環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

〈原 著〉

緑膿菌耐性率に関連するカルバペネム系抗菌薬の使用評価指標の単施設後方視的調査研究
三好由希子 1）・高根浩 1,2）・森下

奨太 2,3）

健作 2,4）・北浦

剛 4）・千酌浩樹 2,4）岡田

Surveillance and Correlation of Carbapenem Use Metrics with Resistance ofPseudomonas aeruginosa: A Single-center Retrospective Study
Yukiko MIYOSHI1）, Hiroshi TAKANE1,2）, Shota MORISHITA2,3）,
Kensaku OKADA2,4）, Tsuyoshi KITAURA4）and Hiroki CHIKUMI2,4）
1）
Department of Pharmacy, Tottori University Hospital, 2）Infection Control Division, Tottori University Hospital,
3）Division of Clinical Laboratory, Tottori University Hospital, 4）
Department of Infectious Diseases, Faculty of Medicine, Tottori University（2020 年 3 月 5 日受付・2020 年 8 月 3 日受理）
要旨
抗菌薬使用量調査は薬剤耐性菌の発生や拡大の予兆把握に重要であり，antimicrobial use density（AUD）や days of therapy（DOT）の指標が使用される．我々は上記指標に加え，入院患者に対する投与患者率（n/1,000 admission）と 1 日用量の指標とされる AUD/DOT 比に着目し，当院の2009 年から 2017 年のカルバペネム系抗菌薬の使用評価指標と緑膿菌のイミペネム/シラスタチン（IPM/CS）およびメロペネム（MEPM）耐性率の関係を評価した．単変量解析にて緑膿菌耐性率と有意な相関を示した IPM/CS＋パニペネム/ベタミプロン（PAPM/BP）＋ビアペネム（BIPM）群と MEPM＋ドリペネム（DRPM）群の AUD/DOT 比，IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM 群の投与患者率について重回帰分析を行った結果，MEPM＋DRPM 群の AUD/DOT 比で有意差（IPM/CS 耐性率：β = −0.818，P = 0.007；MEPM 耐性率：β = −0.796，P = 0.010）が認められた．また，シグモイド型用量反応モデル解析にて最大耐性率の 1/10 に相当する MEPM＋DRPM 群の AUD/
DOT 比は 0.938 と算出された．以上から，カルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比は 1 日用量の実態だけでなく，緑膿菌耐性率に関連する指標である可能性が示唆された．
Key words：サーベイランス，カルバペネム系抗菌薬，antimicrobial use density，days of therapy，
薬剤耐性序

医師や薬剤師が中心となり，抗菌薬が必要な病態におい文
世界的な課題である薬剤耐性菌の問題に対して，わがて適切な薬剤選択，用法・用量，治療期間で治療が行わ国では 2016 年に政府が公表した薬剤耐性対策アクショれるように主治医の診療支援が行われている．特に広域

ンプラン１）に基づき積極的な取り組みが進行している．

抗菌スペクトラムを有し緑膿菌など病原微生物の耐性化

治療効果を損ねずに薬剤耐性菌の出現を抑えることで安が懸念されるカルバペネム系抗菌薬の使用モニタリング

心，安全な医療環境を維持するためには抗菌薬の適正使と個々の使用患者への介入は抗菌薬適正使用支援（an-用推進が重要とされている．感染症の専門知識を有する

timicrobial stewardship：AS）の中核をなす基本戦略である２）．さらに抗菌薬の適正使用を推進するうえで，抗

1）鳥取大学医学部附属病院薬剤部，2）鳥取大学医学部附属病院感染制御部，3）鳥取大学医学部附属病院検査部，4）鳥取大学医学部附属病院感染症内科

菌薬使用量や薬剤耐性菌サーベイランスは重要であり，抗菌薬の使用状況と同時に薬剤耐性菌の発生状況を把握することで AS の効果を評価して AS 活動の改善に役立― 233 ―

