偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー
坂本

旬

キーワード：メ ディア・リテラシー、情報リテラシー、シティズンシップ、
偽情報、陰謀論
はじめに
新型コロナ感染症（COVID-19）の大流行は、インフォデミックと呼ばれる
偽情報（disinformation）の大流行を生み出した。日本でもさまざまな偽情報がソーシャルメディアや SNS に流されており、偽情報はしばしば私たちの健
康にまで影響を与えることになる。しかし、オンライン偽情報にはさまざまなものがあり、その特質によって、対応の仕方も異なるものと思われる。
COVID-19 の流行や米大統領選によりあらわになったのは陰謀論の脅威だと言ってもよいだろう。2020 年は陰謀論の年だったとも言える。筆者自身の身の回りでも陰謀論に振り回される人々を見てきた。例えば、Twitterのハッシュタグ「コロナはただの風邪」「コロナは茶番」「コロナは嘘」を検索すれば、たくさんの投稿を見つけることができる。デモをする若者たちの画像や
COVID-19 に関する陰謀論を見つけることも容易だ。中には権力者たちが遺伝
子操作ワクチンで人間の体を支配しようとしていると主張する者もいる。
COVID-19 の流行は陰謀論を加速させており、今日、問われるのは偽情報問題
だけではなく、陰謀論の脅威への対処である。
本稿は日本におけるオンライン情報評価教育を概観するとともに、チェッ
クリスト方式オンライン情報評価を「情報評価の意識化」段階とみなす。具54 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
体的には、下村健一による「想像力のスイッチ」実践、NHK の「メディアタ
イムズ」を用いた実践および学校図書館における実践を取り上げる。しかし、これらのオンライン情報評価実践には課題がある。意識化だけでは、実際の評価のためのスキルを身につけるのは困難だからである。そして「情報評価の意識化」の次のステップとして「情報評価の探究」を位置付ける。その一つの方法はスタンフォード大学歴史教育グループ（SHEG）が開発した「市民オンライン論理思考」カリキュラムと「横読み」と呼ばれる情報の探究方法である。筆者は 2020 年1月に法政第二中学校でチェックリスト方式に加えて「横読み」実践を行った。コンピュータを用いたオンライン情報評価の実践への第一歩となった。
しかし、本当にこのような「情報評価の探究」は陰謀論を含む偽情報問題への対策として有効なのだろうか。ここにはオンライン情報評価だけにとどまらない問題が含まれているように思われる。COVID-19 の流行における偽情報や陰謀論に対抗するための教育の基本原理とは何だろうか。本稿はそのための一つの考え方として人間信頼と尊厳の価値観を土台とした多元的リテラ
シ ー（pluralistic literacy） と し て の メ デ ィ ア 情 報 リ テ ラ シ ー（media andinformation literacy）について考察する。
1．オンライン偽情報と陰謀論
2020 年9月に行った MMD 研究所のインターネット調査 1 によると、全年代で 39.2%（n=116）、10 〜 20 代では 45.7%（n=232）が「フェイクニュース」、
すなわち偽情報を見たことがあるという。偽情報を見た人のうち、全体の32.6%（n=438）が騙されたことがあると答えている。また、騙されたことがあると答えた人のうち、拡散した経験を持つものは 12.6%、SNS では拡散しなかったが、家族や友人に話してしまったことがあると答えた人は 21.7% であり、両方を合わせると 34.3% の人が何らかの形で拡散したことになる（n=143）。
図1は「フェイクニュース」（偽情報）に騙された経験を年代および性別に区分したグラフだが、10 〜 20 代の若年層よりもむしろ 30 代や 40 代が多く、男性よりも女性が多い傾向があることがわかる。

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

図155

 MD 研究所、スマートアンサー「フェイクニュースに関する意識調査」
M（2020）p.12 より

また、この調査では、新型コロナウィルスに関連する偽情報として、「コロナに効く○○など」「コロナウィルスに罹ってない人が罹患した、死亡した、などの事実とは異なる内容」「ロックダウンの発表がある」「コロナがお湯で予防出来る」「ニンニクを食べると新型コロナウイルス予防に効果がある」「コ
ロナに関する、医療現場の状況」「関空でコロナの人が脱走」「新型コロナウ
イルスは熱に弱いので、26 ～ 27℃のお湯を飲めば感染を予防できる」「コロ
ナが蔓延し始め、マスクやトイレットペーパーなどなど物資が足りなくなる」「水を飲むとコロナにかかりにくい」などがあげられている。
このように約4割の人が偽情報を見ており、そのうちの3割が騙された経験がある。そしてその3分の1が何らかの形で偽情報を拡散している。しかも、子どもだから騙されるというわけではなく、むしろ大人の方が騙されやすいのである。オンライン偽情報については、年長の大人が子どもを教えるという図式が成り立ちにくいことがこのことからわかるだろう。偽情報の脅威は全世代にわたる課題であるといえる。さらに、COVID-19 の流行下では、健康に関わる偽情報を無批判に受け入れてしまったり、拡散してしまったりする事例が多いものと考えられる。
COVID-19 の流行のもとで大きな問題となったのは偽情報だけではない。陰56 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
謀論も大きな脅威となった。リンレイ・サンダースによると、共和党支持者の 44% が、ビル・ゲイツは新型コロナウィルスに対する大規模なワクチン接種キャンペーンを利用して、デジタル ID で人を追跡するために使用されるマ
イクロチップを人々に移植したいと考えているという陰謀論を信じていた。
無党派は 24%、民主党支持者では 19% であった。新型コロナウィルスは中国の科学者が中国の武漢にある研究室で作られ、そこから流出したという根拠のない説については、共和党支持者の 57% が信じている。そして民主党支持者では 23% が信じており、53% は虚偽だと考えている（Sanders, 2020）。このように、陰謀論は単純な偽情報ではなく政治的な背景を持っていることが多い。
ただし、陰謀論は今に始まったものではなく、以前からあったものである。
オンライン版ケンブリッジ辞書によれば、陰謀論（conspiracy theory）とは「ある出来事や状況が、権力者による秘密の計画の結果だと考える信念」を意味する。古くは魔女狩りも陰謀論の一種であり、近年になってからもフリーメイソ
ンやアポロ計画にまつわるものなど、数多くの陰謀論が知られている。
「フェイクニュース」が世界的な問題になった時も、陰謀論は偽情報の一つの形態として見なされてきた。例えば、視聴者の利益のための欧州協会（eavi）はミス
リーディング・ニュースの 10 の形態の一つとして、風刺やプロパガンダ、誤情報、偽科学などとともに陰謀論を挙げている 2。しかし、最近になって陰謀論
は加速度的に増加し、見える形で国際社会に影響を与えるようになってきた。
より深刻な影響をもたらしているのはアメリカ大統領選に伴って世界中に拡散した「Q アノン」と呼ばれる陰謀論である。武邑光裕によると、Q アノンとは、小児性愛者の秘密結社「深層国家（ディープステート）」が、「何千人もの誘拐された子供たちを地下に閉じ込め、延命と若返りの特効薬の生産のため、子どもたちの松果体（脳に存在する内分泌器でホルモン系の中枢を担う）
から「アドレノクローム」という成分を抽出している」という説である。しかし、アドレノクロームはアドレナリンの代謝産物に過ぎず、このような説は成り立たない。しかし、この秘密結社にはオバマ前大統領やヒラリー・ク
リントン、さらにはドイツのメルケル首相もメンバーだという（武邑光裕、
2020）。荒唐無稽のように見えるが、Q アノン信奉者は新型コロナウィルスを偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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でっち上げだと主張し、その結果、人命を犠牲にすることにもつながっている。
BBC のスプリング偽情報専門記者は、陰謀論を信じたために愛する人の命を失ってしまったアメリカ人を取材している。そして「パンデミックに不安を抱く人は大勢いる。陰謀論は、とてつもなく複雑に見える問題に簡潔な答えを提供する。そうすることで、相手に満足感を与える」と指摘している（Spring。
2020）
Q アノンは、アメリカのみならずヨーロッパにも拡散しており、日本も例外ではない。共同通信は 2020 年 12 月 26 日「トランプ支持、世界へ拡散

