環境感染誌

Vol. 36 no. 3, 2021

〈総 説〉

災害時に活用可能な迅速検査〜災害時など環境・物的資源が限られている状況下で活用できる迅速検査〜
青柳

哲史 1,2）

Usefulness of Rapid Diagnostic Tests for Infectious Diseases in Natural Disaster:
Clinical Aspects and Management for Infection Prevention and Control
Tetsuji AOYAGI1,2）
1）Department of Infectious Diseases, Internal Medicine, Tohoku University Graduate School of Medicine,2）Intelligent Network for Infection Control, Tohoku University Graduate School of Medicine（2020 年 12 月 7 日受付・2021 年 2 月 17 日受理）
要旨
日本は「災害大国」と呼ばれるように，毎年のように地震，津波，集中豪雨，台風など自然災害に見舞われる．災害直後の感染症は，外傷や溺水に関連した創部感染症や肺炎など呼吸器感染症が問題となる．その後，避難所では衛生状態が不十分で，過密状態での生活を長期に余儀なくされることで，インフルエンザウイルス感染症やノロウイルスなどの感染性胃腸炎による感染症およびア
ウトブレイクが発生する．自然災害後の感染症は，個人の問題であると同時に，集合生活の場における集団感染が問題となる．
問題となる感染症を的確に把握し，感染症診療あるいは感染対策に生かす必要がある．自然災害
後のライフラインが不十分で，医療資源が限られている状況で，肺炎球菌尿中抗原検査，レジオネ
ラ尿中抗原検査，インフルエンザウイルス抗原検査，ノロウイルス抗原検査などイムノクロマト法を用いた point of care testing（POCT）による感染症診断が，感染診療および避難所でのアウト
ブレイクの早期探知・介入に有用性であったと報告されている．
今後，感染症領域において遺伝子検査が普及すると考えられるが，現時点で自然災害後の POCT検査として遺伝子検査を実施することは不可能である．そこで，過去の自然災害後の感染症事例を精査し，想定しうる感染症を念頭にどのような検査方法が確立されているのか，イムノクロマト法などの POCT 検査を中心に平時より検討する必要がある．
Key words：自然災害，感染症，point-of-care testing，イムノクロマト法

年に阪神・淡路大震災により 6,400 人以上が犠牲となり，はじめに日本は国土面積で世界の 0.25%，人口比率でも 2% 弱2011 年には東日本大震災により 18,000 人以上の死者・しか占めていないが，2014 年版の防災白書によると，マ

行方不明者が発生しており，2016 年には熊本地震で 260

グニチュード（M）6 以上の地震の 18.5% は日本国内で人以上の死者が発生している．さらに，日本は地震や津発生し，活火山の 7.1% が日本に存在する．災害死亡者

波に加え，地理的，地形的，気象的諸条件から台風，豪は世界の 1.5% にとどまるものの，自然災害で発生する

雨，豪雪等の自然災害が発生しやすい国土となっている．

１，
２）

被害金額は 40 兆円にも上る ．過去 30 年以内には，1995

近年，毎年のように集中豪雨や大型台風による土砂災害や浸水の甚大な被害が増加している．このような状況で，

1）東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座総合感染症学分野，
2）東北大学大学院医学系研究科感染制御インテリジェンスネット

ワーク寄付講座

自然災害に直接関連した感染症や，避難所生活を余儀なくされる避難者においては集団生活としての特性により発生しうる感染症を考慮することは，緊急災害対策の重― 127 ―

環境感染誌

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図 1 災害後に問題となる感染症と発症時期
太字：国内で特に注意を要する感染症，細字：海外でしばしば問題となる感染症
文献 3）より引用

後の感染症として，急性下痢症に続いて創部感染症，肺

要な要素である．

炎の順番で患者数を認めた４）．また，津波を誤飲するこ
自然災害後の感染症とで肺炎（津波肺）が引き起こされるが，原因微生物が自然災害後に発生しうる感染症として，①災害の種類

