2024 年 1 月（第 6 版）

日本標準商品分類番号873999

医薬品インタビューフォーム
日本病院薬剤師会の IF 記載要領 2013 に準拠して作成

劇薬
処方箋医薬品注)
抗リウマチ薬Methotrexate tab. 1mg“Nippom-zoki”/ 2mg“Nippon-zoki”

剤

形

製剤の規制区分
規格・含量
一

般 名

製造販売承認年月日
薬価基準収載発売年月日

開発・製造販売（輸入）・
提携・販売会社名

フィルムコーティング錠
劇薬、処方箋医薬品注）注）注意－医師等の処方箋により使用すること
1mg 錠：1 錠中 日局 メトトレキサート 1mg 含有
2mg 錠：1 錠中 日局 メトトレキサート 2mg 含有
和名：メトトレキサート（JAN）
洋名：Methotrexate（JAN）
メ トトレ キサー ト メ トトレ キサー ト
錠 1mg「日本臓器」 錠 2mg「日本臓器」
製造販売承認年月日 2023 年 2 月 15 日
2020 年 8 月 17 日
薬価基準収載年月日 2023 年 6 月 16 日
2020 年 12 月 11 日
発 売 年 月 日 2023 年 8 月 21 日
2021 年 2 月 5 日
製造販売元：日本臓器製薬株式会社

医薬情報担当者の連絡先
日本臓器製薬 くすりの相談窓口〒541-0046 大阪市中央区平野町 4 丁目 2 番 3 号
フリーダイヤル 0120-630-093
問い合わせ窓口
TEL（06）6233-6085 FAX（06）6233-6087
受付時間 9：00～17：00 土・日・祝日を除く
ホームページ https://www.nippon-zoki.co.jp/
本 IF は 2024 年 1 月改訂の添付文書の記載に基づき作成した。
最新の添付文書情報は、PMDA ホームページ「医薬品に関する情報」
https://www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/0001.html にてご確認ください。

IF 利用の手引きの概要－日本病院薬剤師会－
１. 医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として医療用医薬品添付文書（以下、添付文書と略す）がある。医療現場で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には、添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合がある。
医療現場では、当該医薬品について製薬企業の医薬情報担当者等に情報の追加請求や質疑をして情報を補完して対処してきている。この際に必要な情報を網羅的に入手するための情報リストとしてインタビューフォームが誕生した。
昭和 63 年に日本病院薬剤師会（以下、日病薬と略す）学術第 2 小委員会が「医薬品インタビュ
ーフォーム」（以下、IF と略す）の位置付け並びに IF 記載様式を策定した。その後、医療従事者向け並びに患者向け医薬品情報ニーズの変化を受けて、平成 10 年 9 月に日病薬学術第 3 小委
員会において IF 記載要領の改訂が行われた。
更に 10 年が経過し、医薬品情報の創り手である製薬企業、使い手である医療現場の薬剤師、双方にとって薬事・医療環境は大きく変化したことを受けて、平成 20 年 9 月に日病薬医薬情報委
員会において IF 記載要領 2008 が策定された。
IF 記載要領 2008 では、IF を紙媒体の冊子として提供する方式から、PDF 等の電磁的データとして提供すること（e-IF）が原則となった。この変更にあわせて、添付文書において「効能・効果の追加」、「警告・禁忌・重要な基本的注意の改訂」などの改訂があった揚合に、改訂の根拠
データを追加した最新版の e-IF が提供されることとなった。
最 新 版 の e-IF は 、 （ 独 ） 医 薬 品 医 療 機 器 総 合 機 構 の 医 薬 品 情 報 提 供 ホ ー ム ペ ー ジ(http://www.info.pmda.go.jp/)から一括して入手可能となっている。日本病院薬剤師会では、e-IFを掲載する医薬品情報提供ホームページが公的サイトであることに配慮して、薬価基準収載にあわせて e-IF の情報を検討する組織を設置して、個々の IF が添付文書を補完する適正使用情報として適切か審査・検討することとした。
2008 年より年 4 回のインタビューフォーム検討会を開催した中で指摘してきた事項を再評価し、製薬企業にとっても、医師・薬剤師等にとっても、効率の良い情報源とすることを考えた。そこ
で今般、IF 記載要領の一部改訂を行い IF 記載要領 2013 として公表する運びとなった。
２. IF とはIF は「添付文書等の情報を補完し、薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な、医薬品の品質管理のための情報、処方設計のための情報、調剤のための情報、医薬品の適正使用のための情報、薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として、日病薬が記載要領を策定し、薬剤師等のために当該医薬品の製薬企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる。
ただし、薬事法・製薬企業機密等に関わるもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師自らが評価・判断・提供すべき事項等は IF の記載事項とはならない。言い換えると、製薬企業から提供された IF は、薬剤師自らが評価・判断・臨床適応するとともに、必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている。
［IF の様式］①規格は A4 判、横書きとし、原則として 9 ポイント以上の字体（図表は除く）で記載し、一色刷りとする。ただし、添付文書で赤枠・赤字を用いた場合には、電子媒体ではこれに従う
ものとする。
②IF 記載要領に基づき作成し、各項目名はゴシック体で記載する。
1

③表紙の記載は統一し、表紙に続けて日病薬作成の「IF 利用の手引きの概要」の全文を記載するものとし、2 頁にまとめる。
［IF の作成］①IF は原則として製剤の投与経路別（内用剤、注射剤、外用剤）に作成される。
②IF に記載する項目及び配列は日病薬が策定した IF 記載要領に準拠する。
③添付文書の内容を補完するとの IF の主旨に沿って必要な情報が記載される。
④製薬企業の機密等に関するもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師をはじめ医療従事者自らが評価・判断・提供すべき事項については記載されない。
⑤「医薬品インタビューフォーム記載要領 2013」（以下、「IF 記載要領 2013」と略す）により作成された IF は、電子媒体での提供を基本とし、必要に応じて薬剤師が電子媒体（PDF）から印刷して使用する。企業での製本は必須ではない。
［IF の発行］①「IF 記載要領 2013」は、平成 25 年 10 月以降に承認された新医薬品から適用となる。
②上記以外の医薬品については、「IF 記載要領 2013」による作成・提供は強制されるものではない。
③使用上の注意の改訂、再審査結果又は再評価結果（臨床再評価）が公表された時点並びに適応症の拡大等がなされ、記載すべき内容が大きく変わった場合には IF が改訂される。
３. IF の利用にあたって「IF 記載要領 2013」においては、PDF ファイルによる電子媒体での提供を基本としている。
情報を利用する薬剤師は、電子媒体から印刷して利用することが原則である。
電子媒体の IF については、医薬品医療機器総合機構の医薬品医療機器情報提供ホームペー
ジに掲載場所が設定されている。
製薬企業は「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従って作成・提供するが、IFの原点を踏まえ、医療現場に不足している情報や IF 作成時に記載し難い情報等については製薬企業の MR 等へのインタビューにより薬剤師等自らが内容を充実させ、IF の利用性を高める必要がある。また、随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては、IF が改訂されるまでの間は、当該医薬品の製薬企業が提供する添付文書やお知らせ文書等、あるいは医薬品医療機器情報配信サービスにより薬剤師等自らが整備するとともに、IF の使用にあたっては、最新の添付文書を医薬品医療機器情報提供ホームページで確認する。
なお、適正使用や安全性の確保の点から記載されている「臨床成績」や「主な外国での発売状況」に関する項目等は承認事項に関わることがあり、その取扱いには十分注意すべきである。
４．利用に際しての留意点
IF を薬剤師等の日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用して頂きたい。しかし、薬事法や医療用医薬品プロモーションコード等による規制により、製薬企業
が医薬品情報として提供できる範囲には自ずと限界がある。IF は日病薬の記載要領を受けて、当該医薬品の製薬企業が作成・提供するものであることから、記載・表現には制約を受けざるを得ないことを認識しておかなければならない。
また製薬企業は、IF があくまでも添付文書を補完する情報資材であり、インターネットでの公開等も踏まえ、薬事法上の広告規制に抵触しないよう留意し作成されていることを理解して情報を活用する必要がある。
（2013 年 4 月改訂）

