ディベートと議論教育 ― ディベート教育国際研究会論集
令和 1 年 第 2 巻 pp. 2-18

【研究論文】

議論教育における調査型と即興型の比較に関する一考察－日本語教室ディベートにおける実践とアンケートの分析－

久保健治（九州大学）

Comparison of debate education between Evidence-based debate
and parliamentary debate– classroom practice and analysis of the questionnaire results
about Japanese debate education
Kenji Kubo
（Kyusyu University）

日本におけるディベート教育研究では、証拠資料を用いて行うエビデンスベースの調査型ディベートと証拠資料を使わない即興型ディベートを厳密に分けられていなかった。しかしながら、２つのディベートスタイルは単にリサーチを伴うかどうかのみならず、議論
教育における教育効果についても大きな違いがあるものと思われる。そこで本稿では高等教育を対象にして、調査型と即興型という 2 つのスタイルでディベートを実施した実践方
式と学生へのアンケート結果から、今後の課題について明らかにした。
キーワード: ディベート、ディベート教育、ジャッジ教育、議論文化、意思決定
Key words: Debate, Debate education, Debate judge education, Argument culture,
Decision making
Debate and Argumentation Education - The Journal of the International Society for Teaching Debate
2019, Vol.2, pp. 2-18.
21．はじめに
近年我が国においてディベート教育は多くの高等教育現場において採用されてきている。
ディベート自体を学ぶ専門的な議論教育のみならず、ディベートという形式を用いた類似的な教育にまで拡張して考えるならば、既に多くの人が体験する教育プログラムの１つになっているものと思われる。それに伴いコミュニケーション学者のみならず、法学、教育学という特定分野におけるディベート教育に関する研究も現れはじめている（角松 2015；
山形・筧・蓮見 2013；和井田・小泉・田中 2016 など）。これらディベートの教育効果を分析した論文は証拠資料を用いて行うエビデンスベースのディベートを対象にしている。
しかしながら、近年ではディベートはこうしたエビデンスベースディベート以外の形式も教育現場で活用されるようになってきている。それが証拠資料を使わず、毎試合毎に論題が変わる即興型ディベートである。今後、本稿においては、こうした事前に論題を発表して、証拠資料を用いて行うエビデンスベースディベートの事を調査型ディベート、論題が直前に発表され、エビデンスを活用しないディベートの事を即興型ディベートと定義して論考を進める。
まず、ディベートにおける形式の違いがディベート教育に与える影響について、Poter は「各ディベート形式を通して得られる技術がどのようなものか、それらは形式によって異なるのか、ということを学生参加者の回答から明らかにすることはディベート教育の研究に不可欠である」（Porter 1990、p.99）と論じている。アメリカにおけるディベート研究は
従来調査型ディベートが中心になっていたため、即興型研究が盛んになってきたのは近年になってからであった。日本においても事情は同様であるが、日本における即興ディベー
トは外国語学習という視点で語られる事が中心的となっているように思われる。実際に、
現在中高生においては HPDU や PDA などの英語即興ディベート大会が開催され、大学においては JPDU などが英語即興ディベート大会を開催しているが、管見の限りにおいて世界大会などが実施されているパーラメンタリーディベートスタイルを踏襲した、母国語としての日本語即興ディベートの大会は両大会と同じ規模と知名度では開催されていない。
また、英語即興ディベートは教育現場においては、もちろんロジカルシンキング等の議
論教育的側面の記載もあるが、英語での大会しか存在していない事なども含めて、外国語教育の側面が大きい状況であるといえよう。もちろん英語ディベートは外国語教育のみならず、議論教育的な側面が含まれている事は間違いなく、外国語学習と議論教育の両方を総合的に学習できる教育メソッドであることを否定するつもりはない。しかしながら、英語ディベートの場合には、時折「英語教育のためのディベートなのか」もしくは「英語でディベートを学習するのか」について論争も存在しており、現時点における教育現場では専ら外国語としての英語教育の効用が大きく主張され、議論教育という評価だけを浮き彫りにするのは難しい状況であるといえるだろう1。一方で、例えば議論教育の側面から教育
1

例えば、英語即興ディベートを推進している一般社団法人パーラメンタリーディベート人財育成協会（PDA）の団体紹介では「PDA では、パーラメンタリーディベートを通じ、英語での発信力、論理的思考