Burkholderia

pseudomallei との報告もあった５）．2005

や場所に起因し，災害後 1 週間以内に発生しうる災害特年米国のハリケーンカトリーナ後にノロウイルスの大流

異的な感染症と，②災害発生から数日〜数週間経過し避行を認め６），2010 年のハイチ地震の後にコレラの大流行

難所生活や衛生状態の悪化に関連した感染症に区別するが発生し多くの死者がでた７）．しかし，著者らが東日本

３）と理解がすすむ ．

大震災を経験するまで，本邦における大規模自然災害後①自然災害発生後，1 週間以内の急性期には地震や豪に発生しうる感染症に関する報告は，1995 年の阪神・雨による家屋の倒壊，あるいは津波による外傷に随伴す

淡路大震災 1 か月後に肺炎症例が増えたとの報告のみでる創部感染症，破傷風，ガス壊疽などの皮膚軟部組織感

あった８）．2011 年東日本大震災において，著者らの施設

染症のリスクが増加する．また，汚染水（海水含む）をにおいて特に被害の大きかった石巻・気仙沼地域からの吸入することにより，レジオネラ肺炎を含む誤嚥性肺炎

患者搬送が増え，医療圏人口が大きく変化したことから，のリスクも増加する．②集団の避難所生活を送る中で，2010 年の同時期と比較し医療圏人口で補正した外傷あ

密集した環境下であること，衛生環境が十分に担保されるいは感染症による入院患者の推移を比較検討した．震ないことなどが理由で，様々な感染症が発生しやすい状

災後〜1 週間は津波や地震による直接的な影響である外況となる．密集した環境下では，インフルエンザウイル

傷例の入院の増加を認め，震災発災後 2 週間をピークに

ス感染症，肺炎球菌肺炎，マイコプラズマ肺炎，百日咳

感染性疾患で入院する例が増加することが明らかとなっなど飛沫感染による呼吸器感染症，さらに結核など空気た（図 2A）．また，感染性疾患で 147 例が入院したが，感染を介した呼吸器感染症などのリスクが増加する．さ慢性閉塞性肺疾患に伴う二次性の気道感染症や肺炎など

らに，衛生環境が十分に担保されていないことから，ノの呼吸器感染症が 88 例（60%）を占め，66 例（75%）がロウイルスをはじめとする感染性胃腸炎や肝炎などの消肺炎症例であった９）（図 2B）．また，避難所においてイ

化器感染症のリスクが増加すると考えられている（図 1）．

ンフルエンザウイルス感染症のアウトブレイク１０，１１）や結海外において，2004 年のスマトラ島沖地震・津波の核事例１２）などが報告されている．2016 年の熊本大震災― 128 ―

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12%

N=147

図 2 東日本大震災後 1 か月以内に問題となった感染症（A）入院を必要とする外傷例および感染症例の経時的な患者数の推移（B）入院を必要とする感染性疾患の内訳（n＝147）
文献 9）より改変

では避難所でのノロウイルス感染症の大規模アウトブレ

ランス（syndromic surveillance）とイベントベースサー

イクが報告されている１３）．以上より，季節・場所（国内・

ベイランス（event-base surveillance）がある．症候群国外）・被災状況・被災者の年齢分布・避難所の状況に

サーベイランスは，高度な専門的知識を必要とせず，検より問題となる自然災害後に発生する感染症の種類は異査も不要であることから，迅速に感染症らしい徴候をとなり，今後も本邦における自然災害後に発生する感染症