目
Ⅰ．概要に関する項目 ............................................... 1
１．開発の経緯 ......................................................... 1
２．製品の治療学的・製剤学的特性 ......................... 2
Ⅱ．名称に関する項目 ............................................... 3
１．販売名................................................................. 3
２．一般名................................................................. 3３．構造式又は示性式 ............................................... 3４．分子式及び分子量 ............................................... 3５．化学名（命名法） ............................................... 3
６．慣用名、別名、略号、記号番号 ......................... 3
７．CAS 登録番号 ....................................................... 3
Ⅲ．有効成分に関する項目........................................ 4
１．物理化学的性質 .................................................. 4
２．有効成分の各種条件下における安定性............... 4
３．有効成分の確認試験法........................................ 4
４．有効成分の定量法 ............................................... 4
Ⅳ．製剤に関する項目 ............................................... 5１．剤形 .................................................................... 5２．製剤の組成 ......................................................... 5
３．懸濁剤、乳剤の分散性に対する注意 .................. 5４．製剤の各種条件下における安定性 1) ................... 6
５．調製法及び溶解後の安定性 ................................ 6
６．他剤との配合変化（物理化学的変化）............... 6
７．溶出性................................................................. 7
８．生物学的試験法 .................................................. 9９．製剤中の有効成分の確認試験法 ......................... 910．製剤中の有効成分の定量法 ................................ 911．力価 .................................................................... 9
12．混入する可能性のある夾雑物 ............................ 10
13．注意が必要な容器・外観が特殊な容器に関する情報 .............................................................................. 1014．その他................................................................ 10
Ⅴ．治療に関する項目 .............................................. 11
１．効能又は効果 ..................................................... 11
２．用法及び用量 ..................................................... 11
３．臨床成績 ............................................................ 12
Ⅵ．薬効薬理に関する項目....................................... 13
１．薬理学的に関連ある化合物又は化合物群 .......... 13
２．薬理作用 ............................................................ 13
Ⅶ．薬物動態に関する項目....................................... 14
１．血中濃度の推移・測定法 ................................... 14
２．薬物速度論的パラメータ ................................... 15
３．吸収 ................................................................... 15４．分布 ................................................................... 15
５．代謝 ................................................................... 16
６．排泄 ................................................................... 16
７．トランスポーターに関する情報 ........................ 16
８．透析等による除去率 .......................................... 16
Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目 .......... 17
１．警告内容とその理由 .......................................... 17
２．禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む） .......... 17次
３．効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由................................................................................. 17
４．用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由................................................................................. 17５．慎重投与内容とその理由 ................................... 18
６．重要な基本的注意とその理由及び処置方法 ...... 18
７．相互作用 ............................................................ 21
８．副作用 ............................................................... 22
９．高齢者への投与 ................................................. 24
10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与 ........................ 24
11．小児等への投与 ................................................. 24
12．臨床検査結果に及ぼす影響 ............................... 24
13．過量投与 ............................................................ 25
14．適用上の注意..................................................... 25
15．その他の注意..................................................... 25
16．その他 ............................................................... 25
Ⅸ．非臨床試験に関する項目 ................................... 26
１．薬理試験 ............................................................ 26
２．毒性試験 ............................................................ 26
Ⅹ．管理的事項に関する項目 ................................... 27
１．規制区分 ............................................................ 27
２．有効期間又は使用期限 ...................................... 27
３．貯法・保存条件 ................................................. 27
４．薬剤取扱い上の注意点 ...................................... 27
５．承認条件等 ........................................................ 27
６．包装 ................................................................... 27
７．容器の材質 ........................................................ 27
８．同一成分・同効薬 ............................................. 28
９．国際誕生年月日 ................................................. 28
10．製造販売承認年月日及び承認番号 .................... 28
11．薬価基準収載年月日 .......................................... 28
12．効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年
月日及びその内容..................................................... 29
13．再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容................................................................................. 29
14．再審査期間 ........................................................ 29
15．投薬期間制限医薬品に関する情報 .................... 30
16．各種コード ........................................................ 30
17．保険給付上の注意 ............................................. 30
ⅩⅠ．文献 ............................................................... 31
１．引用文献 ............................................................ 31
２．その他の参考文献 ............................................. 31
ⅩⅡ．参考資料 ........................................................ 32
１．主な外国での発売状況 ...................................... 32
２．海外における臨床支援情報 ............................... 32
ⅩⅢ．備考 ............................................................... 33
１．その他の関連資料 ............................................. 33

Ⅰ．概要に関する項目
１．開発の経緯
メトトレキサートは、1947 年（昭和 22 年）アメリカン・サイアナミッド社レダリー研究所で合成された葉酸代謝拮抗物質で、古くから各種悪性腫瘍の治療に広く使用されてきた。
その後、本剤は関節リウマチに対する有効性が確認され、1988 年（昭和 63 年）米国で抗リウマチ剤として承認された。本邦においては、1 カプセル中にメトトレキサートとして2mg 含有するリウマトレックス®カプセル 2mg がワイス社（現ファイザー株式会社）より、1999 年 8 月から発売されている。
メトトレキサートは、関節リウマチ治療におけるアンカードラッグ、すなわち他の疾患修飾性抗リウマチ薬や生物学的製剤との併用において最も基本となる薬剤として評価されている。また外国では関節リウマチの第一選択薬として位置づけられ、広く用いられるようになった。しかしながら、本剤の国内における承認された適応には制限が加えられており、また用量上限が諸外国の標準的用量の半量程度であったことから、承認事項再検討の強い要望がなされていた。このような状況を改善すべく、ワイス株式会社（現ファイザー株式会社）は日本リウマチ学会の協力を得てメトトレキサートの関節リウマチに対する効能・効果、用法・用量に関する一部変更承認申請を行い、2011 年 2 月に承認された。
メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」は、有効成分メトトレキサートを 1 錠中にメトトレ
キサートとして 2mg 含有するフィルムコーティング錠であり、リウマトレックス®カプセ
ル 2mg の後発医薬品として開発された。服薬のしやすさを考慮して小型錠とした。また、
遮光保存を不要とするため、フィルムコーティング錠とした。本剤はリウマトレックス®
カプセル 2mg を標準製剤として生物学的同等性試験を実施し、生物学的同等性が検証されたため、医薬品製造販売承認申請を行うに至った。その後、2020 年 8 月 17 日に承認を取得し、2020 年 9 月 30 日に「局所療法で効果不十分な尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿胞性
乾癬、乾癬性紅皮症」の効能・効果が追加され、2021 年 2 月 5 日に発売に至った。
メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」は、有効成分メトトレキサートを 1 錠中にメトトレ
キサートとして 1mg 含有するフィルムコーティング錠であり、年齢や症状、副作用等に応じた投与量の増減を容易に行えるよう開発した。本剤により、2mg 錠を割ることなく 1mgを調剤することが可能となる。本剤はメトトレキサート錠 2mg「日本臓器」を標準製剤として溶出試験を実施し、試験製剤と標準製剤との溶出挙動の同等性が認められたことから、両製剤の生物学的同等性が検証されたため、医薬品製造販売承認申請を行い、2023 年 2 月に承認を取得、2023 年 8 月 21 日に発売に至った。。なお、承認に際し、日本リウマチ学会及び日本小児リウマチ学会より、1mg 錠の医療上の必要性と医療用医薬品としての承認に関する要望書を提出いただいている。
2024 年 1 月に、令和 5 年 12 月 22 日付の厚生労働省医薬局医薬品審査管理課長、医薬安全対策課長通知に基づき、効能・効果のうち「関節症性乾癬」を「乾癬性関節炎」に変更した。

