抜0.012％)
 有価証券等の売買に係る売買委託手数料、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、海外における資産の保管等に要する費用等を信託財産でご負担いただきます。なお、マザーファンドの当該費用につきましては、間接的にご負担いただきます。（監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）●お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額
またはこれらの計算方法を示すことはできません。
●詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続･手数料等」をご参照ください。

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情報提供用資料
次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／株式

2022年7月21日現在

販売会社
受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

アーク証券株式会社

関東財務局長（金商）第1号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

岩井コスモ証券株式会社

近畿財務局長（金商）第15号○

臼木証券株式会社

関東財務局長（金商）第31号○

永和証券株式会社

近畿財務局長（金商）第5号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

島大証券株式会社

北陸財務局長（金商）第6号○

株式会社証券ジャパン

関東財務局長（金商）第170号○*荘内証券株式会社

東北財務局長(金商)第1号○

新大垣証券株式会社

東海財務局長（金商）第11号○

大熊本証券株式会社

九州財務局長（金商）第1号○

大山日ノ丸証券株式会社

中国財務局長（金商）第5号○

東海東京証券株式会社

東海財務局長（金商）第140号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

内藤証券株式会社

近畿財務局長（金商）第24号○

フィデリティ証券株式会社

関東財務局長（金商）第152号○*益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号○

丸八証券株式会社

東海財務局長(金商)第20号○

三木証券株式会社

関東財務局長（金商）第172号○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

三晃証券株式会社

関東財務局長（金商）第72号○

ＪＩＡ証券株式会社

関東財務局長（金商）第2444号○○

野畑証券株式会社

東海財務局長（金商）第18号○○*株式会社神奈川銀行

関東財務局長（登金）第55号○

株式会社富山銀行

北陸財務局長（登金）第1号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

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（登録金融機関）○※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
*荘内証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*益茂証券株式会社は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。
*株式会社神奈川銀行は、「為替ヘッジなし」のみの取扱いとなります。

＜本資料に関するお問合わせ先＞
フリーダイヤル 0120-048-214 （9:00～17:00 土・日・祝祭日・当社休業日を除く）

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