J Rehabil Health Sci 2010; 8: 15-21Ⓒ 2010 Osaka Prefecture University

原著

食物摂取および生活習慣とアレルギー疾患との関連について
中本真理子１，酒井徹†１，首藤恵泉１，保坂利男１，片岡菜奈子２，小杉知里２，秦明子２，篠田香織２，桑村由美３，南川貴子３，市原多香子３，田村綾子３，船木真理２
１徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部実践栄養学分野
770-8503 徳島市蔵本町 3-18-15
２
徳島大学病院糖尿病対策センター
770-8503 徳島市蔵本町 2-50-1
３
徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部看護学分野
770-8509 徳島市蔵本町 3-18-15
受付：2010年9月28日，受理：2010年10月12日

Does food intake and life style relate to the prevalence of allergic disease ?
Mariko NAKAMOTO,１ Tohru SAKAI,†１ Emi SHUTO,１ Toshio HOSAKA,１ Nanako KATAOKA,２ Chisato KOSUGI,２Akiko HATA,２ Kaori SHINODA,２ Yumi KUWAMURA,３ Takako MINAGAWA,３ Takako ICHIHARA,３Ayako TAMURA,３ and Makoto FUNAKI２
１Department of Public Health and Applied Nutrition, Institute of Health Biosciences, The University of Tokushima Graduate School,
Kuramoto-cho 3-18-15, Tokushima 770-8503, Japan ; ２Clinical Research Center for Diabetes, Tokushima University Hospital,
Kuramoto-cho 2-50-1, Tokushima 770-8503, Japan ; ３Department of Nursing, Institute of Health Biosciences, The University ofTokushima Graduate School, Tokushima, Kuramoto-cho 3-18-15, Tokushima 770-8509, Japan
Received September 28, 2010 ; accepted October 12, 2010
The objective of this study was to determine how nutritional factors contribute to allergic diseases in Japaneseworkers. We conducted a cross-sectional study workplace setting in a Tokushima Prefecture. A total of 735
Japanese workers (479 men and 256 women) participated in this study. Associations between prevalence ofallergic disease and various factors were assessed with the use of multiple logistic regression models controlled
for age, sex, total energy intake, physical activity, dietary patterns, and other potential confounders. Of the 735
subjects examined, 334 (45.4%) had signs and symptoms of allergic disease. The 334 subjects included 185 men(38.6%) and 149 women (58.2%). Their ages ranged between 20 and 63 years with a peak age range of 30-39
years (38.3%). About 21.0% of them had more than one allergic symptom. The most frequent allergic symptom
was pollinosis (79.6%), followed by atopic dermatitis (21.1%), allergic conjunctivitis (24.6%), allergic asthma(6.3%) and other allergic symptoms (10.5%). A significant difference in meat consumption between the allergy
group and non-allergy group was found for men (P = 0.008). There was also a significant difference between thetwo groups in non-movement time on holiday for men (P = 0.040). On the other hand, for women, significant
differences were found between the two groups in intake of vitamin A (P = 0.040) and consumption of legumes (P= 0.041). A significant difference in frequency of eating-out was also found between the two groups for women (P= 0.046).
Key words : アレルギー；栄養調査；豆類；ビタミンA；生活習慣

１

はじめに調査を通じて報告されているが，徳島県では平成14年

アレルギー疾患の罹患者の割合は，近年増加してい度県民健康栄養調査で，気管支喘息の罹患率および死る１,２．アレルギー性疾患のうち，気管支喘息の罹患率亡率が鹿児島県に次いで多いことが報告されている３．

および死亡率は年々減少していることが国民健康栄養

徳島県は，年々，気管支喘息の減少が報告されている
ものの，全国的に見て高い罹患率と死亡率を示してい†連絡著者

E-mail: tohrus@nutr.med.tokushima-u.ac.jp

ることから，県民の健康問題のひとつとして改善して16いく必要がある．これまで行われてきたアレルギー疾SPSS 16.0J for windows を用い解析を行った．栄養患を有する子供を対象とした研究では，脂質摂取を控