1２．製品の治療学的・製剤学的特性＜1mg の特徴＞
・2mg 錠を割らずに増減時の細やかな用量調整が可能となる。
・2mg 錠を割らずに 1mg 単位で調剤が可能となり、錠剤分割時に飛散する微粉末を医療従事者が吸ってしまうリスクが解消される。PTP シートから取り出して調剤する必要もな
いため、薬剤安定性の確保にもつながる。

＜1mg、2mg 共通の特徴＞
・直径 7.1mm、厚さ 3.5mm である。
・遮光保存が不要なフィルムコーティング錠である。
・連日投与などの誤投与を防止するために、PTP シート台紙に注意喚起を記載しているだ
けでなく、錠剤には含量の数字を明確に刻印している。
錠剤は裏から取り出すことから、PTP シート台紙には、含量を表だけでなく、裏にも大きく記載している。
・重大な副作用として、ショック、アナフィラキシー、骨髄抑制、感染症、結核、劇症肝炎、肝不全、急性腎障害、尿細管壊死、重症ネフロパチー、間質性肺炎、肺線維症、胸水、中毒性表皮壊死融解症、皮膚粘膜眼症候群、出血性腸炎、壊死性腸炎、膵炎、骨粗鬆症、脳症（白質脳症を含む）、進行性多巣性白質脳症（PML）がある（いずれの副作用も頻度不明）。

2

Ⅱ．名称に関する項目
１．販売名
(1)和名
メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」
メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」(2)洋名
Methotrexate tab. 1mg“Nippon-zoki”
Methotrexate tab. 2mg“Nippon-zoki”(3)名称の由来
一般名＋剤形＋規格（含量）＋「屋号」〔「医療用後発医薬品の承認申請にあたっての販売名の命名に関する留意事項について」（平成 17 年 9 月 22 日 薬食審査発第 0922001 号）に基づく〕
２．一般名(1)和名（命名法）
メトトレキサート（JAN）(2)洋名（命名法）

Methotrexate （JAN、INN）(3)ステム-trexate：葉酸類似体（代謝拮抗薬）
３．構造式又は示性式

４．分子式及び分子量
分子式：C20H22N8O5
分子量：454.44
５．化学名（命名法）
N-{4-[(2,4-Diaminopteridin-6-ylmethyl)(methyl)amino]benzoyl}-L-glutamic acid (IUPAC)
６．慣用名、別名、略号、記号番号なし
７．CAS 登録番号59-05-2
3

Ⅲ．有効成分に関する項目
１．物理化学的性質(1)外観・性状
黄褐色の結晶状の粉末である(2)溶解性
本品はピリジンに溶けにくく、水、アセトニトリル、エタノール（95）又はジエチルエ
ーテルにほとんど溶けない
本品は希水酸化ナトリウム試液又は希炭酸ナトリウム試液に溶ける(3)吸湿性
該当資料なし(4)融点（分解点）、沸点、凝固点
該当資料なし(5)酸塩基解離定数
該当資料なし(6)分配係数
該当資料なし(7)その他の主な示性値
該当資料なし２．有効成分の各種条件下における安定性
光によって徐々に変化する
３．有効成分の確認試験法
日局「メトトレキサート」の確認試験による
４．有効成分の定量法
日局「メトトレキサート」の定量法による

4

Ⅳ．製剤に関する項目
１．剤形(1)剤形の区別、外観及び性状
区分：フィルムコーティング錠
外観及び性状：
販売名

性状

メトトレキサート錠
1mg「日本臓器」

色調

表

裏

側面

質量

淡紅色

155mg

淡黄色

155mg

円形フィル
ムコーティ

メトトレキサート錠

ング錠

2mg「日本臓器」(2)製剤の物性「Ⅳ‐4．製剤の各種条件下における安定性」の項参照(3)識別コード
1mg 錠：Z71
2mg 錠：Z72(4)pH、浸透圧比、粘度、比重、無菌の旨及び安定な pH 域等
該当しない
２．製剤の組成(1)有効成分（活性成分）の含量
1mg 錠：1 錠中 日局 メトトレキサート 1mg 含有
2mg 錠：1 錠中 日局 メトトレキサート 2mg 含有(2)添加物
結晶セルロース、トウモロコシデンプン、乳糖水和物、クロスカルメロースナトリウム、
ステアリン酸マグネシウム、軽質無水ケイ酸、三二酸化鉄、ヒプロメロース、酸化チタ
ン、マクロゴール、黄色三二酸化鉄(3)その他
該当資料なし３．懸濁剤、乳剤の分散性に対する注意
該当しない

5

４．製剤の各種条件下における安定性 1)< 1mg 錠、2mg 錠共通 >
試験区分

保存条件
温度：40 ºC

加速試験

湿度：75%RH

長期保存試験

温度

苛酷試験

湿度

光

温度：25 ºC
湿度：60%RH
温度：60 ºC
湿度：成り行き
温度：25 ºC
湿度：90%RH
温度：25 ºC
湿度：60%RH

光

保存形態

保存期間

暗所

PTP 包装6 ヵ月

暗所

PTP 包装36 ヵ月

試験結果
全項目規格に適合
全項目規格に適合類縁物質に増

暗所

無包装

4週

加傾向が認め
られた。

暗所

無包装

4週

変化なし

無包装

18 日

変化なし

D65 蛍光
ランプ
3000Lux

試験項目：性状、確認試験、製剤均一性、溶出性、定量法、純度試験
５．調製法及び溶解後の安定性
該当しない
６．他剤との配合変化（物理化学的変化）
該当しない

6

７．溶出性(1)後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドラインに基づく溶出試験
1)メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」2)「後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドラインの一部改正について」（薬食審査発 0229
第 10 号 平成 24 年 2 月 29 日）」別紙 2「含量が異なる経口固形製剤の生物学的同等性
試験ガイドライン」に従い、メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」を標準製剤として、
メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」の溶出試験を実施した。
【試験条件】
試験方法 ：日本薬局方 溶出試験 パドル法
試験液量 ：900mL 温度：37±0.5ºC
試 験 液 ：水pH1.2：溶出試験第 1 液
pH4.0：薄めた McIlvaine の緩衝液
pH6.8：溶出試験第 2 液
回 転 数 ：50rpm
試験液