らえ，広く流行を探知する上では有用な方法である．実のデータ蓄積は非常に重要となる．

際，スマトラ島沖地震・津波の際にも使用され，感染症の流行の探知に有用であったと報告されている４）．また，自然災害後の感染症への対応

東日本大震災においても岩手県ではいわて感染制御支援

自然災害後の感染症は，個々人で問題となる感染症をチーム（Infection Control Assistant Team of Iwate：

解決するとともに，避難所生活において集団で発生しうICAT）を立ち上げ，タブレット型多機能通信端末を用る感染症に対しても対応しなくてはならない．緊急事態

いて避難所サーベイランスが行われた１４）．しかし，運用下における感染症への対応として世界保健機構（WHO）のために準備期間が必要なこと，通信回線（FAX やイ

より 2005 年に A field manual-Communicable disease

ンターネット）が各避難所で担保されていること，避難

control in emergencies が策定され 5 つの大項目からな

所全体の感染症徴候を把握するのに担当者の負担が大きる．①rapid

assessment（迅速な評価），②prevention

いことなどの欠点もある．一方イベントベースサーベイ（予防），③surveillance（サーベイランス），④outbreak

ランスは，流行を示唆する事象（イベント）が起きていcontrol（アウトブレイクへの対応），⑤disease prevention

ることを報告することを基本としており，正確な患者数andの把握は必要ないが，問題となる感染症らしい徴候の患

control（疾病予防とコントロール）といった総合的な取り組みが求められる．

者の集積があると迅速に報告し流行の早期探知を図るも自然災害後のサーベイランスとして，症候群サーベイのである．そして，実際にその集積がどのような感染性― 129 ―

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表1

本邦で使用可能な感染症診断における point of care testing の例
検査名

検体の種類

検査方法

ウイルス感染症

インフルエンザウイルス抗原検査
ロタウイルス抗原検査
アデノウイルス抗原検査
RS ウイルス抗原検査
ノロウイルス抗原検査
HBs 抗原単純ヘルペス抗原検査
水痘・帯状疱疹ウイルス抗原検査
SARS-CoV-2 抗原検査

鼻腔ぬぐい液糞便
結膜ぬぐい液，咽頭，糞便など
鼻腔ぬぐい液，鼻腔吸引液
糞便
血液
水疱病巣
水疱病巣
鼻咽頭ぬぐい液，唾液

イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法
蛍光抗体法
蛍光抗体法
イムノクロマト法

細菌感染症

肺炎球菌抗原検査
尿中レジオネラ抗原検査
A 群 β 溶血性連鎖球菌抗原検査
C. difficile 抗原・毒素抗体

尿，喀痰，中耳，副鼻腔など
尿
咽頭ぬぐい液糞便

イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法
イムノクロマト法

肺炎マイコプラズマ抗原

咽頭ぬぐい液イムノクロマト法

その他疾患によるものか，検査による診断が必要となり，早期送っている人に対する健康管理を行う機会も増える．こにアウトブレイクを探知し迅速に介入することで避難所のような状況下でも感染症を診療する機会は増え，適切内でのアウトブレイクの抑制と早期解決が可能となる．

な診断は集団生活における感染症アウトブレイクの早期

東日本大震災において，宮城県ではイベントベースサー

探知・介入に役立つ．以上より，自然災害後のように場

ベイランスを行い，避難所においてインフルエンザウイ

所，環境，人員，インフラなどが限られた状況で，感染

ルス感染症のアウトブレイクの早期探知および介入によ症の診療における point of care testing（POCT）対応

り早期収束が可能であった事例を経験している１０，１１）．

機器・キットの重要性が増すと考える．

また，東日本大震災直後の津波肺において Legionella

pneumophila による重症肺炎例も報告されている９，１５）．

感染症における POCT

以上より，自然災害後の医療資源が限られる状況におい感染症迅速診断検査として，免疫学的手法，特にイムて，個人あるいは集団で問題となっている感染症を的確

ノクロマト法を利用した方法や，PCR 法，LAMP 法なに診断し把握することが重要となる．

どの遺伝子検査がある．遺伝子検査は感度が高い一方，
コンタミネーションを注意しなくてはいけないこと，検体の処理や調整に技術を要すること，PCR 機器の設置

広域自然災害後の微生物検査体制の問題点
自然災害後の個人の感染症に対する診療，および集団が必要なことなどを理由に，自然災害後の混乱の中で使生活を行うことで発生する感染症の流行状況を把握する用することは困難であると考える．一方，イムノクロマ

ために，どのような微生物が感染症を引き起こしている

ト法を用いた迅速検査法は，特殊な機器の設置が不要でかを理解することが非常に重要となる．しかし，大規模あること，検体の採取タイミングや検体の質などに注意

な自然災害が発生した際には，停電，断水，建物の損傷は必要であるがキットの付属の説明書の指示に従い行うが生じる可能性がある．微生物検査を含めた分析装置のことで，特殊な技術を有さなくとも実施可能である．

