愛媛大学農学部紀要 67 号：52–57（2022）
Memoirs of the Faculty of Agriculture, Ehime University, 67: 52–57 (2022)

集塊性・連結性分析に基づくイノシシ生息地孤立化手法の広域スケールへの適用
西原杏華*・武山絵美**

Kyoka NISHIHARA, Emi TAKEYAMA
Application of the Wild Boar Habitat Isolation Method Based on the Agglomeration
and Connectivity Analysis to a Wide Area Scale
Abstract
In this study, the wild boar habitat isolation method based on the agglomeration and connectivity analysis,
which was developed for a narrow area scale, was applied to a wide scale. The research field was Nakajima
Island, Matsuyama City, Ehime Prefecture. The results showed that the habitats on Nakajima Island werehighly agglomerate and connective and suitable for the habitation of wild boar. It was also found that theinvasion of wild boar occurred later in the area where the habitat was isolated from other habitats. By
applying this method to a wide area scale, the civil engineering structures such as roads and existing fences
could be used effectively to make habitats isolated with additional fences.
Key words: Agglomeration, connectivity, wild boar, habitat fragmentation, graph theory, habitat management

そこで本研究では，イノシシ生息地の集塊性・連結

1. 背景と目的性分析と，これに基づき効果的な柵の設置位置を検出

令和 2 年度のイノシシ（Sus scrofa）捕獲頭数は年間して生息地を孤立化させる獣害対策手法を 11 集落か64 万頭（環境省，2022）にも達するが，同年度のイノらなる中島に適用し，広域スケールでイノシシ生息地シシによる農作物被害額は 45 億 5,300 万円に及び，被の分断箇所を検出するとともに，広域スケールに適用害は軽減されていない．捕獲以外の対策として，耕作する際の技術的課題を検討する．

放棄地等，農地周辺の野生動物の生息地を解消するこ

2. 調査対象の概要とも重要であるが，耕作放棄地が労働力不足や土地条件の不利性を背景に生じていることを鑑みれば，解消

中島は，瀬戸内海の忽那諸島に属する面積約 21.1km2，は容易ではない．これに対し、生息地の集塊性・連結

人口 2,672 人（平成 29 年 1 月 1 日付け）の島であり，性を分析し，これに基づき柵の設置位置を検出して生傾斜地での柑橘栽培が盛んである．水田はなく，植林息地を孤立化させる獣害対策手法も武山ら（2015）
・武地も存在しない（2005 年農林業センサス）．2015 年農山ら（2021）（以下，先行研究）により開発されている

林業センサスによれば，総農家数 340 戸のうち 310 戸

が，先行研究は愛媛県松山市の中島本島（以下，中島）が販売農家，経営耕地面積 432 ha のうち樹園地が 429の 1 集落のみを対象とした実証研究に留まっており，ha（残りは一般畑 3 ha）である．

広域スケールに適用した研究はない．

武山（2016）によれば，中島にはかつてはイノシシの生息がみられなかったが，平成 12 年 9 月に初めて柑

2022 年 9 月 22 日受領

橘が食害を受けた．中島には，タヌキやイタチ等の野2022 年 12 月 5 日採択

生哺乳類が生息していないことから，この食害はイノ*愛媛県南予地方局八幡浜支局農村整備第一課

シシによるものと推察された．これに引き続き，平成**愛媛大学農学研究科農村計画学教育分野（責任著者）

13 年 1～3 月の間に島内で初めて 1 頭（推定体重 13052kg・オス）が捕獲され，イノシシの生息が確実となっ対策を行う地域組織に，これらの区分および確認作業た．中島では，島内でイノシシが飼育された経緯がなを依頼した．具体的には，中島にてイノシシ対策を担いこと等から，武山（2016）はこれらのイノシシが海う地域組織「中島地区イノシシ被害対策連絡協議会・を越えて広島県方面から侵入したと推察している．そ中島本島支部」を通じて，その下部組織である 11 集落の後，イノシシの生息および被害は拡大し，平成 25 年の集落組織に白地図を配布し，「柵あり畑」と「放棄畑」

度には中島全域でイノシシ被害が見られるようになっとを塗り分けていただいた（令和 3 年 3 月依頼，令和2た．令和 2 年度には 774 頭（捕獲密度；36.7 頭/km /年），

