環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022

〈報 告〉

医療関連施設における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策の実態〜首都圏におけるアンケート調査結果〜
小椋正道 1）・櫻井

大輔 1）・岡部

春香 1）・荻野

夏子 1）

吉川

隆博 1）・沓澤智子 1）・浅井さとみ 2）・梅澤

和夫 3）

Survey of Infection Control Measures for COVID-19 (Current Coronavirus Infection) in
Medical Facilities〜Questionnaire Results in the Metropolitan Area〜
Masamichi OGURA1）, Daisuke SAKURAI1）, Haruka OKABE1）, Natsuko OGINO1）,
Takahiro KIKKAWA1）, Tomoko KUTSUZAWA1）, Satomi ASAI2）and Kazuo UMEZAWA3）
1）Department of Nursing, School of Medicine, Tokai University, 2）
Department of Laboratory Medicine, School of Medicine, Tokai Univer-sity, 3）Department of Emergency and Critical Care Medicine, School of Medicine, Tokai University（2022 年 1 月 13 日受付・2022 年 7 月 22 日受理）
要旨
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行期に首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）の精神科病院および介護福祉施設（介護老人保健施設［老健］と特別養護老人ホーム［特養］）を対象とし，感染対策組織の設置状況や実施した措置，各種介助時や医療処置時に装着した個人防護具（personal protective equipment：PPE）のアンケート調査を行った．その結果，感染対策委員会は設置している（設置率 86.7%）が，感染対策の専門家は不在であることがわかった（配置率 9.1%）．
近隣の医療機関との情報共有についての実施率は精神科病院が 50.0%（24/48），老健が 59.5%（22/37），特養が 42.4%（14/33）であり，約半数の病院・施設で行われていなかった．
PPE の装着状況では，マスクの装着率は全施設の全場面で 100% であったが，その他の PPE では標準予防策と乖離した装着状況が散見され，特にエアロゾル発生を伴う医療処置や介護施設の入浴介助の際に装着している PPE は COVID-19 対策としては不十分な PPE を選択している病院・施設が多かった．
これらの状況を鑑みると，自施設の実態に合わせた感染対策マニュアルを作成する際は感染対策の専門家の意見を取り入れることが必要であり，近隣の医療機関との地域連携や外部の感染対策の専門家と連携できるシステムの構築が急務と考えられた．
Key words：新型コロナウイルス感染症（COVID-19），精神科病院，介護福祉施設，標準予防策，
個人防護具（PPE）

序

本国内の様々な施設でクラスターと呼ばれる 5 人以上の文
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的規感染者集団を引き起こし，医療機関，介護福祉施設，飲模のパンデミックが発生し，急性期病院のみならず医療食店，学校・教育施設，企業などで多数のクラスターが関連施設全てで COVID-19 対策を余儀なくされてから 1認められた．こうした施設の中で最も発生件数の多かっ年以上が経過している．COVID-19 のパンデミックは日

１）
た施設は介護福祉施設であった（2021 年 11 月現在）．

医療機関の中では，正確な数を把握出来ていないが，精1）東海大学医学部看護学科，2）
東海大学医学部医学科基盤診療学系

臨床検査学，3）東海大学医学部医学科総合診療学系救命救急学

神科病院におけるクラスター発生の報道が目立った．精神科病院と介護福祉施設に共通するクラスター発生リス― 256 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022

2．主なアンケート項目

クとしては，患者（利用者）特徴によるリスクと感染対２）策に精通した職員が少ないこと等によるリスクがある ．

アンケートの内容は前半パートに施設全体としての感

前者によるリスクは，マスク着用が難しいなどの感染対染対策措置の実施状況を問う項目，後半パートは主に策への協力が得られにくいこと，認知症による徘徊やレ

PPE の装着状況を問う項目を設定した．感染対策組織

クリエーションなど，活発に動き回る患者（利用者）がの状況や感染対策措置の実施状況の具体的な内容は，感多いことから，接触リスクが高いことがあげられる．後染対策加算 2 の取得状況，感染対策委員会の設置の有無，

者のリスクとしては，専門家が不在であることから，専門家（インフェクションコントロールドクター［ICD］

COVID-19 対策を取るための組織が構築されていない可もしくはインフェクションコントロールナース［ICN］）

能性や実施した感染対策が適切でない可能性などが考えの配置，受付でのトリアージの実施の有無と方法，発熱られる．

の基準値設定の有無とその値，体調不良者の職場復帰条

COVID-19 のパンデミック以前から精神科病院や介護件，面会制限実施の有無，感染対策についての近隣の医福祉施設をはじめとする医療関連施設での感染対策の重療機関との情報共有等とした．PPE の装着状況は，訪要性は訴えられていたが，こうした医療関連施設がどの室する際，生活介助をする際（介護福祉施設に配布するような感染対策組織を設置し，どのような感染対策を