日本でも8都県に『Q アノン』」と題する記事を配信した。「トランプ氏が批判するメ
ディアや中国政府に不信感を抱く支持者が、東京でも大統領選で不正が行われたと主張するデモを開催」したという 3。Q アノン信奉者はトランプ大統領を「ディープステート」とたたかうヒーローとして描く。Q アノンという名前は出さなくとも、民主党が組織的に選挙不正を行ったという陰謀論や偽情報は日本でも Twitter やまとめサイトなどで大量に流布している。このような偽情報を流布する人々の多くは、反中国思想を持ち、トランプ大統領を強く支持していることも大きな特徴である。彼らが拡散する偽情報については、FIJ（ファクトチェック・イニシアティブ・ジャパン）が週ごとに「ネット上の情報検証まとめ」として要注意情報をレポートしている。例えば 11 月 27 日の週
では、「テキサス州のバイデン陣営の責任者が不正投票事件で逮捕」というまとめサイトや Twitter で拡散した情報を取り上げ、ニューヨークタイムズや
FactCheck.org などのファクトチェックをもとに偽情報だとしている 4。同じレポートには「ドミニオンが全米で 270 万票のトランプ票を削除」という情報もある。これは大統領選で使われた投票システムのドミニオンが不正を行ったという情報だが、米ファクトチェックサイト The Dispatch によって否定されていることを紹介している。このように、FIJ は独自のファクトチェックではないものの、海外のファクトチェックの結果をもとに日本で拡散された偽情報の誤りを逐次報告している。
このような努力にもかかわらず、ソーシャルメディアにおける陰謀論や偽情報の流通を完全に止めることは不可能である。偽情報の拡散速度に対してファクトチェックされた情報の流通は圧倒的に少ない。こうした現実の背景

58 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号には、偽情報を虚偽だと知らずに信じるのではなく、陰謀論の信奉者へのわかりやすい答えとして受け取る人たちがいる。冒頭で紹介した「コロナは嘘」
論も同様である。スプリング記者が指摘したように陰謀論は複雑に見える問題に簡潔な答えを提供することで、不安を抱く人々に間違った安心感を与えてしまうのである。
上記のように、偽情報は多様であり、それら分類し、その上でそれらの情報への対策を考えるべきであろう。例えば、MMD 研究所の調査で挙げられた「コロナが蔓延し始め、マスクやトイレットペーパーなどなど物資が足りなくなる」という情報では、マスクが足りなくなったのは事実だが、トイレットペー
パーが足りなくなるという情報は虚偽であった。最初に Twitter にトイレット
ペーパーがなくなるという情報が投稿されたのは 2020 年2月 27 日であり、その内容は次の通りである。
「コロナで品薄になる品予測を根拠付きでお伝えします。次は、トイレットペーパーとティッシュペーパーが品薄になります。
製造元が中国です。生産元がテッシュペーパーやトイレットペーパーを生産していないのが根拠です。品薄になる前に事前に購入しておいた方が良いですね。
」この情報はトイレットペーパーやテッシュペーパーの製造元が中国と断定しており、事実ではない。しかし、これを読んだ人が次々に共有し、拡散した。さらに、マスメディアがこの偽情報を報道したことによって、より一層拡散したのである。こうした事情を日経クロステックは、東京大学大学
院工学系研究科の鳥海不二夫の言葉を用いて、実際に「トイレットペーパーが不足する」というデマが拡散したわけではなく、「『不足するというデマに踊らされる人がいるかもしれない』という不安が SNS を通じて広がった結果、多くの人がトイレットペーパーの購入に走ったのではないか」と書いている。
さらに、さほど拡散していないにもかかわらず、拡散しているとマスメディ
アが報じたことによって、ますます拡散したのではないかとも指摘している 5。
この種の偽情報は、発信者に悪意があったわけではなく、政治的な意図があったわけでもない。
「コロナがお湯で予防できる」「ニンニクを食べると新型コロナウイルス予防に効果がある」といった偽情報も同様である。
陰謀論を背景に持つ偽情報はこのような偽情報とは性格を異にする。例えば、「テキサス州のバイデン陣営の責任者が不正投票事件で逮捕」という偽情偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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報の日本における発信元は「春中国」というまとめサイトである。そしてそこにはアメリカのメディア「ナショナル・ファイル」からの転載だと書かれている。この情報は虚偽であることがニューヨークタイムズなどの検証によって否定されているが、発信元は個人ではなくメディアなのである。ドミニオンに関する偽情報も同様に、米メディア「ワン・アメリカ・ニュース・ネッ
トワーク」からの情報であり、トランプ大統領もこの情報を Twitter で共有したという。すなわち、アメリカの保守的なメディアが偽情報を発信し、日本のまとめサイトがそれを転載もしくは紹介し、さらに日本の個人が Twitter な
どにその情報を共有することで拡散するという構図が見えてくる。このように陰謀論を背景に有する偽情報とそうでない偽情報とは政治性の有無という点で、性格が異なる。日本では欧米ほどの陰謀論や深刻な偽情報が拡散されているという状況ではないものの、日本の一部の保守層によるアメリカの陰謀論を背景に持つ偽情報の流通が存在し、さらに Q アノン信奉者の拡大が始
まりつつあると言って良いだろう。陰謀論はカルト宗教とよく似た性格を持
ち、スプリング記者の記事に描かれているように、一度その罠にはまってしまうと容易に抜け出すことができない。
コケレルは世界中に拡散されつつある Q アノンの状況を特集した記事の一部として、「ポピュリズムと Q アノン」と題した文章を書いている。そして「Q
アノンはポピュリズムよりもさらに魅力的であり、信奉者に秘密の知識と排他的なクラブに属しているような感覚を提供している」と指摘している（Cockerell 2020）。Q アノンは新型コロナへウィルス感染症への恐怖や人種差
別意識と分かち難く結びついていると考えるのである。さらに YouTube など
多様なソーシャルメディア・チャンネルを通して大量の Q アノンやトランプ
大統領をヒーロー化するプロパガンダが流通し、その日本語版もすぐに見つけることができる。そのコメントを読むと、視聴者への影響力の大きさが理解できる 6。
Q アノンなどの政治的な陰謀論は根拠のない情報を操作することによって市
民の人権意識を侵食する。それはソーシャルメディアが社会のインフラとなった現代民主主義に深刻な影響をもたらす。市民が陰謀論に対抗できる真実探究の術を持たなければ、陰謀論による民主主義への侵食が進行するだろう。

