報告

好中球減少が有害事象となる外来がん薬物療法を受ける患者のセルフケア行動と日常生活活動能力指標との関連
大木悦子 1,2

外崎明子 1

1 国立看護大学校
2 国立国際医療研究センター病院
tonosakia@adm.ncn.ac.jp

Association Between Self-care Behaviors and Functional Capacity in Activities of Daily Living in Cancer Patients Receiving
Outpatient Chemotherapy Causing Neutropenia as a Side Effect
OKI Etsuko1,2
TONOSAKI Akiko1
1 National College of Nursing, Japan
2 Center Hospital of National Center for Global Health and Medicine【Abstract】Febrile neutropenia（FN）is a serious side effect in outpatient chemotherapy, and preventive self-care is essential. In this study, we
assessed the association between self-care behavior and functional capacity in activities of daily living. A questionnaire was prepared to inquire about
items, such as the frequency of performing self-care behavior and risk understanding, and history of troubled experience due to fever in adult patients
receiving outpatient chemotherapy. The associations of this questionnaire data with JST Index of Competence to assess functional capacity as well as
history of FN and other personal data were analyzed using the Mann-Whitney U test. A total of 98 patients with a median age of 68.0 years were
included in the study. Most patients had a good performance status, and 11（11.2%）had a history of FN. As for self-care behavior, index scores weresignificantly lower in the 32 patients（32.7%）in the non-handwashing group than the handwashing group. In addition, the proportion of patients
who understood the risk of infection was significantly higher in patients with a history of FN than those without. The results indicated the need for
education programs in FN prevention to pay particular attention to patients with a limited functional capacity in activities of daily living, and todeliver information repeatedly to patients with a low awareness of the risk of onset.

【Keywords】 発熱性好中球減少症 febrile neutropenia，外来がん薬物療法 outpatient chemotherapy，
セルフケア行動 self-care behavior，日常生活活動能力 functional capacity in activities of daily living，
がん患者 cancer patientsⅠ緒

Granulocyte-colony stimulating factor（G-CSF） 製 剤 の 投 与言

や抗菌剤の処方を行う。がん薬物療法に伴う FN の発症頻発熱性好中球減少症（febrile neutropenia: FN）とは，が度は治療レジメンによって異なり，患者に起因する因子とん治療中に好中球数が 500/μL 未満，または 1000/μL 未満

しては American Society of Clinical Oncology（ASCO）など

で 48 時間以内に 500/μL 未満に減少すると予測される状態

により，65 歳以上，患者の日常生活の制限の程度を示す

で，かつ腋窩温 37.5℃以上の発熱を生じた状態（日本臨床Performance Status（PS）が不良，腎機能障害や肝機能障害

腫瘍学会，2017）と定義され，発症時は急速に重症化しての有無とその程度，がん薬物療法施行歴または放射線療法

死に至る危険性が高い。このため日本臨床腫瘍学会によ施行歴などが挙げられている。また近年は外来で実施する

り，発熱後直ちに抗菌薬の投与を行うといった対処方法の

がん薬物療法が主流となってきたが，外来治療では好中球

ガイドラインが提示され，これによって死亡率は低減さ

減少の時期である抗悪性腫瘍剤投与後 10 〜 14 日目を自宅れ， ま た， 重 症 化 の リ ス ク を 評 価 す る た め の MASCC

で過ごし医療の監視下ではないため FN 発症予防のための（Multinational Association of Supportive Care in Cancer）スコ

感染予防，セルフモニタリング，発熱時の適切な対応方法

アも示されている（日本臨床腫瘍学会，2017）。

について患者のセルフケアが非常に重要となる（上原ら，これらを受け，がん薬物療法の臨床場面では患者側の

2016）
。

FN 発 症 因 子 に 基 づ き リ ス ク を 評 価 し， 予 防 的 に

国立看護大学校研究紀要

第 19 巻

第1号

2020 年− 72 −

看護師は外来がん薬物療法を受ける患者に対して重点的

Ⅱに「FN に関する」セルフケア教育を行っており，その指概念枠組み

導内容は，抗悪性腫瘍剤の作用と FN 発症の関連性，発症しやすい時期，予防方法などの知識の提供，発熱時の予防

Becker ら（1975）の健康信念モデルによれば，人の予的抗菌薬の内服方法，治療施設への電話連絡の手順などで防的健康行動は病気や合併症になる可能性が高いと感じるある。その際，自宅で活用可能なパンフレットや治療日誌こと（罹患性）と病気や合併症になるとその結果が重大での提供，さらに患者や家族の状況により薬剤師や栄養士，