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

てることができる２）．

た．

抗菌薬使用量の指標として，わが国では抗菌薬使用密度（antimicrobial use density：AUD）が広く使用され方法
1．調査期間と調査対象ている．医薬品使用量の評価方法として世界保健機構（World Health Organization：WHO）が提唱する ATC/

2009 年 1 月から 2017 年 12 月までの 9 年間に，当院

DDD（anatomical therapeutic chemical/defined daily

入院患者に使用された注射用カルバペネム系抗菌薬のイ

dose）システム３）があり，AUD は一定期間における総ミペネム/シラスタチン（IPM/CS），パニペネム/ベタ

使用量を主な適応症に対する成人における仮想平均維持

ミプロン（PAPM/BP），ビアペネム（BIPM），メロペ

用量（defined daily dose：DDD）および入院患者延べ

ネム（MEPM），ドリペネム（DRPM）の使用量を対象

在院日数で補正した評価指標である．最近では米国で推とした．また，検体は臨床材料を問わず，当院入院患者

奨されている投与日数を集計した days

therapyから分離され，抗菌薬の最小発育阻止濃度（minimum in-（DOT）が指標に用いられている．抗菌薬の AUD また

hibitory concentration：MIC）が測定された緑膿菌を対は DOT の増加は不適切な長期使用あるいは使用患者数象菌とした．

of

2．カルバペネム系抗菌薬の使用量の集計および指標の増加を反映するため耐性菌発生との定量的な関連評価の算出の指標にも使用される．しかし，多施設サーベイランス
において，カルバペネム系抗菌薬の AUD あるいは DOT

総使用量，延べ使用日数，入院患者延べ在院日数は医増加と緑膿菌耐性化との関連が報告４，５）されているが，関事課データより抽出した．延べ使用患者数は，全使用症

連しないとする報告６〜８）も散見される．従って，抗菌薬例を対象とした薬剤師による使用調査制および届出制の使用量のみで緑膿菌の耐性率との関連を評価することは監査・介入記録から集計した．AUD および DOT は，以困難であり，施設における薬剤の選択状況（投与患者率）下の式より年ごとに算出し，DDD は WHO の ATC in-や患者個々の用法・用量など使用量以外の交絡因子も考

dex 2018３）を用いた．1 日用量の指標として AUD/DOT

慮した評価が必要と考えられる．また，カルバペネム系比を算出した．延べ使用患者数を新規入院患者数で除し抗菌薬に対する緑膿菌の耐性獲得機構は薬剤によって異た値に 1,000 を乗じて投与患者率（n/1,000