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そうした状況を放置すれば、かつてのファシズムのように、国や世界そのものを危険にさらすことになりかねない。そのためにも、真実探究のための基
礎的能力の系統的な育成が求められる。
2．日本におけるオンライン情報評価実践（1）主権者教育とオンライン情報評価能力
前章ではオンライン偽情報には陰謀論を背景に持たないものとそれを背景に持つものがあり、とりわけ後者は民主主義に深刻な影響をもたらすことを示した。いずれの場合においても、オンライン情報評価能力は民主主義社会を担う市民にとってもっとも基礎的な能力である。文部科学省に設置された主権者教育推進会議は 2020 年 11 月2日に中間報告「今後の主権者教育の推進に向けて」を公表した。そしてメディア・リテラシーの育成について次のよ
うに述べている。
主権者教育を充実し、政治的事象など現実社会の諸課題について子供たちが多面的・多角的に考察を深めるためには、各種の統計、白書、新聞やインターネットの情報などの豊富な資料や多様なメディアを活用して情報を収集・解釈する力や、情報の妥当性や信頼性を踏まえて公正に判断する力などのメディアリテラシーの育成を学校のみならず家庭においても図ることが重要である。
（文部科学省 2020）
正確に言えば、メディア・リテラシーを「各種の統計、白書、新聞やインター
ネットの情報などの豊富な資料や多様なメディアを活用して情報を収集・解釈する力や、情報の妥当性や信頼性を踏まえて公正に判断する力」と呼ぶには定義上の疑問があるものの、情報リテラシーの一部としてのオンライン情報評価能力の重要性を指摘している点は評価できる。また、こうした教育政策の方向は、教育により一層 ICT を活用しようとするならば不可欠なものだとも言える。しかし、日本の学校教育の現状におけるオンライン情報評価能力育成の取り組みは決して十分とは言えず、実践事例を見出すことも困難である。日本の情報教育はもっぱら ICT 活用に焦点が当てられ、オンラインの偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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情報評価には関心を持ってこなかったことが一つの原因だと考えられる。
メディア・リテラシーの定義については、本稿の目的ではないが学問上の整理が必要であろう。すでに「フェイクニュース」が世界的な問題となり、その対策のための教育研究や運動もまたグローバルな研究コミュニティとユネスコをはじめとしたさまざまな国際的組織によって進められていることを考えれば、メディア・リテラシーの定義もまた国際的な定義に合わせて検討する必要がある。しばしば問題になるのはメディア・リテラシーと情報リテ
ラシーやニュース・リテラシー、デジタルリテラシーとの混同である。しかし、本稿では議論の複雑化を避けるために、これらのリテラシーを含むユネスコのメディア情報リテラシー概念と同じ意味を持つものとして「広義のメディア・リテラシー」を用いる。そして、ユネスコや全米メディア・リテラシー
学会（NAMLE）などの国際的組織によるメディア・リテラシー概念を「固有の意味のメディア・リテラシー」と呼ぶことにする 7。「広義のメディア・リテ
ラシー」はしばしば「固有の意味のメディア・リテラシー」が含められないまま語られることがあり、その場合の使い方は学問的に正しくないといえる。
本章では、日本における代表的なオンライン情報評価実践に着目する。一つは、下村健一によるメディア・リテラシー実践であり、二つ目はNHKの番組「メディアタイムズ」を用いた実践である。そして三つ目は筆者自身が関わっている
学校図書館教育実践である。
（2）下村健一による「想像力のスイッチ」実践
第一に、元 TBS キャスターであり、インターネットメディア協会でメディア・リテラシー担当理事を務める下村健一の実践を検討する。光村図書の小学校
5年国語教科書には下村が書いた「想像力のスイッチを入れよう」が教材として掲載されており、これを用いることによって子どもたちはニュースの読み解き方を学ぶことができる。ここでいう「想像力のスイッチ」とは、①「事実かな、印象かな」、②「他の見方もないかな」、③「何がかくれているかな」、④「まだ分からないよね」の4つである。これについて、下村は自身の報道の世界での体験から生み出されたものだという。その上で情報の真偽を見極めるためには、「この四つのスイッチが分かっていれば、少なくとも情報をう62 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号のみにすることは避けられます」と述べている。その上でメディアを全否定するのではなく、「自分の頭で考えて判断できる人を育てる」べきだと述べている 8。下村はさらに4つのはてな「ソ・ウ・カ・ナ」を提唱する。それは「結論をソクダンするな」「事実と意見・印象をごっちゃにしてウのみにするな」「一
つの見方にカタよるな」「スポットライトのナカだけ見るな」の4つの視点の1文字を繋いだものであり、「想像力のスイッチ」をよりわかりやすく伝える
効果がある。
これら4つの視点は情報評価というよりは、メディア・リテラシーの視点がより多く含まれているといえる。メディア・リテラシー・センター（Centerが提唱するメディア・リテラシーの5キー・クエスチョ
for media literacy:CML）ン（読解）は次の5点である。95キー・クエスチョン：読解①誰がこのメッセージを作ったのか？
②どんな創作テクニックが私の関心を引くために使われたのか？
③このメッセージの他の人々の理解はどのように異なっているか？
④こ のメッセージにはどんな価値観やライフスタイル、視点が表現されているか、あるいは排除されているか？
⑤なぜこのメッセージは送られたのか？
「想像力のスイッチ」の4つの質問と比較すると、「他の見方もないかな」
は5キー・クエスチョンの③にあたり、「何がかくれているかな」は②や④と関係するといえるだろう。①は CML の5キー・クエスチョンには含まれていないが、ALA（現 NAMLE）のメディア・リテラシーの中核原理に含まれる「メディア・メッセージを分析するときに尋ねるキー・クエスチョン」の中の信頼性の項目に、「これは事実か、意見か、それとも別のものか」、「これはどの程度信頼性があるのか（何を根拠にそう考えるのか）」といった質問項目が含まれており、これらにあたると考えられる 10。このように考えれば、「想像力のスイッチ」の4つの質問はオンライン情報評価というよりも、固有の意味でのメディア・リテラシーにより近いと考えられる。

