私立大学図書館協会 2019/2020 年度研究助成

短期大学紀要論文のアクセス可能性の向上に寄与する－『全国短期大学紀要論文索引』の採録誌調査を通して－
最終報告

実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館
伊藤 民雄

2021 年 3 月 31 日

目次
研究結果の要旨
１ はじめに5

１．１ 研究の背景

5

１．２ 研究テーマの副題について

6

２ 先行研究6

２．１ 短期大学数の確定調査

6

２．２ 短期大学発行紀要数、電子化数の確定調査

7

２．３ 短期大学紀要の二次情報収録状況の調査

8２．４ 短期大学紀要の扱いについての調査

8

２．５ 本研究における調査内容の確定

9

３ 研究目的と調査対象

9

３．１ 研究目的

9

３．２ 調査におけるリサーチクエスチョン

9

４ 調査手法9

４．１ 調査指針

9４．２ 調査手順

10５ 結果と考察13

５．１ 短期大学紀要の確定

13

５．２ 短期大学の紀要発行状況

15

５．３ 短期大学の開学・廃止と紀要の関係

15

５．４ 都道府県別の短期大学設置数と発行紀要誌数

17

５．５ 運営母体別の創刊年の分布と推移

17５．６ 短期大学紀要の所蔵について

18

５．７ 短期大学紀要の誌名に使用されるキーワード

19

５．８ 短期大学紀要の出版年数（寿命）20

５．９ 短期大学紀要の二次情報の収録状況と電子化状況

20

５．１０ 『雑誌記事索引』と短期大学論文対象索引との重複具合

23

６ 結論

24

６．１ 結果のまとめ

24

６．２ 結論と学術情報流通対策

25

７ 学術情報流通上の改善策

25

８ 今後の継続研究について

26

９ 研究過程28

10 謝辞、註

29

2

研究結果の要旨
研究テーマ： 短期大学紀要論文のアクセス可能性の向上に寄与する－『全国短期大学紀要論文索引』の採録誌調査を通して－
本研究は、私立大学図書館協会の 2019/2020 年度の研究助成を受けて行った。
研究対象：短期大学（学校教育法第 108 条第 1 項・同第 2 項）が発行する紀要類
研究目的：短期大学紀要論文のアクセス可能性を改善し、高めるために、インターネット
における学術情報資源としての短期大学紀要の現状報告を行い、流通改善策を提案する。
研究方法：図書館目録、短期大学紀要類を収録する論文索引を利用した文献研究（１）調査結果：短期大学紀要類の現状
Q1. 短期大学制度が発足した 1950 年から現在までに存在した全ての短期大学が刊行した紀要類の誌数はどのくらいあるのかA1. 短期大学 752 校から発行・関わった紀要は「2,210」誌である。
Q2. 短期大学数の増減にあわせた紀要誌数の増減が見られるのか否か
A2. 短期大学の増加に合わせて紀要数も増加している。さらに、四年制大学に転換した短期大学数に合わせて減少している。
Q3. 発行誌は、地域的、設置母体別、誌名による偏りが見られるのか否か
A3. 地域的には東京都にある短期大学の発行紀要は全体の約 13％を占める。設置母体は
私立短期大学数が多いので紀要発行数も多いが、女子短期大学発行紀要が 3 割超占めた。また、誌名に使われるキーワードは「紀要」が過半数を占めた。
Q4. 紀要の創刊年がどのように分布し、寿命（出版年数）はどのくらいなのかA4. 創刊誌のピークは 1968 年であった。紀要の寿命（出版年数）は設置母体が公立大学と私立大学の場合は平均 15 年で、国立大学は 13 年であった。
Q5. 国立国会図書館は所蔵しているのか、全国の大学図書館も所蔵しているのか
A5. 国立国会図書館の所蔵率は約 9 割、全国の大学図書館を一つの図書館としてみた場
合の書誌登録率は 99％であったが、所蔵館「0」紀要は 31 誌、所蔵館「1」紀要は 83
誌存在しているため、うっかり除籍がないように早急に対策が必要である。
Q6. 主要な二次情報への収録と電子化の状況はどうなっているのか3

A6. 2,210 誌の内 1,997 誌（90％）は何らかの二次情報冊子体・データベースで検索できるか、電子化されている。しかしながら 212 誌（10％）は未索引・未電子化であるため、早急に目次情報を索引化する必要がある。
Q7. 短期大学紀要類を収録対象とする索引と『雑誌記事索引』の重複具合はどのくらいか
A7. 索引は『全国短期大学紀要論文索引』（図書館科学会）、『月刊文献ジャーナル/文献ジ
ャーナル』（富士短期大学）、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』（東京都私立短期大学協会）の 3 つである。3 索引と『雑誌記事索引』の採録対象となった紀要は、2,210 誌の内 1,878 誌（約 85％）である。一方で、未索引誌は 332 誌（約 15％）である。しかしながら、索引対象年が異なるので、例えば、リスト上では『全国短期大学紀要論文索引』と『雑誌記事索引』は 605 誌の重複があるが、『全国短期大学紀要
論文索引』の索引対象年（1950-1991）に限れば、242 誌の重複である。
（２）結論
本研究の研究対象とした短期大学紀要類は 2,210 誌である。うち未索引・未電子化状況
は 1 割に相当する 212 誌であり、残り 9 割は紙索引、電子情報、ウェブ情報、データベー
ス等の二次情報をフルに駆使すれば調べられる調査環境であることが分かった。数字だけを検討すれば、恵まれた状況にある。しかしながら、これは見かけの数字に過ぎず、紙索引の大半が電子化・データベース化されていない状況を鑑みると早急に対策が必要である。
（３）学術情報流通上の改善策
冊子は記事索引があれば利用される可能性が高くなる。大学全体の取り組みとして、アクセスできない紀要類を減らすため、未索引・未電子化の紀要については目次の遡及入力を実施する。また所蔵館が 1 の雑誌については、義務付けは強要できないが、除籍を控え、永年保存を求める。所蔵館 0 の雑誌については探し出す必要がある。
次に紙索引のみで電子化・データベース化されていない既存の索引類の電子化が求められる。具体的には、論文数の収録が多い『全国短期大学紀要論文索引』、『文献ジャーナル/月刊文献ジャーナル』、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』である。データベース化が実現した後には、より利用されるように全国的なデータベースに収録されるように、デー
タベース運営団体に働きかけていく必要がある。
今回の研究では、幸いなことに『全国短期大学紀要論文索引』26 冊のうち、索引巻の 2冊を除いた 24 冊約 14 万件の論文記事データベース化が実現できた。
全国短期大学紀要論文索引 PLUS
URL: https://opac.jissen.ac.jp/repo/repository/tandai/
以上41 はじめに
１．１ 研究の背景
実践女子大学の日野キャンパス図書館の 2 階には、これまで収集した全国の短期大学紀要類専門の保管室がある。大半が 2015 年のキャンパス再編成により、閉鎖された短期大学図書館の保存書庫から移管されてきた紀要である。その部屋に置かれている紀要類の閲
覧希望者はほとんどいないし、また他大学からの文献複写の依頼も滅多にない。何故誰も使わないのだろうか、と考えた。そんな時、1970～1980 年代にかけて書かれた二次資料（目録、書誌、索引、抄録、総目次）についての多くの論文を読む機会があり、短期大学関係者が書いた論文の中にいくつか気になる共通の記述を見つけた。
・短大から刊行される紀要の記事は、国立国会図書館編の『雑誌記事索引』に収録されていない 1
・[この調査は]国立国会図書館編集の『雑誌記事索引』にも短大刊行の紀要類が収録されるよう関係諸機関にはたらきかけて、その実施をはかりたい 2
・国立国会図書館索引課の談話によると、「雑誌記事索引」の収録方針の中では、採用する優先順序が決まっており、短大紀要は”内容に偏りがある”という理由で、そこから落ちている、ということである 3
ある調査では、紀要類は大学図書館の雑誌書架の 3～4 割程度を占める、という報告 4 5がある。当然のことながら、雑誌のバックナンバーが使われるには記事索引が必要である。今でこそ、紀要を発行する短期大学は、ホームページ等で自身の紀要内容を発信することができるが、50 年前のことを思い浮かべると、短期大学の紀要類が、国立国会図書館の『雑誌記事索引』の採録誌から外れることは、それは存在しないのも同義であり、図書館にとっても死蔵を意味する。当時の短期大学関係者にとっては死刑宣告に等しかったものと思われる。
調べてみると、短期大学の紀要類が国立国会図書館の『雑誌記事索引』の正式な採録対象となったのは、平成 12（2000）年 4 月のこと 6であり、その空白を埋めるために、短期大学関係者によって 3 つの索引、富士短期大学出版部による目次誌『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』（1962-2001）、東京都私立短期大学協会図書館研究委員会による『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』1966 年版～1976 年版、そして本研究の副題となっている図書館科学会の『全国短期大学紀要論文索引』1950/1975～1991 年版、が編纂されていた。本来は国の事業であるべき索引編纂事業が、短期大学の紀要類に限っては、小規模の団体によって行われていたことに驚かされる。しかし、これらはいずれも電子化、データベース化はされていない。
1990 年代後半からインターネット時代に入り、「ネットワーク上にないもの、電子化されていないものは存在しないも同然」という風潮が醸成されてきた 7。先の 3 つの索引と入れ
5