溶出時間

平均溶出率（%）

判定基準

判定

96.3

試験製剤が 15 分以内に平均

同等

97.5

92.8

85%以上溶出するか、又は

同等

15

94.5

91.4

均溶出率が標準製剤の平均

15

98.8

97.1

（分）

標準製剤

試験製剤

水

15

99.1

pH1.2

15

pH4.0
pH6.8

15 分における試験製剤の平溶出率±10%の範囲にある。

同等
同等【試験結果】
いずれの試験液においても、溶出挙動の同等性の判定基準に適合し、標準製剤のメト
トレキサート錠 2mg「日本臓器」と試験製剤のメトトレキサート錠 1mg「日本臓器」の溶出挙動は同等であった。
試験液： 溶出試験第 1 液（pH1.2）

試験液： 薄めた McIlvaine 緩衝液（pH4.0）

n=12

n=12

7

試験液： 溶出試験第 2 液（pH6.8）

試験液： 水n=12n=122)メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」3)「後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン等の一部改正について」（薬食審査発0229 第 10 号、平成 24 年 2 月 29 日）に基づき、メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」（以下、試験製剤）と標準製剤の溶出挙動類似性を評価した。
【試験条件】
試験方法 ：日本薬局方 溶出試験 パドル法
試験液量 ：900mL 温度：37±0.5ºC
試 験 液 ：水pH1.2：溶出試験第 1 液
pH3.0：薄めた McIlvaine の緩衝液
pH6.8：溶出試験第 2 液
回 転 数 ：50rpm
試験液

溶出時間

平均溶出率（%）

判定基準

判定

99.1

試験製剤が 15 分以内に平均

類似

89.2

97.5

85%以上溶出するか、又は

類似

15

88.5

95.7

均溶出率が標準製剤の平均

15

94.3

98.8

（分）

標準製剤

試験製剤

水

15

96.3

pH1.2

15

pH3.0
pH6.8

8

15 分における試験製剤の平溶出率±15%の範囲にある。

類似
類似

【試験結果】
すべての溶出条件において判定基準を満たしたことから、両製剤は溶出挙動が類似していると判定した。
試験液： 溶出試験第 1 液（pH1.2）

試験液： 薄めた McIlvaine 緩衝液（pH3.0）

n=12

n=12

試験液： 溶出試験第 2 液（pH6.8）

試験液： 水n=12n=12８．生物学的試験法
該当しない
９．製剤中の有効成分の確認試験法
紫外可視吸光度測定法
10．製剤中の有効成分の定量法
液体クロマトグラフィー
11．力価
該当しない

9

12．混入する可能性のある夾雑物
該当資料なし13．注意が必要な容器・外観が特殊な容器に関する情報
該当しない
14．その他
特になし

10

Ⅴ．治療に関する項目
１．効能又は効果
関節リウマチ
局所療法で効果不十分な尋常性乾癬乾癬性関節炎、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症
関節症状を伴う若年性特発性関節炎

効能・効果に関連する使用上の注意
尋常性乾癬、乾癬性関節炎、膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症の場合
以下のいずれかを満たす尋常性乾癬、乾癬性関節炎、膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症の患者に投与すること。
(1)ステロイド外用剤等で十分な効果が得られず、皮疹が体表面積の 10％以上に及ぶ患者(2)難治性の皮疹、関節症状又は膿疱を有する患者
２．用法及び用量
関節リウマチ
局所療法で効果不十分な尋常性乾癬乾癬性関節炎、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症
通常、1週間単位の投与量をメトトレキサートとして6mgとし、1週間単位の投与量を1回又は2～3回に分割して経口投与する。分割して投与する場合、初日から2日目にかけて12時間間隔で投与する。1回又は2回分割投与の場合は残りの6日間、3回分割投与の場合は残りの5日間は休薬する。これを1週間ごとに繰り返す。
なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤に対する反応等に応じて適宜増減するが、1週間単位の投与量として16mgを超えないようにする。
関節症状を伴う若年性特発性関節炎4)通常、1週間単位の投与量をメトトレキサートとして4～10mg/m2とし、1週間単位の投与量を1回又は2～3回に分割して経口投与する。分割して投与する場合、初日から2日目にかけて12時間間隔で投与する。1回又は2回分割投与の場合は残りの6日間、3回分割投与の場合は残りの5日間は休薬する。これを1週間ごとに繰り返す。
なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤に対する反応等に応じて適宜増減する。

11

用法・用量に関連する使用上の注意
関節リウマチ、尋常性乾癬、乾癬性関節炎、膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症の場合(1)4～8 週間投与しても十分な効果が得られない場合にはメトトレキサートとし 1 回 2～4mgずつ増量する。増量する前には、患者の状態を十分に確認し、増量の可否を慎重に判断すること。（「Ⅷ－6．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」の項参照）(2)投与量を増量すると骨髄抑制、感染症、肝機能障害等の副作用の発現の可能性が増加する
ので、定期的に臨床検査値を確認する等を含め患者の状態を十分に観察すること。消化器症状、肝機能障害等の副作用の予防には、葉酸の投与が有効であるとの報告がある。
関節症状を伴う若年性特発性関節炎の場合(1)本剤の投与にあたっては、特に副作用の発現に注意し、患者の忍容性及び治療上の効果を基に、個々の患者の状況に応じて、投与量を適切に設定すること。
(2)本剤については、成人の方が小児に比べ忍容性が低いとの報告があるので、若年性特発性関節炎の 10 歳代半ば以上の年齢の患者等の投与量については特に注意すること。
３．臨床成績
(1)臨床データパッケージ
該当資料なし(2)臨床効果
該当資料なし(3)臨床薬理試験
該当資料なし(4)探索的試験
該当資料なし(5)検証的試験
1)無作為化並行用量反応試験
該当資料なし2)比較試験
該当資料なし3)安全性試験
該当資料なし4)患者・病態別試験
該当資料なし(6)治療的使用
1)使用成績調査・特定使用成績調査（特別調査）・製造販売後臨床試験（市販後臨床試験）
該当資料なし
2)承認条件として実施予定の内容又は実施した試験の概要
該当しない

12

Ⅵ．薬効薬理に関する項目
１．薬理学的に関連ある化合物又は化合物群
アミノプテリン、葉酸、ホリナート（ロイコボリン）
２．薬理作用(1)作用部位・作用機序 5)
メトトレキサートは、5-aminoimidazole-4-carboxamide ribotide（AICAR）transformylaseを阻害し、炎症局所のアデノシン濃度を上昇させ、アデノシン A2A 受容体を介して抗炎症作用を発現すると考えられる。活性酸素、LTB4、サイトカインの産生抑制、細胞性免疫の抑制および滑膜コラゲナーゼ発現の抑制などの作用を示す。
(2)薬効を裏付ける試験成績
該当資料なし(3)作用発現時間・持続時間
該当資料なし13

Ⅶ．薬物動態に関する項目
１．血中濃度の推移・測定法(1)治療上有効な血中濃度
該当資料なし(2)最高血中濃度到達時間(3)「臨床試験で確認された血中濃度」の項参照(3)臨床試験で確認された血中濃度 3)
生物学的同等性試験
健康成人男子 18 名にメトトレキサート錠 2mg「日本臓器」1 錠と標準製剤 1 カプセル
（メトトレキサートとして 2mg）をクロスオーバー法により絶食時単回経口投与し、血漿中メトトレキサート濃度を測定した。得られた薬物動態パラメータ（AUC、Cmax）
について、90％信頼区間法にて統計解析を行った結果、log(0.80)～log(1.25)の範囲内であり、両剤の生物学的同等性が確認された。

メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」
錠剤、2mg標準製剤
カプセル剤、2mg

AUC0-24hr
ng･hr/mL

Cmax
ng/mL

Tmax
hr

T1/2
hr

239±2679.1±18.1

0.9±0.8

2.8±0.4244±3079.0±18.3

1.1±0.4

2.8±0.5n=18

平均値±標準偏差

血漿中濃度並びに AUC、Cmax 等のパラメータは、被験者の選択、体液の採取回数・時間等の試験条件によって異なる可能性がある。

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(4)中毒域
該当資料なし(5)食事・併用薬の影響
該当資料なし(6)母集団（ポピュレーション）解析により判明した薬物体内動態変動要因
該当資料なし２．薬物速度論的パラメータ(1)解析方法
該当資料なし(2)吸収速度定数
該当資料なし(3)バイオアベイラビリティ
該当資料なし(4)消失速度定数
λz：0.2478±0.0344hr-1（健康成人男子、絶食経口投与）(5)クリアランス
該当資料なし(6)分布容積
該当資料なし(7)血漿蛋白結合率
該当資料なし３．吸収
該当資料なし４．分布(1)血液－脳関門通過性
該当資料なし(2)血液－胎盤関門通過性「Ⅷ‐2．禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）」の項参照「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照(3)乳汁への移行性 6)（参考：外国人のデータ）
分娩 1 ヵ月後の絨毛性腫瘍患者 1 例にメトトレキサート 22.5mg/日を経口投与した時の乳汁中メトトレキサート濃度は、投与 10 時間後に最高濃度 5.0×10-9M を示した。最高血清中濃度は投与 6 時間後に 1.8×10-7M を示し、メトトレキサートの乳汁中濃度は相当する
血清中濃度の約 1/12 以下であった。メトトレキサート投与後 12 時間までの乳汁中へのメトトレキサートの分泌量は 0.32μg と微量であるが乳汁中への移行が認められた。
15

(4)髄液への移行性
該当資料なし(5)その他の組織への移行性
赤血球中濃度 7)（参考：外国人のデータ）
長期にわたりメトトレキサートを平均 12.4mg/1 回/週（7.5 又は 15 ㎎/1 回/週）内服している関節リウマチ患者の赤血球中のメトトレキサート濃度は血清中濃度の低下にもかかわらず、経口投与 9 日後まで 0.05～0.34μM の範囲でほぼ一定値を示した。
５．代謝(1)代謝部位及び代謝経路
該当資料なし(2)代謝に関与する酵素（CYP450 等）の分子種
該当資料なし(3)初回通過効果の有無及びその割合
該当資料なし(4)代謝物の活性の有無及び比率
該当資料なし(5)活性代謝物の速度論的パラメータ
該当資料なし６．排泄(1)排泄部位及び経路
該当資料なし(2)排泄率 8)（外国人のデータ）
手術不能癌患者 2 例に 3H-メトトレキサートを 0.1mg/kg 経口投与した時のメトトレキサートの主排泄経路は尿中であり、累積尿中排泄率及び累積糞中排泄率はそれぞれ 69.5%、
8%であった。
(3)排泄速度
該当資料なし７．トランスポーターに関する情報
該当資料なし
８．透析等による除去率
該当資料なし16

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
１．警告内容とその理由【警告】(1)本剤の投与において、感染症、肺障害、血液障害等の重篤な副作用により、致命的な経過をたどることがあるので、緊急時に十分に措置できる医療施設及び本剤についての十分な知識と適応疾患の治療経験をもつ医師が使用すること。
(2)間質性肺炎、肺線維症等の肺障害が発現し、致命的な経過をたどることがあるので、原則として、呼吸器に精通した医師と連携して使用すること。
(3)本剤の投与に際しては、患者に対して本剤の危険性や本剤の投与が長期間にわたることを十分説明した後、患者が理解したことを確認したうえで投与を開始すること。
(4)本剤の投与に際しては、副作用の発現の可能性について患者に十分理解させ、下記の症状が認められた場合には直ちに連絡するよう注意を与えること。
がいそう

発熱、咳嗽・呼吸困難等の呼吸器症状、口内炎、倦怠感〔「Ⅷ‐6．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」の(4)、(6)、(7)の項参照〕(5)使用が長期間にわたると副作用が強くあらわれ、遷延性に推移することがあるので、投与は慎重に行うこと。
(6)腎機能が低下している場合には副作用が強くあらわれることがあるため、本剤投与開始
前及び投与中は腎機能検査を行うなど、患者の状態を十分観察すること。

２．禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）【禁忌】（次の患者には投与しないこと）(1)妊婦又は妊娠している可能性のある婦人〔催奇形性を疑う症例報告があり、また、動物実験で胎児死亡及び先天異常が報告されている。〕〔「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照〕(2)本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者(3)骨髄抑制のある患者〔骨髄抑制を増悪させるおそれがある。〕(4)慢性肝疾患のある患者〔副作用が強くあらわれるおそれがある。〕(5)腎障害のある患者〔副作用が強くあらわれるおそれがある。〕(6)授乳婦〔母乳中への移行が報告されている。〕〔「Ⅷ–10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照〕(7)胸水、腹水等のある患者〔胸水、腹水等に長期間貯留して毒性が増強されることがある。〕(8)活動性結核の患者〔症状を悪化させるおそれがある。〕
３．効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由「Ⅴ‐1．効能又は効果」の項参照
４．用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由「Ⅴ‐2．用法及び用量」の項参照

17

５．慎重投与内容とその理由
慎重投与（次の患者には慎重に投与すること）(1)間質性肺炎、肺線維症等の肺障害又はその既往歴のある患者〔症状が再燃又は増悪するおそれがある。〕(2)感染症を合併している患者〔感染症が増悪するおそれがある。〕(3)結核の既感染者（特に結核の既往歴のある患者及び胸部 X 線検査上結核治癒所見のある患者）〔結核を活動化させるおそれがあるので、胸部 X 線検査等を定期的に行うな
ど、結核症状の発現に十分注意すること。「Ⅷ‐6．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」の項参照〕(4)非ステロイド性抗炎症剤を投与中の患者〔メトトレキサートの副作用が強くあらわれるおそれがある。〕(5)水痘患者〔致命的な全身障害があらわれることがある。〕(6)アルコール常飲者〔肝障害を増悪させるおそれがある。〕(7)高齢者〔「Ⅷ‐9．高齢者への投与」の項参照〕
６．重要な基本的注意とその理由及び処置方法
重要な基本的注意(1)本剤は 1 週間のうちの特定の日に投与するので、患者に対して誤用、過量投与を防止するための十分な服薬指導を行うこと。
(2)骨髄抑制、肝機能障害、粘膜・消化管障害等の細胞毒性に起因する副作用が発現した
場合には、適切な処置を行いながら、本剤の拮抗剤であるホリナートカルシウム（ロイコボリンカルシウム）を以下の方法により投与すること。注射剤を投与する場合は
通常、ホリナート（ロイコボリン）として成人 1 回 6～12mg を 6 時間間隔で 4 回筋肉内注射する。錠剤を投与する場合は通常、ホリナートとして成人 1 回 10mg を 6 時間間
隔で 4 回経口投与する。
また、尿量、排尿回数をチェックし、排尿が少ないと判断したときは、点滴又は経口により水分を補給し排尿を促すこと。
(3)骨髄抑制、肝・腎機能障害等の重篤な副作用が起こることがあるので、本剤投与開始
前及び投与中、4 週間ごとに臨床検査（血液検査、肝機能・腎機能検査、尿検査等）を行うなど、患者の状態を十分観察すること。異常が認められた場合には、投与を中止
するとともに適切な処置を行うこと。
(4)本剤投与開始前に胸部 X 線等の検査で肺疾患の有無を確認し、さらに必要に応じて胸部 CT 検査等を行い、投与の可否を慎重に判断すること。〔「Ⅷ‐5．慎重投与内容とその理由」の項参照〕
間質性肺炎、肺線維症等があらわれ、呼吸不全にいたることがあるので、投与開始後
がいそう

