環境感染誌

Vol. 36 no. 6, 2021

〈報 告〉

ICN の抗菌薬療法に関する看護職教育の現状と AST/ICT 活動の全国実態調査
長崎由紀子・佐藤ゆか

Nationwide Survey of In-Service Nursing Education on Antimicrobial Therapy and AST/ICTActivities of Infection Control Nurses
Yukiko NAGASAKI and Yuka SATO
Aichi Medical University School of Nursing（2021 年 4 月 28 日受付・2021 年 9 月 1 日受理）
要旨
ICN による抗菌薬療法に関する看護職への教育・指導の必要性の認識，施設における看護職への抗菌薬療法に関する教育実施の現状，AST または ICT での ICN の活動を明らかにすることを目的に，629 施設の感染管理認定看護師または感染症看護専門看護師を対象に質問紙調査を実施し 139名から回答を得た（回収率 22.1％）．教育・指導の必要性の認識が高かったのは，『溶解・混合するタイミング』，『投与直前に溶解・混合する理由』など抗菌薬の準備，配合変化，血中濃度測定に関する項目であった．施設内教育が実施されている割合が高かったのは，血中濃度測定，時間依存性抗菌薬の投与回数に関する項目であった．アセスメント 3 項目については，教育が「必要である」の回答は 40〜60％ 台，施設内教育の実施は 30〜50％ 台であった．AST/ICT での活動のうち多く行われていたのは，AST/ICT 会議で，患者の状態について看護師の視点から発言することであった．抗菌薬適正使用支援へのさらなる ICN の活動として，PK-PD 理論に基づく抗菌薬投与および患者のアセスメントについて，看護職へ実践的な教育と情報共有を推進していくことの重要性が示唆された．
Key words：感染管理認定看護師，感染症看護専門看護師，抗菌薬療法，教育，AST/ICT 活動

序

宅や長期療養施設における治療サポートなどが述べられ

文
薬剤耐性の問題に対し，抗菌薬適正使用推進の観点かている２）．この中で，抗菌薬の有効性評価および副作用ら，平成 30 年度診療報酬改定では，要件を満たす医療出現の早期発見については，効果的な抗菌薬投与と深く機関に，抗菌薬適正使用支援チーム（antimicrobial stew-関連する．近年，抗菌薬療法は，確実な治療効果，副作ardship team；以下 AST とする）加算が算定されるこ

用防止，薬剤耐性菌の発現抑制のため，薬物動態（Phar-ととなった１）．感染管理認定看護師と感染症看護専門看macokinetics；以下 PK とする）と薬力学（Pharmacody-

護師（感染管理認定看護師と感染症看護専門看護師を in-namics；以下 PD とする）による PK-PD 理論に基づい

fection control nurse；以下 ICN とする）は，感染制御た治療が推進されている３，４）．看護職は，患者へ抗菌薬をチーム（infection control team；以下 ICT とする）と直接投与し，継続して患者の状態を観察するため，ICNAST の一員として活動し，抗菌薬適正使用を推進するによる看護職への抗菌薬療法についての教育は，抗菌薬重要な役割を担う．AST 活動における看護師の役割に適正使用を推進するうえで極めて重要である．ICN のついて，患者の状態のモニタリング，適切かつタイムリー

看護職への抗菌薬に関する教育の現状については，看護な情報の収集と報告などによる抗菌薬の有効性評価およ師による入院患者の感染兆候の早期発見に関すること５，６）び副作用出現の早期発見，適切な検体の採取と保存，在が報告されているが，個々の ICN の活動報告にとどまっており，実態については十分明らかになっていない．
そこで，本研究では，ICN による抗菌薬療法に関す

愛知医科大学看護学部― 329 ―

環境感染誌

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る看護職への教育・指導の必要性の認識，施設におけるているのは 104 施設（78.8％）であった．