3

現場に導入されている母国語としての日本語調査型ディベートの世界では即興はどのように捉えられているのだろうか。
この点については、日本語で実施され、議論教育を目的とした教室ディベートにおいて、現在は調査型が主流な事もあり、場合によっては簡易型調査型ディベート、もしくは調査型ディベートの型を学習するために行うといった位置づけが多い状況が推測される。例えば、全国中高生ディベート選手権大会（ディベート甲子園）に出場する選手向けの入門セ
ミナーではしばしば即興型ディベートが採用されているが、形式はディベート甲子園と全
く同じであり、場合によっては論題も同じ場合もある。議論能力向上のために即興型ディベートを活用することは公的かつ大々的には実施してはいないといえよう2。つまり、現時点で教育現場においては、議論教育という側面では、即興型ディベート固有の教育効果を意識して実践するという事は共通認識には必ずしもなっていない状況であると考えられる。
しかし、英語ネイティブスピーカーであっても即興型ディベートを実施している点を考えると、即興型ディベートには明確に外国語学習以外の教育効果があると同時に、調査型
ディベートとも異なる固有の教育効果が存在していると考えるべきである3。そのような観点から 2005 年に中野は ESS の学生を対象に行った調査型と即興型の教育効果の比較研究を実施している。以下の表は中野が実施したアンケート結果から明らかになった両スタイ
ルの利点比較である（中野 2005、p.10）。

力、幅広い知識、プレゼンテーション力、コミュニケーション力など複数のスキルを育み、グローバル社会で貢献できる人財の育成に寄与することを目的といたします。」としており、一番最初に英語が出てきている。また、英語教員向けのワークショップも開催されており、英語教育の側面が非常に強くなっている。
2
実際には、HPDU、PDA といった英語パーラメンタリーディベート大会に参加している学校が日本語調
査型ディベート大会であるディベート甲子園にも出場しており、結果として２つのスタイルを学習している学生も存在している。
3
しかしながら、ここで対象としているアメリカ発祥のいわゆる NDT スタイルの調査型ディベートは日本と米国でしか実施されていない。２つのスタイルが明確に存在している、米国と日本の 2 か国のみを分析対象とすることで中野論文の目的は達成されている。しかし、米国以外の英語圏においては、クラブとしてのディベート活動は即興型ディベートのみしか存在していないため、今後の研究課題と言えよう。

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まず、表において NDT という表記が調査型ディベートの事を指している。アメリカにおけるナショナルディベートトーナメントの略称で、具体的には 2 立 2 反形式のディベートである。一方で、PD はパーラメンタリーディベートの略称で即興型ディベートを意味している。この図からも明らかなように２つのディベートスタイルはそれぞれの利点が明確に異なる事が分かる。大きく言えば即興型はスピーキング、コミュニケーション向上に強く、調査型は分析力向上に寄与するという結果になっている。中野の研究ではアメリカの学生においても実践している事から、母国語においても両者は異なる学習効果があるといえよう。両スタイルの相違について日米比較にまで踏み込んでいる点で中野の研究は極めて重要であるといえる。しかしながら、中野の研究にも日本における議論教育といった面からすると以下の２つの課題が存在している。
1 点目として、このアンケートは日本において、英語でディベートを実践しているグループを対象にアンケート分析が行われているため、特に即興型においては英語学習効果に対する認識が強く出すぎている。中野によればアメリカのアンケート回答を基に「PD の特徴
であり伝統的な NDT 形式と最も特徴を異にする、説得的であることや即興性、論題の多様性について必ず言及されていることから、英語母語話者、つまり母語で PD を行う場合にも教育的な要素として認められることがわかる」（中野 2005、p.4）と分析しており、英語学習以外の教育効果についても言及しているが、日本に関していえば利点の第 1 位を集計した上表には現れない 2 位までの要素を入れていくと「PD 経験者の 99．1％ が PD の
利点は『英語・スピーキング／ コミュニケーション」と回答していることがわかる。この
結果から、PD が英語・スピーキング／ コミュニケーションに役立つという特徴が明らかになった」（中野 2005、p.8）とある。この事から分かるのはスピーキングといった時に、それは英語スピーキングという外国語表現の要素も大きく含まれているものと考えられる。
そのため純粋な議論教育効果の分析といった面では課題がある。
2 点目としては、母集団が ESS というクラブチームである点である。日本における ESS
は調査型と即興型がセクションとして分かれてしまっているため、どちらか一つのスタイ
ルしかやっていない状況で回答しているメンバーが多いといった点である。同一対象が調査型、即興型をそれぞれ体験した中で本人が比較した上で、それぞれの利点を回答させることで、相違はより一層明らかになるものと思われる。また、何よりも ESS はクラブ活動としてディベートを行っている集団であるため、教育現場での学生たちとはモチベーションの差が大きく、さらに授業という時間制約も存在していない。また、ESS 所属という事から一般生徒に比べて英語教育に関して強い志向を持っている事が想定されるため、英語に関する意識が強めに出てきてしまう傾向もあると推測される。そのため、この結果を授業という教育現場にそのまま適応する事は難しいと思われる。
そこで本稿では、クラブ活動ではなく授業としてディベート教育を受ける学生を対象にして調査型と即興型の授業をそれぞれ学習した上で、学生たちに対して、利点の違いについてどのように受け取ったのかについて調査を実施し、分析を行った。また授業の中でも5