なることが知られている．IPM/CS，PAPM/BP およびを算出した．

BIPM 耐性は，外膜透過孔である OprD の減少あるいはadmission）

AUD（DDDs/1,000 patient̲days）＝抗菌薬総使用量（g）/DDD（g）

欠損に起因する．一方，MEPM および DRPM 耐性は，入院患者延べ在院日数（bed̲days）

OprD の欠損と抗菌薬排出系である MexAB-OprM の過DOT（DOTs/1,000 patient̲days）＝
抗菌薬延べ使用日数（days）

剰発現によって引き起こされる．このような違いが使用量と緑膿菌耐性率の相関に影響することが報告されてい入院患者延べ在院日数（bed̲days）

るため９），耐性獲得機構の考慮も必要である．

×1,000×1,0003．カルバペネム系抗菌薬に対する緑膿菌耐性率の集

わが国では，AUD および DOT 以外の指標として 1計

日用量を反映する AUD と DOT の比（AUD/DOT 比）１０）が報告されている ．Pharmacokinetics（PK）/pharma-

対象患者の緑膿菌の抗菌薬感受性データは検査部内のcodynamics（PD）理論に基づく抗菌薬の用法・用量の細菌検査システムから後方視的に集積した．調査期間内

適正化は AS の中核をなす介入の一つであり，カルバペに分離された対象緑膿菌について，Clinical and Labora-

ネム系抗菌薬の PK/PD パラメータである time

above

tory Standards Institute（M100-S22）のブレイクポイ

the minimum inhibitory concentration（%TAM）を上

ントに準じて，IPM/CS および MEPM に対して中等度げる投与設計が緑膿菌の耐性率を低下させることが示唆

耐性および耐性を示す株を耐性と判定した．耐性率は年

１１〜１３）．しかし，%TAM の算出には患者個々ごとで新規に分離され，抗菌薬感受性試験が実施されたの用法・用量，点滴時間，クレアチニンクリアランス

株（1 患者 1 株）を対象とし，耐性株数を総分離株数で（creatinine

除して算出した．

されている

clearance：Ccr）など情報が必要となるた

4．シグモイド型用量反応モデルを用いた AUD/DOT

め，施設や地域など集団を対象としたモニタリングの指比と緑膿菌耐性率の関連評価

標には不向きであり，1 日用量の指標として AUD/DOT

カルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比と緑膿菌耐性比の利用が考えられる．
本研究では，新たな評価指標として AUD/DOT 比お
よび投与患者率に着目し，当院におけるカルバペネム系

率の関係を以下のシグモイド型用量反応モデル（可変勾配）を用いて評価を行った．

抗菌薬使用の各評価指標と緑膿菌耐性率の関係を評価し，臨床現場で活用できる評価指標としての有用性を考察し― 234 ―

Y＝Bottom＋

Top−Bottomγ

1＋10（logED50−X）

環境感染誌

㻞㻡
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Vol. 35 no. 6, 2020㻟㻜䃑㻩㻙㻜㻚㻤㻜㻤 㻾㻞㻩 㻜㻚㻢㻜㻟㻼㻩㻜㻚㻜㻜㻤

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IPM/CS：イミペネム/シラスタチン，PAPM/BP：パニペネム/ベタミプロン，BIPM：ビアペネム，MEPM：メロペネム，DRPM：
ドリペネム，AUD：antimicrobial use density，DDD：defined daily dose，DOT：days of therapy
投与患者率はカルバペネム系抗菌薬の延べ使用患者数を新規入院患者数で除した値を示す．
R2 は決定係数を示す．P 値は時系列線形回帰分析を用いた検定結果を示す．（ ）内は検体数を示す．

Y は緑膿菌耐性率（%），X は対数 AUD/DOT 比，Bot-

結果
1．当院のカルバペネム系抗菌薬の使用割合，使用評

tom は緑膿菌耐性率（%）最低プラトー値，Top は緑膿

価指標の経年推移

菌耐性率（%）最高プラトー値，γ はヒル勾配，ED50
は最大耐性率の 1/2 に相当する AUD/DOT 比を表す．

2009 年から 2017 年のカルバペネム系抗菌薬の薬剤別

ま た，モ デ ル 式 か ら 最 大 耐 性 率 の 1/10 に 相 当 す る

使用患者割合は MEPM が 65.9〜74.8%（中央値 67.1%），

AUD/DOT 比を算出した．

DRPM が 8.3〜20.1%（13.9%），IPM/CS が 9.0〜16.5%（12.9%）と上位を占めていた．なお，カルバペネム系抗5．統計解析
抗菌薬の各使用評価指標と緑膿菌耐性率の経年的変化
2

菌薬の中でも各薬剤に対する耐性獲得機構の違いが使用

は，時系列線形回帰分析を行い，決定係数 R が 0.3 以量と緑膿菌耐性率の相関に影響することが報告されてい上で増加もしくは減少の傾向ありと判定した．抗菌薬のるため９），以降の分析はそれら を 考 慮 し て IPM/CS＋

各使用評価指標と緑膿菌耐性率の相関性は，Spearman

PAPM/BP＋BIPM 群および MEPM＋DRPM 群に分けの順位相関係数を用いて解析した．危険率が 5% 未満をて行った．図 1 に抗菌薬使用評価指標の経年推移を示