看護職への抗菌薬療法に関する教育実施の現状，AST

2．個人属性または ICT（以下 AST/ICT と表記する）での ICN の

性別は，男性；28 名（20.1%），女性；111 名（79.9%）

活動の現状を明らかにすることを目的とした．

であった．看護師経験年数は，中央値 22 年（範囲 8-38）

方法（範囲 1-19）であった．感染症看護専門看護師経験年数

1．研究デザイン

は，中央値 5 年（範囲 1-9）であった．感染に関する業

郵送法による無記名自記式質問紙法での横断的実態調

務形態は，専従が 127 名（91.4％）であった．

であった．感染管理認定看護師経験年数は，中央値 7 年

査

3．看護職に対する抗菌薬療法に関する教育・指導の2．対 象

必要性の認識（表 1）

全国の特定機能病院，がん診療拠点病院，300 床以上

看護職に対する抗菌薬療法に関する教育・指導についの地域医療支援病院において，感染管理認定看護師またて，教育内容 17 項目のうち，70％ 以上が「必要である」

は感染症看護専門看護師が在職する 629 施設のうち，研と回答したのは 5 項目であり，『溶解・混合するタイミ

究協力の承諾が得られた 175 施設で，感染防止院内教育ング』，『投与直前に溶解・混合する理由』，『他剤との配を担当している感染管理認定看護師または感染症看護専合変化』，『抗菌薬の 1 回の投与時間』，『血中濃度測定時門看護師，各施設 1 名を対象とした．の採血時間と理由』であった．『PK-PD 理論』は 33.8％，3．調査期間『時間依存性抗菌薬の種類』は 44.6%，『濃度依存性抗菌調査期間は，2019 年 11 月〜2020 年 1 月であった．

薬の種類』は 43.9% であった．「必要である」と回答し4．調査内容たのが最も少なかったのは，『抗菌薬の系統別の作用機３）

７，
８）

質問紙は，吉岡 ，三鴨らの文献を参考に，独自に序』の 22.3％ であった．
アセスメント 3 項目について，「必要である」と回答作成した．調査内容は，施設特性，個人属性および抗菌薬療法に関する教育内容 17 項目について看護職への教したのは，『抗菌薬治療の効果のアセスメント』；42.4％，育の必要性と施設内教育・指導の実施状況とした．AST『抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント』；64.0％，『ブまたは ICT での活動内容は 20 項目とした．項目は，抗リストルスケールを活用した便の性状のアセスメン

菌薬投与および抗菌薬療法中のアセスメントに関するこト』；64.7％ であった．
4．看護職に対する抗菌薬療法に関する施設内教育・とに焦点を当て，感染症診断に関する検査や症状観察は指導の実施状況（表 2）含まない項目とした．施設内教育・指導の実施状況は，多職種による教育を含むものとした．感染症看護専門看

施設内教育・指導の実施状況では，17 項目中，「実施護師 2 名と抗菌化学療法認定薬剤師 1 名による内容妥当している」が 70％ 以上であったのは 1 項目であり，『血性の検討後，予備調査を経て確定した．

中濃度測定時の採血時間と理由』であった．次いで，『血5．分析方法

中濃度測定が必要な抗菌薬と理由』；69.8％，『時間依基本統計量を算出した．

存性抗菌薬の 1 日の投与回数』；69.8％，『時間依存性6．倫理的配慮抗菌薬の種類』；68.3％ であった．
『PK-PD 理論』は 57.6%，

本研究は，研究者所属機関の倫理委員会による承認を『濃度依存性抗菌薬の種類』は 65.5% であった．「必要で得て実施した（2019 年 9 月 12 日，承認番号 426）
．質問ある」の回答実施が最も少なかったのは，『2 種類以上

紙は無記名とし，質問紙の返送をもって同意が得られたの抗菌薬を投与する場合の投与順番』の 36.0％ であっものとした．

た．
アセスメント 3 項目について，「実施している」と回結果答したのは，『抗菌薬治療の効果のアセスメント』；

対象の 629 施設の看護管理責任者宛てに研究依頼書，38.1％，『抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント』；

研究説明書，質問紙（見本）を郵送した．175 施設より51.8％，『ブリストルスケールを活用した便の性状のア

研究協力の承諾が得られ，そのうちの 139 施設 139 名のセスメント』；45.3％ であった．

研究対象者から回答を得た（回収率；22.1％）．

5．AST または ICT における ICN の活動（表 3）

1．施設特性AST または ICT における自身の活動 20 項目で，最AST と ICT を設置しているのは 132 施設（95.0％），

も活動が行われていたのは，『AST/ICT 会議で，患者ICT のみを設置しているのは 6 施設（4.3％）であった．の状態について発言』；90.6％ であった．次いで，『AST/感 染 防 止 対 策 加 算 1 を 算 定 し て い る の は 132 施 設

