環境感染誌

Vol. 33 no. 2, 2018

〈報 告〉

熊本地震被災病院の入院患者 111 名の緊急受入れ〜臨床現場にボランティア 250 名が介入した場面の感染防止対策と評価〜
中西穂波 1,3）・野瀬大補 2）

Experience of Accepting 111 Patients at the Kumamoto Earthquake:
Infection Control and Assessment with 250 Volunteers
Honami NAKANISHI1,3）and Daisuke NOSE2）
1）Infection Control Room, Himeno Hospital, 2）
Medical Office, Himeno Hospital, 3）Infection Control Team, Himeno Hospital（2017 年 11 月 8 日受付・2018 年 1 月 11 日受理）
要旨
災害医療は大量動員を必要とする．また被災者の対応は災害ボランティアの協力が不可欠である．

今回我々は 2016 年に発生した熊本地震により稼働困難となった医療機関の入院患者 111 名を，本震発生当日に受け入れ災害ボランティア 250 名を動員した．多数の災害ボランティア（以下，ボランティア）の臨床現場への介入は，感染の持込み，拡大，さらにボランティア自身の感染が懸念され，受け入れ側の組織的体制も問われる．そこで感染発生のリスクアセスメントを行うと同時に，基本的予防概念を基にボランティアの行動を意識した配置や啓発など必然的に感染対策ができる環境作りを行った．また被災患者の症候群サーベイランスにより早期の症状察知，拡大防止システム体制を整えた．
その結果，ボランティア介入下においても感染を防止することができた．症候群サーベイランス
では搬入時は 7 件の有症状を認め，以後は 2.5±1.4 件/日で維持でき，ボランティア介入群と未介入群で比較したところ有意差は認めなかった（p=0.39）．また延べ入院患者日数当たりの有症状発生率の比較でも，8.8％ と 6.9％ で有意差は認めず（p=0.61），受入れ側の感染管理体制を整備する
ことにより災害時の医療機関へのボランティア介入は十分に可能であると示唆された．
Key words：災害医療，災害ボランティア，臨床現場，リスクアセスメント，症候群サーベイランス

した被災者を受入れる医療施設での感染対策の報告はまはじめに国内において地震・津波・洪水など自然災害が多発し，だない．
2016 年 4 月 16 日未明に熊本地震本震が発生した．同

災害医療の感染分野における体制も急速に進歩してきた．
１）

また災害ボランティアの存在は定着してきており ，活日午後，被害を受けた医療機関から，入院加療中であっ躍と同時にボランティアにおける自己管理や感染面などた患者 111 名の緊急受け入れを行った．被災患者は熊本も問題化している．災害医療は，被災地だけでなく安全県災害本部の要請により，バス・救急車・自衛隊の救護な遠隔地へ集団避難させ避難生活を送る被災者にも医療車で当院に搬送された．突然発生した事態により 100 名支援を行うなど徐々に被災後の対策が拡がってきているのスタッフが緊急呼び出しに応じて集合し，トリアージが，災害医療に携わる医療チームが現地へ赴き被災施設や病室の準備・搬送・氏名確認を行った．既存の病床にや避難所で行った感染制御報告はあるものの，集団避難加え更に 111 名の被災患者を受け入れるには絶対的なマンパワー不足が生じる．そこで強力なリソースとなるボ

1）医療法人八女発心会姫野病院感染対策室，2）
医療法人八女発心会

姫野病院医局，3）医療法人八女発心会姫野病院感染対策チーム

ランティアを当院のホームページや SNS（Socialworking― 75 ―Net-Service）を通して募集したところ，250 名を環境感染誌

Vol. 33 no. 2, 2018
2）ボランティア介入前の感染レクチャー

超えるボランティアが集結し被災患者の生活支援にあボランティア介入初回日に 5〜10 分程度で実施．内容

たった．こうして被害を受けた医療機関の入院機能復旧までの 13 日間，患者のケアを継続させた．

は患者状態（易感染状態），1 患者毎の手指衛生，PPE

しかし医療関連感染の知識を持たない一般ボランティ
アが臨床現場に入り，免疫低下を伴う被災患者の生活支着用，咳エチケットとし，携帯用手指消毒剤の配布および実施方法指導を行った．

援に介入することは医療感染のリスクを上げる恐れがあ

3）感染対策環境整備と啓発

る．避難所で問題となる感染症として，インフルエンザボランティアが集う場所の一角に手指消毒剤や PPEや感染性下痢症などがあげられるが２），医療施設では薬を設置し，PPE 着脱，廃棄，手洗いへと誘導できる配剤耐性菌にも注意する必要がある．