統計学的に有意差ありとした．統計ソフトは，単およびし た．AUD お よ び DOT は IPM/CS＋PAPM/BP＋

重回帰分析には SPSS Statistics version 25（IBM, Ar-

BIPM 群で有意に減少していた（β = −0.689，R 2 = 0.400，

monk, NY, USA）
，シグモイド型用量反応モデルを用い

P = 0.040：β = −0.778，R 2 = 0.549，P = 0.013）．AUD/

た非線形回帰分析には GraphPad Prism version 4.03

DOT 比 は IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM 群 お よ び（GraphPad Software, San Diego, USA）を使用した．

MEPM＋DRPM 群のいずれも有意に増加していた（β6．倫理的配慮= 0.684，R 2 = 0.392，P = 0.042：β = 0.968，R 2 = 0.927，

本研究は，当院倫理審査委員会による審査を受け，承P

認を得て実施した（承認番号：19A067）．

＜

0.001）．投 与 患 者 率 は IPM/CS＋PAPM/BP＋

BIPM 群で有意に減少していた（β = −0.902，R 2 = 0.787，

P = 0.001）．

― 235 ―

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020表1

使用評価指標カルバペネム系抗菌薬の使用評価指標と緑膿菌耐性率の相関
IPM/CS 耐性率

カルバペネム系抗菌薬

R

AUD
IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM
0.483（DDDs/1,000 patient-days） MEPM＋DRPM−0.217DOT
IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM
0.550（DOTs/1,000 patient-days） MEPM＋DRPM
0.267
AUD/DOT 比IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM −0.767
MEPM＋DRPM−0.767
投与患者率
IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM
0.767（n/1,000 admission）
MEPM＋DRPM
0.533

MEPM 耐性率95% 信頼区間

P値

R

95% 信頼区間

P値−0.267-0.869−0.770-0.522−0.180-0.889−0.483-0.791−0.948-−0.210−0.948-−0.210
0.210-0.948−0.203-0.884

0.187
0.576
0.125
0.488
0.016
0.016
0.016
0.139

0.350
−0.3330.400
0.017−0.700−0.7500.683
0.433−0.409-0.823−0.817-0.425−0.360-0.841−0.655-0.674−0.931-−0.067−0.944-−0.171
0.035-0.927−0.324-0.852

0.356
0.381
0.286
0.966
0.036
0.020
0.042
0.244

IPM/CS：イミペネム/シラスタチン，PAPM/BP：パニペネム/ベタミプロン，BIPM：ビアペネム，MEPM：メロペネム，DRPM：ドリペネム，AUD：antimicrobial use density，DDD：defined daily dose，DOT：days of therapy
投与患者率はカルバペネム系抗菌薬の延べ使用患者数を新規入院患者数で除した値を示す．R は相関係数を示す．P 値は Spearman の順位相関係数を用いた検定結果を示す．

表2

カルバペネム系抗菌薬の使用評価指標と緑膿菌耐性率の重回帰分析結果

説明変数

IPM/CS 耐性率

MEPM 耐性率

標準偏回帰係数（β）

P値

標準偏回帰係数（β）

P値−0.350−0.818−0.268

0.313
0.007
0.560

−0.251−0.796−0.062

0.503
0.010
0.900

0.623

0.007

0.633

0.010

IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM AUD/DOT 比
MEPM＋DRPM AUD/DOT 比IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM 投与患者率
調整済み決定係数 R 2

IPM/CS：イミペネム/シラスタチン，PAPM/BP：パニペネム/ベタミプロン，BIPM：ビアペネム，MEPM：メロペネ
ム，DRPM：ドリペネム，AUD：antimicrobial use density，DOT：days of therapy
投与患者率はカルバペネム系抗菌薬の延べ使用患者数を新規入院患者数で除した値を示す．