ICT 会議で検討が必要な患者について菌の検出部位お（95.0％），その中で，抗菌薬適正使用支援加算を算定しよび菌名の確認』；77.7%，『AST/ICT 会議で検討が必― 330 ―環境感染誌
表1

看護職に対する抗菌薬療法（静脈注射）に関する教育・指導の必要性の認識

1．溶解・混合するタイミング
2．投与直前に溶解・混合する理由
3．予定より早く溶解・混合した注射薬の保管方法
4．2 種類以上の抗菌薬を投与する場合の投与順番
5．他剤との配合変化
6．抗菌薬の系統
7．抗菌薬の系統別の作用機序
8．PK-PD 理論
9．時間依存性抗菌薬の種類
10．濃度依存性抗菌薬の種類
11．時間依存性抗菌薬の 1 日の投与回数
12．抗菌薬の 1 回の投与時間13．抗菌薬治療の効果のアセスメント
14．抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント
15．ブリストルスケールを活用した便の性状のアセスメント
16．血中濃度測定が必要な抗菌薬と理由
17．血中濃度測定時の採血時間と理由

表2

Vol. 36 no. 6, 2021
n＝139

必要である

やや必要である

どちらともいえない

あまり
必要ない

度数%

度数%

度数%

度数%

度数%

101
106
89

72.7
76.3
64.0

29
23
37

20.9
16.5
26.6

7
9
10

5.0
6.5
7.2

2
1
2

1.4
0.7
1.4

0
0
0

0
0
0

87

62.6

30

21.6

18

12.9

0

0

1

0.7

105
39
31
47
62
61
88
101
59
89
90

75.5
28.1
22.3
33.8
44.6
43.9
63.3
72.7
42.4
64.0
64.7

24
62
61
4460
60
45
34
57
43
38

17.3
44.6
43.9
31.7
43.2
43.2
32.4
24.5
41.0
30.9
27.3

7
28
29
37
14
15
3
3
18
7
7

5.0
20.1
20.9
26.6
10.110.82.22.2
12.9
5.0
5.03915622303042.26.5
10.8
4.3
1.4
1.4
2.202.202.90135110010000.7
2.2
3.6
0.7
0.7
000.70089108

64.0
77.7

462933.1
20.9

42

2.9
1.4

00000000

必要ない

看護職に対する抗菌薬療法に関する施設内教育；ICN または他の担当者による実施の有無 n＝139あり

1．溶解・混合するタイミング
2．投与直前に溶解・混合する理由
3．予定より早く溶解・混合した注射薬の保管方法
4．2 種類以上の抗菌薬を投与する場合の投与順番
5．他剤との配合変化
6．抗菌薬の系統
7．抗菌薬の系統別の作用機序
8．PK-PD 理論9．時間依存性抗菌薬の種類
10．濃度依存性抗菌薬の種類
11．時間依存性抗菌薬の 1 日の投与回数
12．抗菌薬の 1 回の投与時間13．抗菌薬治療の効果のアセスメント
14．抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント
15．ブリストルスケールを活用した便の性状のアセスメント
16．血中濃度測定が必要な抗菌薬と理由
17．血中濃度測定時の採血時間と理由

なし

度数%

度数%

94
87
71
50
82
81
68
80
95
91
97
90
53
72
63
97
99

67.6
62.6
51.1
36.0
59.0
58.3
48.9
57.6
68.3
65.5
69.8
64.7
38.1
51.8
45.3
69.8
71.2

45
52
68
89
57
58
71
59
44
48
42
49
86
6776
42
40

32.4
37.4
48.9
64.0
41.0
41.7
51.1
42.4
31.7
34.5
30.235.3
61.948.2
54.7
30.2
28.8

要な患者について抗菌薬使用状況の確認』；68.3% でセスメント』；35.3％，『AST/ICT 会議で検討された患あった．

者の抗菌薬の副作用について，アセスメントした内容をアセスメントに関する 4 項目では，『AST/ICT 会議

看護スタッフと情報共有』；23.7％ であった．

で検討された患者の状態を観察し，抗菌薬治療効果をアセスメント』；55.4％，『AST/ICT 会議で検討された患考

者の抗菌薬治療の効果について，アセスメントした内容を看護スタッフと情報共有』；24.5％，『AST/ICT 会議で検討された患者の状態を観察し，抗菌薬の副作用をア― 331 ―