多くが電源を必要としており，かつ水が大量に必要であ

表 1 に感染症の迅速診断における免疫学手法を用いり，検査体制の再建はライフラインの復旧に依存する．

た抗原検出法の例を提示する．例えば，対象患者の年齢，

建物に被害がある場合や機器の転倒・落下による故障な症状および重症度，流行状況などに応じて必要とする検どが生じた場合には，原状復帰まで多くの時間がかかる．

査を使い分けていく必要がある．また，検体採取のタイ

微生物検査室が自院にある場合には，上述のごとく電源，

ミングにより偽陰性が生じること，抗原の検出を目的と水道の確保，流通不良による培地や試薬など必要物品のしており薬剤感受性の評価ができないということも理解

不足，感染性廃棄物の問題，検体保存や菌株保存のためしておく必要がある．

の冷蔵，冷凍庫が使用できず，行える検査も限定的となる．微生物検査室を外部に委託している場合には，流通

東日本大震災における POCT 使用の実際不良による必要物品の不足と検体搬送の障害が生じると，

1．肺炎球菌尿中抗原検査

検査を行うことが不可能となる．災害時には避難所など

尿中に排出される莢膜多糖体抗原を検出する診断方法に仮設診療所が設置されることが多く，避難所生活をである．感度は 70〜80%，特異度は 94〜99% と報告さ

― 130 ―

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れており，極めて特異度の高い検査方法であり，陽性のを分離培養が可能だった例は 1 例のみである．これまで

場合は診断的価値が大きい．ただし，小児例において上海外においても津波肺の原因微生物であったとの報告は気道や鼻腔に肺炎球菌を保菌することで偽陽性が生じる

ないが，本邦において津波や洪水など土壌を誤飲するよ

こと，一度陽性になった後も 1〜3 ヶ月程度陽性が持続

うな状況下において，重症肺炎を診察した際に鑑別疾患する事にも，注意が必要である．

の一つになるかもしれない．しかし，災害発災後の培養

東日本大震災発災後に，肺炎や慢性閉塞性肺疾患の急にかかる手技と時間を考慮すると，本疾患を診断する上性増悪など呼吸器感染症による入院症例が増加したと多で迅速抗原検査は非常に有用な検査方法であると考える．

数報告されている１６〜１８）．また，著者らの施設においても，

近年，血清型 1 以外の L. pneumophila の診断が可能

震災後に肺炎による入院例の喀痰培養で，市中肺炎の原な尿中抗原検査キットが使用可能となり，診断の向上が因菌と考えられる Streptococcus pneumoniae ，Morax-

期待され自然災害後のレジオネラ属菌感染症がどの程度

ella catarrhalis ，Hemophilus influenzae が検出された．

のインパクトを持つのかより明らかになると考える．

検査に関して，喀痰培養で S. pneumoniae の検出は 5/40

3．インフルエンザウイルス抗原検査（12.5%）に対し，肺炎球菌尿中抗原検査は 9/44（20.5%）

すでに鼻咽頭ぬぐい液や鼻腔吸引液を利用したインフで陽性であった．さらに，震災前後で侵襲性肺炎球菌感

ルエンザウイルス抗原検査キットは，15 分で結果を得染症および肺炎球菌性肺炎について，被災の程度が軽度ることが可能であることから，本邦の実臨床で広く利用であった山形県の医療機関（9 施設）と比較したところ，されている．迅速診断キットの感度は 62%，特異度は

震災後 1 か月以内に有意に宮城県の医療施設（13 施設）

98% と言われており，成人では小児と比較し感度が低で肺炎球菌感染症が増加していることが判明した１９）．こく，また A 型インフルエンザウイルスの方が B 型インのように，自然災害後の呼吸器感染症の原因微生物としフルエンザウイルスよりも感度が高いことも知られていて S. pneumoniae は重要な微生物の一つと考えられる．