2．カルバペネム系抗菌薬の使用評価指標と緑膿菌耐についてシグモイド型用量反応モデル解析を行った結果，
IPM/CS 耐性率は Y = 11.45＋13.6/（1＋10（12.81x−11.63））
（R 2

性率の関係
緑膿菌の IPM/CS および MEPM 耐性率の経年推移を= 0.847，図 2A），MEPM 耐性率は Y = 8.99＋10.14/（1

図 1 に示した．IPM/CS および MEPM 耐性率はいずれ＋10（40.32x−38.67））（R 2 =0.830，図 2B）と高い決定係数を示も有意に減少していた（β = −0.834，R 2 = 0.652，P =した．パラメータ詳細は表 3 に示した．さらに，モデ0.005：β = −0.808，R 2 = 0.603，P = 0.008）．次に耐性

ル 式 か ら 算 出 さ れ た 最 大 耐 性 率 の 1/10 に 相 当 す る

率と各使用評価指標の相関分析を行った結果（表 1），

AUD/DOT 比はともに 0.938 であった．

IPM/CS＋PAPM/BP＋BIPM 群 と MEPM＋DRPM 群の AUD/DOT 比で有意な負の相関が認められた（IPM/

考察CS 耐性率；R = −0.767，P = 0.016：R = −0.767，P

本研究は，カルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比が= 0.016，MEPM 耐性率；R = −0.700，P = 0.036：R

緑膿菌耐性率と関連する指標である可能性をはじめて示= −0.750，P

0.020）．投与患者率では IPM/CS＋

唆した報告である．中村ら１４）は IPM/CS および MEPM

PAPM/BP＋BIPM 群のみで有意な正の相関が認められの AUD，DOT，AUD/DOT 比のいずれの指標も緑膿

た（IPM/CS 耐性率；R = 0.767，P = 0.016，MEPM

菌の感受性動向と相関性を認めなかったと報告している．

耐性率；R = 0.683，P = 0.042）．有意差が認められた

一方，カルバペネム系抗菌薬（MEPM と DRPM）の使項目に関して重回帰分析を行った結果（表 2），MEPM

用患者に対する積極的な介入によって緑膿菌耐性率が改＋DRPM 群 の AUD/DOT 比（IPM/CS 耐 性 率；β善した取り組み報告では，耐性率の低下とともに DOT

=

=

2

の減少および AUD/DOT 比の増加が認められている１５）．

2−0.796，R = 0.633，P = 0.010）が耐性率に有意に関

興味深いことに，感受性との関連が認められなかった前係していた．

者の報告では MEPM の AUD/DOT 比が最大でも約 0.8−0.818，R = 0.623，P = 0.007，MEPM 耐性率；β =3．シグモイド型用量反応モデルの評価未満であるのに対して，後者の AUD/DOT 比が 0.85 かMEPM＋DRPM 群 の AUD/DOT 比 と 緑 膿 菌 耐 性 率

ら 1.14 と増加した時点で緑膿菌に対する MEPM 耐性率― 236 ―

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50

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図 2 カルバペネム系抗菌薬 AUD/DOT 比 - 緑膿菌耐性率曲線
IPM/CS：イミペネム/シラスタチン，MEPM：メロペネム，DRPM：ドリペネム
AUD：antimicrobial use density，DOT：days of therapy
ED50 は最大耐性率の 1/2 に相当する AUD/DOT 比を表す．
R2 は決定係数を示す．

表3シグモイド型用量反応モデルを用いたカルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比と緑膿菌耐性率の関係