替わるように、1994 年に学術情報センター（現：国立情報学研究所）の「学術雑誌目次速報データベース」事業が始まり、2002 年には日本初の学術機関リポジトリが公開され、紀要を灰色文献と見なさない意見も出てきている 8。そうだとしたら、果たして、短期大学紀
要論文の学術流通は改善されたのだろうか？
『令和元年度学校基本調査』 によれば、現存する大学は 786 校、短期大学は 326 校である。2020 年 1 月 10 日現在、確認されている学術機関リポジトリは 661 機関である。大学
523 校（うち大学・短期大学併設 41 校を含む）のリポジトリ運用に対し、短期大学単独運
用は 35 校である。大学・短期大学併設を足したとしても 76 校である。機関リポジトリの運用率は、大学約 67％、短期大学は約 23％となっている。先の 3 つの索引も電子化されていないこともあり、短期大学の紀要類に限れば、状況が改善されたとは言い難い。
以上のことから、短期大学が発行する紀要の索引化や電子化等の現況を把握し、その状況を改善するために何ができるのか、それらを検討することが本研究の出発点となっている。
１．２ 研究テーマの副題について本研究の副題には、「『全国短期大学紀要論文索引』の採録誌調査を通して」としたのは、本研究の計画書作成の段階で、短期大学紀要類を採録対象としている索引のなかで、唯一『全国短期大学紀要論文索引』のみ全巻（26 冊）を所蔵していたからである。一方、『私立
大学・短期大学紀要類論文題目索引』については 1966 年版から 1976 年版（11 冊）までの
うち、最後の 1975 年版と 1976 年版の 2 冊が欠号であった。また、『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』は全 421 号発行されたが、当館では定期購読していたが、永年保存対象としていなかったため１冊も残っていない。しかしながら、研究途中で、『私立大学・短期
大学紀要類論文題目索引』の欠号 2 号分の採録誌リスト、及び『月刊文献ジャーナル/文献
ジャーナル』については最終号に掲載されたリスト 9が入手できたので、総合的な研究が可能となった。
本来であれば、副題を「短期大学紀要論文対象索引の採録誌調査を通して」に変更すべき
ところであるが、当初タイトルで報告を行う。
２

先行研究

２．１ 短期大学数の確定調査『学校基本調査報告』10によれば、ピーク時の 1996 年度には「598」校が存在した短期大学は、2018 年度には「333」校にまで減少している。既に国立の短期大学は全廃されている。鈴木さくらによれば、1950 年発足から 2017 年前後までに廃止された短期大学も含めると短期大学数は、「752」である 11。鈴木は運営母体（国立、公立、私立）による短期大学
数を提示していないので、これは本研究で明らかにする必要がある。

6

２．２ 短期大学発行紀要数、電子化数の確定調査。
大学全体の紀要数を確定しようという試みは何回か行われている 12（表 1）
短期大学の発行紀要数が、明確な数字で示された調査として、中村・原山の調査と、日本図書館協会短期大学図書館部会による調査の 2 つがある。どちらも 1980 年前後と同時期に行われ、同じような数字（「380」と「373」）を得ているが、前者は複数リストからの抽出法、後者は質問紙調査法を利用している。また、大学・短期大学併設時の共同刊行の紀要について、前者は大学紀要としてカウントし、後者は短期大学紀要に編入している。そのため、得られた数字に差が出ている。さらに前者の調査では、機関別刊行状況、機関誌数別分布、機関誌数と刊行機関数との累積関係、創刊年の分布、等で分析しているが、後者の調査では、発行紀要の一覧が列挙されているのみである。
2000 年代まではこうした調査が何回か行われているが、電子化も含めて現在までの紀要数を把握した調査はないため、正確な数の確認のために調査を行う意義はある。
表１

大学発行の紀要数を明らかにしようとした調査
調査対象機関調査者

調査年

紀要点数 うち短大紀要 うち電子化

調査手法

3,140

380

学術雑誌総目録等リスト使用

373

373

質問紙調査

1979

中村・原山

大学・短大・高専

1980

日本図書館協会

短大

1982

永田治樹

大学・短大・高専

5,095

学術雑誌総目録質問紙調査

1993

長谷川豊祐

大学・短大・高専

9,742

NACSIS-CAT利用

2001

国立情報学研究所 大学・短大・高専

5,144

質問紙調査

2002

宮川 隆泰

国立大学のみ1,390

大学・短大・高専

7,042

2006～2008 時実象一

雑誌記事索引採録誌リストを利用
2,236 複数の採録誌リスト使用

2008

伊藤民雄

大学・短大等

2,334 複数の採録誌リスト使用

2011

伊藤民雄

大学・短大等

5,967 複数の採録誌リスト使用

表２ 短期大学発行の紀要論文を対象にした索引収録状況
採録短大紀要索引作成当時の短大数

雑誌記事索引

書名

国立国会図書館

編者

累積版

刊行頻度

分野別

編集方針

1970～1974

4505

雑誌記事索引

国立国会図書館

累積版

分野別1975～1979

3518

私立大学・短期大学紀要類論文

東京都私立短期大学協

年刊（不定

分野別

題目索引 1976

会図書館研究委員会期）

1966～1976

226

511

全国短期大学紀要論文索引

図書館科学会

遡及

分野別図書館科学会

遡及

分野別図書館科学会

年刊（不定期）分野別

1950-1979
全国短期大学紀要論文索引
1950-1979, 別冊
全国短期大学紀要論文索引
1980-1984
月刊文献ジャーナル/文献ジャー 富士短期大学出版部

月刊

大学別

不定期刊

分野別

ナル, 1998.3
近代雑誌目次文庫

ゆまに書房『国語・国文学編』

収録期間

収録短大数

1950～1979

385

518

1950～1979

192

518

1980～1984409

1962～2001

475

536

大短3,788

588

108

541

～2001

『外国語・外国文学編』『社会学編』
学会年報・研究報告論文総覧

日外アソシエーツ

不定期刊

大学別

学術雑誌目次速報データベース

国立情報学研究所

その都度

大学別

7

1945～201650

２．３ 短期大学紀要の二次情報収録状況の調査
表２は、先行調査と各索引の凡例等から収録数を出したものである。
『雑誌記事索引』と『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』の採録短期大学紀要数は、中村博男の調査によるもの 13であるが、1970 年代の『雑誌記事索引』人文・社会篇の短期大学紀要の収録数は、僅か「４」と１桁台となっており、劣悪であった当時の状況が偲ばれる。
『近代雑誌目次文庫』と『学会年報・研究報告論文総覧』は、2000 年まで『雑誌記事索引』の採録外であった「学科・専攻・研究所紀要」14が対象となっているが、残念ながら序文等で収録大学数・紀要数の記述はなかった。
『全国短期大学紀要論文索引』1980～1984 年版については、当時存在した 536 校のうち 409 校（短期大学採録率約 76％）が採録対象となっている。なお
表 2 にはないが、同索引は 1985 年から 1991 年までは各年版発行されているが、採録大学数の記述はなかった。『文献ジャーナル』は 1998 年末の数字である 15。
二次情報データベースに収録されている短期大学の紀要数も確定されていないので、これについても調査として行う意義はある。
２．４ 短期大学紀要の扱いについての調査
紀要の扱いに関する大規模な質問紙調査としては、浅野十糸子が 1988 年 7 月に行った調査 16、及び私立大学図書館協会東地区部会研究部逐次刊行物研究分科会の４度に渡る調査
17がある。