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下村は従来から「想像力のスイッチ」実践として、「フェイクニュース」を
見 分 け る た め の ワ ー ク シ ョ ッ プ や 講 演 な ど を 行 っ て き た が、2020 年 のCOVID-19 の流行以降、COVID-19 のデマに焦点を当てたワークショップや講演を行っている。また、下村の講演を COVID-19 の報道に適用した学習を実施
した学校もある。例えば、福岡県久留米市立南小学校は、2019 年度の2学期に下村の講演会を開催したが、その後 COVID-19 の報道が増加した 2020 年2月には、「想像力のスイッチを入れよう」を学んだ5年生が「情報に振り回されない」ために自主的に「ソ・ウ・カ・ナ」の教材を作ったという事例がある 11。さらに下村はCOVID-19のデマ対応のワークショップや講演会を新たに始めている。下村は大学向けのジャーナルの中で次のように指摘している。
「キャンパスでのインフォデミック（デマ情報の感染爆発）を阻止するという《守り》の意味からも、この機に情報に翻弄されない眼力（いわば “ デマ・ウイルス ”
に対する抗体）を獲得するという《攻め》の意味からも、全ての大学で今、メディアリテラシー教育の徹底は極めて緊急性の高い課題となっている」。このように「情報に翻弄されない眼力」をワクチンに例えた上で、学生に伝えるべき「情報の3密」として、情報源一つの「密閉情報」、いいね急増の「密集情報」、 友 達 か ら の「 密 接 情 報 」 を 挙 げ て、 注 意 を 促 し て い る。（ 下 村
2020:42）
下村の実践は、オンライン情報を識別するための方法というよりも固有の意味のメディア・リテラシーの観点から、情報と向き合うための心構えや視点を強調し、意識化するために「ソ・ウ・カ・ナ」や「情報の3密」を挙げていると言えるだろう。標語化することによって、意識化はより容易になり、学習者への定着が可能になると思われる。また、部分的には久留米市立南小学校の事例のように、ワークショップや講演会で終わるのではなく、日常の学習に取り入れることが可能である。それは下村の文章が国語教科書として採用されていることが大きな効果をもたらしていると言える。つまり、特定の教科書にのみ当てはまるものだとしても、国語教育の一環としてオンライ
ン情報への態度や視点の意識化学習が日常的に可能であることを示していると言える。

64 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号（3）「メディアタイムズ」と「フェイクニュース」
第二に、NHK の E テレのメディア・リテラシー教育を目的として 2018 年度から放映されている 10 分の番組「メディアタイムズ」の実践を取り上げる。
この番組には「フェイクニュース」を取り上げた回である「フェイクニュー
スを見抜くには」がある。NHK for School ではこの番組の動画の視聴やシーンごとの解説を読むことができる。また専用の教材も用意されており、授業で使用することができる。この回のストーリーは、「フェイクニュース」の解説から始まり、
ネットの記事や書き込みを監視する会社への取材、そして「フェイクニュース」を見抜くコツの紹介、最後に「フェイクニュース」を罰するルー
ルが必要かどうか、視聴者に問いかけて終わる。用意された資料には「フェイクニュース」の見抜き方として次の3つの方法が掲載されている。12①発信元を探る
新 聞やテレビか、個人が投稿した記事か、どこから配信されているか確認しよう②他のメディアも調べてみる
SNS だけでなく他のメディアでも取り上げているかチェックしよう③文章の表現に注意あいまいな表現の場合、文章をよく読むことが大切
そして、同資料には最後の問いかけとして、「フェイクニュースに関して」「ネット上にウソをのせたら罰するルールを作るべき」と「人を楽しませる冗談までなくせるルールはない方がいい」という二つの考え方を提示している。
川崎市立富士見台小学校教諭の宮崎誠は、5年生 34 名を対象に光村図書の国
語科「想像力のスイッチを入れよう」の学習でメディアとのかかわり方に対する意見文を書く実践を行った。その後、中橋雄の協力を得て、NHK の「メディアタイムズ」
を活用した実践をしている。単元の流れは以下の通りである。
（宮崎・中橋 2018:2）

