日本脈管学会認定脈管専門医制度規則
第１章 総則（目的・名称）第１条
この制度は、脈管学の進歩発展に伴い、日本脈管学会（以下「本会」という）が、大血管、末梢血管、リンパ管を中心とした脈管診療を担当している優れた医師を専門医として認定し、多領域に渡る脈管学の知識を横断的に共有することで、脈管学並びに脈管診療の向上を図り、もって脈管疾患に苦しむ多くの患者が安心して医療をうけることができる環境をつくり、国民の福祉に貢献することを目的とする。
２ 脈管学会が認定する専門医は、多領域に渡る脈管学の知識・経験を横断的に習得し、診療している医師である。
３ 前項において認定する専門医は、日本脈管学会認定脈管専門医（英文名「Board CertifiedFellow of the Japanese College of Angiology : Vascular Specialist｣、略称「VS」）（以下「専門医」という）という。
（運営）
第２条 本会は、この制度の維持・発展と運営に当たるために専門医制度委員会（以下「本委員会」という）を置く。
２ 本委員会は以下の業務を行う。
一、専門医の資格審査
二、専門医の試験に関する業務
三、専門医の認定更新審査
四、研修・研修関連施設の指定・更新審査
五、専門医の質を維持・向上するための横断的教育・研究プログラムの推進
六、専門医が診療に専念できる環境作りの推進
３ 本委員会の委員長及び委員の選出は、委員会が推薦し、理事長が委嘱する。
第２章 専門医の認定（認定）
第３条 理事長は、本会が実施する認定試験に合格し、本委員会が適格と判定した者を理事会の議を経て専門医と認定し、認定証を交付する。
２ 認定料は、別に定める。
（認定試験）
第４条 専門医認定試験は、毎年１回行う。
２ 試験の実施要項は、会誌に公示する。
３ 受験資格の審査ならびに、試験施行に関する規定は、別に定める。
（受験資格）
第５条 専門医認定試験を受験する者は、次の各号の条件をすべて満たしていなければならない。
一、日本国の医師免許を有し、医師としての人格及び見識を備えていること。

二、日本専門医機構の示す 18 の基本領域学会および１団体(以下基本領域学会)の中で更新制度のある認定医、専門医あるいは日本外科学会認定登録医の資格を有すること。
基本領域学会は日本内科学会、日本小児科学会、日本皮膚科学会、日本精神神経学会、日本外科学会、日本整形外科学会、日本産科婦人科学会、日本眼科学会、日本耳鼻咽喉科学会、日本泌尿器科学会、日本脳神経外科学会、日本医学放射線学会、日本麻酔科学会、日本病理学会、日本臨床検査医学会、日本救急医学会、日本形成外科学会、日本リハビリテーション医学会、日本専門医機構をさす。
三、初期研修の後、6 年以上の臨床研修歴を有すること。このうち 3 年以上は本会の指定する脈管専門医研修指定施設（以下「研修指定施設」という）において研修していること。
四、業績として学術集会で、筆頭者として脈管学に関する発表 3 件以上、または、レフリーによる論文審査のある雑誌での筆頭者として脈管学に関する論文（症例報告含む）が 2 編以上あること。
五、初期研修の後の 6 年に別に示す診療カリキュラム表のうちで、検査法 30 症例、病態・疾病各論 60 症例以上（同一項目での集計は 3 例までとする）経験していること。また、各項目で経験症例数を指定してある疾患はその数を満たすこと。
六、脈管専門医を取得した者は、専門医氏名、勤務先、診療科を学会ホームページへ掲載することを承諾する。
（申請）
第６条 専門医認定試験の受験を申請する者は、次ぎに定める書類を提出する。
一、脈管専門医資格認定審査申請書
二、医師免許証の写し
三、基本領域学会の認定医あるいは専門医の認定証の写し
四、研修指定施設研修終了証明書
五、業績証明書
六、診療カリキュラム表（指導管理責任者の証明）指導管理責任者は、病院長、修練責任者、科長等をさす。
七、診療経験した代表症例 3 例の症例報告書（様式指定）
２ 審査・受験料は別に定める。
第３章 専門医の資格の更新と喪失（更新）
第７条 専門医は、認定を受けた年から５年を経た時に資格更新の認定を受けなければ、引き続き専門医を称することができない。
２ 認定更新は毎年 1 回、本会機関誌に申請に関する事項を公示し、書類によって審査する。
３ 認定更新する者は、認定を受けてからの 5 年間に、次の各号の条件をすべて満たしていなければならない。
一、別表に定める学術集会、学術講演会、その他の事業に参加し、研修単位数 50 単位以上を取得している。
二、診療カリキュラム表の A、B、C のうちで、検査法 20 症例以上かつ治療法・病態・疾病各論 50 症例以上経験が増えている。
三、日本脈管学会総会時に開催する「教育セッション」に 2 回以上参加している。