素・食品群別摂取量については，女性においてアレルえること，野菜由来のビタミンや魚類の積極的な摂取ギーの有無により摂取エネルギー量に有意な差が認めが，１型アレルギーに関与する IgE の産生を抑制するられたことから，残差法によるエネルギー補正を行っことやアレルギー症状の軽減につながることが報告さた後，解析に供した．アレルギーの有無による栄養れている．特に野菜に関しては，豊富に含まれてい素・食品群別摂取量および生活習慣等は，正規性が認る食物繊維摂取量の減少が腸内細菌叢のバランスを崩められなかったものに関しては Mann-Whitney’s U-し，免疫寛容が破錠した結果，アレルギー人口の増加

test，正規性が認められ等分散性が仮定できる場合はに関与する可能性が示唆されている７．さらに，野菜にStudent’s t-test，等分散性が仮定できない場合は含まれる栄養素や機能性物質は，アレルギー性疾患にWelch’s t-test を行った．また，アレルギー性疾患と有効であることが，様々な in vitro および動物を用い食事摂取頻度および生活習慣との関係について検討すた研究で明らかになりつつある８-10．我々は，栄養素摂るため，年齢，飲酒習慣，喫煙習慣，体型を調整し，取が，アレルギー性疾患の有病割合の増加や発症年齢

アレルギーの有無を従属変数，食事摂取頻度および生の低下を引き起こしている一つの要因になっていると活習慣の項目を独立変数としてロジスティック回帰分考えた．そこで，本研究では，徳島県における勤労者析を行った．なお有意水準は 5 % とした．

４-６のアレルギー性疾患の実態調査を行うと共に，アレルギー性疾患の有無によって栄養素摂取量，食行動，休３

結果息・運動習慣に違いが認められるか検討を行った．

3.1

対象者の属性

対象者の年齢は20歳から63歳までの735名であり，２ 対象と方法男性479名（65.2％），女性256名（34.8％）であった．

対象者

また，平均年齢は男性40.9±9.3歳，女性39.5±10.1歳であ2.1

徳島県に居住している20歳~60歳代の成人735名(男った．BMIが18.5を下回る「やせ」は，対象者の5.4％性479名，女性256名)を対象とした．本研究は，徳島（男性1.5％，女性12.9％），18.5-24.9の「ふつう」に大学倫理委員会の承認を受け実施された．

属する対象者は71.4％（男性69.7％，女性74.6％），

2.2

食事調査

食事調査用紙は，各調査施設に郵送し，対象者本人に記入してもらった．検診当日に調査票を持参しても25.0を超える「肥満」に属する対象者は23.2％（男性28.8％，女性12.5％）であった（Table 1）．
3.2

アレルギー性疾患有病の割合

らい，調査担当者が対象者立会いの下，回答確認およ

本研究対象者735名のうち，334名が何らかのアレル

び調査票の回収を行った．栄養素および食品摂取量はギー性疾患を有していた．そのうち，男性は185名「エクセル栄養君 食事摂取頻度調査 FFQg ver. 2.0」（38.6%），女性は149名（58.2%）であった（Table（建帛社）を使用し算出を行った．

1）．また Table 2 に，年齢階級別にアレルギー性疾患

2.3

食行動および休養・運動に関する調査の有病状況を示した．アレルギー性疾患有病者数は，

国民健康栄養調査の生活に関する質問項目を参考に男性，女性ともに30代で最も多く，年代が上がるにつ作成された自記式アンケート調査票を，食事摂取頻度れて減少していた．対象者が有していたアレルギー性調査票と共に対象者に郵送し，回答を得た．

疾患の内訳としては，アレルギー性鼻炎が最も多く，2.4

アレルギー性疾患有病状況「アレルギー性疾患を有する」と回答した対象者のアレルギー性鼻炎，アトピー性皮膚炎，食物アレル265名（79.6%）が有していた．次いで，アトピー性皮ギー等のアレルギーの有病状況を確認するための，質膚炎は82名（24.6%）であった．さらに，食物アレル問項目を設け，調査対象者による自己申告により回答ギーが28名（8.4%），喘息が21名（6.3%）と続いた．