アンケート用紙は生活介助時と入浴介助時を分けた），

３〜６）

．

エアロゾル発生リスクのない医療処置の際，エアロゾル

そこで，医療関連施設における感染対策組織の設置状況

発生リスクのある医療処置の際に装着している PPE をおよび実施した感染対策措置および実際に装着した個人

それぞれ無症状者と有症状者に分けて確認した．

行っているのか明らかにした調査は非常に少ない防護具（personal protective equipment：PPE）などの結

実際を明らかにする必要があると考えられた．

果

今回我々は精神科病院および介護福祉施設を対象とし精神科病院，老健および特養それぞれ 120 の施設にアてアンケート調査を実施し，これら施設の感染対策組織

ンケートを配送した．住所移転に伴う差し戻しや精神科の設置状況や実施した措置，各種介助時や医療処置時にでない専門病院に郵送したアンケートが確認されたため，装着した PPE の実態を明らかにすることとした．

精神科病院へ配送したアンケートは 116 部となり，母数116 で集計を行った．返信された調査用紙は，精神科病方院が 50 病院（回収率 43.1%），老健が 37 施設（回収率法
1．対象と調査方法

30.8%），特養が 36 施設（回収率 30.0%）であった．返本調査は，無記名自記式アンケート調査を郵送による送されたアンケートには一部空欄の箇所があったため，方法で実施した．配布した施設は 2020 年 8 月の時点でその項目については母数から除外して集計を行った．

COVID-19 の感染者数が多かった首都圏（東京，神奈川，

1．調査対象施設の感染対策組織と実施した措置内容

千葉，埼玉）の精神科病院，介護老人保健施設（老健），

今回の調査対象となった医療関連施設の感染対策組織

特別養護老人ホーム（特養）とし，ランダムに選定したの状況を表 1 に示した．感染対策加算 2 を取得してい各 120 の施設と病院の看護（介護）責任者にアンケート

る精神科病院は 8 病院（16.0%），感染対策委員会の設置を郵送した．アンケート調査は返送したことによって調は精神科病院が 47 病院（94.0%），老健が 29 施設（82.9%），

査に同意を得たものとみなすこと，返送後の同意撤回は特養が 28 施設（80.0%）であり，専門家を配置していた

出来ないことを周知した上で，返送された回答を集計し施設は精神科病院が 4 病院（8.0%），老健が 1 施設（2.9%），

た．統計処理は IBM SPSS Version26 を用いて実施し，2特養が 6 施設（16.7%）であった．

群間の比較は χ2 乗検定を用いた．3 群間の比較は，精感染対策措置の実施状況は，受付でのトリアージの実

神科病院の値に対して老健の値および特養の値からリス

施は精神科病院が 43 病院（86.0%）と最も高く，老健

ク比と P 値を算出し，P 値＜0.05 を統計学的有意差あ（58.3%）や特養（58.1%）よりも有意にトリアージを実りと判定した．

施していた（表 2）．その他の対策措置（体調不良者のアンケート調査は，精神科病院の調査期間が 2020 年

定義設定，発熱の基準値設定，面会制限の実施，近隣の8 月 25 日〜9 月 20 日，老健の調査期間は 2020 年 10 月

医療機関との情報共有）の実施状況に施設間の有意差は20 日〜11 月 20 日，特養の調 査 期 間 を 2020 年 12 月 10

認められなかったが，面会制限は精神科病院 1 病院を除日〜2021 年 1 月 10 日とした．

き全ての病院・施設で行われていた．発熱の基準値は，3

本研究は東海大学医学部付属病院の臨床研究審査委員

施設総計の値で，37.5 度以上に設定していた施設が 46

会の承認（20R-149）を得てから実施しており，開示す施設（43.0%）と最も多く，次いで 37 度以上に設定してべき利益相反はない．

いた施設が 37 施設（34.6%）であった．3 施設とも，この 2 つの基準値を採用している施設が多かった．その他― 257 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022
表1

医療関連施設における感染対策組織の状況

精神科病院

感染対策加算 2 の取得
感染対策委員会の設置
感染対策専門家の配置※

介護老人保健施設

n

%

n

8/50
47/50
4/50

16.0
94.0
8.0

29/35
1/35

特別養護老人ホーム

%

n

82.9
2.9

28/35
6/36

−

合計

%

n

%

80.0
16.7

8/50
104/120
11/121

16.0
86.7
9.1

−

欠損値は除外して割合を算出

表2【受付でのトリアージの実施】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【体調不良者の定義設定】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【発熱の基準値設定】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【面会制限の実施】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【近隣の医療機関との情報共有】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム※※＊＊