４ 基本領域学会の中で更新制度のある認定医、専門医あるいは日本外科学会認定登録医の資格を有すること。
５ 専門医認定審査・更新料は別に定める。
６ 専門医の更新を申請する者は、次に定める書類を提出する。
一、脈管専門医資格認定更新審査申請書
二、医師免許証の写し
三、基本領域学会の認定医、専門医あるいは日本外科学会認定登録医の認定証の写し
四、単位取得証明書
五、診療カリキュラム表（指導管理責任者の証明）指導管理責任者は、病院長、修練責任者、科長等をさす。
六、教育セッション参加証明書
７次の事情で専門医の更新申請ができない者は、最長 2 年間の猶予期間を認める。連続する猶予期間の申請は原則として認めない。
猶予を希望する者は専門医更新猶予申請書及び猶予理由を証明するものを提出する。
一、海外留学
二、大学院入学
三、管理職就任（理事長、総長、学長、学部長、病院長等が相当し、教授、科長等は含まない）
四、その他やむを得ない事情（病気療養・公的研究機関への出向・出産・育児等）（喪失）
第８条 専門医は、次の各号の事由によりその資格を喪失する。
一、専門医としての資格を辞退したとき。
二、資格更新の申請を行わなかったとき。
三、資格更新が認められなかったとき。
四、日本国の医師の資格を喪失したとき。
第９条 理事長は、専門医としてふさわしくない行為のあった者に対して、本委員会及び理事会の議を経て専門医の資格を期限つきで停止または取り消すことができる。
２、議決の前にその専門医に対して弁明の機会を与えなければならない。
第４章 研修指定施設及び研修関連施設（研修指定施設・研修関連施設の指定）
第 10 条 本会は、専門医を目指す者の臨床研修のために、研修指定施設・研修関連施設を指定し、研修の実施・指導を依頼する。
２ 理事長は、本委員会が研修指定施設または研修関連施設として適当と認めた診療施設に対して、理事会の議を経て本会指定研修指定施設証または研修関連施設証を交付し、会誌に公示する。
３ 研修関連施設での研修は、研修指定施設の 1/2 として計算する。
（審査）
第 11 条 研修指定施設の指定は、毎年１回書類審査によって行う。
２ 研修指定施設の指定は、５年ごとに更新する。
（申請資格）
第 12 条 研修指定施設または研修関連施設の指定を申請あるいは更新する診療施設は、次の各項の条件をすべて満たすことを要する。

A、研修指定施設の申請・更新資格
一、脈管疾患に関する入院が年間 100 例以上であること
二、脈管専門医 2 名以上が常勤し、指導体制が充分であること
三、Clinical Vascular Technologist(CVT)が 1 名以上勤務することが望ましい
四、研修カリキュラムに基づく研修が可能であること
五、血管機能検査及び画像検査設備が整っていること
六、研修指定施設認定後、施設名を学会ホームページへ掲載することを承諾する
B、研修関連施設の申請・更新資格
一、日本脈管学会が指定した研修指定施設と連携を持つこと
二、脈管専門医 1 名以上が常勤すること
三、研修指定施設と相談の上、研修カリキュラムの一部を受け持つこと
四、血管機能検査及び画像検査設備が整っていること
五、研修関連施設認定後、施設名を学会ホームページへ掲載することを承諾する
２ 研修指定施設または研修関連施設の指定を受けようとする診療施設の長は、所定の申請・更新書類を委員会に提出する。
（資格喪失）
第 13 条 研修指定施設及び研修関連施設は、次の事由によりその資格を喪失する。
一、研修指定施設または研修関連施設としての指定を辞退したとき
二、研修指定施設または研修関連施設としての指定更新を受けないとき
三、第 12 条の規定に該当しなくなったとき（指定取り消し）第 14 条 理事長は、委員会において研修指定施設または研修関連施設として不適当と認められた施設に対して、委員会及び理事会の承認を経て研修指定施設または研修関連施設の指定を取り消すことができる。
２、議決の前にその施設に対して弁明の機会を与えなければならない。
第５章 補則（改廃）
第 15 条 この規則の改廃は、理事会の承認を得なければならない。
（細則）
第 16 条 この規則の施行についての細則は、別に定める。
附則１ この規則は、平成１９年会務総会承認時から施行する。
２ 脈管専門医の経過措置に関する規定は、別に定める。
３ この規則は、平成２３年理事会承認時から施行する。
４ この改正は、平成２５年理事会承認時から施行する。
５ この改正は、平成２６年中間理事会承認時から施行する。
６ この改正は、平成２８年中間理事会承認時から施行する。
７ この改正は、平成２９年理事会承認時から施行する。
８ この改正は、平成３０年中間理事会承認時から施行する。
９ この改正は令和４年４月６日理事会承認時から施行する。