3 年 7 月 29 日入手）．この際，先行研究に倣い，電気2

令和 3 年度には 483 頭（同；22.9 頭/km /年）のイノシ

柵とワイヤーメッシュ柵のみを「柵あり」とした．まシが中島で捕獲されているものの，島全域で生息数をた，白地図は，2015 年農林業センサスの農業集落境界減少させるには至っていない．

を用いて 11 地区に分けた．
上記の結果を用いて，ベースマップにおける「耕作3. 研究の方法

畑」を「柵あり畑」と「柵なし畑」に区分したほか，

3.1 土地利用図の作成

ベースマップでは「耕作畑」と判別したものの現地確3.1.1 ベースマップの作成

認で「放棄畑」とされた区画の修正作業を行った．な

土地区画 1 筆が判別できる集成図（令和 3 年 1 月 26

お，ベースマップでは「生息地」と判別したものの現日，松山市役所提供）を ArcGIS（ver.10.8.1）に取り込地確認で「柵あり畑」とされた区画や，「耕作畑」と判み，筆単位の白地図を作成した．次に，平成 12 年度時別したものの現地確認で「生息地」とされた区画も合点のオルソ補正済み航空写真（愛媛県農地整備課提供）わせて修正した．

から，各筆の「宅地」「道・水路」「ため池」「耕作畑」

上記により完成した地図を，再度 11 集落に最終確認を目視で判別した．この際，宅地周辺の資材置き場，いただき（令和 3 年 11 月 8 日依頼，同 11 月 25 日入手），空き地，広場は「宅地」に含むこととした．また，「耕その結果を用いて土地利用図を確定した．

作畑」の判別にあたり，農用地区域内農地が記載され3.2 分析方法
以下，先行研究である武山ら（2015）を引用し，集た地図（令和 3 年 7 月 29 日，松山市役所中島支所提供）

塊性・連結性の分析方法を説明する．

を補助的に用いた．

3.2.1 土地利用区分別パッチの作成

最後に，これら以外の土地を「生息地（雑木林および放棄畑）」とした．なお，先行研究では，地目図を用土地利用図において，同じ土地利用区分の複数の筆いて地目上の「山林」と「畑」を判別し，前者を「雑が隣接する場合は，これらを合成して 1 パッチとした．

木林」，後者のうち耕作放棄された区画を「放棄畑」となお，パッチとは，景観生態学における景観分析にお判別していた．しかし，これらの作業は極めて多くのいて，内部の環境はほぼ均質な小空間を指す．また，労力を必要とする上，個人情報に当たる土地の地目情

ここで，「隣接する」とは，点で結束されるケース，お報は容易に得られにくい．今後，先行研究が開発したよび幅員 4 m 未満の道路（ただし集落内道路を除く）手法を広く社会に実装するためには，分析手法の簡便をはさんで辺が隣り合う場合を含む．前者の場合は，化を図ることも重要な視点である．そこで，本研究でオルソ補正済み航空写真で結束点の有無を確認した．

は，広域への適用性・社会実装性の向上を目的として，また後者の場合の道路幅員は ArcGIS の距離判別ツー分析プロセスを簡素化するため，「生息地」を「雑木林」

ルを用いて，オルソ補正済み航空写真より判読した．と「放棄畑」を区分しないこととした．

3.2.2 集塊性分析

3.1.2 土地利用状況の確認

次に，土地利用区分の集塊性を表すパラメータとし上記で作成したベースマップをもとに，「耕作畑」をて，土地利用区分の最大パッチの相対サイズである RS

さらに「柵あり畑」と「柵なし畑」に区分するととも（ターナーら，2004）を用いる．RS は以下の式で表さに，「耕作畑」に放棄された畑が含まれていないかどうれる．

かの確認作業を行った．なお，先行研究では，研究者自身が現場に出向いて 1 筆ごとに土地利用状況を確認

RS = LC/(p×A)

し，上記の区分および確認を行っていた．しかし，本研究では広域への適用性を高める観点から，イノシシ

53

(1)