ゼミと一般教養では母集団も異なる事に鑑みて、ゼミと一般教養という２つの母集団に対してアンケートを実施して比較検証を行った。
2． 調査概要
2.1 母集団
本稿では下記の母集団に対してアンケート調査を実施した。詳細は下記の通りである。
サンプル数 48
内訳（A 大学 18 名

B 大学 30 名）

実施期間：A 大学 2016 年前期

B 大学 2016 年後期、2017 年前期

2.2 各母集団の概要
A 大学においては法学部のゼミにて半年間ディベート教育を実施した。当該ゼミは、ゼミの教官が学生時代に ESS で調査型ディベートを実施していたことから、長年にわたりゼミ
で調査型ディベートを実施してきたという特殊事情がある。その意味では、もともと調査型ディベートの方に親しみが強い母集団になっている。しかしながら、3 年生のゼミ生はディベートを体験するのは、はじめてであり本稿の目的である初学者という面では変わりはない。4 年生は 3 年生の前期にディベートを実践しているが、即興ディベート自体ははじめてであること、また指導教官の方針からディベートのスタイルが筆者の指導するものとは少々異なるという点もあり、4 年生にとってもある意味でははじめて学ぶ形式のディベートとなる。その意味で A 大学は法学部ゼミ、調査型ディベートに親しみを感じているという傾向を持っている初学者という位置づけになる。B 大学はいわゆる教養科目であり、学年や専攻もバラバラであるため、より完全なる初学者というカテゴリーになっている。両講義
共に 1 週間に 2 コマ実施する形式ではあるものの、A 大学に関してはゼミ合宿を実施しているため B 大学に比べてより多くの時間を調査型ディベートに費やしている。

3. 授業の概要
両母集団に対して実施した授業実践については以下の通りである。
3.1 A 大学（ゼミ形式）
3.1.1 実施概要

表 1: A 大学（ゼミ形式）に対する授業実施概要
授業内容

実施した論題

補足・スタイル

ディベートの目的【調査型】立論講義

ディベート甲子園準拠【調査型】反論講義

ディベート甲子園準拠【即興型】立論・反駁講義

NA スタイル準拠【調査・即興】審判の方法6

【即興型】演習

外国人労働者

NA スタイル【即興型】演習

死刑廃止

NA スタイル【即興型】演習

少年法改正調査型と同じフォーマット

【調査型】演習

少年法改正

ディベート甲子園高校【調査型】演習

少年法改正

ディベート甲子園高校【調査型】演習

少年法改正

ディベート甲子園高校【調査型】ゼミ合宿

少年法改正

ディベート甲子園高校

3.1.2 論題の選択
A 大学は法学部ゼミだったため、論題についても法学的なテーマが関わる論題を設定した。
論題の詳細については以下の通りである。
・日本は外国人労働者の受入を大幅に緩和するべきである（即興）・日本は死刑を廃止するべきである（即興）・日本は少年法を改正し、刑罰の年齢引下げを実施するべきである（即興・調査）
なお、付帯事項などについては特に設定しておらず、論題以外はディベーターに裁量権を与える形式にしている。
3.1.3 ディベートのフォーマットについて
ディベートのフォーマットについては、即興型はパーラメンタリーディベートの北米方式（NA スタイル）、調査型はディベート甲子園高校のフォーマットを採用した。なお、少年法論題のみ授業における調査型への移行という教育的な側面から調査型と同じフォーマットを設定した。