浅野は、図書館または学内における短期大学紀要類の取扱に関して、将来的なより良い資料活用の検討を目的に、近畿・中国地方の私立・公立短期大学の図書館 136 館を対象に行った。回答館は 112 館で、うち有効回答館は 92 館であった（有効回答率 82％）。設問は①
紀要類の収集点数、②受入れ事務について、③受入れ方法について、④整理、保存について、⑤検索手段について、⑥閲覧サービスについて、⑦広報サービスについて、⑧紀要納本状況、⑨紀要類の整理と運用に関わる主要課題、等 14 個である。結果として、1 館平均 426 誌、最小 9 誌、最多 1,554 誌である。大多数の図書館は全点収集ではなく、収納スペースの関係から選択的収集を実施している。合冊製本しない図書館 78％、検索ツールとして『全国短期大学紀要論文索引』を利用するのは回答 58 館中 17 館、『私立大学・短期大学紀要類論文
題目索引』が同 1 館、国立国会図書館への納本制度に応えて送付するのは 82 館（89％）
。
紀要類が学内で利用されにくい理由は「紀要の目録および論文索引が不備であること」が最多で挙げられていた。
一方、大学図書館員が会員である逐次刊行物研究分科会が行った調査については、第 2 回
調査報告の冒頭において、田中理恵がアンケートの趣旨として、「どの図書館でも悩んでいる問題の一つに、大学紀要の取り扱いがある。特に、近年の新大学の設立、学科の増設にともなう紀要のタイトル数の増加や、学部・学科の統廃合による誌名変更などで、頭を悩ませている担当者は多いのではないであろうか。
」と述べた通り、収集と保存の設問が多数を占めている。4 回の調査のうち、第２回と第 3 回の各調査において、短期大学発行紀要に言及
8

されており、自大学の学部・学科に関連の大学紀要は永久保存するのに対し、短期大学紀要
はスペースの関係から受入れない、受入れたとしても有期保存とする、また廃棄対象とする、と回答した図書館があった。
断定はできないが、短期大学発行の紀要より、大学発行の紀要の方が、優先的に保存される、と推察されるので、短期大学紀要の国立国会図書館と全国の大学図書館での所蔵状況を調べる意義は存在する。そうした場合、比較としての四年制大学の発行紀要数まで調査対象とすべきであるが、調査母数が倍以上と想定されるため今回は調査対象外とする。
２．５ 本研究における調査内容の確定
以上、先行研究において、明らかにされていないことを列挙する。
・運営母体（国立、公立、私立）による短期大学数を提示していない・電子化も含めて現在までの紀要数を把握した調査はない
・二次情報データベースに収録されている短期大学の紀要数も確定されていない
・短期大学紀要の国立国会図書館と全国の大学図書館での所蔵状況
３

研究目的と調査対象

３．１ 研究目的
短期大学紀要論文のアクセス可能性を改善し、高めるために、インターネットにおける学
術情報資源としての短期大学紀要の現状報告を行い、流通改善策を提案する。
３．２ 調査におけるリサーチクエスチョン
Q1. 短期大学制度が発足した 1950 年から現在までに存在した全ての短期大学が刊行した紀要類の誌数はどのくらいあるのかQ2. 短期大学数の増減にあわせた紀要誌数の増減が見られるのか否かQ3. 発行誌は、地域的、設置母体別、誌名による偏りが見られるのか否か
Q4. 紀要の創刊年がどのように分布し、寿命（出版年数）はどのくらいなのかQ5. 国立国会図書館は所蔵しているのか、全国の大学図書館も所蔵しているのか
Q6. 主要な二次情報への収録と電子化の状況はどうなっているのかQ7. 『全国短期大学紀要論文索引』、『雑誌記事索引』、『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』と『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』の重複具合はどうなっているか
４

調査手法

４．１ 調査指針
短期大学数の確定は鈴木が出した「752」をベースに考え、『全国短期大学・高等専門学校
一覧』（文教協会）と『全国短期大学一覧』（地域科学研究会高等教育情報センター）等を使い行う。発行紀要数の確定と所蔵館数については、「国立国会図書館オンライン」と「大学
9

図書館等総合目録データベース NACSIS-CAT」から短期大学紀要を抽出する手法を採用する。なお、併設されている四年制大学との共同編集の紀要は、短期大学紀要としてカウントする。短期大学紀要対象論文索引に採録されている四年制大学紀要についても同様である。
『学校基本調査報告』 18によれば、ピーク時の 1996 年度には「598」校が存在した短期大学は、2019 年度には「326」校にまで減少している。単純計算でも「272」校が減少した段
階で、質問紙調査により紀要数の把握を行うのは現実的ではないので採用しない。
紀要数の確定後、各二次情報の採録誌リストと突き合わせ、二次情報への収録状況をカウントする。一方、電子化状況については、ISSN や誌名によるインターネット検索で地道な探索により行う。
なお『全国短期大学紀要論文索引』の採録状況については、採録誌リストが複数に分かれているため、各年版の採録誌リストを一つに統合してから、『雑誌記事索引』等との重複具合の調査を行うことにする。
４．２ 調査手順（１）紀要の範囲の決定「学校教育法」第 108 条 1～3 項で定められている「短期大学」を発行者とする学術雑誌を対象とする。研究対象とする紀要の範囲は、事務系・学生紀要、業績目録、学位論文集、
自己点検・評価報告書は原則除き、紀要の狭義の定義に相当する「教員・研究者による研究。紀論文集」に限定した 19（但し、索引類の収載誌になっている場合はその限りではない）
要の書誌は国立情報学研究所の NACSIS-CAT（=CiNii Books）を利用し、誌名変遷については、国立国会図書館ではなく、NACSIS-CAT の規則に従った。
（２）短期大学一覧の作成
短期大学発行紀要の抽出漏れを防ぐため、文部省大学学術局、文教協会、地域科学研究会
高等教育情報センターによる『全国短期大学一覧』から、現存だけでなく、廃止された短期大学をも網羅する一覧表(A)を作成する。
（３）粗々の紀要一覧の作成
CiNii Books と NDL-Bib（国立国会図書館書誌提供サービス）を利用し、著者や出版者の各フィールドに「短期大学」を入力し、その検索結果を書誌ダウンロードし、一覧表(B)を作成した。さらに検索漏れを防ぐために、短期大学名で、書名、著者名、出版者フィールドでの検索を行い、漏れている場合は(B)に追加し、一覧表(C)を作成した。
（４）短大紀要対象論文索引の収載リストの統合と付き合わせ
1 年目：『全国短期大学紀要論文索引』（図 1）は、前章 2.3 から短期大学 8 割の紀要を収録しているとされるため、収録漏れを防ぐために利用した。1950～1979 年版、1950～197910

年版の別冊、1980～1984 年版、1985 年版以降は 1991 年版まで各年版、と 10 回分の収載リストが存在するため、一覧表(C)に索引付与の有無を追加し、同時に索引付与された巻号情報の統合も行った。その際に、同索引では一書誌で採録されている紀要であっても、
NACSIS-CAT の書誌に合わせて分割したものもある。また、同索引の収載リストには、協力が得られなかった大学名（=非索引付与紀要）も掲載されていたのでその情報も加えた。
2 年目：『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』の最終号の採録誌リスト、及び『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』（東京都私立短期大学協会，1967-1977)の各年版 11 冊
（1966～1976）の採録誌リスト（図 2）から、一覧表（C）に索引付与巻号等を追加した。

図 1 全国短期大学紀要論文索引

図 2 諸索引の採録リスト（複製）（５）図書館所蔵情報の取得
国立国会図書館の所蔵の有無、国立情報学研究所 CiNii Books から所蔵館数、をそれぞれ取得した。取得方法は、前者は国立国会図書館サーチ API による ISSN と書名検索により、後者は CiNii Books の検索結果に表示される所蔵館数を、一覧表(C)にある国立情報学研究所書誌番号 NCID をキーにして、それぞれ一括取得した。
（６）総目次、索引、抄録情報の付与『全国短期大学紀要論文索引』以外に、紀要本体に掲載されている総目次情報とウェブ掲載されている総目次情報、日外アソシエーツの『学会年報・研究報告論文総覧』各年版、ゆまに書房の『近代雑誌目次文庫』の各国語・国文学編、外国語・外国文学編、国立国会図書
館雑誌記事索引、科学技術振興機構 JDreamⅢ（JSTPlus, JST7580、JST5874）、医学中央
雑誌刊行会の医学中央雑誌、NII-ELS（2017 年 3 月 8 日現在）の各収載リストから取得した。取得方法は、冊子体目録については目検による。一方、総目次情報は NDL-Bib と国立国会図書館雑誌記事索引を「総目次」でそれぞれ検索してリストを作成し、最終的に目検によりリストに追加した。また、国立国会図書館雑誌記事索引については（５）で取得した
NDL 書誌番号、JDreamⅢと医学中央雑誌は ISSN をキーにし一括取得した。最後にウェブ掲載の総目次情報は一誌ずつインターネット検索を行って取得した。