あると感じること（重大性）により脅威を認識し，予防的認定・専門看護師等の協力を得ながら実施すると，患者の健康行動をとる有益性が障害より大きいと認識することに理解が高められるとの報告がある（石川ら，2008；岩坪

よって実施に至る。その際，個人の年齢や性別といった人

ら，2009；上原ら，2016）。

口統計学的要素，生活習慣や性格といった社会心理学的要

外来がん薬物療法を行う患者のセルフケア行動は日常生

素が影響する（Becker ら，1975；松本，2002）。本研究は活 と 密 接 に 結 び つ い て い る（ 布 川 ら，2009； 蔦 永 ら，

FN 発症予防のためのセルフケア行動の実施に至るプロセ

2012）。そのため FN 発症予防のためのセルフケア行動のスを明らかにすることを目的としており，このモデルを概実施も日常生活を遂行する能力と関連すると考えられる。

念枠組みとして用いた（図 1）。

近年外来治療を行う患者数は増加し，この中での高齢患者Ⅲ数も増加しており，セルフケア行動と日常生活活動能力と研究方法の関連性を明確にしておくことは重要である。
1 ．調査対象

人が予防行動をとり，それを維持するプロセスを理解するために健康行動理論があり，それを用いると患者の現状

対象者は，東京都内にあるがん地域拠点病院 1 ヵ所の外把握や介入評価が行いやすい（松本，2002）。そのため本来治療センターに通院し，投与薬剤添付文書内に好中球減研究は健康行動理論を用い，まず外来がん薬物療法を受け少が有害事象として明記されている抗悪性腫瘍剤を静脈内る患者の FN 発症予防のためのセルフケア行動と日常生活投与され，投与開始からの期間が 1 ヵ月以上の患者とし活動能力との関連を明らかにし，次にセルフケア行動の実

た。かつ，病名告知を受け日本語の理解に問題がない成人施の有無と FN の認識の有無との関連を明らかにする。さ者とした。

らに FN 既往の有無によってセルフケア行動，FN の認識調査対象施設において対象者は，外来治療開始前に看護に差異があるかを明らかにする。この結果に基づき，外来

師または薬剤師により 1 回以上，FN の機序，出現時期，診療の場において看護師が短時間でセルフケア行動が不足予防方法，治療を受けている医療施設への電話連絡の手順しがちな患者を見極め，効率的な看護支援の提供を目指すについて個別指導を受けていた。また，その後は対象者のものである。

状況に合わせて，治療時に看護師による追加の説明を受け
ていた。

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図1

FN 発症予防のためのセルフケア行動の実施に至るプロセス

注. Becker ら（1975）の健康信念モデルを参考にして作成した。
a） Eastern Cooperative Oncology Group（1999）b） 増井ら（2013）− 73 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 19 No. 1 2020

2 ．調査項目

来治療センターの入口に設置した箱への投函によって回収

1）
基本情報

し，質問紙に対応した基本情報を電子カルテより収集し電子カルテより年齢，性別，がん腫，外来がん薬物療法

た。そして質問紙と基本情報を対象としてデータの分析を開始月からの経過期間，さらに FN の発症に関連する項目行った。

として PS，FN 既往の有無を調査した。
4 ．分析方法
2）質問紙

各調査項目について記述統計量を算出した後，FN 発症

FN の脅威の認識に影響を与える罹患性として感染リス予防のためのセルフケア行動実施群と非実施群に分け，

クの理解，発熱リスクの理解を挙げ，対象者の理解の程度

JST 版 活 動 能 力 指 標 の 各 指 標 得 点 の 差 に つ い て Mann-を知るためによく知っているから知らないまでの 4 件法でWhitney の U 検定を行った。次にセルフケア行動実施群と尋ねた。また重大性として，感染による発熱への不安は，非実施群で罹患性・重大性の各項目に差があるかについて

とても不安であるから全く不安でないまでの 4 件法で，発Mann-Whitney の U 検定を行った。さらに FN の既往，発熱による困った経験は外来がん薬物療法を開始してから現熱による困った経験の有無で 2 群に分けセルフケア行動，