このとき，LC は土地利用区分の最大パッチサイズ（ha），A は対象となる空間全体の面積（ha），占有率P2

p は対象空間全体に占める土地利用区分の最大パッチ
サイズ面積の割合を表す．

3.2.3 連結性分析「柵なし畑」をコリドー（corridor）として利用できる場合を想定し，グラフ理論を援用してイノシシの生息地の連結性を分析する．グラフ理論では，ネットワークが点（ノード，vi）と線（エッジ，𝑣̅̅̅̅̅
𝑖 𝑣𝑗 ）により抽象化され，ノードとエッジで構成された図（グラフ）で表現される．生息地パッチの任意の点をノードに置

P1
P3

き換え，パッチ間が「柵なし畑」で直接つながる場合に当該ノード間をエッジで結び，グラフを作成した．
P1

なお，本論では，ノードはパッチ内の任意の点であるため，エッジの長さおよび角度は意味を持たない．各ノードの次数 d(v)（ノード v に接続するエッジの数）

P3等に着目し，連結性を評価した．

3.2.4

生息地を孤立化させるための柵の設置位置の検出

柵により生息地の集塊性を低下させ，最大パッチサイズの生息地を効率的に分断できる位置を検討するた
Fig. 1 土地利用区分図
Land use classification map

め，生息地パッチの形状が細くくびれ，短距離で柵による分断が可能な位置を抽出した．その後，これらの一方，「生息地」の集塊性は RS = 0.62（LC = 704.2ha）

うち，柵で分断した場合に集塊性 RS の低下率が大きくと高かった．「生息地」では，最大パッチ（704.2 ha，なる位置を 3 カ所抽出した．
また，生息地の連結性を低下させる柵の設置位置を

以下 P1 と表記）のほかに，これに次いで面積が大きく，検出するため，最大クラスターに着目し，最大クラス

県道 41 号線（中島環状線）を境界に最大パッチと分断

ターに連結するノード数の減少率が大きく，かつ柵のされたものとして，北部に立地するパッチ（78.1 ha ，設置延長が短くなる位置を検出した．

以下 P2 と表記），南東部に立地するパッチ（70.4ha，以下 P3 と表記）が存在した（Fig. 1）．このうち P2 を4. 結果

分断する県道は，以前より存在していたものの，幅員5.5 m 以上への拡幅や法面整備等の改良工事が令和 2

4.1 集塊性年度に完了していた．

土地利用図を Fig. 1，集塊性分析結果を Table 1 に示す．「耕作畑」の集塊性は，RS=0.05（LC = 35.8 ha）と次に，柵による分断箇所を抽出した．抽出した分断なり，小規模に分散していた．このうち，「柵あり畑」箇所（D1，D2，D3）を Fig. 2 に，分断後の集塊性をに限定すると集塊性は RS = 0.03（LC = 6.9 ha）に低下

Table 2 に示す．このうち，D1 を柵で分断した場合，した．また，「柵あり畑」は南西部に多く分布していた生息地の集塊性 RS ＝ 0.62 を RS ＝ 0.40 まで低下さ（Fig. 1）．

せられるが，柵長が 320.0 m と長く，かつ山間部の尾根を跨いで設置することが必要となる．これに対し，
Table 1 集塊性分析結果
Result of land agglomeration analysis
占有率

パッチ数n

平均パッチサイズ（ha）

最大パッチサイズ
LCi（ha）

RSi

pi

688.4

0.33

1,089

0.63

35.8

0.05

うち柵あり畑

266.3

0.13

846

0.32

6.90.03

うち柵なし畑

421.1

0.20

1,313

0.32

30.5

0.07

1,136.8

0.55

836

1.36

704.2

0.62

耕作地

生息地

全体面積
A（ha）

54

注： 0.5 ha 以上の生息地パッチのみをノードで表示．
Fig. 3 柵なし畑で連結される生息地のグラフ
Graph of habitats connected in unfenced fields

Fig. 2 柵による生息地パッチの分断箇所
Fragmentation of habitat patches by fences

パッチ P1 が含まれた．n = 367 のうち，P1 の次数（P1に連結されるノード＝パッチ数）は d(P1) = 191 となり，これが最大次数となった．また，北部に立地する P2