3.1.4 講義の概要
授業での選択であるため、最初に本授業におけるディベートの目的について明らかにした。法学部ゼミではあるが、担当した筆者は法学の専門家ではないためディベートで得られる教育効果の獲得を目指す事を伝えた。調査型における立論、反駁の作成方法について
はディベート甲子園高校フォーマットに準拠して指導を行った。即興型における立論、反駁の作成方法については北米方式に準拠しつつも、調査型で学習した内容も反映できるよ
うに指導を行った。
演習に関しては、学生にもジャッジを担当させた。学生個人がジャッジを行い、4～5 名程度のグループで自身の判定について互いに述べ合い、代表者が判定結果と議論の分かれ目などについて発表を実施した。最後に教員より選手とジャッジへのフィードバックを行う形で全体の総括を行った。
A 大学に関する特記事項としては、ゼミ合宿のうち 1 泊 2 日を使って少年法論題で調査型ディベートのゼミ内対抗戦を実施した。ゼミ合宿以外の時間でもチームによっては課外
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活動として準備を実施するなど非常に活発な活動を行った。
3.2 B 大学（一般教養）
3.2.1 実施概要

表 2: B 大学（一般教養）に対する授業実施概要
授業内容

実施した論題

補足・スタイル

ディベートの目的【調査型】立論講義

ディベート甲子園準拠【調査型】反論講義

ディベート甲子園準拠【調査型】審判の方法

ディベート甲子園準拠【即興型】立論・反駁講義【即興型】演習

外国人労働者

NA スタイル【即興型】演習

選挙棄権の罰則NA スタイル【調査型】演習

国民投票

ディベート甲子園高校【調査型】演習

国民投票

ディベート甲子園高校【調査型】演習

国民投票

ディベート甲子園高校【即興型】演習

結婚での愛とお金

NA スタイル

3.2.2 論題の選択
B 大学は一般教養だったため、論題については法学に限定することなく多様なテーマの論題を設定した。特に即興型で多く実施される価値論題も入れ込んだ。論題の詳細については以下の通りである。
・日本は外国人労働者の受入を大幅に緩和するべきである（即興）・日本は選挙の棄権に罰則を設けるべきである（即興）・日本は国民投票制度を導入すべきである（調査）・結婚においてお金は愛よりも重要である（即興）なお、付帯事項などについては特に設定しておらず、論題以外はディベーターに裁量権を与える形式にしている。
3.2.3 ディベートのフォーマットについて
ディベートのフォーマットについては、即興型はパーラメンタリーディベートの北米方式（NA スタイル）、調査型はディベート甲子園高校のフォーマットを採用した。
3.2.4 講義の概要
一般教養授業かつ、一部の専攻では選択必修であるため、学年やモチベーションの差は A大学よりも差が激しい状況であった。そのため、最初に本授業におけるディベートの目的
8について明らかにしたが、A 大学よりもモチベーション喚起の側面を強くした。それ以外の指導については、A 大学と同じ形式で進めた。
4. 調査結果
本調査による即興ディベートと調査型ディベートで身につく能力の相違についてのアンケート結果は以下の通りである。

図 1:身につく能力（両大学における即興・調査間の比較）

際立った違いとしては即興においては、アイデアを考える方法の割合が高く、調査においては分析力が極めて大きい。また、スピーチ力という項目についても即興が大きいという結果になっている。アイデアを考える方法としては授業形式的に毎回異なるチームを組ませて実施している。そのため、毎回新しいテーマで多様な考えを知ることができるワー
クショップのようになっていたので、特にそのように感じたのではないかという点が考えられる。
4.1 大学間による比較
今回調査を行った A 大学では法学部のゼミ、B 大学では一般教養であった。この授業形
式の違いが２つのディベートスタイルにどのような認識の違いを与えるのかを検証する。

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4.1.1 即興ディベートで身につく能力について

図 2: 身につく能力（即興ディベートにおける両大学比較）

興味深いのは、「論題の知識」「知識教養」の項目である。ゼミ形式での授業実践では、法学部であったため「少年法の改正」というゼミ専攻に近い論題を実施した。その影響もあってか論題に関する知識が深く身についたという結果が反映されているものと思われる。
また、本来であれば、即興型ディベートでは様々な論題を勉強するため、「知識・教養」は評価されても良いと思うが、身につく能力としては認識されなかった。この点はリサーチの深みについての認識の差があると思われる。反論を作る力についてはゼミ形式よりも一般教養の方が高い評価になっている。これはゼミでは特定テーマについて議論する事に慣れている事や、論題も法学テーマだったので反論作成について普段の活動と親和性が高いのに対して、一般教養の場合にはゼミ形式に慣れていない学生も多く、様々な論題について反論を思いつくという事が新鮮だったのではないかと思われる。
アンケートにおいては、理由について定性的な分析も行った。その際、即興型ディベートについて両大学において以下、2 点の共通見解を得る事ができた。まず一つ目は「即応力・発想力がつく」というものである。例えば A 大学では、「その場で、論点を意識して考えを絞りせるようになりました」「発想の瞬発力が付いた」「すぐに主張をまとめなければいけないディベートなので、創造力や知識が必要となり、少々手こずったところもありました
が、即興ディベートを行ったことによって、瞬時に判断したり、仲間と意見をまとめたりする能力が身につき、発想力が豊かになりました」「準備しない分、深くまでできないですが、即興でどれだけできるかという部分がためされるので通常のディベートより即座の判断、質疑応答をする力がついたと思います」という意見があった。
また、B 大学においては、「与えられた論題に対して素早く分析を行い、チームでまとめ10