在までの自宅で発熱して困った経験の有無を尋ねた。FN

罹 患 性・ 重 大 性 の 各 項 目 に 差 が あ る か に つ い て Mann-

発症予防のためのセルフケア行動として，感染予防行動とWhitney の U 検 定 を 行 っ た。 分 析 に は SPSS（IBM SPSS

セルフモニタリングの実施，発熱時の医療機関への電話連

Statistics V24）を用いた。

絡を挙げた。感染予防行動は，発熱性好中球減少症診療ガ
5 ．倫理的配慮

イドライン（日本臨床腫瘍学会，2017）でグレード A として推奨されている外出後の石けんと流水による手洗い，

本研究は国立国際医療研究センターの倫理審査委員会の皮膚の清潔を保つためのシャワーまたは入浴，口腔内の清承認を得て行った（承認番号 :NCGM-G-002447-00）。対象

潔を保つための歯みがきまたはうがいとし，それぞれの実者へは研究に同意しないことまたは撤回することによって

施頻度は，対象者の実施の程度を知るために 4 件法で尋ね不利益を受けないこと，得られた情報は個人を識別できなた。セルフモニタリングは体温測定の実施とし，一日の実

いよう番号による匿名化を行うことを説明し，プライバ

施回数を同様に 4 件法で尋ねた。発熱時の医療機関への電シーを保った上で同意を取得した。調査者は著者もしくは話連絡は，発熱した場合治療を受けている医療機関への電データ収集の場の研究協力者である看護師で，対象者が治話連絡を実施するかを尋ね，平日，休日夜間の場合につい療を受ける際に当該患者を担当しないものとした。

てそれぞれ「はい」「いいえ」で回答を得た。
日常生活活動能力の測定は Japan Science and Technology

Ⅳ

結

果

Agency（JST）版活動能力指標（増井ら，2013）を用いた。
1 ．対象者の概要

これは一人暮らし高齢者が自立して活動的に暮らすために必要な能力を測定する尺度であり，65-84 歳までの全国サ調査を依頼した 111 名のうち 104 名からアンケートを回

ンプルを用いて尺度の信頼性・妥当性が確認されている。

収し（回収率 93.7%），回答に不備があったものを除いて質問紙には新機器利用，情報収集，生活マネジメント，社

98 名を分析対象とした。対象者のがん腫別レジメン例は会参加の 4 領域に各 4 問，計 16 問の質問があり，「はい」

表 1，基本情報は表 2 に示した。年齢の 中央値は 68.0 歳「いいえ」で回答してもらい，「はい」を 1 点として領域ご（25% タ イ ル 値 56.0-75% タ イ ル 値 71.3）， 男 性 42 名との得点と合計得点を集計する。得点の高さは各領域の活（42.9%），女性 56 名（57.1%），がん腫の内訳は消化器系動能力が高いことを意味する。この指標で測定する新機器

がん 56 名（57.1%），乳がん 17 名（17.3%），肺がん 10 名を使う能力，情報収集を行う能力，生活を見渡しマネジメ（10.2%），その他のがん 15 名（15.3%）であった。外来がント（管理）する能力は吉田ら（2010）によるがん患者のん薬物療法開始月からの経過期間は中央値 7.0 ヵ月（25%

セルフケアの内容と同様であり，地域役割遂行能力はがん

タイル値 2.0-75% タイル値 19.0）であり，対象者の PS は患者の生きがいの一つであるためこの指標を用いた。

0 または 1 が 92 名（93.9%），FN 既往ありは 11 名（11.2%）であった。

3 ．調査手順

対象者の罹患性・重大性の結果は表 3 に示した。感染リ

2018 年 2 月から 1 ヵ月間，調査対象施設の外来治療セ

スクについてよく知っているとの回答者は 42 名（42.9%），

ンターで対象者に文書を用いて研究内容を説明し，研究参

発熱リスクについてよく知っているとの回答者は 40 名加の同意とカルテより情報を得る了承を得た後，研究用（40.8%）であった。感染による発熱への不安についてとID を記載した質問紙を手渡した。記入済みの質問紙は外て も 不 安 で あ る， や や 不 安 で あ る と の 回 答 者 は 65 名