11

（７）電子化紀要情報の付与
電子化紀要情報として、電子ジャーナルが掲載される各短期大学の機関リポジトリ、国立国会図書館デジタルコレクション、科学技術振興機構の J-STAGE、メテオの医学文献検索サービス・メディカルオンラインの掲載情報を付与した。取得方法は、各収載誌リスト、
ERDB-JP、及びインターネット検索により、目検にて照合し、(C)に収録した。
（８）『全国短期大学紀要論文索引』の収載リストの統合
前章で、10 回分の収載リストが存在すると指摘した（図 3）。愛知女子短期大学を例に、一つの採録情報として統合する工程を説明する。
愛知女子短期大学の名称を持つ短期大学は公立大学と私立大学のそれぞれに存在する。
前者の公立大学は 1950 年設置され、1953 年に愛知県立女子短期大学に改称され、1997 年
度をもって愛知県立大学に統合されている。一方、後者の私立大学は、1945 年に創設された「すみれ洋装学院」を前身に、1963 年にすみれ女子短期大学として開学し、1977 年に愛知女子大学に改称されている。2004 年に名古屋学芸大学短期大学部に再改称し、2017 年に閉校し、名古屋学芸大学に統合されている。

図 3 愛知女子短期大学の『全国短期大学紀要論文索引』各年版の採録状況 ＊筆者作成
12

さて、私立大学としての愛知女子短期大学である（統合した表 3 参照）。前身である「すみれ洋装学院」時代から紀要は発行されている。
『全国短期大学紀要論文索引』では、第 1号は「中西学園短期大学部」名（実際は大学名として存在しない）で発行されたとなっているが、NACSIS-CAT では「中西学園」が発行者になっている。略誌名は、前身時代から、「愛知女子」となっている。表で（註）としているのは、データベース化の際に、誌名のマッチングで、別法人である公立大学の愛知女子大学、及び前身時代の中西学園短期大学部とすみれ女子短期大学部、それぞれの研究紀要と混同しないようにするためである。
表 3 発行紀要の採録状況の統合例（「愛知女子短期大学」の項目の一部）
ISSN

NCID

書名

略誌名

0289744X

AN00178702

研究紀要

愛知女子：研究紀要

収録巻号
1-2

AN10193804

すみれ女子短期大学研究紀要

愛知女子：研究紀要

5-702897458

AN00291647

研究紀要

愛知女子：研究紀要（註）8,10-16,19-20

09122257

AN10206597

愛知女子短期大学研究紀要. 一般教育・学際編

愛知女：研究紀要（一般・学際）

17-21,23-25

09122265

AN10207454

愛知女子短期大学研究紀要. 人文編

愛知女：研究紀要（人文）17-25

09122273

AN10172994

愛知女子短期大学研究紀要. 家政・服装編

愛知女：研究紀要（家政・服装）

17-19,21-25

09122281

AN10033105

愛知女子短期大学研究紀要. 経営編

愛知女：研究紀要（経営）17-25

09122273

AN10436123

愛知女子短期大学研究紀要. 生活科学・服装編

愛知女：研究紀要（生科・服装）

25（９） 総目次情報の収集（図 4）
重複しない部分（＝索引として採録されていない巻号）を埋める将来的な論文データ入力の前作業として、所蔵している紀要各誌に収録された総目次収録号を抜き出すとともに、短期大学名・雑誌名から特定化した『学会年報・研究報告論文総覧』、及び『近代雑誌目次文庫』に収録されている総目次情報をマーキングし、複写作業を行った。

図 4 図書館の短大紀要専門保管室、抜き出した総目次、各種索引
５

結果と考察

５．１ 短期大学紀要の確定
短期大学制度発足から現在まで存在した短期大学について、所在県、存続、四年制大学への改組、廃止をリスト化した 20。校名変更はカウントせず、2018～19 年段階で 2020 年度以降に開学予定されている短期大学も除外した結果、鈴木さくらと同様の数字「752」校が13

得られた。その内訳は、国立短期大学 57，公立短期大学 90、私立短期大学 605 であった。
四年制大学数、短期大学数、短期大学廃止数の推移を図 5 に示す。
1960 年代後半から順調に増加してきた短期大学数は、1996 年をピークに減少へ転じ、1998 年には四年制大学数と短期大学数が逆転している。ここで思い出されるのが、「紀要類の複写は原則として発行元の大学にご依頼願います」という暗黙の申合せである。数だけ見れば、廃止された「265」の短期大学が発行していた紀要は、発行元大学の図書館がないた
め、申合せは成立し得ないことになる。無論、この数字には、四年制大学に改組して存続している「元短期大学」も含むため、心配には及ばない。1990 年代以降の四年制大学数の曲線は、短期大学廃校数のそれに呼応するかのような上昇曲線を描いていることからも明らかである。しかしながら、2017 年 4 月 1 日現在、移管・合併・廃校による四年制大学の減数 100（国立 25、公立 33、私立 42）校に対し、短期大学の廃止数は 426（国立 57、公立
77、私立 292）校となっており 21、中には学校法人自体が解散し、存続しない事例も出てきており、留意する必要がある。

図 5 四年制大学数、短期大学数、短期大学廃止数の推移
表 4 短期大学紀要の発行状況
短期大学種

2019年度

過去

現存

廃止

紀要未発

学校数

学校数

学校数

学校数

行学校数

紀要数

うち刊行中 うち女子
紀要数

短大発行

国立

0

57

0

57

20

51

2

0

公立

17

90

16

74

3

287

62

68

私立

309

605

320

285

47

1,872

399

637

合計

326

752

336

416

70

2,210

463

705

[註] 2019年度学校数は、『令和元年度学校基本調査』から
現存学校数は、廃止認可が確認できなかった大学を含むので、廃止学校数が実際の数と異なる

14

５．２ 短期大学の紀要発行状況
表 4 に、現存する短期大学、廃止された短期大学が発行した紀要数の結果を示す。
「752」
校が発行あるいは関係し、教員・研究者の論文が掲載された紀要は、「2,210」誌と確定した。
うち継続刊行中の紀要数は「463」誌（継続率約 21%）であり、うち電子版オンリーは 8 誌である。また、女子短期大学が発行した紀要は「705」誌（占有率約 32%）である。なお表中の短期大学数は、廃止認可年が確認されたもののみカウントし、現存数を引き出したので、2019 年度短期大学数（『令和元年学校基本調査』）との数字「333」校に矛盾が生じていた。
752 校のうち 70 校で紀要発行を確認できなかったため、682 校で紀要を発行していたことになる。大学紀要刊行率は約 90％であり、1979 年に中村・原山が調査した時の刊行率
62.5％と比べると、ほとんどの短期大学で紀要が発行されていることになる。1 校当たりの紀要発行数は「3.2」誌である。また、女子短期大学発行紀要が 3 割以上を占めることは、短期大学が女子中心の高等教育機関として発展してきたことを示している。
紀要未発行の短期大学を精査すると、国立大学 20 校の分野内訳は工業・工学 12 校、商業・経済 6 校、その他 2 校（1 校は工学・商学・外国語、もう 1 校は外国語）であった。公立大学 3 校については、工業 1 校、工芸 1 校、商業 1 校であった。また、私立大学 47 校についても工業が 9 校を占めた。工業・工学系の短期大学の未発行が目立ち、上田修一が指摘した、理工学分野では、紀要があまり重要視されていない 22、ことを裏付ける形となった。
ところで、国立短期大学はすべて廃止されているのに 2 誌が継続刊行中である。一つは、『富山大学紀要. 富大経済論集』(1970-)で、1985 年までは富山大学経済学部と富山大学経営短期大学部の共同刊行を確認したが現在も刊行中である。また、『三重看護学誌 = Mienursing journal』は、三重大学医療技術短期大学部の発行紀要だったが、移行した三重大
学医学部看護学科の発行紀要にその誌名と巻号が引き継がれている。
５．３ 短期大学の開学・廃止と紀要の関係
短期大学制度の発足した 1950 年から現在までの、短期大学の年度別の創刊誌数と廃刊誌
数、及び短期大学数の推移を図 6 に示す。旧制専門学校等を母体とする短期大学のうち下記 4 誌については、制度発足前に発行されている。
身延山短期大学学会『棲神』(1913-1995) ＊外れ値としてグラフから除外
西山専門学校校友会『西山學報』(1931-2005) ＊外れ値としてグラフから除外
熊本語学專門学校『研究紀要』（1949-1949）
札幌文科専門学院『The Literature』（1949-1954）
創刊のピークは 1968 年の「79」誌である。これは、1964 年学校教育法改正により短期大学の制度が恒久化されたことと関係があると考えられる。
短期大学数のピーク（1996 年）と創刊のピーク（1968 年）が必ずしも一致しないが、それ以降に始まる短期大学の四年制大学への改組あるいは廃止に伴い、廃刊誌が増え、廃刊は 2 度のピーク（2001 年と 2004年）を経て減少していく。短期大学数が増減すれば、発行紀要も増減する関係性が見出せる。
15