る知識をつけることができた。判断力、分析力を身につける上で、良いディベート形式だと感じた」「データがない分予測がつけにくいが頭の回転が速くなった」などのコメントが見られており、短い時間で異なる考えのメンバーと意見をまとめあげるのが大変だったが、楽しかったという評価が多く、即興型ディベートの面白さとして認識されたようである。
また、B 大学においては、知識量の差についての言及が多いのも即興型ディベートの特徴であった。
「もともとの知識の差や、話す力の差がそのまま表れるので難しい」「普段から何かの分野に興味を持ち、疑問や自分なりの考えを持っていないと、試合の時に辛い」といった声が語られた。しかし、一方で「もっといろんな論題でディベートしたいと思いました」という意見や講師による論題解説が面白かったという感想もあり、即興型ディベートを通じて広く知識を獲得できたという点は特に一般教養形式においてはポジティブに捉えられている。
4.1.2 調査型ディベートで身につく能力について

図 3:

身につく能力（調査ディベートにおける両大学比較）調査型については、両大学間で大きな違いとして出たのは「論題の知識」「分析力」である。これはゼミ形式と一般教養との違いが最も大きく出ている部分であると思われる。一
般教養と異なりゼミは法学という同じ方法論を学ぶ学生同士で実施している。論題についても法学部ゼミが少年法を扱っており、他のメソッドに比べて知識がついた、つかないという判断がしやすい。また、分析力についても通常の発表形式などと比較しやすいという点があると思われる。なお、分析力については、両大学において資料を扱う点が共通している。A 大学では「資料を深いところまで探したりその分知識もつけなければならないので大変でしたが、即興ディベートよりもいろんな力が身についたとは思います」「数字の読み
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方とそれから導き出される結論が本当に問題を解決できるのか、ジャッジとしての能力が鍛えられました」B 大学においては「証拠資料をもとに、自分達の主張に根拠を持たすことができたため、的確な主張、反論を作り上げることができた」「議論においての証拠資料のより良い使用方法がしれて良かった」といった意見が見られる。
一方で、調査型は固有にマイナス面も指摘されている。それはハードルが高いという評価である。ゼミ形式の A 大学では長年ゼミとしてディベートに取り組んでおり、それを承知でゼミに入っているが、それでも「最初はとっつきにくいなぁと思いましたが、実際にやってみると難しいですがその中に面白さもあって、やりがいを感じることができました」という反応があった。一方で一般教養の B 大学ではリサーチ自体がハードルの高さになっている意見が多くみられた。例えば、「調べても調べても試合前は不安でした。そう考えると即興のほうが気が楽でした。なるようになると考えられたので。アカデミックは精神的により疲れます」「データがある分対策は立てられるが、より知識や定義付けが大切になるため、とても難しい」といったものである。
即興型に関しては知識量の差による難しさについて言及されるものの、決してハードルが高いという評価には繋がっていない。なお、深いリサーチを要求することを前提としない一般教養課程においてこの反応は顕著となる。一般教養課程におけるディベートを実施する場合には、この点を注意する必要がある。
4.1.3 調査型と即興型どちらの方が役立つか
最後に、調査と即興がどのような側面において必要と認識されるのかあえて比較優位をつけさせることで、学習効果とそのインセンティブを明らかにすることを試みた。質問内
容としては「調査型ディベートと即興型ディベートを比較した上で、どちらがより自分の人生にとって有意義だと思いますか。またその理由はなんですか。」と設定し、比較基準として、「自分の人生」という表現を使う事にした。昼開講の学生という身分の特性上、通常仕事はしていないので、明確な基準がない。そこで、学生時代において、あえて人生という言葉を使うことで、自分にとって必要な学びとは何かという点を明らかにする。それが高等教育における授業の目的とある程度リンクするのではないかという仮説に基づいている。結果としては図 4 のようになっている。