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単元の流れ（全9時間）①生 活経験を交流し、教材文を読み、メディアとの関わり方について意見文を書くための学習計画を立てる。
②文章全体を三つのまとまりに分け、事例と筆者の意見（考え）を整理する。
③学校放送番組『メディアタイムズ』を視聴し、「フェイクニュース」について考えたことを、対話を通して交流する。
④② ③の活動を振り返り、メディアとの関わり方に対する自分なりの考えをもつ。
⑤メディアとの関わり方について考えを意見文にまとめる。
⑥書いたものを友達と読み合う。
宮崎は、番組を視聴することを通して「フェイクニュース」について「なぜそのようなことをするのか」「どのような対処ができるのか」を理解した上で、番組の問いである「ネットにウソをのせたら罰するルールを作るべき」かもしくは「人を楽しませる冗談までなくなるルールはないほうがいい」かについて対話を行い、「教材文と番組の両方から得た知識やこれまでの生活経
験をもとにして、より多くの考えに触れること」が授業の狙いだと述べている（宮崎・中橋 2018:1-2）。同論文には児童の感想の一部として「フェイクニュー
スは、すぐに信じるのではなく発信元を確認する」という感想も紹介されているが、オンライン情報やニュースの見分け方の理解ではなく、ルールの必要性に関する「対話」に授業の焦点が置かれている。そして、授業の結論として「本実践では学級の児童全員が特定のメディア・リテラシーを身につけたとはいいがたい。また、フェイクニュースに関する知識やそれを判断するための方法について考えることはできた子はいたが、フェイクニュースをなくすために具体的な提案するまでには至らなかった。そこに到達させるために、対話活動における課題の提示や、思考ツールなどの手立てを改善する必要があると考えられる」と書いている。
（宮崎・中橋 2018:4）
中橋は、「フェイクニュース」を扱った「メディアタイムズ」の回に対して、「社会は多様な価値観をもった人々で構成されており、ソーシャルメディア上の情報にもその価値観が反映されていることまで含めて読み解かなければ、

66 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
ソーシャルメディアを利用する上で必要とされる『読解力』を身につけたことにはならない。この教材の特徴は、メディアのあり方に関する対話を通じてソーシャルメディアにおける『読解力』を育むことができる可能性を示唆してくれる」と述べている（中橋 2018:408）。中橋は同番組の企画委員であり、もともとオンライン情報の評価よりもメディアのあり方に対する対話を重視しているといえる。
メディア・リテラシー教育における対話の重要性は、マスターマンのメディ
ア・リテラシー教育理論から導かれており、情報評価の方法よりも対話を重視する中橋の所論は、「固有の意味のメディア・リテラシー」研究の観点から見れば興味深い論点を含んでいる。確かにマスターマンはフレイレの理論を土台に、ディスカッションと区別された対話の重要性を主張した。マスター
マンによれば、フレイレの理論の土台の一つは「私たち自身の経験と行動を、生徒の経験だけでなく、グループでの対話を通じた批判的な検討に開放し、教育における伝統的構造的な関係、すなわち教師と生徒、生徒と生徒、教師と生徒の知識そのものに対する関係に疑問を投げかけること」（Masterman
1985:31）である。そして、マスターマンのいう対話とは、「グループ内や個人内に存在する内的矛盾や緊張を認識し、そのような矛盾はグループが探究するあらゆる状況や問題に内在していることを理解する弁証法的思考を展開する」ものであり、「矛盾を合意に分解しようとするのではなく、変化の原動力としての矛盾を積極的に探し出し」、「グループ自身の活動を含む現象を、静的で「知ることができる」ものとしてではなく、常に変化と発展のプロセスの中で理解しようとする」ものである（Masterman 1985:33）。
中橋は、学級内 SNS の交流で生じた現象を学習の題材とする授業実践について、「同じ投稿なのに、ふさわしいと思う人とふさわしくないと思う人がいるものがあることに学習者は気づいた」ことをとりあげ、「このような議論を通じて、受け手として自分がどのように読み解き、行動するとよいか考えた。
例えば、『いやなら見ないようにするとよい』『許せる範囲ならほっておく』『ひ
どいものはやさしく注意する』などの解決方法が提案された」（中橋 2018:410）という。はたして、このような意見のやり取りは教師と児童、児童同士の関係に疑問を投げかけ、矛盾を積極的に探し出し、変化と発展のプロセスの中偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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で理解しようとしていると言えるのだろうか。マスターマンのいう対話にするためには、
あらかじめ用意され、保護された学級内SNSの中でのコミュニケー
ションにとどまるのではなく、現実社会のソーシャルメディアと教師自身も含んだ子どもたちの現実と矛盾に根ざした実践を行う必要があったであろう。
そのためには、「『民主主義のための教育』という広い意味でのメディア教育」（Masterman 1985:13）の視点が求められるはずである。到達目標を明示した
指導案通りに実践を進めようとする発想は、マスターマン = フレイレの「対話」
理論と同じものだといえるかどうか、検討の余地がある。
いずれにしても、テレビ番組「メディアタイムズ」を活用した「フェイクニュース」を読み解く教育実践は、オンライン情報の読み解きに焦点が当てられるのではなく、番組が提示した問いを対話を通して考えることにあった。
オンライン情報評価の方法としての3つの視点とそれらによって実際のオンライン情報を評価する能力の育成という課題は残されたままだと言える。
（4）学校図書館と情報評価能力の育成
第三に、学校図書館によるオンライン情報評価能力育成の実践を検討する。
日本の学校図書館界はもっとも早くオンライン情報評価能力の育成の重要性に着目したと言える。2019 年の日本図書館協会（JLA）学校図書館部会第 48 回夏季研究集会は、法政大学で開催されたが、そのテーマは「学校図書館から考える情報の信頼性―インターネット・新聞・ニュース‥‥時事的な情報とどう向き合うのか―」であった。日本図書館協会学校図書館部会長の高橋恵美子は同集会の挨拶の中で、「今『フェイクニュース』という言葉が、馴染みある言葉としてみなさんが知っている状況になってきています。メディアの動き方や情報の伝え方が、いろいろな意味で課題になっています」と述べている（日本図書館協会学校図書館部会 2019:4）。同集会の開催要項にはテーマの趣旨として
次のように書かれていた（日本図書館協会学校図書館部会 2019:2）。
近年、フェイクニュース、エコーチェンバー現象といった言葉がよく聞かれるようになってきました。インターネットなどの情報の信頼性を見抜く力、ファクトチェックが必要になっています。子どもたちがインター68 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
ネットを使うことのできる PC やタブレット端末を配備した学校図書館はどのくらいあるでしょうか？ ‘NIE 教育に新聞を ’ の運動がありますが、学校図書館の新聞配備はどこまで実現しているでしょうか？ 学校において時事的な情報とどう向き合うのか、そのために学校図書館は何をしなければならないのか、ともに考えましょう。
そして同集会での講演はファクトチェック・イニシアティブ・ジャパン（FIJ）
事務局長の楊井人文であり、講演のテーマは「情報の真偽を確かめるファク
トチェックとは」であった。また、新聞については東京新聞の鈴木賀津彦が「教育現場で記者をもっと『活用』しよう〜新聞を読む授業実践の報告〜」として NIE における「まわしよみ新聞」などの新聞活用実践を紹介している。こうした JLA 学校図書館部会の動きは結果的に1年後の文科省主権者教育推進会議の方向性と重なることになった。JLA の場合、図書館界でグローバルに用いられる情報リテラシー概念を用いており、さらに近年ではユネスコや国際図書館同盟（IFLA）によるメディア情報リテラシー概念も理解されている。
同集会では2校からの実践報告があった。東京純心女子中学・高校では、中学校3年の社会科で時事問題スピーチを行っている。8つのメインテーマ（環境、教育、経済、社会保障、少子高齢社会、政治、南北問題、平和）から一つ選び、調べて、感じたことや考えたことを 1200 字から 1500 字にまとめて発表するというものである。同校の専任司書教諭の遊佐幸枝によると、「信頼できる情報源（情報の提供元）の種類」「どのような特性があるのか」「使えない情報源には何があるのか」「根拠と理由は同じなのか」といったことを指導しているという（日本図書館協会学校図書館部会 2019:38）。オンライン情報の評価もこの中に含まれる。
2校目は法政大学第二中・高校からの新聞を活用した授業実践の報告であった。中学校国語科として、新聞記事の比較や意見文作成など、情報整理の学習をした後、情報の精査学習としてオンライン情報評価の授業を行っている。
この実践には筆者自身も関わっており、情報の信頼性をチェックするためのチェックリストとして CRAAP テストの日本語版「だいじかなチェック」と固有の意味のメディア・リテラシーの視点で考えるための CML によるメディア・