国立看護大学校研究紀要

第 19 巻

第1号

2020 年− 74 −⾲  ᑐ ㇟ ⪅ ࡢ ࡀ ࢇ ⭘ ู ࣞ ࢪ ࣓ ࣥ ౛ 

表1

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対象者の基本情報（29.6%）であった。
対象者のセルフケア行動の状況は表 4 に示した。セルフケア行動の実施の 2 群分けは発熱性好中球減少症診療ガイ
ドライン（日本臨床腫瘍学会，2017）を参考にした。感染
予防行動として外出後に石けんと流水による手洗いを毎回必ず行う者は 66 名（67.3%），シャワーまたは入浴を週 2回以上行う者は 87 名（88.8%），歯みがきまたはうがいを
1 日 1 回以上行う者は 97 名（99.0%）であった。セルフモ
ニタリングとして体温測定を 1 日 1 回以上行う者は 39 名
（39.8%）であった。発熱時の医療機関への電話連絡をするとの回答者は平日の場合 91 名（92.9%），休日夜間の場
合 79 名（80.6%）であった。
また，対象者の JST 版活動能力指標得点は表 5 に示した。指標合計得点の平均値は 10.1（標準偏差 ;SD=2.8）点で，新機器利用得点が 4 点は 74 名（75.5%），社会参加得点が 0 点は 59 名（60.2%）であった。
2 ．FN 発症予防のためのセルフケア行動と JST 版活動能力指標との関連
セルフケア行動と JST 版活動能力指標の関連は表 6 に示した。外出後の石けんと流水による手洗いは毎回実施群と非実施群で 2 群に分け Mann-Whitney の U 検定を行った
結 果， 情 報 収 集 得 点 の 平 均 値（SD） が 毎 回 実 施 群 3.3（SD=0.9）点，非実施群 2.9（SD=0.9）点で毎回実施群が有意に高く（p=.021），生活マネジメント得点が毎回実施
群 2.8（SD=1.1）点，非実施群 2.2（SD=1.3）点で毎回実施群が有意に高く（p=.022），指標合計得点が毎回実施群
10.6（SD=2.6）点，非実施群 9.2（SD=3.2）点で毎回実施
群が有意に高かった（p=.019）。シャワーまたは入浴は週2 回以上実施群と非実施群で 2 群に分け同様に検定を行った結果，新機器利用得点が週 2 回以上実施群 3.6（SD=0.9）a） 外来がん薬物療法開始月からの経過期間（月）を示す。
b） 日本臨床腫瘍研究グループ（Japan Clinical Oncology Group:
JCOG）による日本語訳
0：全く問題なく活動できる。発症前と同じ日常生活が制限なく行える。
1：肉体的に激しい活動は制限されるが、歩行可能で、軽作業や座っての作業は行うことができる。
2：歩行可能で自分の身の回りのことはすべて可能だが作業はできない。日中の 50% 以上はベッド外で過ごす。
3：限られた自分の身の回りのことしかできない。日中の 50% 以
上をベッドか椅子で過ごす。
4：全く動けない。自分の身の回りのことは全くできない。完全にベッドか椅子で過ごす。

点，非実施群 2.6（SD=1.5）点で週 2 回以上実施群が有意− 75 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 19 No. 1 2020

表3

対象者の罹患性・重大性
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国立看護大学校研究紀要

第 19 巻

第1号

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表6

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3 ．セルフケア行動の実施の有無と FN の認識の有無とに高く（p=.007），生活マネジメント得点が週 2 回以上実の関連

施 群 2.7（SD=1.2） 点， 非 実 施 群 1.8（SD=1.1） 点 で 週 2回以上実施群が有意に高く（p=.018），指標合計得点が週

セルフケア行動実施群と非実施群で，FN の脅威の認識

2 回以上実施群 10.4（SD=2.7）点，非実施群 7.8（SD=3.3）に影響を与える罹患性・重大性の各項目に差があるかにつ

点で週 2 回以上実施群が有意に高かった（p=.006）。歯みいて Mann-Whitney の U 検定を行った結果，セルフケア行

がきまたはうがいについては 2 群に分けられず検定を行わ動の実施の有無と感染および発熱リスクを理解しているかなかった。

どうかで有意差を認めなかった（表 7）。

体温測定は 1 日 1 回以上実施群と非実施群に分け同様に
4 ．FN 既往あるいは発熱による困った経験の有無によ検定を行った結果，新機器利用得点の平均値（SD）が 1