る２４）．また，発症後の検体の採取の時期によって，偽陰喀痰培養検査が十分に実施できない状況下において，尿性が生じることにも注意が必要である．

中抗原検査や，近年喀痰を用いた抗原検査の有用性も報

インフルエンザウイルス感染症は診断を適切に行うこ

告されており２０），肺炎球菌感染症を診断する目的で抗原とで治療，さらに飛沫・接触感染や薬物を含めた感染対検査は有用であると考える．

策を行うことで疾患の広がりを予防することのできる疾2．レジオネラ尿中抗原検査

患の一つである．特に，冬季におこる自然災害後の避難

レジオネラ属は Gram 陰性桿菌に分類されるが，細胞所生活における，インフルエンザウイルス感染症の流行

内寄生菌であり喀痰からのグラム染色に染まりにくく，は非常にインパクトが大きい１０，１１，２５）．図 3A に東日本大震

培養に関しても栄養要求性が高く通常の培地では発育せ災後に著者らが経験した避難所でインフルエンザアウト

ず，BCYEα 寒天培地や WYO 寒天培地などの培地で培ブレイク事例の概要を示す．アウトブレイク事例 1 は養を行う必要がある．そこで，平時よりレジオネラ肺炎

1,300 人収容可能な大規模な避難所で，アウトブレイク

を疑った場合には，尿中抗原検査が利用されてきた．

事例 2 は 200 人収容可能な中規模の避難所でいずれもラ尿中に排泄されるリポ多糖（LPS）を主成分とする可イフラインとして電気のみ使用が可能で，水道，ガスは溶性の特異抗原を検出する診断方法である．レジオネラ

使用が不可能な状況であった．アウトブレイク事例 1 で属細菌は 40 種以上が人に病原性を有すると言われていは，3 月 21 日に 38 度以上の発熱や咽頭痛などインフル

るが，この中で L. pneumophila 血清型 1 による感染症

エンザ様症状を呈した 2 名にインフルエンザウイルス迅が 50-80% を占める２１，２２）．これまでの使用されてきた尿速抗原検査を行い 2 名が陽性であった．最終的に 25 名

中抗原を検出する方法では，L. pneumophila 血清型 1の臨床診断を含むインフルエンザ感染例が 25 例（attack

のみしか診断することがでず，他の血清型のレジオネラ

rateを否定できないので，陰性の判断に関して注意が必要と

ス抗原検査陽性例はそれぞれ 15 例（60%）であった．ア

なる．L. pneumophila 血清型 1 であった患者に対するウトブレイク事例 2 では，4 月 4 日にインフルエンザ様感度に関して 90〜95%，特異度 97〜100% と感度・特異症状を呈した 1 名にインフルエンザウイルス迅速抗原検度とも高く，陽性時には診断的価値が高い．

査を行い，陽性を確認した．最終的に 20 名の臨床診断1.8%）報告され，その中でインフルエンザウイル

東日本大震災後に津波に巻き込まれた，あるいはがれを含むインフルエンザ感染例が 20 例（attack rate 10%）

き撤去などが原因と考えられるレジオネラ肺炎は 8 例報

報告され，その中でインフルエンザウイルス抗原検査陽告されている２３）．うち 4 例は津波に巻き込まれたことで性例はそれぞれ 15 例（75%）であった．このように，イ

発症し，うち 3 例が死亡の転帰をとっている．診断方法

ンフルエンザウイルス抗原検査は特別な機器を必要とせに関して 8/8（100%）が尿中抗原検査を使用した診断ず避難所でも使用可能であり，本アウトブレイクでもすであり，津波が原因と考えられる 4 例のうちレジオネラでに知られている感度と同等以上であることからも非常― 131 ―

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(A)

(B)
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図 3 東日本大震災後の避難所におけるインフルエンザウイルス感染症アウトブレイク事例（A）アウトブレイク事例 1 および 2 の概要（B）アウトブレイク事例 1 および 2 における経時的なインフルエンザ感染者数の変化と感染対策
文献 10）より改変

表2

東日本大震災における肺炎例の喀痰培養検査と point of care testing喀痰培養検査（n＝42）
検出微生物
Metchicilline-resistant Staphylococcus aureus
Streptococcus pneumoniae
Metchicilline-susceptible Staphylococcus aureus
Moraxella catarrhalis
Haemophilus influenzae
Pseudomonas aeruginosa
Legionella pneumophila
Combined etiology