察
1．看護職に対する抗菌薬療法に関する教育・指導の現状
教育・指導の必要性の認識が高かったのは，抗菌薬の環境感染誌

Vol. 36 no. 6, 2021
表 3 抗菌薬適正使用支援チーム（AST）または感染制御チーム（ICT）での ICN 自身の活動活動あり

1．届け出/許可制抗菌薬について届け出状況の確認
2．届け出/許可制抗菌薬について届け出がない時の AST/ICT 医師または薬剤師への連絡
3．届け出/許可制抗菌薬について届け出がない時の主治医への連絡
4．届け出/許可制抗菌薬使用患者の抽出5．抗菌薬長期投与（施設で決められた日数）患者の抽出
6．AST/ICT 会議で検討が必要な患者について菌の検出部位および菌名の確認
7．AST/ICT 会議で検討が必要な患者について抗菌薬使用状況の確認
8．AST/ICT 会議で，患者の状態について発言
9．AST/ICT 会議で，患者の抗菌薬投与間隔，1 回の投与時間について発言
10．AST/ICT 会議での検討結果を患者カルテへ記載
11．AST/ICT 会議での検討結果を該当部署の看護管理者へ連絡
12．AST/ICT 会議での検討結果を該当部署の看護師へ連絡
13．他看護師による抗菌薬投与状況を直接観察し確認14．AST/ICT 会議で検討された患者の状態を観察し，抗菌薬治療効果をアセスメント
15．AST/ICT 会議で検討された患者の抗菌薬治療の効果について，アセスメントした内容を看護スタッフと情報共有
16．AST/ICT 会議で検討された患者の状態を観察し，抗菌薬の副作用をアセスメント
17．AST/ICT 会議で検討された患者の抗菌薬の副作用について，アセスメントした内容を看護スタッフと情報共有
18．血中濃度測定用検体が採血された時刻の確認
19．抗菌薬適正使用支援プログラム評価で，血中濃度測定実施率，抗菌薬投与患者率，De-escalation 実施率などのプロセス評価を実施
20．抗菌薬適正使用支援プログラム評価で，耐性菌発生率，副作用発生率，感染症の発生率などのアウトカム評価を実施

準備，配合変化，血中濃度測定時の採血時間に関する項

n＝139
活動なし

度数%

度数%

52
2219301910895
12635377271
247734

37.4
15.8
13.7
21.6
13.7
77.7
68.3
90.6
25.2
26.6
51.8
51.117.3
55.4
24.5

87
115
119
109120
3144
13
104
102
67
68
115
62
105

62.6
82.7
85.6
78.4
86.3
22.3
31.7
9.4
74.8
73.4
48.2
48.9
82.7
44.6
75.5

49
33

35.3
23.7

90
106

64.7
76.3

2325

16.5
18.0

116
114

83.5
82.0

37

26.6

10273.4

施設内教育実施は，抗菌薬の適切な準備と投与方法に関目であった．施設内教育が実施されている割合が高かっする項目より高かった．近年，PK-PD 理論に基づいたた項目は，血中濃度測定に関する項目，時間依存性抗菌抗菌薬治療が推進されていることから，施設内教育が多薬の投与回数に関する項目であった．PK-PD 理論，時く行われていたことが考えられる．PK-PD 理論の教育

間依存性抗菌薬の種類，濃度依存性抗菌薬の種類についは，専門的知識を必要とするため，医師や薬剤師等からては，教育・指導の必要性の認識では，「必要である」の集合研修として実施されていることが推測される．ICN

回答は 30〜40％ 台であり，施設内教育の実施は 50〜による看護職への教育として，医師や薬剤師等からの集60％ 台であった．アセスメント 3 項目については，教合研修に加え，個別の患者への抗菌薬投与場面において，育・指導が「必要である」の回答は，40〜60％ 台，施具体的に個別教育を行うことにより，知識と実践を結び設内教育の実施は 30〜50％ 台であった．