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

69

リテラシーの5キー・クエスチョン（日本語版は「さぎしかなチェック」）を実践に用いている（坂本 2017）。ちなみに、「だいじかな」とは「誰が作ったのか」「いつ作ったのか」「事実か、参照はあるか」「自分とどんな関係があるか」「なぜこの情報は作られたか」の頭文字をつないだものである。そして、中学校3年では新聞作成、高校1年の国語総合では「自己責任」論に関する論文作成などを実践する。
東京都立高等学校学校司書会は 2018 年8月に『都立高校の生徒のためのラー
ニングスキルガイド〜レポート作成編〜』を発行した。このガイドブックは『探究に役立つ！ 学校司書と学ぶレポート・論文作成ガイド』として翌年出版されている。このガイドブックはタイトルから分かるように、生徒がレポートを書くための基本的スキルをまとめたものである。レポート作成はテーマの決定、情報の探索、レポートの執筆、振り返りというプロセスをたどって行われる。これらのプロセスを可能にする能力が情報リテラシーである。この
ガイドブックでは情報探索の対象として、図書だけではなく、インターネッ
ト上の情報も含んでいる。図2は資料を探す上で必要な「情報信頼度」と「情報の新しさ」とメディアの種類の関係を示した図である。

70 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号

図2

 京都立高等学校学校司書会『都立高校の生徒のためのラーニングスキ
東ルガイド〜レポート作成編〜』（2018）p.10 より本、雑誌、新聞は信頼度が高く、個人作成のウェブサイトや SNS の情報は低いが、新しさの観点から見れば、本や雑誌よりもウェブサイトや個人の SNS
による情報の方が新しいということになる。中位の信頼性を持つメディアとして引用先が明らかなニュースサイトや企業のウェブサイトがある。さらに、情報信頼度を考慮する際には、複数の資料にあたること、情報の新しさを考慮す
る際にはどの資料もいつ書かれたものか確認する必要があることを付記している。さらに、特筆すべきことに、ウェブサイトなどのオンライン情報を評価するための5つのチェックポイントを並べたチェックリストが用意されている。
これらのチェックポイントの頭文字をつなげると「かちもない」となる。つま偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

71

り、「かちもない」サイトにひっかかるなと生徒に覚えさせることができる。
その詳細は以下のとおりである。
（東京都立高等学校学校司書会 2018:24）（か）
書いた人は誰か？
①
まず、だれが書いたかを確認しましょう。書いた人がわからない場合は、別のサイトを調べましょう。できるだけ、専門家が書いたサイトで調べま
しょう。
②
（ち）
違う情報と比べたか？
1つのサイトだけではダメ！

複数のサイトを調べ、同じ点・違う点を比べましょう。もちろん、書いた人が違うサイトですよ。
③（も）もとネタは何か？
・だ れが書いたかを確認しましょう。書いた人がわからない場合は、別のサイトを調べましょう。出来るだけ、専門家が書いたサイトで調べましょう。
・引 用先や参考文献も見てみましょう。引用や参考文献が書いてある場
合は、必ずもとのサイトや本を確認しましょう。都合よく書き換えている場合もありますよ。逆に、参考文献や引用がまったくないサイトには注意！

書いた人の思い込みで、間違いが多い可能性が高いので

す。
④
（な）
何の目的で書かれたのか？
例えば販売目的のウェブサイトは、売るために都合がいいデータしか載せません。見ているサイトはどんな目的で書かれたのでしょうか？最後まできちんと読み込みましょう。
⑤（い）
いつの情報か？
「更新日」を確認しましょう。古い情報は、現在とは違う可能性があります。
このように、学校図書館教育における情報評価は、プレゼンテーションや
レポート・論文作成の過程で、情報リテラシー教育の一環として実施されることが一般的である。