数
7
5
5
3
2
2
1
8

（%）
（18%）
（13%）
（13%）
（8%）
（5%）
（5%）
（3%）
（20%）

9
2
1

（21%）
（4.5%）（7%）

Point of care testing
尿中肺炎球菌抗原（n＝44）
尿中レジオネラ抗原（n＝44）
インフルエンザウイルス抗原（n＝14）
文献 9）より改変に有用な検査方法と考える．それぞれの，事例においてフルエンザウイルス抗原検査を実施できる体制を整える

抗インフルエンザ薬の予防投与や飛沫・接触感染対策のことは重要と考える．
4．ノロウイルス抗原検査

強化，換気を含めた環境整備，発症者の早期検出と隔離を徹底することでアウトブレイク事例を収束することがノロウイルス抗原検査は，糞便中のノロウイルスを検１０）可能であった（図 3B）．以上より，特にインフルエン

出するキットであるが，現在 3 歳未満，65 歳以上，悪ザシーズンにおける自然災害後の避難所において，イン性腫瘍，臓器移植後，抗悪性腫瘍剤を含む免疫抑制剤投― 132 ―

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与を行っている患者に対して保険適応がある．しかし，拠点の拡充を図り被災した施設を他施設でバックアップ

ノロウイルス抗原検査は RT-PCR と比較し，感度が 36-することも想定する必要がある．また中核拠点の医療機

80%，特異度 47-100% と感度が低いことから個人のノロ

関では，今まで以上に微生物検査における遺伝子検査のウイルス感染症を診断する目的での使用は推奨されてい導入・拡充が必要になると考える．そこで平時より，行２６）政・民間検査センターおよび各医療施設の検査室の連携ない ．
ノロウイルスによる避難所でのアウトブレイクは，
２７）が特に重要になってくると考える．

１３）

2011 年東日本大震災 ，2016 年熊本大地震 ，2019 年
佐賀豪雨２８），2019 年台風 19 号２９）など様々な自然災害後おわりにの集団生活の場で発生しており，季節を選ばず比較的遭

本邦は地震，津波，台風など自然災害の非常に多い国

遇する感染症の一つである．これまでも，海外の避難所である．災害の起きる時期，規模，場所によって，そので感染性胃腸炎のアウトブレイクが疑われた際に，アウ

後の個人あるいは避難所生活における感染症の種類は異トブレイクの早期探知にノロウイルス抗原検査の有用性なる．このような状況で，問題となっている感染症を的２６）が報告されている ．本邦でも熊本大地震の避難所で感確に把握し，感染症診療あるいは感染対策に生かす必要

染性胃腸炎の診断にノロウイルス抗原検査を使用し，ノがある．今後，感染症領域において遺伝子検査が今後もロウイルスによるアウトブレイクを早期に探知し，迅速普及すると考えられるが，現時点で自然災害後の POCT

な介入によりアウトブレイクを収束することが可能で検査として遺伝子検査を実施することは不可能である．

あったと報告もある３０）．以上より，平時の臨床においてそこで，自然災害後の電気，水道，ガスなどのライフラ

ノロウイルス抗原検査の使用は限定的であるが，自然災

インが不十分な状態，医療資源が限られている中で，イ害後の避難所において季節を問わず感染性胃腸炎は比較

ムノクロマト法を用いた POCT による病原微生物の同的遭遇する疾患であり，ノロウイルス抗原検査の実施体定は非常に有用なツールと考える．また，過去の自然災制の整備は非常に重要と考える．

害後の感染症事例を精査することで，今後どのような対応が可能か，平時より考えることも重要である．

避難所における COVID-19 と POCT 検査
2019 年 12 月下旬から中華人民共和国（中国）湖北省

謝 辞：本稿を閉じるにあたり，第 35 回日本環境感染学会総武漢市より広がったと考えられる COVID-19 は，全世会・学術集会においてシンポジウム 5 のセッションにおいて講演

界的な問題である．自然災害は，場所・時を選ばずに起をいただく機会を与えてくださいました会長の金光敬二先生（福こりうる可能性があり，避難所生活における COVID-19

島県立医科大学に対する感染対策は現時点において最重要課題の一つで生（東京医療保健大学大学院 医療保健学研究科 感染制御学ある．このような状況で，発熱や咳などの症状を認める