付け，PK-PD 理論に基づく効果的な抗菌薬投与を意識

看護職は，抗菌薬投与の最終行為者であることに加え，薬剤の力価低下や配合変化については，抗菌薬に限らずできるよう働きかけていくことが重要ではないかと考える．

他の薬剤投与でも同様であることから，抗菌薬の適切な患者のアセスメントに関する項目は，教育・指導の必準備と投与方法に関する項目において，看護職への教要性の認識および施設内教育実施とも，抗菌薬の準備と育・指導の必要性の認識が高かったと考えられる．血中適切な投与方法に関する項目に比べて低かった．特に，濃度測定時の採血については，近年，AST 活動の中で，抗菌薬治療の効果のアセスメントの施設内教育実施は薬剤師が抗菌薬の投与設計に積極的に関わっており９〜１１），38.1％ と低かった．

必要な抗菌薬に対する血中濃度測定が日常的に行われる

アセスメントの内容については今回の調査では明らかようになってきたことが考えられ，採血実施者である看にしていないが，看護職は，抗菌薬療法中の患者を特別護職に対しての教育・指導の必要性の認識および施設内に意識することなく，必要な看護として日常的に実施し教育実施が高かったことが考えられる．ていることが考えられる．抗菌薬療法中の患者をアセスPK-PD 理論，時間依存性抗菌薬の種類，濃度依存性メントするうえで重要な情報として，微生物検査結果が抗菌薬の種類については，教育の必要性の認識は，抗菌あげられる．また，そのための検体採取の多くを看護職

薬の適切な準備と投与方法に関する項目より低かったが，が行っている．ICN は，患者のアセスメントについて，― 332 ―

環境感染誌
良質な検体採取ができた結果であるかを含めた微生物検結Vol. 36 no. 6, 2021

論
ICN の看護職に対する教育・指導の必要性の認識が査結果の解釈を加えて，看護職への教育をさらに推進し高かったのは，抗菌薬の準備，配合変化，血中濃度測定ていくことが重要であると考える．
抗菌薬の副作用では，抗菌薬関連下痢症が起こる場合時の採血時間に関する項目であった．抗菌薬療法中の患がある．そのため，副作用の観察の一つとして下痢は重者のアセスメントに関する項目は，教育・指導の必要性要な観察項目である．今回の結果では，ブリストルスケーの認識および施設内教育実施とも，抗菌薬の準備と適切ルの活用については，教育の必要性の認識の「必要であな投与方法に関する項目に比べて低かった．抗菌薬適正る」は 64.7％，施設内教育の実施は 45.3% であった．ブ

使用支援へのさらなる ICN の活動として，PK-PD 理論

リストルスケールは，便の性状を 7 段階で表現するスに基づく抗菌薬投与および患者のアセスメントについて，ケールとして国際的に共通で使用されている．佐藤らの看護職へ実践的な教育と情報共有を推進していくことの報告では，排泄援助に関わる多職種間において，ブリス重要性が示唆された．

トルスケールの活用は，便の性状・量の標準化に有効であったことが示されている１２）．抗菌薬の重要な副作用で利益相反自己申告：申告すべきものなし．

ある下痢の状態について，ブリストルスケール活用促進に向けた看護師教育と施設内教育を推進することで，看護職による活用から，さらにチーム医療において多職種本研究は，科学研究費（基盤 C：18K10260）の助成を受け，取り組んだものである．

間で共通認識をもつことが期待できると考える．
2．AST または ICT における ICN の活動

文

おいて，微生物検査結果をふまえた患者の状態について，看護師の視点から発言することであった．AST/ICT 会
議で検討された患者の状態をアセスメントした内容を看護スタッフと情報共有することについては，活動している割合が低かった．瓜田らは，ICU 看護師が，看護師も抗菌薬適正使用に関わることが必要と考えているが，一方で ICU 看護師は抗菌薬適正使用に関わるための具体的な方法が分からず，看護師の役割に対する不明確さを感じていたことを報告している１３）．抗菌薬の処方に関わることは，医師と薬剤師が中心となって行うが，看護職は，その判断のための検体採取や患者の状態の常時観察，抗菌薬の直接投与などの重要な役割を担っている．
AST/ICT 会議の場での看護師の視点からの発言に加え，微生物検査結果を含む患者のアセスメントについて，AST/ICT の多職種と検討した内容をふまえ，現場の看護職との情報共有を推進していくことが重要であると考える．
本研究の限界として，対象施設については，一定の役割を担い，かつ ICN が在職する病院としたことから，2018 年 7 月 1 日現在，全国で抗菌薬適正使用支援加算の届け出を行っている施設数 1,057 施設１４）に対して 139
施設と少ない．また，今回回答が得られた対象者は，AST活動に積極的に関わっていることが想定されるため，結果に影響を及ぼした可能性は否定できない．一般化には，より多くの施設を対象とした調査を実施していくことが必要であると考える．