置に整え感染コーナーとした．また手指衛生タイミング，そこでボランティアが介入した医療施設の感染を防止

PPE 着用場面，着脱手順を掲示し視覚的に啓発するとさせるため，発生恐れのある感染症，感染経路，ボラン同時に，感染対策チーム（Infection Control Team：ICT）

ティアの介入行動などリスクアセスメントを行い「大規を中心に当院スタッフが介入し，タイムリーな実地指導

模自然災害の被災地における感染制御のマネージメントを行った．

２）の手引き」のプロトコルを参考に，1）ボランティアの

4）患者介入制限

健康調査

2）被災患者介入前教育 3）手指消毒剤の携喀痰よりメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（Methicillin-帯と個人防護具（Personal protective equipment：PPE）

resistant Staphylococcus aureus：MRSA）の検出患者設置等の環境整備

2 名（持込）には介入制限を行った．

4）啓発活動 5）症候群サーベイランスを実施した．その結果をもとにボランティア未介入5）症候群サーベイランスの一般病棟入院患者と症状発生数の比較検討を行った．

災害対応時の医療機関で起こる感染症のリスクアセスメントを行い，発熱・下痢・咳嗽・皮膚症状３）の 4 症状

病院概要において有症状者の症候群サーベイランスを実施した．

140 床のケアミックス型を有する二次救急医療機関病

発熱 37.5℃ 以上，下痢 2 回以上/日，皮膚症状は発疹・院であり，介護施設など 5 施設を併設する．新病棟建設

発赤・強い掻痒感とした．なお原疾患による症状は含めにより閉鎖中であった旧病棟および OPEN 前の介護施ない．

設を含めた 3 施設にて被災患者の受け入れを行った．

6）ボランティアの役割
被災患者の生活支援（食事準備と片付け，環境清掃，対象と方法

患者衣類洗濯，歩行介助等）と傾聴（話相手）．医療行

1．被災患者およびボランティアの背景

為，食事介助，排泄介助，トランスファーは介入しない．

調査期間はボランティアが介入した 2016 年 4 月 17 日

4．統計解析

から 2016 年 4 月 27 日までの 11 日間．調査期間に対照2 群間の年齢・在院日数においては，Mann-Whitney

群と同じ病棟背景となる旧病棟に入室した 35 名を調査の U 検定を実施した．男女比・病態・医療処置・症状対象とした（以下，被災患者群）．病室は 1 室 1〜2 名の発生数の差は，Fisher の正確確立検定を実施した．統入室とし，被災患者と既存の入院患者の交差はなかった．

計 学 的 な 有 意 水 準 は 5% 未 満 と し，統 計 解 析 は IBM

ボランティア 250 名中，被災患者群への介入は 79 名

SPSS を用いて行った．

であり，うち 28 名は医療者，51 名は社会人や学生，フ5．倫理的配慮

リーランス，主婦等であった．介入時間は 7 時から 21

本研究は医療法人八女発心会姫野病院の倫理委員会の時 30 分までの中で自身の意思により決定するため多種承認を得ている．

多様であった．
2．対照群（コントロール群）の選定

結通常診療を受ける一般病棟に入院した患者 35 名（以果対象期間中の延べ入院患者日数は，被災患者群 319 日，下，一般患者群），4 月 17 日在院患者を対象とした．ボ

一般患者群 332 日であった．両群の患者背景は表 1 にランティアの介入はない．全病室個室．

示した．2 群間における男女比，年齢，在院日数，病態・

3．方 法

医療処置に有意差は認めなかった．

1）ボランティアの健康調査

ボランティアの健康調査では，3 名から前日に咳が出

ボランティア介入前に健康調査を実施．項目は体温・ていた旨の申告があったが，介入時には咳嗽は見られず下痢・咳嗽・発疹の有無，および周囲の感染症発症者と咳エチケットとしてサージカルマスクを装着し介入した．の接触の有無確認．なお体温は実測，他の項目はチェッ

他の有症状報告はなく，介入後のボランティア自身の感ク方式記入制とした．

染症発生の報告はなかった．
― 76 ―

環境感染誌
表1

女性
平均年齢〔標準偏差〕
在院日数〔標準偏差〕
肺炎
慢性閉塞性肺疾患
心不全
肝硬変
腎不全
脳伷塞
糖尿病
脊椎圧迫骨折
大腿骨頚部/転子部骨折
パーキンソン病
関節リウマチ認知症
創処置（褥創含む）
抗菌薬
中心静脈カテーテル
チューブ類（気管・栄養・膀胱）
胸腔ドレーン
輸血
MRSA（保菌）Vol. 33 no. 2, 2018