医療関連施設における感染対策措置の実施状況
n

実施数

（%）

リスク比

95% 信頼区間

P値

50
36
31

43
21
18

86.0
58.3
58.1

ー
2.98
3.00

1.35-6.55
1.34-6.68＜0.01＊＊＜0.01＊＊

50
33
34

39
29
26

78.0
87.9
76.5

ー
0.55
1.07

0.19-1.59
0.48-2.38

0.25
0.87

50
37
36

41
37
30

82.0
100.0
83.3

ー
ー
0.93

0.36-2.37

0.87

49
37
35

48
37
35

98.0
100.0
100.0

ー
ー
ー

48
37
33

24
22
14

50.0
59.5
42.4

ー
0.81
1.15

0.50-1.31
0.77-1.73

0.39
0.50

欠損値は除外して割合を算出
リスク比および P 値は精神科病院の値に対して算出
P ＜0.01（精神科病院：χ2 乗検定）の基準値としては，37.1 度以上や 37.2 度以上などのよいなかった（表 2）．実施されていたトリアージ方法は，

うに細かく設定している施設が 8 施設（7.5%），基準値

検温と検温＋問診が最も多く，この 2 つの方法で，精神を定めた上で，基準値を超えているか平熱よりも 1 度以

科病院は 40 病院中 38 病院（95.0%），老健は 21 施設中

上高い場合を発熱と定義していた施設が 12 施設（11.2%）

16 施設（76.2%），特養は 16 施設中 14 施設（87.6%）を確認された（date not shown）．

占めていた．その他の方法は，問診のみや検温＋手指消

医療関連施設ごとの体調不良を呈した職員の職場復帰毒であったが，老健と特養ではうがいを実施している施条件を表 3 に示した．最も高率であった職場復帰条件

設が各 1 施設確認された（date not shown）．

は，精神科病院と老健では「症状消失から 72 時間以上

2．調査対象施設における PPE の使用状況

経過（老健は症状消失から 48 時間経過と同率）」であっ

日常生活介助時の PPE の装着率の比較を表 4 に示したのに対し，特養では「症状消失から 48 時間経過」でた．マスクの装着率は精神科病院，老健，特養いずれのあった．精神科病院と老健で最も高率であった「症状消施設も無症状者，有症状者共に 100% であった．手袋の失から 72 時間以上経過」を職場復帰条件としていた特装着率は精神科病院が無症状者に対して 82.0%，有症状

養は 1 施設（3.1%）のみであり，精神科病院と比較して，者に対して 91.7%，老健では無症状者に対して 78.1%，有その割合は有意に少なかった（P ＜0.01：χ2 乗検定）．

症状者に対して 95.2%，特養では無症状者に対して 66.7%，

近隣の医療機関との情報共有は精神科病院の実施数が有症状者に対して 94.4% であった．ガウンもしくはエプ

24 病 院（50.0%），老 健 が 22 施 設（59.5%），特 養 が 14ロンの装着率は精神科病院が無症状者に対して 44.0%，

施設（42.4%）であり，約半数の病院・施設で行われて有症状者に対して 91.7%，老健では無症状者に対して― 258 ―

環境感染誌表3

Vol. 37 no. 6, 2022

医療関連施設ごとの体調不良を呈した職員の職場復帰条件
精神科病院

職場復帰条件

症状消失
症状消失から 24 時間経過
症状消失から 48 時間経過
症状消失から 72 時間以上経過受診して医師の判断に従う
PCR 検査もしくは抗原検査による陰性確認
症状や状況でその都度判断
合計