を得た．

「アレルギー性疾患を有する」と回答した対象者のう

2.5

統計処理

ち，複数の症状を併発している対象者がいることが存

結果は，男女別とし，アレルギー有病状況，各種栄在した（Table 3）．有するアレルギー症状の数に関し

養素摂取量などの単純集計およびアレルギーと栄養素ては，１つの症状のみ有している対象者は，263名

摂取量・生活習慣等の各因子との関連について，（78.7%）であった．２つの症状を併発している対象

17

Table 3

Table 1

対象者の身体的特徴および血液検査値１

Table 2

年齢階級別アレルギー性疾患有病者割合

アレルギー性疾患の内訳

Table 4アレルギー性疾患有病者におけるアレルギー症状数者は54名（16.2%）であり，３つの症状を併発しているアレルギー有病者を「アレルギー群」，健常者を「非対象者は15名（4.5%），４つおよび５つの症状を併発しアレルギー群」の２群に分け，栄養素摂取量および食ている対象者はそれぞれ１名（0.3%）と続いた．複数

品群別摂取量を比較した結果を Table 5 に示した．男のアレルギー症状を有する対象者は71名（21.0%）で性において，エネルギー量，PFC 比，各種脂肪酸摂取あった（Table 4）．

量をはじめとする栄養素摂取量で２群間に有意な差は3.3

栄養素摂取量および食品群別摂取量認められなかった．それに対し，女性では，「アレルギ18

Table 5アレルギー性疾患の有無による栄養素および食品群別摂取量１, ２

Table 6アレルギー性疾患の有無による食行動・休息・睡眠頻度１ー群」は「非アレルギー群」に比し，摂取エネルギー0.040）．ビタミン E 摂取量および n-6 系脂肪酸摂取量量が有意に多いことが分かった（P = 0.034）．そのたは，有意な差は認められなかったものの，「アレルギーめ，残差法によるエネルギー補正を行った後，各種栄群」は「非アレルギー群」に比し，多い傾向が認めら養素摂取量について２群間の有意差検定を行った．それた．の結果，ビタミン A 摂取量に有意な差が認められた．

次に，18食品群別摂取量について，「アレルギー「アレルギー群」は「非アレルギー群」に比し，ビタ群」と「非アレルギー群」間で解析を行った．男性は，

ミン A 摂取量の摂取量が有意に多かった（P =肉類摂取量が「非アレルギー群」に比し，「アレルギー

19群」で有意に多かった（P = 0.008）．一方で，女性では，アレルギー性鼻炎が最も多く265名（79.6%），アは豆類の摂取量に関して，「非アレルギー群」に比し

トピー性皮膚炎82名（24.6%），食物アレルギー28名「アレルギー群」で有意に少ないことが分かった（P（8.4%），喘息21名（6.3%）と続いた．我が国のアレ= 0.041）．栄養素摂取量で有意に差の認められたビタル ギ ー 性 疾 患 罹 患 の 現 状 は ， 乳 児 28.9 %， 幼 児

ミン A 摂取に関連する野菜類，果物類などでは，有意39.1 %，小児 35.2 %，成人 29.1 % と報告されておな差は認められなかった．

り，我が国全人口の約３人に１人がアレルギー性疾患

3.4

食行動および休息・睡眠習慣を有している 11．本研究対象者のアレルギー性疾患有食行動に関する項目として，欠食，間食，夜食，外病割合は，45.5 % と全国に比し高い結果となった．ア

食の有無と，一週間の欠食，間食，夜食，外食の頻度

レルギー性疾患には，喘息，アレルギー性鼻炎，食物についてまとめた結果を Table 6 に示した．男性でアレルギーなどがあり，それぞれ罹患年齢や傾向が異は，４つの食行動の有無および頻度に２群間で有意ななる．本研究対象者でもっとも有病率の高かったアレ差は認められなかった．一方，女性では，一週間の外ルギー性鼻炎は，小児では年齢上昇に伴い罹患率も上