使用評価指標パラメータ

MEPM＋DRPM
AUD/DOT 比BottomTop
logED50γR2

IPM/CS 耐性率

MEPM 耐性率値

95% 信頼区間

値

95% 信頼区間

11.45
25.05
0.908
−12.81
0.847

2.57-20.33
20.67-29.43
0.792-1.025−38.32-12.69

8.99
19.13
0.959
−40.320.830

2.64-15.34
16.55-21.72
0.925-0.992−214.8-134.2

IPM/CS：イミペネム/シラスタチン，MEPM：メロペネム，DRPM：ドリペネム，AUD：antimicrobial use
density，DOT：days of therapy
Bottom は緑膿菌耐性率（%）最低プラトー値，Top は緑膿菌耐性率（%）最高プラトー値，γ はヒル勾配，
ED50 は最大耐性率の 1/2 に相当する AUD/DOT 比を表す．R 2 は決定係数を示す．

の改善が認められている．これらは，本研究のシグモイ

はそれぞれ R 2 =0.847 および 0.830 と高い精度を示した．

ド型用量反応モデルを用いた解析で MEPM＋DRPM 群

シグモイド型用量反応モデルは広範囲な用量設定が可能の AUD/DOT 比が 0.959 以上で MEPM に対する緑膿菌

な in vitro 試験で用いられるが，今回の解析では臨床で耐性率が改善される可能性を示した結果と一致している．

使用される 1 日用量の範囲で耐性率と AUD/DOT 比のMEPM お よ び DRPM の DDD は そ れ ぞ れ 2 g お よ び

相関を説明できる可能性が示唆された．また，AUD/

1.5 g（WHO の ATC index 2018）であり，標準的な成DOT 比が一定以上となる使用状況下で耐性率が線形的

人の維持用量とほぼ等しい数値で設定されていることかに減少する現象が確認された．薬剤耐性菌の抑制ではら，1 日用量の適正化が推進されると理想的には AUD/

mutant prevention concentration（MPC）および mutant

DOT 比が 1 に近づくと考えられる．以上のことから，

selection window（MSW）の概念が提唱され１６），薬剤耐

カルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比は緑膿菌の耐性性菌の発現を抑制するには MIC 値を超える高い濃度で率に関連し，サーベイランスにおいて薬剤耐性菌対策のの使用が必要とされていることとの関連が示唆される．

指標としての活用が期待される．

当院では，緑膿菌耐性率に対して MEPM＋DRPM 群の

これまでの報告では，カルバペネム系抗菌薬の AUD/

AUD/DOT 比が強い影響要因として抽出されたが，薬DOT 比と緑膿菌耐性率の関係を線形回帰モデルにあて

剤耐性の発生率は様々な要因の影響を受ける．その中ではめて解析されている１４）．そこで本研究では，カルバペ

も，カルバペネム系抗菌薬の AUD および DOT で示さ

ネム系抗菌薬の AUD/DOT 比と緑膿菌耐性率の関係をれる抗菌薬曝露状況は耐性化のリスク要因である４，５）．当評価する新たな方法としてシグモイド型用量反応モデル

院では全使用量の大部分を占める MEPM＋DRPM 群のを用いた解析を試みた．結果として，MEPM＋DRPM

DOT に有意な経年変化が認められなかったこともあり，群の AUD/DOT 比と緑膿菌の IPM/CS および MEPM

緑膿菌耐性率の説明変数にならなかったと考えられる．

耐性率の実測値に対して，本モデルを用いたときの予測

一方，当院では多剤耐性緑膿菌を対象としたアクティ― 237 ―

環境感染誌

Vol. 35 no. 6, 2020

ブ・サーベイランスは実施していないが，2014 年に緑便性に課題があるが使用人数のみを反映する．カルバペ

膿菌の薬剤感受性パターン一致から院内伝播が疑われ，ネム系抗菌薬の過剰選択は緑膿菌の耐性率に影響する可PCR-based ORF typing 法による分子疫学解析で 5 症例