介護老人保健施設

特別養護老人ホーム

n

%

n

%

n

%

6
5
10
13
4
2
7

12.8
10.6
21.3
27.7
8.5
4.3
14.9

4
5
6
6
5
4
4

11.8
10.6
17.6
17.6
10.6
11.8
11.8

6
5
7
1
4
3
6

18.8
15.6
21.9
3.1＊＊
12.5
9.4
18.8

47

100.0

34

100.0

32

100.0

＊＊

P ＜0.01（精神科病院：χ2 乗検定）
※ 欠損値は除外して割合を算出

表4

日常生活介助時の個人防護具（PPE）の使用率の比較
精神科病院

マスク
手袋
ガウン/エプロン
ゴーグル/フェイスシールド
＊＊

※

無症状者
有症状者
無症状者
有症状者
無症状者
有症状者
無症状者
有症状者

介護老人保健施設

特別養護老人ホーム

n

%

n

%

n

%

50/50
48/48
41/50
44/48
22/50
44/48
13/50
39/48

100.0
100.0
82.0
91.7
44.0
91.7
26.0
81.3

32/32
21/21
25/32
20/21
15/32
19/21
11/32
15/21

100.0
100.0
78.1
95.2
46.9
90.5
34.4
71.4

27/27
18/18
18/27
17/18
4/27
16/18
6/27
14/18

100.0
100.0
66.7
94.4
14.8＊＊
88.9
22.2
77.8

P ＝0.01（精神科病院：χ2 乗検定），P ＜0.01（老健：χ2 乗検定）
欠損値は除外して割合を算出

46.9%，有症状者に対して 90.5%，特養では無症状者に

神科病院が 82.2%（訪室時，日常生活介助時，医療処置

対して 14.8%，有症状者に対して 88.9% であり，特養の時の合計数から算出：120/146），老健が 77.0%（47/61），

無症状者に対する装着率は精神科病院と老健よりも有意特養が 89.1%（49/55）であった（date not shown）．

に低かった（P =0.01［精神科病院］，P ＜0.01［老健］：

介護施設における入浴介助時の PPE の装着状況は，マχ2 乗検定）．ゴーグルもしくはフェイスシールドの装着

スクのみ装着の施設が最も多く，老健が 11 施設（32.4%），

率は精神科病院が無症状者に対して 26.0%，有症状者に特養が 9 施設（26.5%）であり，次いで多かったのはマ

対して 81.3%，老健では無症状者に対して 34.4%，有症

スクと手袋の装着で，老健が 7 施設（20.6%），特養が 7

状者に対して 71.4%，特養では無症状者に対して 22.2%，

施設（20.6%）であった．その他は，マスク＋手袋＋ガ

有症状者に対して 77.8% であり，無症状者に対する装着

ウン/エプロンもしくはマスク＋手袋＋ガウン/エプロン

率はどの施設でも 30% 前後であった．

＋ゴーグル/フェイスシールドであったが，マスクを着無症状者に対するエアロゾル発生リスクのある医療処
置時の PPE の使用状況を表 5 に示した．マスクの装着用せずに介助を行っている施設が老健で 2 施設（5.9%），
特養で 3 施設（8.8%）確認された（表 6）．

率は全ての施設で 100% であり，手袋は精神科病院が93.8%，老健が 81.8%，特養が 95.0% であった．ガウン/

考察

エプロンの装着率では精神科病院が 81.3%，老健が 81.8%，

1．調査対象施設の感染対策組織と実施した措置内容

特養が 35.0% であり，特養の装着率は精神科病院と比較

精神科病院および介護福祉施設の感染対策組織に注目して有意に低かった（P ＜0.01：χ2 乗検定）．ゴーグル/

すると，感染対策委員会を設置している施設は 86.7% とフェイスシールドの装着率は精神科病院が 70.1%，老健高率であったが，ICD もしくは ICN を配置している施が 81.8%，特養が 50.0% であり，有意差は認められなかっ設は 9.1% であり，感染対策委員会は設置しているが，専たが，特養の装着率は低かった（表 5）．また，無症状

門家は配置していない施設の多いことが明らかになった．

者と有症状者で装着する PPE を使い分けていたのは，精山地ら５）による多床室の特養を対象にした調査では，感― 259 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022
表5

無症状者に対するエアロゾル発生リスクのある医療処置時の個人防護具（PPE）の使用状況

マスク 】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【 手袋 】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【ガウン/エプロン】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム【ゴーグル/フェイスシールド】
精神科病院
介護老人保健施設
特別養護老人ホーム

95% 信頼区間

P値

ー
2.91
0.80

0.71-11.91
0.09-7.24

0.12
0.84

81.3
81.8
35.0

ー
0.97
3.47

0.34-2.81
1.77-6.78

0.96＜0.01＊＊

70.1
81.8
50.0

ー
0.62
1.71

0.23-1.68
0.92-3.19

0.33
0.10

n

装着数

（%）

リスク比

48
22
20

48
22
20

100.0
100.0
100.0

ー
ー
ー

48
22
20

45
18
19

93.8
81.8
95.0

48
22
20

39
18
7

48
22
20

34
18
10

【

※
※
＊＊

欠損値は除外して割合を算出
リスク比および P 値は精神科病院の値に対して算出
P ＜0.01（精神科病院：χ2 乗検定）

表6

介護施設における入浴介助時に装着している個人防護具（PPE）
介護老人保健施設（n＝34）
n%

個人防護具の装着なし
マスクのみ
マスク＋手袋マスク＋手袋＋ガウン
マスク＋手袋＋ガウン＋ゴーグル
マスク＋ガウン
マスク＋ガウン＋ゴーグル
マスク＋手袋＋ゴーグル
マスク＋ゴーグル
その他（マウスシールドなど）
＊

※

0
11
7
4
1
3
0
4
2
2

0
32.4
20.6
11.8
2.9
8.8
0
11.8
5.9
5.9

特別養護老人ホーム（n＝34）
n
%
1
9
7
7
2
3
1
1
1
2

2.9
26.5
20.6
20.6
5.9
8.8
2.9
2.9
2.9
5.9

ガウン表記にはエプロンを含み，ゴーグル表記はフェイスシールドを含む
欠損値は除外して割合を算出

染対策委員会の設置は 73.4% であったと報告している．

かったものと考えられた．また，感染対策の専門家を配

三菱総合研究所によれば，独立した感染対策委員会を設置している割合に有意差は認められなかったが，特養は置していた特養の割合は 87.6%（1,182 施設中）であっ