食頻度について「非アレルギー群」の 2.5 ± 0.2 回に対昇するものの50歳以上では加齢とともに罹患率は減少

し，「アレルギー群」は9.6±0.7回であり，２群間に有する 11．そのため本研究対象者は，50代以上の対象者意差が認められた（P = 0.046）．

も多く含まれていることから，このような有病割合の休息時間および睡眠時間については，男性では，平違いがみられたと考えられる．また，本研究対象者に日での運動をしないで過ごす休息時間，平日と休日のおいて，複数のアレルギー症状を併発している割合は睡眠時間に関して，２群間で有意な差は認められなか21.0 % であった．これまでに，中村らにより報告されった．しかし，休日での休息時間は，「非アレルギー群」

た先行研究において，高知県民でもアレルギー症状をの 268.3 ± 17.8 min に 対 し ，「 ア レ ル ギ ー 群 」 は有する者は複数の症状を併発していた 12．アレルギー223.1 ± 19.6 min であり，有意に休息時間が短いこと有病割合は，61.2 % であることが報告されている．こが分かった．一方で，女性では休息時間や睡眠時間にの研究に比較し，本研究対象者ではアレルギー性疾患関して２群間に有意な差は認められなかった．

有病割合が低い．これは，本研究の対象者に乳児や小3.5

アレルギー性疾患と食事摂取頻度および生活習慣児が含まれていないことが大きく影響していると考えとの関連られる．食物アレルギーやアトピー性皮膚炎などは，アレルギー性疾患と食事摂取頻度および生活習慣と乳児や小児で特徴的に認められるアレルギー性疾患での関係についてロジスティック回帰分析を行った結ある．そのため，勤労者を対象とした本研究におい果，男性において，休日での休息時間の 1.0 min / dayて，複数の症状を併発する割合は少なかったと考えら増加に伴うオッズ比は 1.001（95 % 信頼区間 1.000 ­れる．

1.002，P = 0.0331）であった．女性において，ビタミ続いて，勤労者の食生活における問題点について検ン A 摂取量の 1.0 μg RE / day 増加に伴うオッズ比は討した．その結果，男女ともにタンパク質，脂質，炭水4.23（95 % 信頼区間 1.095­16.343，P = 0.0365），豆化物からの摂取エネルギー比率は，バランスが良いこ類摂取量の 1.0 g / day 増加に伴うオッズ比は 0.987とが分かった．しかしながら，抗酸化ビタミンであるビ（95 % 信頼区間 0.977­0.998，P = 0.0160），外食頻

タミン A およびビタミン C に関しては，その平均的な度の 1.0 回/ day 増加に伴うオッズ比は 1.123（95 %摂取量が食事摂取基準の平均必要量を下回っていた．

信頼区間 1.013­1.246，P = 0.0271）であった．

食物繊維摂取量に関しては，男性アレルギー群は 10.4g，男性非アレルギー群は 10.2 g，女性アレルギー群

４考察

は 11.3 g，女性非アレルギー群は 10.7 g となってお本研究では，20歳から63歳までの徳島県勤労者735

り，食事摂取基準の目標量である男性19 g，女性 17 g 13名（男性479名，女性256名）のアレルギー性疾患有病から大きく下回っていることが分かった．食物繊維の割合およびアレルギーの有無による各種要因との分析

摂取量減少は，肥満や糖尿病をはじめとする慢性疾患を行った．その結果，本研究対象者735名のうち，334の発生頻度と逆相関があることが報告されている14, 15．

名（男性185名，女性149名）の勤労者が何らかのアレ

また，食物繊維摂取量の減少は腸内細菌叢のバランスルギー性疾患を有していることが分かった．その内訳を崩すことにより，免疫寛容の破錠の引き金となるこ

20とが指摘されている7．本研究対象者の食物繊維摂取量少なく，女性は「やせ」，「ふつう」が多く，「肥満」がは，食事摂取基準の目標量を大きく下回る結果とな少なかった．男女により，体型の構成割合が異なるこり，今後アレルギーおよび肥満症などの慢性疾患予防とが，食物摂取や食行動，休息時間等に影響した可能のために，食物繊維摂取を積極的に支援していくこと性が考えられる．得られた結果の解釈を慎重に行う必が重要と考えられる．