は発熱、咳嗽 、呼吸困難等の呼吸器症状発現に十分注意し、異常が認められた場合には、速やかに胸部 X 線検査、胸部 CT 検査、血液ガス検査、血中 KL-6 測定等を行い、本剤の投与を中止するとともに、ニューモシスティス肺炎との鑑別診断（β-D グルカンの測定等）を考慮に入れ副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。また、がいそう患者に対し、咳嗽 、呼吸困難等の呼吸器症状があらわれた場合には、直ちに連絡するよう注意を与えること。
18

(5)本剤投与に先立って結核に関する十分な問診及び胸部 X 線検査に加え、インターフェ
ロン-γ 遊離試験又はツベルクリン反応検査を行い、適宜胸部 CT 検査等を行うことにより、結核感染の有無を確認すること。結核の既往歴を有する場合及び結核感染が疑われる場合には、結核の診療経験がある医師に相談すること。以下のいずれかの患者には、原則として本剤の開始前に適切な抗結核薬を投与すること。
1)胸部画像検査で陳旧性結核に合致するか推定される陰影を有する患者
2)結核の治療歴（肺外結核を含む）を有する患者
3)インターフェロン-γ 遊離試験やツベルクリン反応検査等の検査により、既感染が強く疑われる患者
4)結核患者との濃厚接触歴を有する患者
また、本剤投与中も、胸部 X 線検査等の適切な検査を定期的に行うなど結核の発現には十分に注意し、患者に対し、結核を疑う症状が発現した場合（持続する咳、発熱等）には速やかに主治医に連絡するよう説明すること。なお、結核の活動性が確認された場合は本剤を投与しないこと。
(6)出血性腸炎、消化管潰瘍・出血等の消化管障害があらわれることがあるので、口内炎、
激しい腹痛、嘔吐、下痢等の症状があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。また、患者に対し、口内炎があらわれた場合には、直ちに連絡するよう注意を与えること。
(7)感染症、出血傾向の発現又は増悪に十分注意し、異常が認められたときには投与を中止し、適切な処置を行うこと。また、患者に対し発熱、倦怠感があらわれた場合には、直ちに連絡するよう注意を与えること。
(8)関節リウマチの患者に対して、インフリキシマブとの併用療法を行う際には、両剤の添付文書を熟読し、リスク・ベネフィットを判断した上で投与すること。
(9)投与が長期間にわたると肝組織の線維化・硬変があらわれるおそれがある。
(10)妊娠する可能性のある婦人に投与する場合は、投与中及び投与終了後少なくとも 1 月
経周期は妊娠を避けるよう注意を与えること。男性に投与する場合は、投与中及び投
与終了後少なくとも 3 ヵ月間は配偶者が妊娠を避けるよう注意を与えること。〔「Ⅷ‐2．禁忌内容とその理由」、「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照〕(11)小児及び生殖可能な年齢の患者に投与する必要がある場合には、性腺に対する影響を考慮すること。〔「Ⅷ‐11．小児等への投与」、「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照〕(12)母乳中への移行が報告されているので、授乳中の婦人には投与しないこと。〔「Ⅷ‐
2．禁忌内容とその理由」、「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照〕(13)小児及び高齢者に投与する場合には、副作用の発現に特に注意し、慎重に投与すること。〔「Ⅷ‐9．高齢者への投与」、「Ⅷ‐11．小児等への投与」の項参照〕(14)悪性リンパ腫、リンパ増殖性疾患、急性白血病、骨髄異形成症候群（MDS）等があらわれることがあるので、患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。〔「Ⅷ‐15．その他の注意」の項参照〕(15)免疫機能が抑制された患者への生ワクチン接種により、ワクチン由来の感染を増強又は持続させるおそれがあるので、本剤投与中に生ワクチンを接種しないこと。

19

(16)B 型又は C 型肝炎ウイルスキャリアの患者に対する本剤の投与により、重篤な肝炎や肝障害の発現が報告されており、死亡例が認められている。また本剤投与終了後に B
型肝炎ウイルスが活性化することによる肝炎等の発現も報告されている。本剤投与に先立って、肝炎ウイルス感染の有無を確認すること。B 型肝炎ウイルスキャリアの患者及び既往感染者（HBs 抗原陰性、かつ HBc 抗体又は HBs 抗体陽性）又は C 型肝炎ウイ
ルスキャリアの患者に対し本剤を投与する場合、投与期間中及び投与終了後は継続して肝機能検査や肝炎ウイルスマーカーのモニタリングを行うなど、B 型又は C 型肝炎
ウイルス増殖の徴候や症状の発現に注意すること。
(17)副作用の予防対策については、最新の学会ガイドラインも参考にすること。

20

７．相互作用(1)併用禁忌とその理由該当しない(2)併用注意とその理由
薬剤名等

臨床症状・措置方法

機序・危険因子サ リチ ル酸等 の
非 ステ ロイド 性
抗炎症剤

メトトレキサートの副作用（骨髄抑 主として、非ステロイド性抗制、肝・腎・消化管障害等）が増強さ 炎症剤の腎におけるプロス
れることがある。頻回に臨床検査を行 タグランジン合成阻害作用
うなど観察を十分に行い、異常が認め による腎血流量の低下及びられた場合には、メトトレキサートの ナトリウム、水 分貯留傾向
減量、休薬等適切な処置を行うこと。 のためメトトレキサートのまた、メトトレキサートの拮抗剤であ 排泄が遅延するためと考えるホリナートカルシウム（ロイコボリ られている。
ンカルシウム）を投与すること。

ス ルホ ンアミ ド系薬剤
テ トラ サイク リン系
ク ロラ ムフェ ニコール
フェニトインバ ルビ ツール 酸誘導体
ス ルフ ァメト キ
サゾール・トリメ
トプリム

メトトレキサートの副作用（骨髄抑併用薬剤が血漿蛋白と結合制、肝・腎・消化管障害、血液障害等） しているメトトレキサートが増強されることがある。頻回に臨床 を競合的に置換遊離し、メト検査を行うなど観察を十分に行い、異 トレキサートの濃度を上昇
常が認められた場合には、メトトレキ させ、その毒性を増強させサートの減量、休薬等適切な処置を行 る。
うこと。また、メトトレキサートの拮抗剤であるホリナートカルシウム（ロイコボリンカルシウム）を投与すること。
両薬剤の葉酸代謝阻害作用が協力的に作用するためと考えられている。

ペニシリン（ ピペ ラシリ ン
ナトリウム等）
プロベネシドシ プロ フロキ サ
シン併用薬剤がメトトレキサー
トの腎排泄を競合的に阻害するためと考えられている。