72 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号（5）情報評価方法としてのチェックリスト
下村健一の「想像力のスイッチ」実践、NHK と中橋雄らによる「メディアタイムズ」実践、そして学校図書館司書・司書教諭による情報リテラシーの実践を見てきた。いずれも共通しているのは、性格や使われ方に違いはある
ものの、何らかのチェックリストを用意していることである。下村の場合は①結論をソクダンするな、②事実と意見・印象をごっちゃにしてウのみにす
るな、③一つの見方にカタよるな、④スポットライトのナカだけ見るな」の4つの視点（ソウカナ）である。これらは情報評価というよりは固有の意味のメディア・リテラシーの視点に近いといえる。また、「メディアタイムズ」
は①発信元を探る、②他のメディアも調べてみる、③文章の表現に注意の3
つのチェックポイントである。そして学校図書館の場合は、筆者による①誰が作ったのか、②いつ作ったのか、③事実か、参照はあるか、④自分とどんな関係があるか、⑤なぜこの情報は作られたかの5つのチェックポイントを集めた「だいじかな」（CRAAP）チェック、および東京都立高等学校学校司書会による①書いた人は誰か、②違う情報と比べたか、③もとネタは何か、④何の目的で書かれたのか、⑤いつの情報かの5つのチェックポイント（かちもない）である。
こうしたチェックリスト方式は、オンラインの情報を無批判に受け入れる傾向の強い児童生徒にとって情報評価の重要性への意識化の効果を持っている。いったん立ち止まって情報やウェブサイトの性格と性質を吟味すること
は、情報評価の第一歩である。また、すでに述べたように、下村の実践や「メディアタイムズ」の実践は「固有の意味でのメディア・リテラシー」教育の実践として、より詳細に検討すべき価値がある。しかし、オンライン情報評
価の視点から見れば、チェックリスト方式には限界がある。すでにアメリカ
ではチェックリスト方式に換えて、ファクトチェック・スキルを取り入れた
情報探究法が広まりつつある。例えば、メラニー・クレターは次のように指摘する。
「最近まで、メディア・リテラシー・スキルを教える多くの教育者は、広く使われているCRAAPテストなどのチェックリストに頼ってきた。しかし、一部の専門家は、チェックリストの方法は現在の情報環境の複雑さに十分対応できないと懸念しており、新しいアプローチではデジタルリテラシー・ス

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

73

キルに焦点を当てている」（Kletter 2020）。
筆者もまた「ファクトチェック・スキルはあらゆる学習者が、すなわちあらゆるインターネットの利用者が学校教育を通して身につけるべきものであり、そのためには教師や図書館司書は伝統的な印刷物の世界からインターネッ
トの世界でのファクトチェック・スキルを身につけ、新たな学校教育に寄与しなければならない」（坂本 2019:55）と述べたことがある。ここでファクト
チェック・スキルと呼んでいるものは、スタンフォード大学歴史教育グループ（SHEG）が開発した「横読み」（lateral reading）のことである。すなわち「ウェブページを読むとき、普通は上から下へとスクロールさせて読むが、ブラウザのタブを横に次々に開いて元のサイトの信頼性を調べる方法」である（坂本 2019:53）。
「横読み」はチェックリストに従って情報の信頼性を調べるのではなく、自らがインターネットを検索して情報の信頼性を調査する。つ
まり、探究型の情報評価なのである。この方法はチェックリスト型情報評価とは一線を画す。チェックリスト型情報評価は情報評価への意識づけのレベ
ルにとどまるが、探究型情報評価は探究学習のレベルに位置づくといえるだろう。
3．チェックリストを乗り越える（1）「市民オンライン論理思考」と「横読み」2020 年2月 20 日付ニューヨーク・タイムズは「フェイクニュースとその見分け方を学ぶ生徒たち」という記事を配信した。記事を書いたのはアリナ・トゥ
ゲントである（Tugend 2020）。この記事が書かれた時点で、アメリカでは 14の州でメディア・リテラシーやニュース・リテラシー教育が実施されているという。この記事で紹介されているのは、ニュース・リテラシー・プロジェ
クトと SHEG である。SHEG はポインターメディア研究所、ローカルメディア
研究所とともにメディア・ワイズ（MediaWise）を設立し、Google による資金 を 得 て 新 た な カ リ キ ュ ラ ム「 市 民 オ ン ラ イ ン 論 理 思 考（Civic Online
Resoning）」と授業方法「横読み」を開発した。同記事によると SHEG のワインバーグは「私たちの生活に影響を与える公共政策の問題に関する情報を得ることのできる方法に焦点を当てている」という。

74 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
そして、カリキュラムの目的は、オンライン・コンテンツを読んだり見たりする際に、生徒に3つの基本的な質問をすることだという。それは、その情報の背後には誰がいるのか、エビデンスは何か、他の情報源は何といっているのか、この3つである。そして、情報探究のために二つのスキルをあげる。
一つ目が「横読み」であり、「新たに発見されたサイトの信憑性や信頼性を判断するために、新たなタブを開いて他のウェブサイトを調べるまで、そのサイトを深く探索することを控える」ことであり、もう一つはクリックすることを抑制することである。Google で検索したとき、最初に表示された結果をクリックしたくなるが、その衝動にかられることなく表示されたリスト全体の信頼性を調べた上で、選択的にクリックさせるという。記事によると、ワインバーグはこれらのスキルはファクトチェッカーから学んだものであり、「非常に小さいが高い効果を持つスキルに焦点を当てることで、生徒が賢明な判断ができるようにするこができる」と述べている。この記事によれば、実際にこのカリキュラムのパイロットプログラムに参加したネブラスカ州のリンカーンにある高校で「政府と政治」を教えるロバート・ホワイト教諭は、
過去3学期にわたって授業を実施した結果、このカリキュラムの効果を確認
し、次のように述べている。
「ほとんどの生徒は、どんなサイトであってもニュースサイトで見たものを信じていました。学期末までに、多くの変化がありました。 彼らはどんなメディアのソースにも疑問を持ち、ファクトチェッ
ク を し た の で す。 今 で は 生 徒 た ち に フ ァ ク ト チ ェ ッ ク を さ せ て い ま す。
」
（Tugend 2020）「市民オンライン論理思考」カリキュラムのウェブサイト 13 には3つの基本的な質問や「横読み」と「縦読み」の違い、ニュースと意見の比較、スポンサー付き広告、ドメイン名、男女平等憲法修正条項、カトリーナ・ハリケーンなどさまざまな教材が用意されており、自由に利用することができる。さらに
理科や歴史の授業で「市民オンライン論理思考」を使うためのコレクションも用意されている。これらのカリキュラムや教材を直接日本の授業で活用することは困難であろう。しかし、3つの基本的な質問や「横読み」の方法を
情報評価の意識化の次のステップである情報評価の探究として活用することは十分に可能である。