Table 2 柵による分断箇所の特徴
Characteristics of habitat fragmentation location by fences（78.1 ha，Fig. 1 参照），南東部に立地する P3（70.4 ha，分断箇所

柵の長さ（m）

生息地 RS

同参照）は，県道で P1 から分断されているため，最大D1

320.00.40

クラスターには連結されなかった．最大クラスターに

D2

12.80.50

含まれる生息地パッチの総面積は 834.8 ha となり，中D3

188.30.54

島の全生息地パッチ面積 73%を占めた．
次に，最大クラスターに着目し，d(P1) = 191 との連結性を低下させる方法を検討した．その結果，Fig. 3

D2 は，柵長が 12.8 m と短く，道路沿いに設置するこの【a】の「柵なし畑」に柵を設置した場合，柵長はとができる．また，D3 は，「柵あり畑」の間をつなぐ105.1m となり，最大クラスターn = 367 を P1 を含む n =ように柵を設置できるという特徴がある．

345 と南部の n = 22 に分断できることがわかった．

4.2 連結性
Fig. 1 に示す「生息地」パッチ n = 836 をノードに置

5. 考察

き換え（ノード n = 836），「柵なし畑」を介して隣接す

5.1 イノシシ生息地の集塊性・連結性の評価

るノード間をエッジで結び，生息地グラフを作成した．

集塊性分析の結果，「柵あり畑」は小規模に分散する

結果を Fig. 3 に示す．隣接するノードと連結されるノ一方，イノシシ「生息地」はその 62%（704.2 ha）が 1ードは n = 557 となり，51 クラスターを形成した．各

パッチ集約され，集塊性が極めて高い状況にあること

クラスターのノード数は n = 367（1），23（1），13（1），11がわかった．また，この最大パッチに，「柵なし畑」を，9（1），8（1），7（2），5（2），4（4），3（12），2（25）（下付（1）

介して 191 パッチが連結し，さらにこれらのパッチに括弧内の数値；クラスター数）となった．また，残り周辺パッチが連結した結果，生息地の 73%（834.8 ha）の n = 279 は，いずれのノードにも連結されない孤立点が連結された．小寺ら（2006）は，イノシシ 1 頭を対となった．

象とした夏期 5 日間のラジオテレメトリー調査から，ノード数 n = 367 の最大クラスターには，最大生息地55

その行動圏面積が 137 ha であったことを報告している．

可能になると言える．

また，イノシシ 3 頭を対象とした同調査でも，平均行

上記のように，土地利用調査結果に基づいて地域内動圏面積は 81.4～132.4 ha であった（小寺ら，2010）．のイノシシ生息地の集塊性・連結性を分析し，効果的イノシシの行動圏面積は調査期間や環境により異なるな柵の設置位置を客観的に検出することは，各自治体

ものの，上記の報告を参照すると，中島における生息の野生動物対策立案に資すると期待される．具体的に地の集塊・連結状況は，イノシシが日常的な生息地とは，イノシシ対策を農家個人や集落に任せるのではなして利用するのに十分であったと考えられる．その結く，地域全体で優先的に柵を設置すべき場所を特定し，2果，捕獲密度が 36.7 頭/km /年（令和 2 年度）に至って公が柵を設置・管理し，その整備計画に対し農家や集もなお，生息頭数が維持されていると推察される．

落間で合意形成を行うことが可能になると考えられる．

5.3 社会実装を可能にするための改善点

一方，武山ら（2022）は，中島におけるイノシシの生息拡大が最も遅かったのは東南部（Fig. 1 の P3）の本研究では，武山ら（2015）が開発した手法を広域エリアであり，すでに周辺地域で被害が深刻となって的に社会実装する観点から，調査手順を簡略化し，①いた平成 21～22 年頃でも，これらのエリアでは被害が「放棄畑」と「雑木林」を区別しない土地利用区分，ない場所が存在していたことを明らかにしている．こ②地元による土地利用データ収集，の 2 点を新たに導れに対し，本研究は，P3 が，最大パッチサイズの生息入した．その結果，簡略化した方法でも，武山ら（2015）

地 P1 から県道で分断されており，生息地の最大クラスと同様に，イノシシ生息地の集塊性・連結性を評価でターとも連結しないことを明らかにした．以上により，きることを示した．