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図 4：両大学における調査と即興の有用性に関する比較ゼミ形式で行った A 大学は圧倒的に調査型ディベートを選択している。一方で一般教養の B 大学ではやや即興型ディベートが多いものの、それほど大きな差はないという状況になっている。A 大学、B 大学共にデータ重視での議論が将来に役立つという評価は共通している。一方で A 大学は「リサーチ能力」の向上について論じる意見があったのに対して、B大学ではデータを見る力の有用性については意見があるものの、リサーチ能力単独では意見がなかった。更に A 大学のみに固有にみられるメリットとして「じっくりと取り組むことができる」というものがある。例えば、「準備期間がある分、エビデンスも集めてより深いディベートができる」「考える時間がしっかりあるから」「物事に対して分析する能力を養えると考えたため。長期間取り組むので、向上心を持って取り組む姿勢が身に付くと考えたため。
」といった意見である。この時間がかかるというものは、前述の B 大学においてはハードルが高いという理由にもなっており、同じ事象であっても捉え方が違う点が特徴的である。
即興型ディベートの方が役立つと回答した学生たちの意見で両大学にて共通していたのは、即応性である。例えば、A 大学では「日々時間に追われて生活しているので、即座に考えをまとめる力がつく」「瞬時に物事を判断する力が必要になってくると思うから」という意見があった。B 大学では「生活の中では、何かをじっくり考えるより、その場での対応力がもとめられると思ったから」「物事を効率的に進める上で、信頼性も欠かせないが、スピードがより問われると考える」という意見があった。信頼性よりもスピードが優先されるという視点は、先に提示したゆっくり考えるという事と真逆である点も興味深い。
5. ゼミ形式と一般教養でのディベート導入の相違点
5.1 ゼミ形式でのディベート授業
本稿において明らかになったゼミ形式と一般教養におけるディベートの教育効果認識の相違とその背景については下記のような分析が可能であると思われる。A 大学はゼミ形式であるが、更に長年にわたってゼミで調査型ディベートを実施してきたという経緯がある。
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そして、この母集団では圧倒的に調査型の方が有用との結果が出た。長年やってきたという事以上の理由が、定性分析などから下記の２点が考えられる・研究のためにディベートをしている
法学部ゼミが母体となっており、論題も「少年法」という法学論題であった。いわば、もともと法学に興味があった学生がディベートという形式で学習したという形式になっており、リサーチすること自体にポジティブかつインセンティブがある集団であった。これ
らは調査型への定性調査において「決定するには深い知識が必要」「資料の読み取り方」「テーマへの理解がよりふかまる」などの意見において確認する事ができる。
・先輩後輩関係の発生
ゼミ形式のため、例年先輩と後輩が組んでディベートを実施し、先輩が後輩を指導するという形式をとっていた。いわば、ある種のサークル的な文化が強い状況であったと言える。そのため、調査型に対する愛着が強い状況であったし、前提として調査型に利点があると思う母集団であった。これらは定性調査による「以前から行っているディベートのため、やり易さはありました」「特に D（※筆者註：ディベートの略）について馴れていない
後輩が D の雰囲気を掴む上で最適だったと思う」「ディベートが何か、まだ全く分かっていなかったのであまり覚えていません。先輩におんぶに抱っこでした」というコメントから明らかである。ゼミ形式においては、ゼミのチームワークを強化するという点でも調査型は活用できる要素があると思われる。
5.2 一般教養科目でのディベート授業
一方で B 大学は一般教養科目であり、前述の A 大学のようなある意味でのバイアスはか
かっていない。A 大学は研究のためにディベートを行うという目的意識が強かったが、B 大
学は一般教養のため目的も受講生によってバラバラである。学生がどのような基準で調査と即興のどちらが役立つと判断したかという点について、まとめると以下のようになった。
・即興型ディベートが役立つ
サービス業希望者：お客様への臨機応変な対応といった専門知識については専門家に任せるのでリサーチ能力はそこまで必要ではない
日常生活は即興的な側面が多い（就活等）・調査型ディベートが役立つ
データが重要な仕事を志望している価値観に関係なく相手を説得するような機会がある
選択肢を選ぶためには多様なデータが必要と認識している大きな基準の 1 つは将来志望している職業である。マーケティング、外資系企業といったイメージ的にデータが重要そうだと思っている学生は調査型。サービス産業を志向している学生は即興型というのが大きな分かれ目である。特に興味深いのがリサーチ能力に関する認識の違いで、即興型の方が人生で役立つとした意見の中には「社会に出たときに、
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時間をかけて何かを調査やリサーチする機会がどこまであるのだろうか。大半の職はその場で迅速かつ柔軟な対応をすることを求められるし、そこに専門知識がどこまで必要なのか。専門的なことは専門家に任せておけばよいのではないか」という意見もあった。
これについて、調査型を志向する学生は「社会人として発言に責任を持つためには証拠資料を集めて自分の意見に信頼を持たせなくてはいけない」と回答しており、両者は同じ学生であっても見ている世界が異なる事が分かる。調査型を志向する学生の中には「知識量が豊富な相手や価値観に関係なく通じる話術が必要と考える。そこで挙がってくるのが、データを理解する(使う)能力である」といった論理特有の利点という視点を見出すものもいた。いわば、リサーチの有益性を感じているかどうかの違いは大きいと思われる。
(3) ゼミ形式と一般教養との比較ゼミ形式では自身が志向する学問を探究するためにディベートを活用しようという意識が働くのに対して、一般教養科目においては「ディベートそのもの」を学ぶ状況になる。
言い換えれば、A 大学では法学という共通の枠組みでディベートを論じ、B 大学ではディベートという共通の枠組みで論題を論じることになる。多くの学生はディベートを方法論として学習しようと考えるので、そもそもの目的等の違いがそのままディベートへの認識にも大きな影響を与えているという状況を生み出しているといえる。その分、一般教養課程
においては、そもそも議論とは何かといった基礎的項目や、即興、調査といった異なるディベート形式の学習などを通じて、学生がどのようにディベートを活用すれば良いのかといった視座などをゼミ形式以上に配慮して実施するのが望ましいと思われる4。
6. 即興型と調査型の比較分析
ゼミ形式と一般教養という異なる目的での高等教育現場において、ディベートの導入にはそれぞれ違いがある事が明確になった。ここで授業実践に対する筆者の見解と学生へのアンケート結果を通じて、本稿の最初の問である、調査型と即興型の違い、並びに教育現場における実践に関して、今後明らかにすべき課題をまとめる。
6.1 即興と調査は論理的思考の活用方法が異なっている。
即興と調査は、論理的思考を身に着けるという意味では同じであるが、少なくとも学生
はそれぞれのスタイルで学習した論理的思考の活用方法は異なったものだと認識している。
4