図 6 短期大学数、紀要の創刊誌数、廃刊誌数の推移

図 7 短期大学数、廃校数累計、創刊誌数・廃刊誌数の累計と差分
続いて、短期大学数、廃止認可年が確認できた短期大学廃校数の累計、年度別の創刊誌及び廃刊誌の累計とその差分を図 7 に示す。結果としては、短期大学廃校数累計と廃刊誌数の累計は 2000 年前後から急増する同じような曲線を描き、また 1996 年をピークとする短期大学数と創刊・廃刊誌数の差分もまた同じような曲線を描いた。

16

５．４ 都道府県別の短期大学設置数と発行紀要誌数『日本の統計』2019 によれば、2017 年に存在した 780 校の四年制大学のうち 138 校が東京にあった（占有率約 18％）
。この数字には短期大学は含まれていないが、『全国短期大学一覧』を使い本調査で明らかにした数字により、都道府県別の短期大学数(n=752)とその発行紀要数（n=2,210）を図 8 と図 9 に示す。なお、図形の描写には、地理情報分析支援シ
ステム「mandara」を利用した。
短期大学については、752 校のうち 105 校が東京都にあった（占有率約 14％）が、四年制大学の集中具合と比較すると、やや偏りが低くなっている。愛知県 55 校（同約 7.3％）と大阪府 51 校（同 6.8％）にもやや集中が認められるが、発行される紀要数も東京都 286
誌（占有率約 13％、国立大学１、公立大学 18、私立大学 267）
、愛知県 199 誌（同約 9％、国立１、公立 29、私立 169）、大阪府 145 誌（同約 6.6％、国立 2、公立 7、私立 136）と愛知県の占める割合が増えるが、同じ傾向が見られた。

図 8 都道府県別の短期大学数

図 9 都道府県別の発行紀要誌数

５．５ 運営母体別の創刊年の分布と推移
前項まで、短期大学全体で検討してきたので、ここからは運営母体別（国立、公立、私立）で創刊年による誌数の分布状況（表 5）と推移（図 10）を確認していくこととする。私立の学校数が多いため、当然ながら私立の創刊誌数が多数を占める結果となっている。5.3 で創刊誌数のピークは全体で 1968 年であったが、運営母体で見た年代別の分布では 1970 年代の創刊誌数が多くなっており、1960 年代から 1990 年代まではほぼ同数となっている。また、創刊年による誌数については、公立と私立は 1968 年がピークとなっており、増減を繰り返しているが、私立については 2000 年代前半に持ち直している。また、公立と私立については最近の創刊点数が上昇している。
なお、合計 2 誌（
『聖和女子大学報』、『季刊文藝』（梅光女学院大学））の創刊年について
は、創刊号の所蔵館がないため不明である。

17

表 5 運営母体別の紀要創刊年の分布状況
創刊年代

国立

私立

公立

80

計

70

創刊年不明

2

2

1910年代1

1

1930年代1

1

1940年代

2

2

60
50
40

1950年代

5

68

133

206

30

1960年代

9

53

347

409

1970年代

7

42

362

411

20

1980年代

14

37

334

385

10

1990年代

15

57

309

381

0

2000年代

1

22

264

287

8

117

125

287

1,872

2,210

2010年代
計

51

公立

国立

私立

図 10 運営母体別の創刊年による誌数の推移

５．６ 短期大学紀要の所蔵について（１） 国立国会図書館と大学図書館の所蔵状況
国立国会図書館と大学図書館で所蔵されている短期大学発行紀要の所蔵状況を表 6 に示す。紀要「2,210」誌のうち創刊時から電子版オンリーは 8 誌（公立 2、私立 6）である（さらに NACSIS-CAT 登録はその内 2 誌のみ）。先行研究で国立国会図書館に納本しない短期大学の存在が判明しているが、同館での所蔵誌数は「1,967」誌（所蔵率約 90％）である。
一方、NACSIS-CAT に登録されている書誌は「2,165」誌（書誌登録率約 99％）であるが、所蔵館「0」の紀要は 31 誌、所蔵館「1」の紀要は 83 誌ある。所蔵館「0」と「1」の合計「114」誌であるが、電子版のみ発行が「6」誌（公立 2、私立 4）が含まれている。既に所蔵館「0」の雑誌は仕方ないにしても、所蔵館「1」の紀要は、うっかり除籍をしないように警告を発する必要がある。
表 6 短期大学発行紀要の所蔵状況
設置母体

紀要数

刊行中紀要数国立国会

NACSIS-CATの

図書館所蔵

登録書誌数

大学図書館所蔵

大学図書館所蔵「0」館の紀要誌数 「1」館の紀要誌数

国立

51

2

46

51

0

0

公立

287

62

225

286

2

12

私立

1,872

400

1,704

1,849

29

71

合計

2,210

464

1,975

2,186

31

83

（２） NACSIS-CAT における短期大学紀要の所蔵状況の内訳
設置母体別の発行紀要の所蔵状況（表 6）について、国立短期大学発行紀要のうち所蔵館「0」の紀要はない。平均して 67 館が所蔵し、最低でも 2 館は所蔵しており、セーフティ
ネットが働いている。一方、公立・私立短期大学はともに平均値から判断すると、国立短期18

大学同様に 70 館近くの所蔵がある。しかし、最頻値が「1」となっており、所蔵館「1」の紀要が数多く存在する。また、所蔵館「0」の紀要も少なくない。図 11 は所蔵状況をグラフ化したものだが、全体的に所蔵館が 1 桁台の紀要が多いと考えられるので注意を要する。
表7
設置母体別の所蔵状況（代表値）
国立

公立

私立

(n=287) (n=1,872)(n=51)
264

235

324

中央値

66

67

65

最頻値

13

1

1

平均値

67

69

74

最小値

2

0

0

最大値

＊電子版含む（公立 2、私立 6）
図 11 学校種別の所蔵状況（グラフ）
表 8 紀要の誌名に使用されるキーワードの出現頻度（英文キーワードは除外した）
キーワード 頻度順位

キーワード 頻度順位

キーワード 頻度

順位

1

紀要

1,204

21

學

50

41

県立

25

60

国語

17

2

研究

853

22

看護

46

41

日本

25

60

集録

17

3

短期大学

534

23

自然

43

43

英文

24

60

書

17

4

論集

189

24

国文

42

43

短大

24

60

商

17

5

部

181

24

生活

42

45

総合

23

60

情報

17

6

女子

132

24

篇

42

46

英

22

60

名古屋

17

7

科学

126

27

大

40

46

活

22

67

学術

16

8

大学

113

28

学院

37

46

人間

22

67

所

16

9

編

110

28

文学

37

46

文集

22

69

国文学

15

10

報告

106

30

科

35

50

英語

21

69

文

15

11

教育

105

30

学科

35

50

水論

21

69

米

15

12

論叢

102

32

医療

34

50

文学部

21

72

会

14

13

年報

96

32

地域

34

53

愛知

20

72

教養

14

14

文化

93

34

集

31

53

経済

20

72

金城学院大学

14

15

研究所

90

34

福祉

31

53

第

20

72

実践

14

16

学

73

36

センター

29

53

短期

20

72

造形

14

17

社会

70

36

技術

29

57

家政

19

72

論文

14

18

人文

64

38

保育

28

58

一般

18

72

國

14

19

報

58

39

経営

27

58

幼児

18

20

学園

51

40

誌

26

60

家政学

17

順位

キーワード

頻度

５．７ 短期大学紀要の誌名に使用されるキーワード
誌名 2,210 誌の誌名（タイトル）中のキーワードを、「WinCha (茶筌 Ver. 2.1 for Windows)」を利用して形態素解析を行った。その結果を表 8 に示す。
表から誌名を表すキーワード（表中では塗色）として頻出したのは、「紀要」1,204 誌（占19