16.7% と他の 2 施設（精神科病院 8.0%，老健 2.9%）とたと報告６）しており，我々の調査結果（80.0%）と相違

比較すると配置率が高かった．これは，精神科病院や老ない結果であることが明らかとなった．精神科病院や老健は医療提供施設であるため医師の常駐が義務付けられ

健でのデータは見当たらなかったが，これらの医療関連ている８，９）が，特養は居宅等となり医師が不在であるた施設においても感染対策委員会を設置している割合は特め，他の 2 施設よりも積極的に ICN を配置した可能性

養と大きく変わらなかった（精神科病院の設置割合はがあると推察された．

94.0% と他よりも高いが有意差はなし）．厚生労働省老実施した感染対策措置としては，トリアージの実施率

健局高齢者支援課が取りまとめた高齢者介護施設におけは精神科病院が 86.0% で老健 58.3% や特養 58.1% よりもる感染対策マニュアル改訂版７）では，感染対策委員会の有意に高かった（老健：P ＜0.01，特養：P ＜0.01）．本

設置は推奨しているが，専門家の配置は義務付けておら調査は第二波〜第三波の時期に行った調査であり，現在ず，協力病院や保健所との連携や専門家の協力を求めるの状況と乖離すると考えられるが，調査時は，精神科病とされていることから，この内容を踏襲した施設が多院は外来患者等がいるため，不特定多数の者が出入りす― 260 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022

ることは避けられない状況であった．一方，老健と特養

感染対策委員に含めることで感染対策がより充実される

では面会制限を実施すれば職員以外の者の出入りがほととの報告６）があり，地域連携や外部の専門家と連携する

んど遮断されるためトリアージの必要性を感じなかった

ことの重要性が訴えられている．しかし，実際に連携しものと推察された．体調不良者の定義設定や発熱の基準ていた施設の割合は約半数であり，今回の調査結果から

値設定，面会制限の実施は多くの施設で行われており，は地域連携の推進が大きな課題であることが示唆された．

COVID-19 対策に対する強い意識が示唆された．発熱の2．調査対象施設における PPE の使用状況

基準値は，37 度以上もしくは 37.5 度以上に設定していコロナ禍以前，精神科病院や福祉施設は「生活の場」

た施設が最も多かったが，37.1 度以上や 37.2 度以上のであることから，入院患者（入居者）と職員を家族と捉ように細かく設定する施設や平熱を考慮するなど各施設

え，家族同士は一般的に居住スペースでマスクを着用しにより工夫が見られた．何度以上を発熱とみなすかは，ないという考え方に基づいて行動していた１３〜１５）．三菱総平熱が 37 度を超えるケースもあり個人差が大きい１０）た合研究所は，コロナ禍以前の 2018 年，特養にマスクをめ，目安を明確に決定するのは難しい．基準値を低めに装着する場面のアンケート調査を行った（回答数 1,181

設定した場合，非感染者が出勤停止となる可能性がある施設）ところ「介護・看護職員自身に感冒症状があるとため職員の確保が難しくなり，逆に高めに設定した場合，き」が 97.7% と最も多く，次いで「入所者に感冒症状が職員の確保は容易になる反面，COVID-19 感染者の施設あるとき」が 87.6%，「入所者が気管切開をしていて飛内への侵入リスクが高まるというデメリットがある．各沫が飛ぶとき」が 19.3% であったと報告６）している．こ施設が職場の事情に合わせて基準値を設定したと考えらのことから，コロナ禍以前の特養には日常的にマスクをれ，施設ごとに偏りがあると予測されたが，発熱の基準

装着する習慣がなく，飛沫を考慮する場面でもマスクの値に施設ごとの偏りは確認されなかった．一般的に分か装着率が低かったと推測される．

り易い目安となる 37 度以上もしくは 37.5 度以上を採用

今回の調査における日常生活介助時の PPE の装着状した施設がどの施設においても多かったものと考えられ

況を見ると，マスクの装着状況は全ての施設において無た．一方，体調不良を呈した職員が職場復帰する際の条

症状者に対する介助，有症状者に対する介助共に 100%

件には施設間による偏りが認められ，精神科病院と特養であった．認知症を患う患者（利用者）がいる精神科病を比較した場合，特養は症状消失から 72 時間以上経過

院や介護福祉施設では，マスクやフェイスシールドはコ

してから職場復帰させている施設の割合が有意に少な

ミュニケーションの障害になる，患者の不安を増強させかった（P ＜0.01：χ2 乗検定）．厚生労働省の人員配置るという考え方１４，１５）があり，マスク着用に対して協力的

１１）

基準 では，精神科病院の看護職配置は 3：1 以上（大でなかったという背景がある．今回の調査では，全ての学病院等以外は 4：1）
，老健の看護・介護職員配置は 3：