一般教養においてはディベートを高く評価する際に、「実用的」であることや「役に立ちそう」という実学的な側面が強く支持されている。実際に「実践的で今まで受けてきた授業の中で一番、期待に沿うような授業でとても嬉しかった」「他の授業では、知識を身につけることがメインですが、この授業は、知識の他に、話すこと、自ら考えることができ、学生のうちにやっておいて良かったと後から思える様な確実に身に着く授業であったと思います」「今までこの大学で受けた授業の中で一番面白かった。ディベートの知識だけでなく話し方や価値観の捉え方、そういう知識一つ一つがとても面白くてもっと長い間受けていたかった」などの意見があった。一方で、ディベートをどのような目的で実施すべきかという点については、
授業や教員によって異なる点も多いと思われる。そのためいくつかの客観的な典型パターンを具体的にいくつか示すというのも有効と思われるが、どのパターンを選択するのかといった点にも一定の恣意性が存在してしまう。この点については今後考察を深めたいと思っている。

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調査型ディベートはデータや資料に基づいた分析を中心にしており、データ分析に基づく論理的思考なので、世間知はあまり重要ではない。いわばある種の新しい発見や真理の探究的な側面が強く、発見したことを認めてもらうといった説得に近くなる。そのため、ゼミの一環としてディベートを実践すると特に親和性が高い。一方で即興型ディベートはエビデンスがないため世間知を最大限に活用して説得しようとするため、常識を否定するよ
うなことを事実として論証しにくい。これは即興において学生たちの多くが「もともとの知識差が試合に大きく影響する」「実社会での説得に役立つ」といった発言からも推測できる。即興はコモンセンスによる判定を意識するため、学生たちにとって合意形成的な側面が強いといえる。
また、試合の判定においては、即興では論理性よりも印象的な事例の方に説得力を感じたからといった投票行動が見られる事が多い印象があった。これは価値論題において特に顕著だった。もちろん、「結婚においてお金は愛よりも重要である」という特に共感性が高いような論題の性質もあるが、お金がなくても幸せを感じるようなエピソード、愛があってもお金がないゆえの悲しいエピソードの優劣で試合を判定する学生が多発した。
象徴的な事例を適切に扱うという技術は、それはそれとして重要な能力であるので、いちがいに否定されるべきものではないが、論理的思考力を身に着けさせる事を授業の目的に設定した場合においては、事例としては秀逸だが論理的に誤っているといった事例について教員が指摘するなど、気づきを与えられるように工夫が必要となる。授業においては、
調査型と即興型に対して学生が認識の相違を感じる可能性を考慮して、その認識を活用していくのか、それとも両者の差異をできるだけ排除していくのかについては授業設計に大きく関わると思われる。
6.2 心理的な参入障壁の違い
調査型はリサーチを必要とするため学生にとっては準備に多くの時間を費やす必要がある、難しい事を調べなくてはいけないという心理的な参入障壁が極めて高いと感じる一方
で、データはあるので慣れれば議論自体はやりやすい面があると認識されている。一方で即興は準備に時間がかからないという面では心理的な参入障壁は低いが、いざ質の高い議論をしようとすると背景知識やその場での即応力などに難しさを感じる学生も存在しており、むしろ熟練度が要求される5。一般教養課程になるとリサーチするというだけでハードルが高いと感じる学生も多いため、1 つの方法として教員がある程度資料を集めた上で、学生に配布するのも方法もあろう。もちろん、この方法はリサーチ能力向上という機会を逃
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クラブ活動として即興ディベートを実践している学生からヒアリング調査を実施した際に聞いたのは、リサーチの方向性の違いという点であった。多種多様な論題が出てくる即興では、幅広くリサーチする事が重要となる。一方で調査は狭く深いリサーチが必要となる。競技ディベートという意味では両者ともにリサーチの負担は大きい。ただ、初心者の実践のハードルという意味では、調査は何もリサーチしていな