有率約 54％）、「論集」189 誌（同 8.6％）、「報告」106 誌（同 4.7%）であった。3 つのキー
ワードで合計 1,499 誌（占有率約 68％）と、7 割近くを占める結果となった。
「紀要」が誌名に多く使われる事の理由として、全分野を対象とする大長谷川豊祐 23は、学・短期大学の紀要には、対象分野をあらわす誌名を付けることは無理があるから、と分析しているが、まさにその通りとなった。
５．８ 短期大学紀要の出版年数（寿命）
継続中及び休廃刊の雑誌の出版年数の調査結果を表 9 と図 12 に示す。出版年数の平均値
は公立 15 年、私立 15 年、国立 13 年の結果となった。私立の最頻値「0」は、出版 1 年未満の紀要が多いことを意味する。これは NACSIS-CAT の誌名変遷の規則（軽微な誌名変更
でも誌名変遷としていたことがある）も関係しているが、私立短期大学はやや多いように思われる。短期大学は、『学校教育法』の第 83 条第１項で規定されるように、「深く専門の学
芸を教授研究し、職業又は実際生活に必要な能力を育成すること」が主な目的となっており、
社会的ニーズに合致させるために学科・課程の改廃が起こりやすく、長期に渡った出版がされにくいのであろうか。
なお私立については 5.3 で取り上げたように、1950 年の短期大学制度成立前から出版されている雑誌があり、最大値がこの結果となっている。
表9
紀要出版年数（代表値）
国立

公立

私立

最大値

42

67

82

中央値

11

10

12

最頻値

13

7

0

平均値

13

15

15

最小値

0

0

0

図 12 設置母体別の紀要出版年数
5．9 短期大学紀要の二次情報の採録状況と電子化状況（１） 総目次、各種雑誌記事索引の採録状況
短期大学紀要リストと主要な二次情報の収載リストについて、ISSN あるいは誌名によって一致したものを表 10 に示す。その結果、『雑誌記事索引』の一致率が 63％、
『全国短期大学紀要論文索引』と『月刊文献ジャーナル』が共に 46％、『私立大学・短期大学紀要類論文
題目索引』が 25％、NII-ELS（2017 年 3 月 8 日現在）が 36％の結果となった。短期大学
紀要が『雑誌記事索引』の収載誌となったのは 2000 年のことであるため、意外な結果では20

あるが、2000 年代に 1 号でも出版されていれば収載誌となるので、中身の精査は必要であろう。必要なのは創刊号から索引されているか否かである。また、『全国短期大学紀要論文索引』については、収載リストに誌名が挙げられているだけで収載巻号の記載がないため、実際に記事が採取されたのか否か分からない紀要がある。また、反対に収載リスト、あるいは収載巻号の記載がなくても、論文が実際には収録されているものがあった。
なお、どの二次情報の収載誌ともなっていない紀要が 254 誌（11％）あるのが分かった。
但し、この誌数には電子化されたか否かは含めていない。
表 10 二次情報（総目次、各種索引）の収録状況 （単位：誌）
設置

紀要数 刊行中 総目次

Web

母体

雑誌記 全国短期 私立大学・短 月刊文献 学会年 近代雑 医学中 JST5874 JST7580 JSTPLUS NII-ELS 未索引

総目次 事索引 大学紀要 期大学紀要類 ジャーナ 報・研 誌目次 央雑誌

紀要数

論文索引 題目索引

ル

究報告20170308

文庫

国立

51

2

4

0

30

30

2

8

0

0

27

3

2

26

27

6

公立

287

62

49

23

156

125

36

120

8

2

59

9

18

69

75

63

私立

1,872

400

188

212

1,203

857

504

889

78

72

198

29

29

388

685

185

合計

2,210

464

241

235

1,389

1,012

542

1,017

86

74

284

41

49

483

787

254

21%

11%

11%

63%

46%

25%

46%

4%

3%

13%

2%

2%

22%

36%

11%

（２）短期大学紀要の電子化状況
短期大学紀要について、誌名から検索を行い、電子化されているか否かをカウントした結果が表 11 である。
『学術機関リポジトリ』に全文が掲載されていた紀要は 679 誌（31％）
であった。
意外であったのは『NDL デジタルコレクション』に短期大学紀要が 292 誌（13％）
収録されていたことである。国立国会図書館に納本さえしてあれば、『雑誌記事索引』の収録対象とはなっていなくても、電子化の対象となっていたことが判明した。
一方、未索引・未電子化の紀要は 212 誌（約 9.6％）あるのが判明した。うち当館は 175
誌（約 83％）所蔵しているが、創刊号から欠号なく全号を所蔵しているわけではない。他大学への支援を要請して、これらの目次情報を至急索引化する必要が生じた。
表 11 短期大学紀要の電子化状況 （単位：誌）
設置母体

紀要数

刊行中

学術機関

NDLデジタル

JSTAGE

紀要数 リポジトリ コレクション

Medical*

未索引＋

うちOnline

未電子化

当館所蔵

国立

51

2

32

4

0

0

5

0

公立

287

62

71

50

5

1

56

3

私立

1,872

400

576

238

19

3

151

172

合計

2,210

464

679

292

24

4

212

175

21%

31%

13%

1%

0%

10%

（３）未索引・未電子化紀要の出版年と所蔵館数の関係性
未索引・未電子化紀要 212 誌について、創刊年が不明な 2 誌を除いた 210 誌について、創刊年に対する所蔵館数の分布状況を図 13 に示す。その結果、創刊年や年代では 2010 年
21

以前に集中してはいるが，偏向は見られず萬遍なく分散している、その一方で所蔵館数が少ないほど索引、電子化されにくいという傾向はあるようだ。一方で所蔵館が 90 近くあっても索引化・電子化されていない紀要もあり、実際の利用状況が気になる所である。

図 13 未索引・未電子化紀要(n=212)の出版年と所蔵館数の分布状況

図 14 4 索引の重複具合（n=2,210）22

５．１０ 『雑誌記事索引』と短期大学紀要論文対象索引との重複具合（１）見かけ上の重複具合（図 14）
索引は『全国短期大学紀要論文索引』、『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』の 3 索引と『雑誌記事索引』の採録対象となった紀要
は、2,210 誌の内 1,878 誌（約 85％）である。反対に、未索引誌は 332 誌（約 15％）である。しかしながら、索引対象年が異なる（図 14 参照）ので、これは見かけ上の重複であるので注意が必要である。
他方、『全国短期大学紀要論文索引』、『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』、『私立大学・
短期大学紀要類論文題目索引』の 3 索引は、データベース化され、インターネット公開されているわけではないことを思い出す必要がある。2,210 誌のうち『雑誌記事索引』は 1,389
誌をカバーしているが、網羅的収集となったのは、2000 年代以降であり、実際に検索できる短期大学紀要類はかなり目減りするはずである。
（２）実際の重複具合
リスト上では『全国短期大学紀要論文索引』と『雑誌記事索引』は 605 誌の重複がある。表 12 は、『全国短期大学紀要論文索引』が創刊号から採録していると仮定して、『雑誌記事索引』の採録開始時期をクロス集計したものである。注意したいのは、『全国短期大学紀要論文索引』の採録年は 1950 年前後から 1991 年前後までである。その結果、塗色部分の「249」が実際の重複誌数である。これには、併設四年制大学との共同編集による紀要が多く含まれていると思われる。
表 12 『全国短期大学紀要論文索引』と『雑誌記事索引』の重複
雑誌記事索引採録

開始時期

創刊年代 1940年代 1950年代 1960年代 1970年代 1980年代 1990年代 2000年代 2010年代
論 全
文 国
索 短
引 期
採 大
録 学
紀
要