教授），座長の労をお取りいただきました佐藤智明先生（東京大学場合には速やかに SARS-CoV-2 検出のための検査体制

医学部附属病院を整え，陽性例を検出した場合は速やかに介入を行うこ

護学部

感染制御学講座

検査部

感染制御学

教授）
，副会長の菅原えりさ先

技師長），小林寅喆先生（東邦大学

看教授）に心から感謝申し上げます．

とが非常に重要であると考える．
SARS-CoV-2 を検出するために，RT-PCR 法，LAMP法による遺伝子検査がゴールドスタンダードであるが，利益相反自己申告：青柳哲史は共生医学研究所の提供する寄付
講座に所属しております．

避難所で PCR 検査を行うことが困難であること，検体採取後の検体の輸送および検査施設が担保できるか不明

文であることから，抗原検査法を用いた POCT 検査も考慮される．SARS-CoV-2 に対する特異タンパクを迅速に検出する方法が本邦でも承認されている．検査時間も検体採取後 30 分以内に結果が判明するが，遺伝子検査と比較し感度が低く，唾液での検査は認められていない点に注意する必要がある３１）．また，抗原検査法で偽陽性例の報告も増えており，特に粘度の高い検体でその傾向が強く３２），正確な検査を行うため実施体制を整備する必要がある．
そのためにも，COVID-19 の診断に対するそれぞれの検査の特性をしっかり理解した上で，行政施設を含む限られた施設でのみ PCR 検査が実施されているが，検査― 133 ―

献1）内閣府：平成 26 年版 防災白書，2014.
2）内閣府：日本の災害対策，2015.
3）被災地における感染対策に関する検討委員会報告 アドホッ
ク委員会：大規模自然災害の被災地における感染制御マ
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2020 年 12 月 2 日現在.
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31）日本感染症学会：COVID-19 検査法および結果の考え方：
2020 年 10 月 12 日現在.
32）日本感染症学会：COVID-19 簡易抗原定性検査の偽陽性に関するアンケート結果.
〔連絡先：〒980-8574 宮城県仙台市青葉区星陵町 1-1
東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座総合感染症学分野 青柳哲史
E-mail: tetsujiaoyagi@med.tohoku.ac.jp〕― 134 ―

環境感染誌

Vol. 36 no. 3, 2021

Usefulness of Rapid Diagnostic Tests for Infectious Diseases in Natural Disaster:
Clinical Aspects and Management for Infection Prevention and Control
Tetsuji AOYAGI1,2）
1）Department of Infectious Diseases, Internal Medicine, Tohoku University Graduate School of Medicine,2）Intelligent Network for Infection Control, Tohoku University Graduate School of Medicine

Abstract
Japan is called a “disaster powerhouse,” as it is affected by natural disasters, such as earthquakes, tsunamis, torrential rains, and typhoons almost every year. Immediately after a disaster,
wound infections and respiratory tract infections including pneumonia, which are related totrauma and drowning, arise health problems for victims. Thereafter, poor hygiene at the evacuation center and forced long-term living in overcrowded areas cause infections and outbreaks
due to influenza virus and infectious gastroenteritis including norovirus. Infectious diseases after
natural disasters are problems not only at an individual level but also in a community environment.
It is necessary to accurately grasp which infectious disease is the problem after natural disaster, and we should apply effective medical treatment or infection control. In a situation where
the lifeline after a natural disaster is insufficient and medical resources are limited, the identification of pathogenic microorganisms by point-of-care testing (POCT) using immunochromatography (such as Streptococcus pneumoniae and Legionella pneumophila by urinary antigen test, influenza virus antigen test, and norovirus antigen test) is reportedly useful for the treatment of
infection and early detection and intervention of outbreaks in evacuation centers.
It is expected that genetic testing will continue to spread in the field of infectious diseases in
the future. However, currently, it is impossible to carry out genetic testing as a POCT after anatural disaster. Therefore, even in the absence of a disaster, it is necessary to closely examine
past cases of infectious diseases after natural disasters and evaluate which POCT especially inimmunochromatography have been established with infectious diseases.
Key words: natural disaster, infectious diseases, point-of-care testing, immunochromatography― 135 ―