患者背景
被災患者群
n＝35（%）

一般患者群
n＝35（%）

p値

20（57.1）
85.1［9.8］
9.1［1.7］5（14.3）1（2.9）
2（5.7）
3（8.6）0（0）3（8.6）
2（5.7）
2（5.7）
3（8.6）
1（2.9）
2（5.7）
12（34.3）
4（11.4）5（14.3）0（0）9（25.7）1（2.9）0（0）2（5.7）

17（48.6）
80.9［9.3］
9.5［1.6］
7（20.0）2（5.7）
4（11.4）0（0）2（5.7）
3（8.6）
8（22.9）4（11.4）4（11.4）2（5.7）
4（11.4）13（37.1）
8（22.9）6（17.1）1（2.9）
13（37.1）0（0）1（2.9）
3（8.6）

0.49＊
0.07＊＊
0.06＊＊
0.75＊
1.00＊
0.67＊
0.24＊
0.49＊
1.00＊
0.08＊
0.67＊
1.00＊
1.00＊
0.67＊
1.00＊
0.34＊
1.00＊
1.00＊
0.44＊
1.00＊
1.00＊
1.00＊

＊

Fisher の正確確率検定
Mann-Whitney の U 検定＊＊

表2

被災患者群と一般患者群の症状発生数の比較

被災患者群（n＝319）

一般患者群（n＝332）

オッズ比

発熱下痢咳嗽
皮膚131230111020全体

2823＊

95% 信頼区間

＊p値

下限

上限

1.2
1.3
1−

0.5
0.6
0.2−

2.82.9
4.4−

0.68
0.67
111.3

0.7

2.30.39

Fisher の正確確率検定

症状発生数の比較（表 2）では，被災患者群 28 件（発ティアの臨床現場への介入は，感染拡大することなく感

熱 13 件，下痢 12 件，咳嗽 3 件，皮膚 0 件）1 日あたり染対策が有効に実施されたことが示された．被災患者の2.5±1.4 件，一般患者群 23 件（発熱 11 件，下痢 10 件，中には発熱や下痢症状を有した患者もいたが，一過性で咳 嗽 2 件，皮 膚 0 件）1 日 あ た り 2.1±1.1 件（p=0.39），

あったことから災害や避難生活による心因性症状であっ

延べ入院患者日数あたりの発生率比較では，被災患者群たと推測される．

8.8%，一般患者群 6.9％（p=0.61）となり，両比較にお当初，ボランティア介入による感染症の持ち込みが懸いて 2 群間の有意差は認めなかった．なお被災患者群の念されたが，介入前の健康調査を実施したことにより水症状発生推移は図 1 に示す．

際で持ち込みを封じることができた．健康調査の内容は，調査期間中の症状発生は一過性であり感染拡大には至インフルエンザや感染性胃腸炎を目的とし，体温測定とらず，MRSA をはじめとする薬剤耐性菌の新規検出も体調問診のシンプルなものとしたが，2013 年の成人男認めていない．

性を中心とした風疹の流行，2017 年空港職員による麻疹の集団感染４）など流行性ウイルス感染症（麻疹・風疹・考察

水痘・流行性耳下腺炎）にも目を向ける必要があった．

今回の熊本地震被災患者受け入れによる災害ボラン

流行性ウイルス感染症はひとたび発生すれば瞬く間に拡― 77 ―

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ランティアは持ちえない．そこでボランティアが行う役
割の中で，環境清掃，衣類洗濯，食中毒予防として病棟内で被災患者の食事をつぎわける場面において着用を義務づけし，着用する PPE を具体的に示した．介入初日
は病室の入口に PPE を設置したが，着用習慣のないボランティアが自ら着用する姿は見られなかったため，ボランティアが集う場所の一角に PPE 設置コーナーを作り，PPE 着脱，廃棄，手洗いの一連の行動を行う環境を整えポスターにて掲示した．日常において長期的に実践が必要な医療者への PPE 着脱対応は，根拠に基づいた判断能力教育と患者個別対応に合わせスムーズに着用図1できる場所への設置が必要とされる．しかし災害時にお被災患者群症状発生件数の推移