施設で 100% マスク着用を行っていたという結果が得ら

1 以上，特養の看護・介護職員配置は 3：1 以上となっ

れ，COVID-19 のパンデミックが及ぼした影響の強さをており，老健や特養は介護職を含めた数ではあるが，配反映していると推測された．一方，日常生活介助時にお置基準に大きな違いはなかった．しかし，入院患者もしけるその他の PPE に注目すると，手袋，ガウン/エプロ

くは利用者の介護度に着目すると，精神科病院では若年

ン，ゴーグル/フェイスシールドの装着状況は，どの施層の入院患者がいるため入院患者の平均介護度はあまり設においても無症状者の際は低く，有症状者に対しても高くない可能性が高く，老健の入居者の平均介護度は100% 装着している PPE は認められなかった．調査の１２）

2016 年の統計 で 3.23，特養は 3.91 と最も介護度が高

質問を「日常生活介助」という複数の場面が想定できる

かった．施設利用率を見ても，先の統計１２）によると老健設定としたことから，標準予防策や国立感染症研究所がが 89.9% であるのに対し，特養は 96.9% であり，調査対発表した PPE の使用例１６）に基づいたとしても無症状者象とした 3 施設の中では特養が最もマンパワーを要するの場合は全ての PPE を装着する必要はないが，マスク施設であると推測された．このため，職員に体調不良者

着用協力が得られ難い患者や利用者が多いという背景かが発生しても症状消失から 72 時間以上職員を休ませる

らマスクとゴーグル/フェイスシールドは装着しておくことが困難であった可能性が高いと推察された．

ことが望ましい．しかし，無症状者に対するゴーグル/

近隣の医療機関との情報共有（連携）についての実施

フェイスシールドの装着率は精神科病院で 26.0%（13/率は精神科病院が 50.0%，老健が 59.5%，特養が 42.4%

50），老健 34.4%（11/32），特養 22.2%（6/27）と総じてであった．先述した高齢者介護施設における感染対策マ

低く，有症状者に対しての装着率も約 70%〜80% であっニュアル改訂版７）には「日頃から，保健所や協力医療機

た．調査時期が 2020 年 8 月〜2021 年 1 月であったため，

関，都道府県担当局等と連携体制を構築しておくことが個人防護具が不足していたことも考えられるが，これま重要」と述べているが，情報共有を行っていた施設は約で述べたように，今回の調査対象施設では，以前から標半数であった．近年，外部の専門家を高齢者介護施設の準予防策を遵守していなかった可能性が高く，ゴーグル/― 261 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022

フェイスシールドを装着する習慣がなかったことも影響予防策に準じて PPE を選択するため，一般的にマスクしていると思われた．

＋手袋＋ガウン＋ゴーグルを装着することとなるが，そ無症状者に対するエアロゾル発生リスクのある医療処の組み合わせを実施していた施設は老健で 1 施設（2.9%），

置時の PPE の使用状況を見ると，日常生活介助時と同特養では 2 施設（5.9%）のみであった．このような状況

様に，マスクの装着率は 100% であったが，その他のとなる背景には，介護福祉施設では，多くの急性期病院

PPE 使用状況には改善の余地があった．特にガウン/エで採用している受持ち制看護でなく，機能別看護を採用

プロンとゴーグル/フェイスシールドの装着率は，精神していることが影響している可能性がある．機能別看護科病院と老健においても約 80% と標準予防策に準じたとは，業務別に役割を固定して行う看護方式のことで，状況ではなかったが，特養の装着状況は有意に低く，前投薬係，検温係などのように役割を分担し，1 日その業者が 35.0%（P ＜0.01：χ2 乗検定）
，後者が 50.0% であっ務に従事する方式のことで，機能別看護の方が作業効率た．精神科病院，老健，特養を比較した場合，特養のみは良いとされている１９）．このため，入浴介助係に割り当

９）が法的に「居宅等」の扱いとなる ことが相違点である．
７）

てられた看護師（介護士）は 1 日中（休憩と引継ぎ時間

高齢者介護施設における感染対策マニュアル改訂版 に以外の 6 時間程度）入浴介助を行うこととなり，高温多は，医療現場のマニュアルや参考文献等をそのまま持ち

湿環境に長時間滞在することからガウンやフェイスシー

込むのではなく，「生活の場」として自施設の実態に合ルドの装着に難色を示すものと推察された．介護福祉施

わせた感染対策マニュアルを作成することが推奨されて設は配置されている人員が急性期病院よりも少ないため，いる．こうした背景から「生活の場」を強く意識した感

機能別看護方式を選択することは止むを得ないが，PPE

染対策マニュアルを作成した結果，他の施設よりも PPEの装着を省略して業務効率を上げるのでなく，適切なの装着率が低くなった可能性があると推測された．

PPE を装着しても業務が行える（定期的に給水時間を今回の調査は施設ごとに調査期間を変更して実施した
ため，施設によって回答時期の感染状況が異なっており，設けるなど）工夫をし，感染対策マニュアルを作成することが重要である．