道路等の土木構造物が生息地の分断に寄与し，生息拡一方，②は，土地利用が時系列で変化する動的性質大を制御することにつながる可能性が見いだされた．

を持つため，一定期間ごとに継続的にデータ収集を行

このことを鑑みれば，平成 2 年度に実施された島の北う必要がある．また，地域コミュニティーが希薄な地部での県道 41 号線の改修工事は，P2 を最大パッチサ域や，農家が少ない地域等では，②の調査を地域が担イズの生息地 P1 および最大クラスターから分断するえない可能性もある．そこで，今後は，農林水産省がことに寄与し，島の北部エリアにおいて捕獲による効提供している農地区画情報（筆ポリゴン）や，全国農果が発現しやすい状況が形成されると期待される．

業会議所が提供する「全国農地ナビ」等のデータの活5.2 生息地の集塊性・連結性を低下させる柵設置位用を検討する必要がある．また，イノシシによる被害置の評価が発生している自治体は，各農家の柵の設置に対し補本研究では，生息地の集塊性・連結性を低下させる助金の支給を行っている．そこで，補助金を活用して柵の設置位置を検出した．柵は，設置に係る費用の面設置された柵のデータベースの整理も，生息地の集塊から，できるだけ短い距離であることが望ましい．ま性・連結分析に用いるデータの整備に大きく寄与する

た，道路や水路と同様に，整備後の維持管理が必要不と考えられる．

可欠となることから，損傷の確認や確認後の補修作業

6. 結論が行いやすい場所に設置することも重要である．このような観点から，本研究で検出された柵の設置位置を

本研究では，1 集落を対象に開発されたイノシシ生評価すると，集塊性の減少率は D1 にわずかに劣るも息地の集塊性・連結性分析と，これに基づき効果的なのの，道路沿いに短距離で設置できる D2 の有効性が柵の設置位置を検出して生息地を孤立化させる獣害対高いと判断できる．また，D3 も，既設柵の間をつなぐ策手法を 11 集落からなる中島に適用し，広域スケールことで設置できることから，既設柵が設置された農地でイノシシ生息地の分断箇所を検出するとともに，広の所有者により「ついでに」管理や補修が行われやす域スケールに適用する際の技術的課題を検討した．

く，効果が持続的に発現すると期待される．

その結果，中島ではイノシシ生息地の集塊性・連結また，連結性を低下させる Fig. 3 の【a】は，「柵あ性が高く，生息に適した条件を備える一方，イノシシり畑」が多く，地域の農家によってすでに多くの柵がの生息拡大が遅れた地域では生息地が分断されていた

設置されている島の南西部で検出されている．すなわ

ことも確認されるなど，生息状況と生息地の集塊性・ち，まず各農家が各所有農地に柵を設置することが基連結性の関連性が見いだされた．すなわち，本手法を本であり，そこにプラスして既存柵を効果的に連結す適用することにより，野生動物対策を捕獲のみに頼るる柵を地域ぐるみで設置することにより，地域全体ののではなく，生息地の分断・孤立化による生息数の減イノシシの生息地の連結性を下げるような柵の設置が少や，これに伴う被害の軽減が期待できると言える．

56

また，道路や既設柵などの土木構造物を活用し，追加的に柵を設置することにより，生息地の分断・孤立化が可能となることを示した．
イノシシ生息地の集塊性・連結性分析に基づく適切な柵の設置位置検出手法が社会実装されることにより，自治体による公的柵設置の優先順位の決定等が可能になり，地域全体での戦略的な被害対策や合意形成が可能になると考えられる．この際，本研究では，簡略化した土地利用調査方法でも，イノシシ生息地の集塊性・連結性を評価できることを示した．しかし，定期的に土地利用データを更新したり，地域コミュニティーが希薄な地域等でも土地利用データを取得できるよ
うにするため，行政等により整備された既存の土地利用データベースの利用を検討する必要性があることを示した．

謝辞
本研究の遂行にあたり，中島地区イノシシ被害防止対策連絡協議会の皆様，および，愛媛県松山市役所中島支所の皆様より，多大なるご協力を賜った．ここに記して深謝申し上げる．

引用文献
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