能性が高いため，投与患者率と緑膿菌耐性率の関係につの院内伝播が確認された．分離株（2014 年の 197 株）にいてはさらなる検証が必要である．

占める割合は 2.5% であったため本解析への影響は軽微

本研究は特定機能病院における単施設の調査研究であと考えられ，それ以外に院内伝播を疑う事例は発生してり，他の特定機能病院等のデータを用いた検証や，背景いない．しかし，感染対策が不十分な施設では抗菌薬使が異なる施設を含めた多施設サーベイランスでの有用性

用状況以外の要因で耐性率が変動する可能性があり，さの検討が必要である．WHO が設定した DDD は定期的らに大規模なアウトブレイクが発生した場合にはシグモに見直されており，変更時には AUD/DOT 比の解釈に

イド型用量反応モデルだけでなく，回帰分析でも説明で注意を要する．実際，2019 年 1 月に MEPM の DDD がきないことが想定される．本結果は単一施設の研究であ

2 g から 3 g に変更となっており，それを適応すると最り，当院における固有の背景や条件が影響している可能

大 耐 性 率 の 1/10 に 相 当 す る MEPM＋DRPM 群 の性も否定できず，シグモイド型用量反応モデルを用いた

AUD/DOT 比 は IPM/CS 耐 性 率 で は 0.727，MEPM 耐解析の妥当性についてはさらなる検証が必要である．

性率では 0.749 となる．また，MEPM と DRPM 以外の

近年，上市される抗菌薬の標準用量は細菌学的および

カルバペネム系抗菌薬の AUD/DOT 比と耐性率の関連

臨床効果と関係する PK/PD パラメータの目標値を指標は十分に検証できていない．当院では IPM/CS の多くに考えられている．カルバペネム系抗菌薬の中で使用量

は 1 日 1.5 g（1 回 0.5 g を 1 日 3 回）で使用されるため

１７）が多い MEPM に着目すると，添付文書 では一般感染

AUD/DOT 比は平均 0.5 と他施設の報告１４）と比較して症の用法・用量は 1 日 0.5 g〜1 g であり，重症・難治性低値のため標準用量を見直したうえで耐性率への影響を感染症で 1 日 3 g までの増量が承認されている．Ikawa

検討する必要がある．

ら１８）はモンテカルロシミュレーションを用いて，腎機能抗菌薬は有効性を高めるだけでなく，低感受性株の選正常患者（Ccr＝100 mL/min）および中等度腎機能低択や突然変異による耐性菌を出現させないためにも不十下患者（Ccr＝50 mL/min）では緑膿菌に対して 1 回 1分な抗菌薬濃度で漫然と投与し続けることは避けるべきg を 1 日 3 回の用量で 77.9% 以上の高い確率で遊離体である．本研究では緑膿菌耐性率に関連するカルバペネの%TAM≧40 を達成できることを報告している．有効

ム系抗菌薬使用の評価指標として AUD/DOT 比の有用性に関しては，肺炎患者の有効率は 1 日 3 g 未満（おも性を明らかにした．AUD や DOT は薬剤耐性菌の検出に 1 回 0.5 g を 1 日 2〜3 回）群で 69.0% であったが，1

動向など他のアウトカム指標と比較評価しなければ自施

日 3 g 以上（1 回 1 g を 1 日 3 回）群で 82.5% と用量に設の抗菌薬使用状況を特徴づけることができない．一方，

１９）

よる有効率の違いが認められている ．少なくとも肺炎

1 日用量は標準用量として施設内で規定できるため，治療では MEPM の高用量投与によって高い%TAM が

AUD/DOT 比は単独で適正評価が可能な指標と考えら確保され良好な治療効果が得られたと考えられる．本研

れる．

究では薬剤耐性菌抑制に関する用量反応モデル解析を用
い て AUD/DOT 比（MEPM＋DRPM 群）の 具 体 的 な
目標値の算出を試みたが，AUD/DOT 比の低い施設で

謝 辞：本論文作成にあたり，ご助言賜りました鳥取大学医学部附属病院薬剤部

島田美樹教授に深謝いたします．

治療効果の側面からも標準用量およびその遵守状況を見直す契機となることが期待される．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