陽性者数は特養の調査期間が最も多かった（精神科病院

本研究の限界として，首都圏のみで実施した少数のアの調査期間 9 月 5 日の陽性者数が約 600 人であるのに対ンケート調査であり，研究結果を一般化するにはさらなし，特養の調査期間 1 月 5 日の陽性者数は約 5000 人でる調査が必要と考えられること，3 つの医療関連施設にあった１７））．一般的に，感染状況や緊急事態宣言の発令

おける調査のみであり比較対象となるコントロール群がに伴い感染対策を強化する，もしくは緩和するなどの対ないこと，標準予防策を遵守できない要因分析は検討で応を取ると推測されるが，感染者数が急増している時期

きていないことが挙げられ，今後の課題であると考えらに調査した特養の PPE 装着率は最も低かった．さらに，れる．また，今回の調査は施設ごとに調査時期を分けて感染対策の専門家の配置率（36 施設中 6 施設：16.7%）実施したため，回答時期の感染状況が施設ごとに大きくが 3 施設の中で最も高かったことから推測すると，特養異なっていた．感染状況が感染対策手法に影響を与えたは，今回調査した 3 施設の中で最も「生活の場」を意識

可能性はあると思われるが，今回のアンケートには「感した感染対策手法を選択していると考えられた．前項で染者数によって感染対策を変化させていたか」などの項述べたように，特養の利用者の介護度は，3 施設の中で目は含まれておらず，感染状況が感染対策に及ぼす影響

最も高いことから，感染対策よりも日常生活援助の容易を考慮できていない．今回のアンケート結果では，精神

１８）

さを優先した可能性もあると考えた．前田ら は，小規科病院の PPE 遵守率が最も高かったが，緊急事態解宣模の医療機関では感染対策にかかる経費が制限されるた言が解除された直後の時期であったため，最も警戒した

め，改善策の意見が出ても変えることが難しいと述べて対応を取っていた可能性がある．同時期に実施した調査

おり，特養では専門家の意見が反映されなかった可能性

でないため，感染状況に強い影響を受けて選択した感染もある．事実の解明には，今後更なる調査を行うことや対策なのか，施設が持つ特性により選択した感染対策な要因分析が必要になると考えられるが，介護施設におけのか不明であった．

る感染対策が発展途上な状況であることを考慮すると，
自施設内の専門家の意見よりも地域連携や外部の専門家

結論
精神科病院や介護福祉施設は感染対策の専門家が不在と連携することで改善する可能性があると考えた．
入浴介助時に装着している PPE では，最も多かったである施設が多く，近隣の医療施設と情報共有を行って装着 PPE の組み合わせは，両施設共にマスクのみ（老いる病院・施設はおよそ半数であった．PPE の装着状

健 32.4%，特養 26.5%）とマスク＋手袋（老健 20.6%，特況では，マスクは正しく装着できているが，その他の養 20.6%）であり，マスクを装着していない施設も確認

PPE には課題があり，特にエアロゾル発生を伴う医療された（老健 5.9%，特養 8.8%）．急性期病院では，標準

処置や介護施設の入浴介助の際に装着している PPE は― 262 ―

環境感染誌

年 1 月 7 日現在
9）特別養護老人ホームの設備及び運営に関する基準（厚生省
令第四十六号）：https://www.mhlw.go.jp/web/t̲doc?dataI
d=82999413&dataType=0&pageNo=1：2022 年 1 月 7 日 現在10）Shuri Marui, Ayaka Misawa, Yuki Tanaka1, Kei Nagashima: Assessment of axillary temperature for theevaluation of normal body temperature of healthy young
adults at rest in a thermoneutral environment. J Physiol
Anthropol 2017; 36: 18.
11）病院に関する主な構造設備の基準及び人員の標準：https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000xp9o-att/2r98520
00000xpc9.pdf：2022 年 3 月 25 日現在
12）平成 28 年介護サービス施設・事業所調査の概況：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service16/index.
html：2022 年 3 月 31 日現在
13）金崎美奈子：精神科慢性期閉鎖病棟におけるインフルエン
ザ集団発生からみえた感染対策上の困難．日環境感染会誌
2019; 34(1): 67-72.
14）有安直貴：「精神科ならでは」の感染対策を考えよう．精神科看護 2021; 48(4): 17-21.
15）椎名淳一：イライラ，意欲低下 利用者の心理面との向き合い方．おはよう 21 2021; 32(4): 10-5.
16）国立感染症研究所：状況，職種，活動種類に応じた COVID19 流行時における PPE の使用例：https://www.niid.go.jp/
niid/images/epi/corona/2019nCoV-01-200427tbl-v2.pdf：
2021 年 12 月 24 日現在
17）厚生労働省：新型コロナウイルス国内の発生状況：https://www.mhlw.go.jp/stf/covid-19/kokunainohasseijoukyou.ht
ml：2022 年 7 月 1 日現在
18）前田ひとみ，矢野久子，南家貴美代，脇本寛子：地域における薬剤耐性菌拡大防止対策の実現に向けて看護職が取り組むべき課題（第 1 報）
．日看科会誌 2013; 33(3): 46-55.
19）秋元典子：看護提供方式を問う 機能別看護方式が現在することの意味と将来への展望．看管理 1992; 2(1): 2-7.