19-

0

0

1

0

0

0

0

0

1910年代

0

1

0

0

0

0

0

0

1930年代

0

0

0

0

0

1

0

0

1950年代

1

59

5

1

0

7

8

0

1960年代

0

6

75

9

3

42

39

2

1970年代

0

6

6

40

8

60

60

2

1980年代

0

2

6

6

14

51

56

1

1990年代

0

0

0

0

1

12

13

0

2000年代

0

0

0

0

0

1

0

0

総計

1

74

93

56

26

174

176

5

また、『雑誌記事索引』にあって、『全国短期大学紀要論文索引』にない紀要（表 13）は塗色部分の 132 誌あるようである。これには、併設四年制大学との共同編集による紀要が多く含まれていると思われる。
23

表 13 『雑誌記事索引』にあって、『全国短期大学紀要論文索引』にないもの
雑誌記事索引採録

開始時期

創刊年代 1940年代 1950年代 1960年代 1970年代 1980年代 1990年代 2000年代 2010年代
論 全
文 国
索 短
引 期
未 大
収 学
録 紀
要

６

19-

0

0

0

0

0

0

1

0

1950年代

0

39

5

0

1

3

3

0

1960年代

0

5

40

3

0

8

11

0

1970年代

0

3

0

12

1

10

15

2

1980年代

0

2

2

2

17

31

26

0

1990年代

0

0

1

0

7

122

91

3

2000年代

0

2

0

1

1

19

204

4

2010年代

0

1

0

0

0

2

6

86

総計

0

52

48

18

27

195

357

95

結論と学術情報流通対策

６．1 結果のまとめ
Q1. 短期大学制度が発足した 1950 年から現在までに存在した全ての短期大学が刊行した紀要類の誌数はどのくらいあるのかA1. 短期大学 752 校から発行・関わった紀要は「2,210」誌である.
Q2. 短期大学数の増減にあわせた紀要誌数の増減が見られるのか否か
A2. 短期大学の増加に合わせて紀要数も増加している。さらに、四年制大学に転換した短期大学数に合わせて減少している。
Q3. 発行誌は、地域的、設置母体別、誌名による偏りが見られるのか否か
A3. 地域的には東京都にある短期大学の発行紀要は全体の約 13％を占める。設置母体は
私立短期大学数が多いので紀要発行数も多いが、女子短期大学発行紀要が 3 割超占めた。また、誌名に使われるキーワードは「紀要」が過半数を占めた。
Q4. 紀要の創刊年がどのように分布し、寿命（出版年数）はどのくらいなのかA4. 創刊誌のピークは 1968 年であった。紀要の寿命（出版年数）は設置母体が公立大学と私立大学の場合は平均 15 年で、国立大学は 13 年であった。
Q5. 国立国会図書館は所蔵しているのか、全国の大学図書館も所蔵しているのか
A5. 国立国会図書館の所蔵率は約 9 割、全国の大学図書館を一つの図書館としてみた場
合の書誌登録率は 99％であったが、所蔵館「0」紀要は 31 誌、所蔵館「1」紀要は 83
誌存在しているため、うっかり除籍がないように早急に対策が必要である。

24

Q6. 主要な二次情報への収録と電子化の状況はどうなっているのかA6. 2,210 誌の内 1,997 誌（90％）は何らかの二次情報冊子体・データベースで検索できるか、電子化されている。しかしながら 212 誌（10％）は未索引・未電子化であるため、早急に目次情報を索引化する必要がある。
Q7. 短期大学紀要類を収録対象とする索引と『雑誌記事索引』の重複具合はどのくらいか
A7. 索引は『全国短期大学紀要論文索引』（図書館科学会）、『月刊文献ジャーナル/文献ジ
ャーナル』（富士短期大学）、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』（東京都私立短期大学協会）の 3 つである。3 索引と『雑誌記事索引』の採録対象となった紀要は、2,210 誌の内 1,878 誌（約 85％）である。一方で、未索引誌は 332 誌（約 15％）である。しかしながら、索引対象年が異なるので、例えば、リスト上では『全国短期大学紀要論文索引』と『雑誌記事索引』は 605 誌の重複があるが、『全国短期大学紀要
論文索引』の索引対象年（1950-1991）に限れば、242 誌の重複である。
６．２ 結論本研究の研究対象とした短期大学紀要類は 2,210 誌である。うち未索引・未電子化紀要は1 割に相当する 212 誌であり、残り 9 割は紙索引、電子情報、ウェブ情報、データベース等の二次情報をフルに駆使すれば調べられる調査環境であることが分かった。数字だけを検討すれば、恵まれた状況にある。
しかしながら、これは見かけの数字にしかすぎない。下線部を引いた「フルに駆使すれば」という言葉に着目してほしい。ウェブに電子版・データベース版が存在しない『全国短期大学紀要論文索引』、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』、『近代雑誌目次文庫』等の紙索引、目次誌『月刊文献ジャーナル/文献ジャーナル』が、全国の大学図書館、短期大学図書館において、利用者に適切に案内され、利用指導が行われているか否か、を鑑みると、利用されているかどうかを証明するには、別の研究が必要であるが、改善の余地が十分にある。
図書館側で利用される環境を前もって準備するのは可能である。
７

学術情報流通上の改善策（1）大学図書館全体の取り組み
雑誌は、記事索引があり、なおかつウェブに公開されれば利用される可能性が高くなる。
アクセスできない雑誌をなくすため、本研究では 212 誌とした未索引・未電子化の紀要の目次の遡及入力が望まれる。また、所蔵館数が 1 館である紀要 83 誌については、利用が少ない、あるいはスペースの都合という理由で除籍を行なわれないよう、永年保存されるように意思統一を図るとともに、所蔵館数 0 の紀要を探し出す必要があると思われる。