要がある．第三に，本研究対象者は，我が国で行われ男女別にみると，男性では肉類の摂取量がアレルギている勤労者を対象としたアレルギー性疾患に関するー群と非アレルギー群で有意に異なっていた．肉類の先行研究に比べ，サンプルサイズが小さいという点も摂取量の増加は慢性疾患有病割合の増加を招くことが考慮しなければならない．第四に，アレルギー性疾患報告されていることから4，本研究対象者の男性におけ有無の情報を自記式アンケート調査票で得たことによるアレルギー性疾患有病者の特徴として，肉類の摂取る自覚症状のない対象者の誤ったカテゴリー化を行っ量が挙げられた．一方で，女性では豆類の摂取量がアレてしまっている可能性がある．また，代謝性疾患に対ルギー群と非アレルギー群で有意に異なっていた．大する服薬状況は把握できているものの，アレルギー疾

豆には様々な生理活性物質が含まれており，その一つ患に対する服薬および塗布薬状況に関しては，対象者としてイソフラボンが知られている．動物実験においから十分に回答を得られていない可能性も考えられて，大豆イソフラボンは抗アレルギー作用を有するこる．しかし，これまでの勤労者を対象としたアレルギとが示されており，また人を対象とした疫学研究にー性疾患に関する疫学調査では，ある種のアレルゲンおいても大豆製品の摂取がアレルギー疾患の罹患率低物質曝露環境下に置かれた職業性アレルギー症状につ下と関連していることを示す結果も報告されている ．

いての検討に限定されていた21, 22．今回は，一般勤労者

食物摂取に影響を与える事象として，食行動や運動を対象としたアレルギー性疾患の有病状況と，生活習習慣，休息習慣など生活スタイルがあげられる．その慣との関係について検討した．本研究により，広く勤ため，食物摂取量と同時に生活スタイルに関する調査

労環境整備に役立つ新たな情報の構築につながる可能も同時に行った．その結果，男性では，４つの食行動性が示唆された．本研究には限界もあるが，それらをの有無および頻度に有意な差は認められなかったが，考慮したうえで，よりよい勤労環境の実現のための有

休日の休息時間は，「非アレルギー群」に比し，「アレ用な情報提供につながることを期待したい．

16, 1718

ルギー群」は有意に短いことが分かった．一方，女性
では，一週間の外食頻度について，「非アレルギー群」謝辞に比し，アレルギー群は多いことが分かった．先行研

本研究は，文部科学省知的クラスター創成事業の研究で，ストレスはアレルギー性疾患の要因として報告究助成により行われた．栄養調査のデーター収集に協されている ．男性において，休日に十分な休息時間力を頂いた，伊藤昴宏，大屋美穂，中西美咲，廣田優を設けることが，アレルギー性疾患予防につながる可子，府録咲奈，西森綾，小川真理子，玉那覇理諸氏に能性がある．一方で，女性では，平日および休日での休感謝申し上げます．

19

息時間に大差はなかった．女性は，休息にかける時間は同様であるが，食行動として，外食頻度が影響を与え文献ている可能性が示唆された．先行研究では，間食回数

1 Newman-Taylor A (1995) Environmentalとアレルギー性疾患との関係が報告されているが ，determinants of asthma. Lancet, 345: 296-299.

19

その詳細のメカニズムについては分かっていない．
本研究には限界がある．まず，研究方法が横断研究であることである．本研究の特性を考慮すると，研究2 Strachan DP (1995) Time trends in asthma andallergy: ten questions, fewer answers. Clin Exp
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結果からアレルギー性疾患と食物摂取量，食行動，休3 厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室 (2002)

息時間等との因果関係については明らかにできなかっ平成19年国民健康・栄養調査結果の概要について.

た．そのため，今後対象者をさらに追跡していきなが4 Patel S, Murray CS, Woodcock A, Simpson A,

ら，再度検討する必要がある．第二に，本研究対象者

Custovic A (2009) Dietary antioxidant intake,

は，BMI 構成が徳島県民健康栄養調査で報告された割

allergic sensitization and allergic diseases in合と大きく異なっていた20．男性は，「やせ」が非常にyoung children. Allergy, 64: 1766-1772.

21

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