るセルフケア行動，FN の認識の差異

日 1 回以上実施群 3.3（SD=1.1）点，非実施群 3.7（SD=0.9）
点で非実施群が有意に高く（p=.014），それぞれの年齢中

FN 既往，発熱による困った経験の有無で 2 群に分けセ

央 値 は 1 日 1 回 以 上 実 施 群 70.0 歳（25% タ イ ル 値 62.0-

ルフケア行動，罹患性の各項目に差があるかについて

75% タ イ ル 値 75.0）， 非 実 施 群 64.0 歳（25% タ イ ル 値

Mann-Whitney の U 検定を行った結果は表 8 に示した。FN

52.0-75% タイル値 69.0）で Mann-Whitney の U 検定を行っ既往ありは 11 名（11.2%），がん腫の内訳は乳がん 3 名，

た結果，非実施群で有意に年齢が低かった（図 2; p=.001）。

大腸がん 3 名，卵巣がん 2 名，肺がん 1 名，胃がん 1 名，

発熱時の医療機関へ電話連絡は，実施群と非実施群に分け膵がん 1 名であった。FN 既往の有無によるセルフケア行

Mann-Whitney の U 検定を行ったが平日，休日夜間の場合動の実施に有意差はなく，FN 既往ありかつ感染リスクのとも指標得点に有意差を認めなかった。

理解あり群 8 名（72.7%），FN 既往なしかつ感染リスクの− 77 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 19 No. 1 2020

理解あり群 33 名（38.4%）で，FN 既往あり群で感染リス

クを理解している割合が有意に高かった（p=.033）。



発熱による困った経験ありは 29 名（29.6%），がん腫の

内訳は乳がん 8 名，大腸がん 7 名，胃がん 3 名，膵がん 3

名，卵巣がん 2 名，肺がん 2 名，その他のがん 4 名であった。発熱による困った経験の有無によるセルフケア行動の

実施に有意差はなく，発熱による困った経験ありかつ感染

リスクの理解あり群 19 名（65.5%），経験なしかつ感染リ

スクの理解あり群 22 名（32.4%）で，発熱による困った

経験あり群で感染リスクを理解している割合が有意に高く

（p=.002），経験ありかつ発熱リスクの理解あり群 18 名
（62.1%）， 経 験 な し か つ 発 熱 リ ス ク の 理 解 あ り 群 21 名



（30.9%）で，発熱による困った経験あり群で発熱リスク

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を理解している割合が有意に高かった（p=.003）。

図2

体温測定の実施による年齢の違い

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箱の中央：中央値
箱の上下：25 および 75% タイル値
ひげの上下：10 および 90% タイル値

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表7

セルフケア行動の実施の有無と罹患性の関連

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表8

FN 既往，発熱による困った経験の有無によるセルフケア行動，罹患性の差異
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国立看護大学校研究紀要

第 19 巻

第1号

2020 年− 78 −QV

Ⅴ

考

セルフモニタリングの必要性は高い。そのため，看護師の察役割としては生活スタイルや人との交流機会に合わせたセ
1 ．分析対象者の特徴

ルフモニタリング方法を提案することが有効で，そのツー

本研究の分析対象である好中球減少が有害事象となる外ルとしては携帯電話やパソコン等の利用が多かったことか

来がん薬物療法を受ける患者は中年期から老年期が多く，ら新機器を用いたセルフモニタリングシステムの活用など

JST 版活動能力指標の本来の対象である 65 歳以上が 98 人が考えられる。

中 58 人と約 6 割を占めた。対象者の 9 割以上は日常生活

発熱時の医療機関への電話連絡を実施するとの回答は平を制限なく行えるか肉体的に激しい活動が制限されても軽日 92.9%，休日夜間 80.6% であり大多数が正しい対処を行作業は行える状態で，約 2 ヵ月から 19 ヵ月間の治療を継うことが示された。

続していた。
3 ．FN 既往あるいは発熱による困った経験のある患者

また，対象者のうち治療薬の有害事象として感染リスクの特徴を理解している群，発熱リスクを理解している群はともに
約 4 割で，表 7 で示したように感染・発熱リスクの理解あ