レフルノミド併用により骨髄抑制等の副作用を増強するためと考えられている。

プ ロト ンポン プ
阻害剤

機序は不明であるが、メトト
レキサートの血中濃度が上昇することがある。

ポ ルフ ィマー ナ
トリウム

発現機序の詳細は不明であるが、メトトレキサートの腎尿細管からの排泄が阻害されるためと考えられている。

光線過敏症を起こすことがある。

21

ポルフィマーナトリウムは光感受性を高める作用があるため、光線過敏症を起こしやすい薬剤の作用を増強する。

８．副作用(1)副作用の概要
本剤は使用成績調査等の副作用発現頻度が明確となる調査を実施していない。

(2)重大な副作用と初期症状
重大な副作用
1)ショック、アナフィラキシー（いずれも頻度不明）：
ショック、アナフィラキシー（冷感、呼吸困難、血圧低下等）があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
2)骨髄抑制（頻度不明）：
はん

汎血球減少、無顆粒球症（前駆症状として発熱、咽頭痛、インフルエンザ様症状等があらわれる場合がある）、白血球減少、血小板減少、貧血等の骨髄抑制、再生不良性
貧血があらわれることがあるので、4 週間ごとに血液検査を行うなど患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場合には、休薬等の適切な処置を行うこと。
3)感染症（頻度不明）：
呼吸不全にいたるような肺炎（ニューモシスティス肺炎等を含む）、敗血症、サイト
メガロウイルス感染症、帯状疱疹等の重篤な感染症（日和見感染症を含む）があらわれることがあるので、患者の状態を十分観察し、異常が認められた場合には投与を中止し、抗生剤、抗菌剤の投与等の適切な処置を行うこと。
4)結核（頻度不明）：
結核があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
5)劇症肝炎、肝不全（いずれも頻度不明）：
劇症肝炎、肝不全、肝組織の壊死・線維化、肝硬変等の重篤な肝障害（B 型又は C 型
肝炎ウイルス によるものを含む）があらわれることがあるので、4 週間ごとに肝機能検査を行うなど患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
6)急性腎障害、尿細管壊死、重症ネフロパチー（いずれも頻度不明）：
急性腎障害、尿細管壊死、重症ネフロパチー等の重篤な腎障害があらわれることがあるので、4 週間ごとに腎機能検査を行うなど患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
7)間質性肺炎、肺線維症、胸水（いずれも頻度不明）：
間質性肺炎、肺線維症、胸水等があらわれ、呼吸不全にいたることがあるので、観察がいそうを十分に行い、発熱、咳嗽、呼吸困難等の呼吸器症状があらわれた場合には、速やかに胸部 X 線等の検査を行い、本剤の投与を中止するとともに副腎皮質ホルモン剤の投与等の適切な処置を行うこと。
8)中毒性表皮壊死融解症（Toxic Epidermal Necrolysis：TEN）、皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson 症候群）（いずれも頻度不明）：
中毒性表皮壊死融解症、皮膚粘膜眼症候群等の重篤な皮膚障害があらわれることがあるので、観察を十分に行い、発熱、紅斑、そう痒感、眼充血、口内炎等があらわれた
場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。

229)出血性腸炎、壊死性腸炎（いずれも頻度不明）：
出血性腸炎、壊死性腸炎等の重篤な腸炎があらわれることがあるので、観察を十分に行い、激しい腹痛、下痢等の症状があらわれた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
10)膵炎（頻度不明）：
膵炎があらわれることがあるので、患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場
合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
11)骨粗鬆症（頻度不明）：
骨粗鬆症があらわれることがあるので、患者の状態を十分に観察し、骨塩量減少等の異常が認められた場合には、投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
12)脳症（白質脳症を含む）（頻度不明）：
脳症（白質脳症を含む）があらわれることがあるので、患者の状態を十分に観察し、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うこと。
13)進行性多巣性白質脳症（PML）（頻度不明）：
進行性多巣性白質脳症（PML）があらわれることがあるので、本剤投与中及び投与終了後は患者の状態を十分に観察すること。意識障害、認知機能障害、麻痺症状（片麻痺、四肢麻痺）、構音障害、失語等の症状があらわれた場合は、MRI による画像診断
及び脳脊髄液検査を行うとともに、投与を中止し、適切な処置を行うこと。

(3)その他の副作用
その他の副作用
以下のような副作用があらわれた場合には、症状に応じて適切な処置を行うこと。
頻度不明
じんましん

過敏症注1)

発疹、そう痒、発熱、蕁麻疹血液

好酸球増多、出血、低ガンマグロブリン血症、リンパ節腫脹

肝

臓

腎

臓

消化器
皮

膚

精神神経系

肝機能障害（ALT（GPT）、AST（GOT）、AL-Pの上昇等）、LDHの上昇、黄疸、脂肪肝
BUN上昇、血尿、クレアチニンの上昇、蛋白尿
嘔気、腹痛、下痢、口内炎、食欲不振、嘔吐、舌炎、口唇腫脹、消化管潰瘍・出血、メレナ、イレウス
脱毛、紅斑、皮下斑状出血、皮膚潰瘍、光線過敏症注2）、色素沈着、色素脱出、ざ瘡、 結節、乾癬病変局面の有痛性びらん
頭痛、めまい、意識障害、眠気、目のかすみ、しびれ感、味覚異常、
さく

項部緊張、背部痛、錯感覚
がいそう

呼吸器

咳嗽、呼吸困難

生殖器

無精子症、卵巣機能不全、月経不全、流産

その他

倦怠感、動悸、胸部圧迫感、低蛋白血症、血清アルブミン減少、浮腫、膀胱炎、結膜炎、関節痛、耳下腺炎、悪寒

注 1）投与を中止すること。
注 2）投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
23

(4)項目別副作用発現頻度及び臨床検査値異常一覧
該当資料なし(5)基礎疾患、合併症、重症度及び手術の有無等背景別の副作用発現頻度
該当資料なし(6)薬物アレルギーに対する注意及び試験法
該当資料なし９．高齢者への投与
高齢者への投与
高齢者では腎機能等生理機能が低下していることが多く、メトトレキサートの排泄遅延により副作用があらわれやすいこと、また、免疫機能低下の影響を受けやすいため、重篤な感染症があらわれやすいことから、腎機能検査値に十分注意し、患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。

10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与
妊婦、産婦、授乳婦等への投与(1)妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には投与しないこと。〔催奇形性を疑う症例報告があり、また、動物実験（マウス、ラット及びウサギ）で催奇形作用が報告されている。〕〔「Ⅷ‐2．禁忌とその理由（原則禁忌を含む）」、「Ⅷ‐6．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」の項参照〕(2)母乳中への移行が報告されているので、授乳中の婦人には投与しないこと。〔「Ⅷ‐2．
禁忌とその理由（原則禁忌を含む）」、「Ⅷ‐6．重要な基本的注意とその理由及び処置方法」の項参照〕
11．小児等への投与
小児等への投与
低出生体重児、新生児、乳児に対する安全性は確立していない（使用経験が少ない）。

12．臨床検査結果に及ぼす影響
臨床検査結果に及ぼす影響
トリメトプリム（スルファメトキサゾール・トリメトプリム配合剤）を併用した場合、2
水素葉酸還元酵素（dihydrofolate reductase：DHFR）を用いたメトトレキサート濃度の測定で見かけ上高値を呈することがあるので注意すること。

24

13．過量投与
徴候・症状：
外国で週間総用量が 20mg を超えると重篤な副作用、特に骨髄抑制の発生率等が有意に上昇するという報告がある。過量投与時に報告された主な症状は血液障害及び消化管障害であった。また、重篤な副作用を発現し、致命的な経過をたどった症例が報告されている。
処置：
過量投与したときは、すみやかに本剤の拮抗剤であるホリナートカルシウム（ロイコボ
リンカルシウム）を投与するとともに、本剤の排泄を促進するために水分補給と尿のアルカリ化を行うこと。本剤とホリナートカルシウムの投与間隔が長いほど、ホリナート
カルシウムの効果が低下することがある。