献1）厚生労働省：平成 30 年度診療報酬改定：https://www.mhl
w.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikaga
kuka-Kouseikagakuka/siryo5.pdf：2021 年 1 月 13 日現在.
2）藤木くに子：AST 活動における看護師の役割．日化療会誌
2019; 67(6): 633-9.
3）吉岡充弘編，系統看護学講座薬理学，第 14 版，医学書院，東京，2018. p. 66-72.
4）佐々木淳一：救急・集中治療領域における抗菌薬の適正使
用．日救急医会誌 2010; 21(11): 871-88.
5）三浦美穂：AST 活動レポート．INFECTION CONTROL
2019; 28(11): 1076-9.
6）縣智香子：AST 活動レポート．INFECTION CONTROL
2019; 28(11): 615-7.
7）三鴨廣繁監修．ナースのための抗菌薬はじめの一歩，南山堂，東京，2010.
8）三鴨廣繁監修．ナースのための抗菌薬つぎの一歩，南山堂，東京，2011.
9）篠田康孝，大橋健吾，松岡知子，新井かおり，加藤未紗，杉山 正，他：アミノグリコシド系薬使用症例に対する抗菌薬 TDM ガイドライン 2016 に基づいた薬剤師介入の評価．
医療薬 2019; 45(11): 638-48.
10）坂井直子：バンコマイシン TDM 全例実施への取り組み．稲沢市民病紀 2020; 23: 19-21.
11）山田雅也，井上 真，森 一生：病棟薬剤業務の実施状況と課題に関する調査．九州薬学会雑誌 2019; 73: 75-80.
12）佐藤つや子，阿部広美：便性状・量の表現を標準化する方策の検討 ブリストルスケール・排便量スケールの導入の効果．長野看研会論集 39 回 2019; 23-6.
13）瓜田裕子，佐藤淑子，田中京子，堀井理司：多剤耐性菌感
染のリスク要因に関する ICU 看護師の認識と予防のための実践．大阪府大看誌 2020; 26(1): 19-28.
14）厚生労働省：地域連携加算・抗菌薬適正使用支援加算の概要 ： https://www.watakyu.jp/wp-content/uploads/2020/0
2/20200215̲1.pdf：2021 年 6 月 18 日現在.

活動が多く行われていたのは，AST/ICT 会議の場に〔連絡先：〒480-1195 愛知県長久手市岩作雁又 1 番地 1
愛知医科大学看護学部 長崎由紀子
E-mail: yukinaga@aichi-med-u.ac.jp〕― 333 ―

環境感染誌

Vol. 36 no. 6, 2021

Nationwide Survey of In-Service Nursing Education on Antimicrobial Therapy and AST/ICTActivities of Infection Control NursesYukiko NAGASAKI and Yuka SATO
Aichi Medical University School of Nursing
Abstract
A questionnaire survey was conducted among certified infection control nurses or certified
nurse specialists in infection control in 629 institutions to investigate their perceived necessity ofeducating staff nurses on antimicrobial therapy, the current state of in-service nursing education
on antimicrobial therapy at their institutions, and their activities in ASTs or ICTs. A total of 139
responses were obtained (response rate: 22.1%). The necessity of educating staff nurses waswidely perceived with regard to items related to antimicrobial preparation, change upon mixing,
and blood concentration measurement, including “timing for dissolving and mixing antimicrobialagents” and “reasons for dissolving and mixing antimicrobial agents immediately before administration.” In-service education on blood concentration measurement and on the doses of timedependent antimicrobial agents was widely implemented. With regard to the three assessment
items, in-service education was implemented in 30% to 50% of the surveyed institutions, with40% to 60% of the respondents indicating that such education was “necessary.” At AST/ICTmeetings, infection control nurses were found to actively provide information about patient conditions. The present findings confirm the importance of the role of infection control nurses in antimicrobial stewardship, especially in promoting practical education and information-sharing withregard to antimicrobial administration based on the PK-PD theory and patient assessment.
Key words: certified nurse in infection control, certified nurse specialist in infection control nursing, antimicrobial therapy, education, AST/ICT activity― 334 ―