ける短期介入するボランティアへの対応は，PPE 着用場面を具体的に示し，着脱場所を中央に設定することでがりアウトブレイクを起こす．その対策として介入前健集団行動の心理を活かし，また視覚的なアプローチにて康調査にて罹患歴やワクチン接種歴を把握しておくこと意識させることでボランティアの PPE 着用が遵守できで感染疑い事例発生時には接触者調査や曝露後予防などたと考える．
感染症を早期に把握するためには確定診断後の疾患名迅速な対応に繋がるため講じておくことが重要であったと考える５）．

ではなく発熱や下痢などといった症候群を捉えることがまた災害医療において被災患者の健康管理に加え，支重要であり，症候群サーベイランス２，８，９）を実施した．災援を行うボランティアの健康管理にも留意する必要があ

害後の受け入れに起こる感染症のリスクアセスメントかる．ボランティアの中には現職につきながら休日や就業ら発熱・下痢・咳嗽・皮膚症状を対象としたが，4 月 19前後の時間を利用して参加する者や，連日参加する者，日に国立感染症研究所から開示された「熊本地震におけ後期高齢者世代の者など多岐にわたり，被災患者の力に１０）る被害・感染症に関するリスクアセスメント表」のリなりたいとの使命感から体調を顧みず無理をする光景もスク評価では急性呼吸器感染症，インフルエンザ，感染見られた．毎日介入前に行った健康調査は，ボランティ性腸炎，創傷関連皮膚がレベル 3（高い）にあげられてアの感染症持ち込みを阻止するだけでなくボランティア

おり症候群サーベイランスの対象疾患としては適切で自身の健康管理にも繋がったと考える．

あったと考える．ただし皮膚症状に関しては，開示され一般のボランティアは，学校，職場など健康な集団のたリスクアセスメントでは，がれき撤去など外傷後の破中や家族という小さな集団の中で生活をしており，風邪傷風を指したものであるが，当院では発疹や発赤など皮をひいたとしても数日で回復する．このような環境で得膚症状の把握を目的としていた．被災患者群は今回受けた感染概念では，入院加療を要し震災で疲弊した易感染入れた患者の中でも，重症度が高い患者を集めており，状態にある患者の感染対策の判断はできない．そこでボ有症状発生率が 8.8％ とやや高めであることが示された

ランティアの介入前に感染レクチャーを実施し医療関連が，症候群サーベイランスにより症状発生者が早期に察感染の概要を意識させ，手指消毒剤を携帯させることで知でき，優先的に医療者が介入するなどの対策が可能と責任感や使命感に繋いだ．また感染防止対策の基本とななり感染拡大防止に有益であった．また一般患者群とのる手指衛生を実施させるために，ICT を中心に看護師感染発生数の比較でも有意差（p=0.39）はなく感染対策や介護士が介入しタイムリーな指導を行うことで手指衛が有効であったことが示され，症候群サーベイランスは生の重要性を強調する形となった．手指衛生の知識＝実災害時や感染症の流行時期においても活用できる重要か

６）

践ではない ことは病院職員の手指衛生遵守率が 100％つ有効な手段であると評価できた．に満たないことで証明されており，医療関連感染の知識

薬剤耐性菌においては，調査期間中の新規発生は見らを持たないボランティアに手指衛生を実施させることは，れなかったが，耐性菌検出患者にはボランティアの介入目的を伝え，実践できる環境を整え，共に実施し意識さ制限を課せており，相対的リスクを減少させる要因とせることが有益であると考える．

なった可能性は否定できない．またこの介入制限こそがPPE は標準予防策に基づくなら，血液や体液に触れ有用であったとも推察できる．術後や外傷患者が数多くる，または飛散する可能性がある場面で着用の必要があいた場合のボランティアの介入はどうあるべきか等も含る７）．しかし日常生活においては標準予防策が推奨されめ今後も検討が必要である．