25

表 14 『短期大学紀要論文索引』のデータ件数 （2021 年 3 月 6 日データ登録済み）
索引対象年

物理的冊数

1950-1979

1
2

1980-1984

1985

2,268

3

8,174

3

1950-1979 自然科学編

4

9,790

4

1950-1979 人文科学・社会科学編

518,4685

1950-1979 別冊

6

6,483

6

1950-1979 執筆者索引

7

0

7

1980-1984 家政学編

8

5,763

8

1980-1984 語学・文学編

9

4,939

9

1980-1984 自然科学編

10

5,629

10

1980-1984 社会科学編

11

6,933

11

1980-1984 人文科学編

12

4,905

12

1980-1984 執筆者索引

13

0

13

1985 上 社会科学編

14

1,537

1985 上 人文科学編

15

832

1985 上 語学・文学編

16

907

1985 下 家政学編

17

1,086

1985 下 自然科学編

18

1,120

1986 上 語学・文学編

19

1,201

1986 上 社会科学編

20

1,608

1986 上 人文科学編

21

912

1986 下 家政学編

22

1,120

1986 下 自然科学編

23

1,245

1987 上 社会科学編

24

1,854

1987 上 人文科学編

25

1,071

1987 上 語学・文学編

26

1,421

1987 下 家政学編

27

1,112

1987 下 自然科学編

28

1,846

1988 上 語学・文学編

29

1,328

1988 上 社会科学編

30

1,711

1988 上 人文科学編

31

1,035

1988 下 家政学編

32

1,026

1988 下 自然科学編

33

1,522

1989 上 語学・文学編

34

1,860

1989 上 社会科学編

35

2,662

1989 上 人文科学編

36

1,666

1989 下 家政学編

37

1,536

1989 下 自然科学編

38

2,499

1990 上 語学・文学編

39

1,619

1990 上 社会科学編

40

2,092

1990 上 人文科学編

41

1,361

1990 下 家政学編

42

1,198

1990 下 自然科学編

43

1,682

1991 上 語学・文学編

44

1,983

1991 上 社会科学編

45

2,683

1991 上 人文科学編

46

1,698

1991 下 自然科学編

47

2,085

1991 下 家政学編

48

15

17

19

20
1989

21

22
1990

23

24
1991

11,641

2

18
1988

1

1950-1979 語学編

16
1987

No. データ件数

1950-1979 文学編

14
1986

索引名
1950-1979 家政学編

25

26

1,319
138,430

26

注記

遡及対象外

遡及対象外

（2）データベース化
短期大学紀要論文の学術流通の改善のために、収録論文が多いにもかかわらず電子化、ウェブ公開になっていない『全国短期大学紀要論文索引』、『文献ジャーナル/月刊文献ジャーナル』、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』についても許諾を取り、データベース化を模索する。
『文献ジャーナル/月刊文献ジャーナル』は目次誌で収録索引がないため、発行された全 421 号について、どの雑誌の目次がどの号に掲載されたかが一切不明である。また、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』については記事単位での収録のため、雑誌単位の全貌が不明である。次項に述べる『全国短期大学紀要論文索引』のように全冊を電子化したうえで、最短で可能な入力方法を考えていくしかないようだ。
データベース化が成った場合には、より利用されるように、国家レベルのデータベースに収録されるようデータベース運営元への働きかけを行う。
（3）『全国短期大学紀要論文索引』のデータベース化
今回の研究助成においては、幸いなことに『全国短期大学紀要論文索引』26 冊の索引データの遡及入力を行い、それに加えて本研究の調査結果で得られた雑誌書誌を合体させ、データベース化を行い公開することができた。データ件数は、138,430 点である（表 14）。データ化の結果判明したのは、採録誌リストに表示されていない巻号であっても、かなり収録されていることであった。
『文献ジャーナル/月刊文献ジャーナル』、『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』についても、採録誌リストの表示巻号と実際に収録されている巻号との差異が考えられる。これについてはデータ化して厳密に調べて見る必要がありそうだ。
全国短期大学紀要論文索引 PLUS
URL: https://opac.jissen.ac.jp/repo/repository/tandai/
８

今後の継続研究について
短期大学紀要類が 1970 年代に国立国会図書館の「雑誌記事索引」に採録されなかった理由の一つに「国立国会図書館索引課の談話によると、「雑誌記事索引」の収録方針の中では、採用する優先順序が決まっており、短大紀要は”内容に偏りがある”という理由で、そこから落ちている、ということである」を冒頭の研究の背景で紹介した。
短期大学紀要類は本当に内容に「偏り」があったのか否か。データ化した『全国短期大学
紀要論文索引』の 138,430 件の論文情報を利用して、「偏り」が本当にあったのか、それとも採録したくない理由の方便として使われたのか。それを証明するために研究を継続する。

27

9

研究過程
年度
2019

2020

出来事
04 月

研究開始

05 月

『全国短期大学紀要論文索引』採録誌調査終了

07 月『全国短期大学紀要論文索引』遡及入力開始

10 月

紀要類総目次の複写、索引調査

12 月

中間報告書（最終報告書）用分析開始

01 月『全国短期大学紀要論文索引』データベース第 1 回登録

02 月『全国短期大学紀要論文索引』データベース第 2 回登録

03 月

中間報告提出05 月『文献ジャーナル/月刊文献ジャーナル』採録誌調査終了

07 月『全国短期大学紀要論文索引』データベース第 3 回登録

11 月『私立大学・短期大学紀要類論文題目索引』採録誌調査終了

01 月『全国短期大学紀要論文索引』データベース第 4 回登録

02 月

最終報告書（本書）執筆

03 月『全国短期大学紀要論文索引』データベース第 5 回登録28

10 謝辞
本報告の執筆にあたり、多くの方々にご支援いただいた。
本研究のために調査にご協力いただいたみなさまに心から感謝いたします。私立大学図書館協会及び同研究助成委員会様、私立短期大学図書館協議会様、実践女子大学図書館の皆様の、貴重なご指導とご助言を賜った。深く感謝申し上げる。
ありがとうございました。
以上
註1

林収正「全国短期大学紀要論文索引」について」『書誌索引展望』6(4), 1982, p7.

2

日本図書館協会短期大学図書館部会「短期大学刊行紀要類実態調査について」『短期大学図書館研究』(2), 1981, p. 77.
3

浅野十糸子「<調査報告>大学図書館における紀要類の整理と運用に関する調査 : とくに

短期大学図書館における場合(その一)」『堺女子短期大学紀要』(25), 1990, p. 49a.
鈴木秀夫「紀要類の収集と保存 : Ｌ系学部部会からの報告」『図書館の窓』 23(12),1984, p. 124-125.
5 長谷川豊祐「大学紀要の輪郭とその取り扱い」『現代の図書館』31(4), 1993, p. 228-236.
46

国立国会図書館収集書誌部「雑誌記事索引について」国立国会図書館

https://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/index.html（2021-02-16 確認）
7服部綾乃、木下和彦、大田原章雄、川瀬直人、広瀬容子「特集:「ファインダビリティ向上」の編集にあたって」『情報の科学と技術』58(12), 2008, p. 581.
8

竹内比呂也「大学紀要というメディア : 限りなく透明に近いグレイ?」『情報の科学と技術』 62(2), 2012, p. 72-77.
9「本学図書館所蔵の主な紀要・学会誌目録（平成 12 年 9 月 1 日現在）」『文献ジャーナル』40(6), 2001, p. 134-205.
10

文部科学省「学校基本調査」

https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm （2019-12-31 確認）
11

鈴木さくら「戦後日本の短期大学に関する研究 : 女子高等教育機関としての変遷を中

心に」『早稲田大学教育学会紀要』(18), 2017, p. 47-54.
12中村博男,原山秀昭「数的に見たわが国の大学・短大・高専の機関誌,1979」『図書館学会

年報』27(4), 1981, p. 163-168.; 日本図書館協会短期大学図書館部会「短期大学刊行紀要
類実態調査について」『短期大学図書館研究』(2), 1981, p. 77-87.; 永田治樹「学術雑誌総合目録和文編データベースの編集」『大学図書館研究』 27(0), 1985, p. 15-34.; 長谷川豊祐
29

「大学紀要の輪郭とその取り扱い」『現代の図書館』31(4), 1993, p. 228-236.; 国立情報学研究所「大学等が刊行する紀要の状況に関するアンケート（結果報告）」国立情報学研究
所学術雑誌公開支援事業. https://www.nii.ac.jp/nels/archive/h14/.; 宮川隆泰「大学の研究
紀要 : 学術雑誌の分析試論」『共栄大学研究論集』(1), 2003, p. 145-158.; 時実象一「日本発行の人文社会系学術雑誌・紀要」『情報知識学会誌』18(2), 2008, p. 204-208.; 伊藤民雄
「Directory of Open Access Journals in Japan : 日本語オープンアクセス誌データベースの紹介」『専門図書館』(231), 2008, p. 2-7.; 伊藤民雄「雑誌データベース「日本語学術雑誌
情報源ナビゲーター(JJRNavi)」: その後の報告と考察」『専門図書館』(246), 2011, p. 5460.
13

中村博男「わが国論文索引類における大学紀要等収録状況の比較 : 人文社会科学の場

合」『図書館学会年報』28(4), 1982, p. 171-174.
14

国立国会図書館収集書誌部「雑誌記事索引について」国立国会図書館

https://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/index.html（2021-02-16 確認）
15

光斎重治「5.2 紀要」『逐次刊行物』改訂第 2 版 日本図書館協会, 2000, p. 128.

16浅野十糸子「<調査報告>大学図書館における紀要類の整理と運用に関する調査 : とくに短期大学図書館における場合(その一)」『堺女子短期大学紀要』(25), 1990, p. 41-63.
17

逐次刊行物研究分科会「第２章 アンケート調査」『逐次刊行物研究分科会報告』(48),1988, p. 86-97.; 田中理恵「紀要の取り扱いについて : 事例報告とアンケート」『逐次刊行物研究分科会報告』(52), 1993, p. 43-52.; 「大学図書館における紀要の現状について」『逐
次刊行物研究分科会報告』(54), 1996, p. 1-14.; 「逐次刊行物のより効果的な蔵書構築と収集・管理・提供方法について : 保存年限・受入中止・除籍を中心に」『逐次刊行物研究分
科会報告』(58), 2004, p. 1-25.
18

文部科学省「学校基本調査」

https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm（2019-12-31 確認）
19

長谷川豊祐「大学紀要の輪郭とその取り扱い」『現代の図書館』31(4), 1993, p. 228-236.

20『学校基本調査』各年版. 前掲; 文部科学省[編]『全国大学一覧』平成 29 年度, 地域科

学研究会高等教育情報センター, 2019, p. 804.;文部省大学学術局技術教育課 [編]『全国短期大学一覧』平成 29 年度, 地域科学研究会高等教育情報センター, 2018, p. 231-283.
21

20）前掲

22

上田修一『理工学文献の特色と利用法』勁草書房, 1987, p. 58.

23

長谷川豊祐「大学紀要の輪郭とその取り扱い」『現代の図書館』31(4), 1993, p. 228-236.

30