14．適用上の注意
適用上の注意(1)薬剤交付時：
PTP 包装の薬剤は PTP シートから取り出して服用するよう指導すること。〔PTP シー
じゅうかく ど うトの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔を起こして 縦隔 洞 炎等の重篤な合併症を併発することが報告されている。〕(2)服用時：
食道に停留し、崩壊すると食道潰瘍を起こすおそれがあるので、多めの水で服用させ、特に就寝直前の服用は避けさせること。

15．その他の注意(1)本剤の投与中に発現したリンパ増殖性疾患の中には、本剤投与中止により消退したとの報告もある。
(2)免疫機能が抑制された患者にワクチンを接種した場合、抗体反応の欠如が報告されている。

16．その他
該当資料なし25

Ⅸ．非臨床試験に関する項目
１．薬理試験
(1)薬効薬理試験
該当資料なし(2)副次的薬理試験
該当資料なし(3)安全性薬理試験
該当資料なし(4)その他の薬理試験
該当資料なし２．毒性試験
(1)単回投与毒性試験
該当資料なし(2)反復投与毒性試験
該当資料なし(3)生殖発生毒性試験「Ⅷ‐2．禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）」の項参照「Ⅷ‐10．妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照(4)その他の特殊毒性
該当資料なし26

Ⅹ．管理的事項に関する項目
１．規制区分
剤：劇薬、処方箋医薬品注)

製注）注意－医師等の処方箋により使用すること
有効成分：劇薬
２．有効期間又は使用期限
3 年（外箱に表示）
３．貯法・保存条件
室温保存４．薬剤取扱い上の注意点(1)薬局での取り扱い上の留意点について該当しない(2)薬剤交付時の取り扱いについて（患者等に留意すべき必須事項等）「Ⅷ‐14．適用上の注意」の項参照
患者向医薬品ガイド：あり
くすりのしおり：あり(3)調剤時の留意点について該当しない
５．承認条件等
該当しない
６．包装
メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」

PTP：24 錠（3 錠×8）

メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」

PTP：20 錠（2 錠×10）
PTP：24 錠（3 錠×8）

７．容器の材質
PTP：ポリ塩化ビニルフィルム、アルミ箔
箱：紙27

８．同一成分・同効薬
同一成分：リウマトレックスカプセル 2mg、注射用メソトレキセート 5mg、注射用メソト
レキセート 50mg、メソトレキセート注射液 200mg、メソトレキセート錠 2.5mg
同 効 薬：ブシラミン、サラゾスルファピリジン、オーラノフィン、金チオリンゴ酸ナトリ
ウム、ペニシラミンなどの抗リウマチ剤、エタネルセプト(遺伝子組換え)、イン
フリキシマブ(遺伝子組換え)、アダリムマブ(遺伝子組換え)、トシリズマブ(遺伝子組換え)
９．国際誕生年月日
1953 年 12 月
10．製造販売承認年月日及び承認番号
販売名

製造販売承認年月日

承認番号

メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」

2023 年 2 月 15 日

30500AMX00020000

メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」

2020 年 8 月 17 日

30200AMX00803000

11．薬価基準収載年月日
販売名

薬価基準収載月日

メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」

2023 年 6 月 16 日

メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」

2020 年 12 月 11 日

28

12．効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容
効能又は効果追加、用法及び用量追加の年月日：2020 年 8 月 17 日
内容：以下の下線部分を追加した。
旧

効能・効果

新

関節リウマチ

関節リウマチ関節症状を伴う若年性特発性関節炎

局所療法で効果不十分な尋常性乾癬
関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症
関節症状を伴う若年性特発性関節炎
関節リウマチ

関節リウマチ

局所療法で効果不十分な尋常性乾癬
関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症

用法・用量

通常、1週間単位の投与量をメトトレキサ

通常、1週間単位の投与量をメトトレキサートとして6mgとし、1週間単位の投与量をートとして6mgとし、1週間単位の投与量を1回又は2～3回に分割して経口投与する。

1回又は2～3回に分割して経口投与する。

分割して投与する場合、初日から2日目に分割して投与する場合、初日から2日目にかけて12時間間隔で投与する。1回又は2回かけて12時間間隔で投与する。1回又は2回分割投与の場合は残りの6日間、3回分割投分割投与の場合は残りの6日間、3回分割投与の場合は残りの5日間は休薬する。これ与の場合は残りの5日間は休薬する。これを1週間ごとに繰り返す。

を1週間ごとに繰り返す。

なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤

なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤に対する反応等に応じて適宜増減するが、 に対する反応等に応じて適宜増減するが、1週間単位の投与量として16mgを超えない

1週間単位の投与量として16mgを超えないようにする。

ようにする。

関節症状を伴う若年性特発性関節炎

関節症状を伴う若年性特発性関節炎

通常、1週間単位の投与量をメトトレキサ

通常、1週間単位の投与量をメトトレキサ

2ートとして4～10mg/m とし、1週間単位のートとして4～10mg/m2とし、1週間単位の投与量を1回又は2～3回に分割して経口投投与量を1回又は2～3回に分割して経口投与する。分割して投与する場合、初日から与する。分割して投与する場合、初日から2日目にかけて12時間間隔で投与する。1回

2日目にかけて12時間間隔で投与する。1回又は2回分割投与の場合は残りの6日間、3又は2回分割投与の場合は残りの6日間、3回分割投与の場合は残りの5日間は休薬す

回分割投与の場合は残りの5日間は休薬する。これを1週間ごとに繰り返す。

る。これを1週間ごとに繰り返す。

なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤

なお、患者の年齢、症状、忍容性及び本剤に対する反応等に応じて適宜増減する。

に対する反応等に応じて適宜増減する。

13．再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容
該当しない
14．再審査期間該当しない

29

15．投薬期間制限医薬品に関する情報
本剤は、投薬（あるいは投与）期間に関する制限は定められていない。
16．各種コード
販売名
メトトレキサート錠 1mg「日本臓器」
メトトレキサート錠 2mg「日本臓器」

HOT 番号（9 桁）

薬価基準収載医薬品コードレセプト電算コード129450701

3999016F2029

622945001

128410201

3999016F1014

622841001

17．保険給付上の注意
本剤は診療報酬における後発医薬品である。

30

ⅩⅠ．文献１．引用文献1) 社内資料：メトトレキサート錠 1mg 及び 2mg の安定性試験
2) 社内資料：メトトレキサート錠 1mg の生物学的同等性試験
3) 社内資料：メトトレキサート錠 2mg の生物学的同等性試験
4) 小児薬物療法検討会議報告書：メトトレキサート若年性特発性関節炎5) NEW 薬理学 改訂第 7 版 p466 南江堂（2017）6) Johns, D.G.et al.: Am J Obstet Gynecol, 112 (7), 978, 1972
7) Kremer, J.M.et al.: Arthritis Rheum, 29 (7), 832, 1986
8) Henderson, E.S.et al.: Cancer Res, 25 (7), 1018, 1965
２．その他の参考文献
該当資料なし31

ⅩⅡ．参考資料
１．主な外国での発売状況
該当しない
２．海外における臨床支援情報
該当資料なし32

ⅩⅢ．備考１．その他の関連資料
該当資料なし33