COVID-19 対策としては不十分な PPE を選択している病院・施設が多かった．これらの状況を鑑みると，自施設の実態に合わせた感染対策マニュアルを作成する際は感染対策の専門家の意見を取り入れることが必要であり，近隣の医療機関との地域連携や外部の感染対策の専門家と連携できるシステムの構築が急務と考えられた．
利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文献1）厚生労働省：都道府県別エピカーブ（2020/11/1 から 2021/
7/26 ま で）：https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/0
00812896.pdf：2021 年 12 月 7 日現在
2）神奈川県健康医療局保健医療部がん・疾病対策課作成「新型コロナウイルス感染症精神科病院における対応の手引
き 」： https://www.pref.kanagawa.jp/documents/57830/do
cument̲tebiki̲2nd̲3.pdf：2021 年 12 月 7 日現在
3）福井幸子，吹田多起子，細川満子，矢野久子，前田ひとみ：
訪問看護に影響を与える診療所の感染対策の実態と課題．日
環境感染会誌 2018; 33(2): 37-46.
4）松田千登勢，山地佳代，佐藤淑子，小川宣子，田中真佐恵，
吉井輝子：特別養護老人ホームにおける感染管理教育プロ
グラムの検討．摂南大看研 2020; 8(1): 1-9.
5）山地佳代，松田千登勢，佐藤淑子，江口恭子，長畑多代：
多床室を有する特別養護老人ホームにおける感染管理活動．
老年社会科学 2014; 36(3): 322-9.
6）三菱総合研究所：高齢者施設等における感染症対策に関する調査研究事業 報告書：https://www.mri.co.jp/knowledg
e/pjt̲related/roujinhoken/dia6ou00000204mw-att/H30̲098̲2̲report.pdf：2021 年 12 月 24 日現在
7）厚生労働省：高齢者介護施設における感染対策マニュアル
改 訂 版 2019：https://www.mhlw.go.jp/content/00050064
6.pdf：2021 年 12 月 24 日現在
8）介護老人保健施設の人員，施設及び設備並びに運営に関する基準（厚生省令第四十号）：https://www.mhlw.go.jp/web/t̲doc?dataId=82999407&dataType=0&pageNo=1： 2022

Vol. 37 no. 6, 2022

〔連絡先：〒259-1193 神奈川県伊勢原市下糟屋 143
東海大学医学部看護学科 小椋正道
E-mail: mogura@tokai-u.jp〕― 263 ―

環境感染誌

Vol. 37 no. 6, 2022

Survey of Infection Control Measures for COVID-19 (Current Coronavirus Infection) in
Medical Facilities〜Questionnaire Results in the Metropolitan Area〜
Masamichi OGURA1）, Daisuke SAKURAI1）, Haruka OKABE1）, Natsuko OGINO1）,
Takahiro KIKKAWA1）, Tomoko KUTSUZAWA1）, Satomi ASAI2）and Kazuo UMEZAWA3）
1）Department of Nursing, School of Medicine, Tokai University, 2）
Department of Laboratory Medicine, School of Medicine, Tokai Univer-sity, 3）Department of Emergency and Critical Care Medicine, School of Medicine, Tokai University
Abstract
We conducted a questionnaire survey on the status of infection control organizations, measures taken, and personal protective equipment (PPE) worn during various types of care andmedical procedures at psychiatric hospitals and nursing homes, geriatric health-care facilities,
and special nursing homes in the metropolitan area of Tokyo (Tokyo, Kanagawa, Chiba, and Saitama) during the COVID-19 (latest coronavirus infection) pandemic. The common denominator
among all facilities was that infection control committees were established (establishment rate:
86.7%), but there were no infection control specialists (assignment rate: 9.1%). The rate of information sharing with neighboring medical institutions was 50.0% (24/48) in psychiatric hospitals,
59.5% (22/37) in geriatric hospitals, and 42.4% (14/33) in special care facilities.
While the rate of mask usage was 100% at all facilities, the status of wearing other PPE appeared to deviate from standard precautions. Many hospitals and facilities chose PPE that appeared to be an inadequate measure for COVID-19, especially during medical procedures involving aerosols and bathing assistance at nursing homes. In light of these circumstances, it is necessary to incorporate the opinions of infection control experts when preparing an infection control
manual tailored to the actual conditions of oneʼs facility and establish a system that allows regional cooperation with neighboring medical institutions. Moreover, cooperation with outside infection control experts is considered an urgent task.
Key words: COVID-19, psychiatric hospitals, nursing homes, standard precautions, personal protective equipment― 264 ―