本研究では，重回帰分析で投与患者率と緑膿菌耐性率に相関が認められなかった．このことは，カルバペネム

文系抗菌薬の投与患者率がほぼ一定であっても，投与量の適正化を行うことで緑膿菌耐性率を改善できる可能性を示唆していると考えられる．一方，単変量解析では IPM/
CS＋PAPM/BP＋BIPM 群の投与患者率と緑膿菌耐性率に有意な相関が認められたが，全体に占める IPM/CS＋
PAPM/BP＋BIPM 群の使用量が少なく，使用量の大半を占める MEPM＋DRPM 群の投与患者率の経年推移がほぼ一定であったため重回帰解析で有意な要因とならなかったと考えられる．DOT は投与日数と使用人数を反映する指標であるのに対して，投与患者率は集計上の簡― 238 ―

献1）厚生労働省：薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン National Action Plan on Antimicrobial Resistance 20162020 ： http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900
000-Kenkoukyoku/0000120769.pdf：2018 年 6 月 17 日現在.
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4）田中亮裕，稲見 有，篠原由紀，中平真由美，小野雅文，浅川隆重，他：ATC/DDD システムを利用した多施設抗菌薬
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環境感染誌
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〔連絡先：〒683-8504 鳥取県米子市西町 36-1
鳥取大学医学部附属病院薬剤部 三好由希子
E-mail: yukicomb@tottori-u.ac.jp〕― 239 ―

環境感染誌

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Surveillance and Correlation of Carbapenem Use Metrics with Resistance ofPseudomonas aeruginosa: A Single-center Retrospective Study
Yukiko MIYOSHI1）, Hiroshi TAKANE1,2）, Shota MORISHITA2,3）,
Kensaku OKADA2,4）, Tsuyoshi KITAURA4）and Hiroki CHIKUMI2,4）
1）
Department of Pharmacy, Tottori University Hospital, 2）Infection Control Division, Tottori University Hospital,
3）Division of Clinical Laboratory, Tottori University Hospital, 4）
Department of Infectious Diseases, Faculty of Medicine, Tottori University

Abstract
Antimicrobial use density (AUD) and days of therapy (DOT) are widely used to evaluate antimicrobial consumption, with surveillance of antimicrobial use being important for predicting the
emergence and spread of drug-resistant bacteria. The proportion receiving antimicrobial therapy(n/1,000 admissions) and the AUD/DOT ratio as the assumed average daily dose may be usefuladditional indicators; however, the correlation between these measurements and antimicrobial resistance remains unclear. While we found that, in univariate analysis, the total AUD/DOT ratios
of IPM/CS, panipenem/betamipron (PAPM/BP) and biapenem (BIPM) group, MEPM anddoripenem (DRPM) group, and the total proportion receiving antimicrobial therapy with IPM/CS,
PAPM/BP and BIPM group were significantly correlated with carbapenem resistance, the aimof this study was to evaluate carbapenem use and daily dose trends for relationships withimipenem/cilastatin (IPM/CS) or meropenem (MEPM) resistance rates of Pseudomonas aeruginosa at our hospital between January 2009 and December 2017. Based on multiple regression
analysis, the total AUD/DOT ratio of MEPM and DRPM group was the only significant indicatorfor resistance rates of IPM/CS (β = ­0.818, P = 0.007) and MEPM (β = ­0.796, P = 0.010). Furthermore, according to the sigmoid dose-response model analysis, the total AUD/DOT ratio of
MEPM and DRPM group equivalent to one tenth of maximum resistance rate was 0.938, suggesting that the AUD/DOT ratio of carbapenem antibiotics is not only an indicator of daily dose,
but also of Pseudomonas aeruginosa resistance.
Key words: surveillance, carbapenem, antimicrobial use density, days of therapy, antimicrobial resistance― 240 ―