いとそもそもゲームとして成立しないのに対して、即興の場合にはニュースで見たというレベルでも試合の形にはなるという点、つまり最初のハードルの違いという点は実践に踏み出す時の心理的ハードルとして大きいと思われる。

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してしまうことにはなるが、クラスの全生徒が同じ資料を使っているという環境になるため、資料活用や資料に基づく議論というディベート固有の教育を効果的にすると同時に、時間を集中する事が可能になると思われる。この点については、リサーチすること自体が、調査型の大きな教育効果でもあるため、授業という限られた時間の中で何を伝える事が教育効果を最大化できるのかについては、今後更に検討が必要である。
6.3 ２つのスタイルを目的別に使い分ける必要がある
今まで述べてきたように学生にとって調査型と即興型はそれぞれ得られる能力が異なる
ものと認識されている。これは２つのスタイルの教育効果は共通している点と異なる点がある事を示唆していると思われる。上記の仮説が正しいとすれば、学習における目的に合わせて調査型と即興型を使い分けていくことで学習効果を最大限に上げることができるものと思われる。
7. 本稿の課題と結語
調査型ディベートと即興型ディベートで得られる教育効果について学生は違いを感じている事が今回明らかになった。授業実践の感想としては筆者もそのように感じる部分が多かった。しかしながら、本稿には以下のような課題が存在する。今回はアンケート調査のみだったため、あくまで学生の認識しか把握する事ができなかったと言える。そのため、今後は十分なサンプル数に対して２つのディベートスタイルの教育効果に関してより専門的な測定を実施して、今回の仮説を裏付けていく必要がある。
そこで、筆者としては教育現場において１つの提案を行いたい。それは、今後教育現場において即興型ディベートと調査型ディベートを異なる方法論として個別に紹介し、それぞれの教育目的によって使い分けるための整備を実施していくべきという点である。管見の限り、高等教育におけるレジュメ等でディベートが掲載されている時に、即興と調査を分けて掲載されている事はほとんどない。また、論文に限って言えば即興型の教育効果や方法論について分析しているものは極めて少ない。２つのジャンルを明確化することで、学生たちも自らの希望に合ったディベート訓練を知ることができるようになるものと思われる。また、このような授業形式が増えていけば、両者の相違について研究できる環境が広がり、より実証的な研究を実施する事が可能になり、総合的な議論教育の向上に貢献できるものと思われる。

引用文献
Porter, S. (1990). Forensies research: A call for action. National Forensic Journal, 8(1),95-103.
角松 生史 (2015). 「競技」と「教育」の間で：演習におけるディベート導入の試み
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凌霜,401, 25-27.
中野 美香 (2005). ディベートの功罪-パーラメンタリー・ディベートに参加する大学生の意識 Speech Communication Education, 18, 1-19.
山形 伸二・筧 一彦・蓮見 二郎 (2013). ディベート演習授業が大学生の批判的・論理的思考力に与える影響－事前・事後デザインによる予備的検討 日本教育心理学会第 55 回
総会発表論文集, 538.
和井田 節子・小泉 晋一・田中 卓也 (2016). 教員養成課程におけるディベート学習の教育
的効果-思考力と社会的能力に着目して 共栄大学研究論集, 14, 193-216.

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