本研究の FN 既往者は 11 名（11.2%）と少なく結果の一りなしではセルフケア行動の実施の有無に有意差がなかっ

般化に至らないが，FN 既往者は卵巣がん患者で 2 人中 2たことから，対象者は罹患性が満たされないために FN を人，乳がん患者で 17 人中 3 人と他のがん腫に比べて割合

脅威と認識できず，セルフケア行動の実施に至らないことが高く，これらのがん腫で用いられる抗悪性腫瘍剤で FNが考えられた。さらに，対象者は 65 歳以上でも携帯電話発症率が高い（日本臨床腫瘍学会，2017）ことから，FNなどの新機器利用が可能であり，社会参加については積極

高発症率の抗悪性腫瘍剤の投与を行う患者への教育がより的に行っていないことが示された。

重要であることがわかる。
また，FN 未経験者は既往者と比較して感染のリスクを

2 ．FN 発症予防のためのセルフケア行動と JST 版活動

理解していない割合が有意に高かったが，これは FN 未経
験者が FN 発症予防のための教育を 1 回以上受けているに

能力指標との関連本研究では FN 発症予防のためのセルフケア行動と JST

もかかわらず，FN を脅威と認識していない傾向にあるこ

版活動能力指標との関連を検討した。セルフケア行動の一とを示している。発熱による困った経験がない対象者におつであるシャワーまたは入浴を週 2 回以上実施する群はいても経験者と比較して感染のリスク，発熱のリスクを理

88.8%，歯みがきまたはうがいを 1 日 1 回以上実施する群

解していない割合が有意に高く，同様の結果といえる。

は 99.0% であり，基本的な保清行動は大多数で実施されこのことより看護師は，患者の発熱の既往を把握し，FN 発症リスクの認識が低い患者に対して繰り返し教育をていることが示された。
一方，外出後の石けんと流水による手洗いについては，行うことが有効である。その方法としては，保健行動理論

毎回実施するとの回答は 67.3% であった。手洗い行動実（松本，2002）に基づき，FN に関するリスク理解のため

施群は非実施群と比べて情報収集得点と生活マネジメントの情報提供や不安要素の解決，患者の発熱場面を捉えて面

得点，指標合計得点が有意に高かったが，これは手洗い実

談や薬剤指導の機会を設定するなどの行動のきっかけを与施者が非実施者と比較して自立した日常生活を送る割合がえることが有効と考えられる。その際，患者が FN を恐怖高いことを示しており，情報の探索や活用により生活上のと捉えることやセルフケア行動を負担と感じることがない

意思決定を行うといったがん患者としてのセルフケア能力

よう個人特性に配慮する必要がある。

（吉田，2012）も高い傾向にあると考えられる。そのため看護師は患者の JST 版活動能力指標で示される能力を把Ⅵ

研究の限界と今後の課題

握し，自立度が低い患者について FN 発症のリスク評価を行うことが期待される。

本研究で使用した質問紙ではセルフケア行動の実施に影

体温測定の実施は 39.8% であり，非実施群は新機器を響する個人特性，社会心理的要素，情報収集手段の方法や使う能力が高く，実施群と比較して有意に年齢が低かっ

それらの手段の利用方法，習熟度などを考慮していない。

た。これは予測に反した結果であったが，非実施群の年齢

また，単一施設データを分析したものであり，結果の一般中央値は 64.0 歳（25% タイル値 52.0-75% タイル値 69.0）化に限界がある。今後は質問方法の改良，対象者の拡大おで中年期にあたり，職業的役割の充実や子育て，親の介護よび介入効果の検証が課題である。

を担う世代であり，多忙になりがちで自己の体調管理のための時間の確保が困難であると考える。しかし一方で人との交流機会は多いことが予測されるため感染予防としての− 79 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 19 No. 1 2020

Ⅶ

結る 説 明 に 関 す る 評 価 と 課 題． 日 病 薬 誌，44(8)，論1269-1273．
岩坪沙奈恵，和田依子，松尾宏一，樋口美奈子，佐々木好美，西野弘章 (2009)．外来化学療法室における中好中球減少が有害事象となる外来がん薬物療法を受ける患者のセルフケア行動では手洗い非実施群は実施群と比較