るわけでもなく，着用の習慣や感染防止になる観念をボ― 78 ―

熊本災害による受け入れを行った被災患者は，未明の環境感染誌発生による建物被害から避難し野外で毛布にくるまって

文

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献1）菅波 茂：災害時における医療ボランティア活動．日本災害医学会会誌 JJTOM 1997; 45(3): 193-7.
2）櫻井 滋，西岡みどり，小野寺直人，加來浩器，西條美恵，高橋幹夫，他：日本環境感染学会 大規模自然災害の被災地における感染制御マネージメントの手引き【第一版】：ht
tp://www.kankyokansen.org/modules/publication/index.php?content̲id=16：2014 年 1 月 11 日現在.
3）松本哲哉，賀来満夫，舘田一博，山本 剛，加來浩器：日本感染症学会 東日本大震災―地震・津波後に問題となる
感染症―Version2：http://www.kansensho.or.jp/disaster/110328̲disaster.pdf：2011 年 3 月 28 日現在.
4）小林彩香，金井瑞恵，島田智恵，奥野英雄，松井珠乃，多屋馨子，他：関西国際空港内事業所での麻疹集団感染事例について．病原微生物検出情報 2017; 38(3): 4-5.
5）国立感染症研究所 風疹流行及び先天性風疹症候群の発生に関するリスクアセスメント第 2 版：https://www.niid.go.j
p/niid/ja/rubella-m-111/rubella-top/2145-rubella-related/39
80-rubella-ra-2.html：2013 年 9 月 30 日現在.
6）坂本史衣：感染対策 40 の鉄則，医学書院，2016. p. 11-27.
7）満田年宏訳・著：隔離予防策のための CDC ガイドライン
2007，ヴァンメディカル.
8）黒須一見：症候群サーベイランス―上気道感染症・消化器感染症―：感染対策のためのサーベイランスまるごとサ
ポートブック．INFECTION CONTROL 2015 年春季増刊，
p. 142-52.
9）加來浩器：災害時の感染症アウトブレイク．INFECTIONCONTROL 2016; 25(8): 74-8.
10）国立感染症研究所：熊本地震における被害・感染症に関するリスクアセスメント表：https://www.niid.go.jp/niid/ima
ges/idsc/disasters/RiskAssessment20160419.pdf： 2016 年
4 月 19 日現在.

一晩を過ごしており，速やかな避難が求められた．被災地から離れた遠隔地で避難者を受け入れることは，避難所における公衆衛生やライフライン，資源不足の問題から解放され，感染のリスクファクターも避難所ほどは多くはない．しかし被災患者支援のために多数のボラン
ティアが臨床現場に介入することは避けられず，今回ボランティアを対象に行った健康調査，教育や啓発，環境整備，症候群サーベイランスなど受入側の感染管理体制を整備することで，災害時における医療機関へのボランティアの介入が有効であるとの結果となった．災害によっては避難生活が長期化することも予想され，季節や災害発生後の時間経過と共にリスクアセスメントも変化していくことから，常に状況に合わせた対策を講じていくことが重要であると考える．
再び起こりえる災害発生に備え関係機関や組織が連携を取り，遠隔地であっても医療や介護をはじめとする様々な施設において逸早く被災患者を受け入れる応急体制を整備することが望ましく，またボランティア受け入れによる弊害が生じない医療支援を展開できるよう検討を重ねていくことが今後の課題と考える．
本論文は，第 32 回日本環境感染学会総会・学術集会にて発表し，座長推薦を受け要旨に加筆・修正したものである（演題番号O25-1）〔連絡先：〒834-0115 福岡県八女郡広川町新代 2316 番地
医療法人八女発心会姫野病院感染対策室 中西穂波
E-mail: honami.nakanishi@himeno.or.jp〕

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

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Experience of Accepting 111 Patients at the Kumamoto Earthquake:
Infection Control and Assessment with 250 Volunteers
Honami NAKANISHI1,3）and Daisuke NOSE2）
1）Infection Control Room, Himeno Hospital, 2）
Medical Office, Himeno Hospital, 3）Infection Control Team, Himeno Hospital

Abstract
Once a large-scale disaster occurs, we need a lot of help to care for many patients. On the dayof the Kumamoto earthquake in 2016, we decided to accept the 111 patients, who could not receive treatment in their hospital. By the announcement of the Kumamoto prefectural assembly,
250 volunteers got together on the day. When volunteers participate in clinical practice, we must
control the infection very strictly, for both patients and volunteers. There are risks such as contracting a virus or bacteria from the outside and spreading of an infection. Thus, we surveilled
the complaint and the infection control. By the surveillance, we could prevent the infection fromspreading. The number of occurrences is seven at Day 1. During this period, we kept it 2.5±1.4.
The rate of the patients with symptoms was examined separately in the group cured by volunteers or medical staff. As a result, there was no difference between the groups (8.8% vs. 6.9%, p =0.4). Based on this, we concluded that the assessments of risks and surveillance are very usefulfor volunteersʼ participation in medical fields even at a disaster.
Key words: disaster medicine, disaster volunteers, clinical practice, risk assessment, syndromic
surveillance― 80 ―