止症例の解析と患者指導用文書の作成．日病薬誌，
45(12)，1635-1638．

して活動能力得点が有意に低く，体温測定非実施群は実施群と比較して年齢が有意に低かった。また，FN 未経験者
有意に高かった。看護師は，患者の日常生活活動能力を把

増井幸恵，岩佐一，稲垣宏樹，吉田祐子，吉田英世，菊池和則，他 (2013)．戦略的創造研究推進事業 (社会握して自立度が低い患者のリスク評価を行うこと，生活ス

技術研究開発) コミュニティで創る新しい高齢社会

タイルや人との交流機会に合わせたセルフモニタリング方のデザイン研究開発プロジェクト「新たな高齢者の法を提案すること，発熱の既往を把握して繰り返し患者教

健康特性に配慮した生活機能指標の開発」研究開発

は既往者と比較して感染のリスクを理解していない割合が実施終了報告書．社会技術開発センター．
松本千明 (2002)．医療・保健スタッフのための健康行動育を行うことが有効と考える。

理論の基礎 生活習慣病を中心に．医歯薬出版株式

本研究は第 33 回日本がん看護学会学術集会（2019 年 2会社，東京．

月 23 日，福岡）で口演発表したものを一部修正した。本

日本臨床腫瘍学会 (編)(2017)．発熱性好中球減少症 (FN)研究において開示すべき COI はない。
本研究の一部は平成 29 年度〜 31 年度科学研究費補助金

診療ガイドライン改訂第 2 版．南江堂，東京．
布川真記，古瀬みどり (2009)．外来化学療法患者の治療（基盤研究 B）
（癌化学療法中の有害事象管理とセルフケアのための双方向性モバイル通信システムの開発）（課題番

継続過程におけるセルフケア行動．日本看護研究学
会雑誌，32(2)，93-100．

号 17H04446 研究代表者外崎明子）の助成を受けて実施した。
調査に協力いただきました対象者の皆様，看護師の海江

蔦永望美，船橋眞子，京泉由美子，木曽江里子，岡光京
子 (2012)．外来化学療法を受ける膵臓がん患者のセ田育実さん，森川麻美さん，渚幸恵さん，金谷順子さん，

ルフケアを支える援助．第 42 回日本看護学会論文

統計的分析に関して指導いただきました国立看護大学校柏

集 成人看護Ⅱ，179-182．
上原智子，矢野美穂 (2016)．帰宅後に必要な支援体制．

木公一准教授に御礼申し上げます。

森文子，大矢綾，佐藤哲文編，オンコロジックエ■文献

マージェンシー−病棟・外来での早期発見と帰宅後

Becker MH, Maiman LA (1975). Sociobehavioralの電話サポート−．pp. 170-178，医学書院，東京．
吉田久美子，神田清子 (2010)．がん患者のセルフケアのdeterminants of compliance with health and medical carerecommendations. Medical Care. 13(1), 10-24.

概念分析．日本看護科学会誌．30(2)，23-31．
吉田久美子 (2012)．治療期にあるがん患者のセルフケア

石川元章，中神真寿美，町支優和，佐藤勝紀，鈴木善貴，山岡恭子，他 (2008)．外来がん化学療法におけ能力．日本がん看護学会誌，26(1)，4-11．

【要旨】 外来がん薬物療法では発熱性好中球減少症（FN）は重篤な有害事象で予防的セルフケアが重要であることを踏まえ，本研究ではセルフケア行動と日常生活活動能力との関連を検証した。外来がん薬物療法を受ける成人患者を対象に，セルフケア行動の実施頻度と FN リスクの理解，発熱による困った経験の有無を問う質問紙を作成し，これと JST 版活動能力指標得点との関連性，
および FN 等の既往との関連性を Mann-Whitney の U 検定で検証した。対象者は 98 名，年齢中央値は 68.0 歳，大多数が日常生活を制限なく送ることができ，FN 既往者は 11 名（11.2%）であった。セルフケア行動では，手洗い非実施群 32 名（32.7%）は実施
群と比べ活動能力指標得点が有意に低かった。また FN 既往あり群はなし群と比べ感染リスクの理解割合が有意に高かった。FN予防教育では特に日常生活活動能力が低い患者に重点をおき，また FN 発症リスクの認識が低い者に繰り返しの情報提供の必要性が示唆された。

受付日 2019 年 9 月 2 日

国立看護大学校研究紀要

第 19 巻

第1号

2020 年− 80 −

採用決定日 2019 年 10 月 28 日