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

75

同様の「横読み」を提唱しているワシントン州立大学のマイク・コールフィー
ルドはオンライン教材「ファクトチェッカー学生のための Web リテラシー」
を開発している。その内容についてはすでに（坂本 2019）で紹介しているが、本稿ではコールフィールドが 2019 年6月 19 日付に自身のブログ記事として公開したSIFTと呼ばれる手法を紹介する。これはいわば「横読み」のためのチェッ
クリストといえるものである。SIFT は次の4つの動きをまとめたものである（Caulfield 2019）。
（下の文章は筆者による要約）① Stop ストップ：ページや投稿にぶつかったとき、読む前にストップ。
さらに読む前に、この記事のソースについて十分な情報を持っているかどうかを自問自答する。
② Investigate 情報源の調査： 情報源の専門知識やアジェンダを調べる。
③ Find 信頼できる情報源の探索：他の情報源を見て、同じトピックをカバーしているもっともよい情報源を使用していることを確認する。より良い、より信頼できるソースを見つける必要があるかもしれない。
④ Trace 主張や引用、メディアを元の情報源までたどる：インターネッ
ト上の情報は、しばしば、その文脈が剥ぎ取られていることがある。
メディアの一部を元の情報源まで辿れば、あなたが見ている形で正確に提示されているかどうかを確認することができる。
これら4つの英語の頭文字をつないで SIFT としている。前章で紹介したチェックリストは情報評価の意識化のレベルであり、実際にコンピュータを使って調査することを前提とはしていなかった。しかし、コールフィールドのチェックリストは調査のためのチェックリストであり、レベルの異なるものである。
（2）チェックリストと「横読み」の統合
日本ではようやくチェックリスト方式によるオンライン情報評価の実践が始まりつつある状況にある。しかしすでに見たように、チェックリスト方式には限界があり、アメリカでは「横読み」と呼ばれる探究型情報評価実践へ

76 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号と移行しつつある。つまり、この分野の研究や実践がまだ発展段階にある日
本では、情報評価への意識化としてのチェックリスト方式を普及させつつ、同時に探究型情報評価実践についても導入していく必要がある。
筆者は 2017 年以降毎年法政第二中学校2年生の国語科の授業としてオンラ
イン情報評価の実践を行っている。2020 年は1月 23 日から 25 日の3日間にかけて実施した。授業は2時間行われるが、この年はスマートニュース社と協力し、実際にコンピュータを用いて実施することとした。コンピュータを用いることで、情報評価の意識化の段階からより一歩進んだ段階へと発展させる方法を見出すことが目的である。1時間目は読み解きを中心に行い筆者が担当した。2時間目は表現を中心に行い、スマートニュース社が担当した。
スマートニュースによる実践についてはすでに（宮崎・中井 2020）にまとめられている。
2年生全8クラス、生徒数は 255 人である。毎年行っている事前テストの問
題の一つが 2016 年に SHEG が実施したオンライン情報評価能力テストのうちの1問である（図 3）。ネット上で流通した奇形の花の写真のコメントとして「もう何もいう必要はありません。花の生育が原発の影響を受けるとこのようになります」と書かれている。この記事は原発の影響を証明していると思うかどうか、「はい」または「いいえ」で答えさせる問題である。回答数 222 のうち、「はい」は 70 人（32%）
、「いいえ」は 152 人（68%）であった。この問いには答えの理由を書かせている。SHEG が作ったループリックによると、初級者レベルは「強い証拠を認めるか、不正確な理由づけを考える」、萌芽レベ
ルは「強い証拠を認めないが、情報源については無考慮」、マスターレベルは「強力な証拠を認めず、情報源に対して疑問を持つ」である。回答を分類すると、初級者は 54 人、萌芽レベルは 153 人、そしてマスターレベルは3人だった。
ただし、無回答や回答になっていないものを省いている。マスターレベルの答えは「この写真が本当に影響を受けているのかどうか根拠にはならない。
また、サイトの信用性を問うことも必要だから」「サイトが有名でないので信用できない」「どこが発信しているのか分からない為信用できないから」であった。情報源への着目の少なさは驚くには当たらない。彼らは情報源に着目することを日常の学習で学んでいないからである。こうした傾向は毎年変わら偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

77

ず、しかも大学で同じテストを行っても傾向はさほど変わらない。デジタル・ネイティブと呼ばれる世代は、決してデジタル・クリティカルではない。そのため、チェックリストを用いたオンライン情報評価学習は決して無意味ではなく、意識化の段階として必要不可欠だといえる。

図3

法政第二中学校実践のための事前アンケート問題

授業は一コマ 50 分しかなかったため、パソコンを使って実際に検索させる
ためには、情報探究課題を絞り込む必要があった。そこで毎年行っていたメ
ディア・リテラシーの5キー・クエスチョン（さぎしかなチェック）を用いた学習は省かざるを得なかった。探究課題に選んだのは、毎年用いているバ
レンタインデーに関する偽新聞記事と 2017 年 12 月 21 日付の CNN ニュース「謎の飛行物体『この目で見た』、
元米軍パイロットが証言」である 14。例年ならば、実際に自分たちで調べるのではなく、問題を見ながら「だいじかな」チェッ
クリストを用いてディスカッションするだけだが、今回は、「横読み」の手法を教えた上で、主として「エビデンスは何か」、「他の情報源は何と言っているのか」といった観点から調べさせることにした。バレンタインデーに関す

78 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
る偽新聞記事は、導入として用い、考え方や探究の仕方などを教え、CNN ニュースの記事で十分な時間を使って情報探究を行わせた。具体的にはノート型コンピュータ1台につき、3〜5人程度のグループとなり、自由に検索させた（写真1）。フィルタリングは使われているが、低度のものであり、検索への問題は生じなかった。また、画像検索や検索のキーワードに英語を使うことを奨励した。この結果、最初に問題を見せたときには疑問を持っていた生徒も、実際にさまざまな情報源を見出した。中には元米軍パイロットのインタビュー
記事にたどり着いたグループもあった 15。

写真 1

法政第二中学での授業の様子

法政大第二中学校図書館 （2020 年1月 25 日）
情報探究実習ののち、各グループで分かったことを発表しあい、元ニュースの情報評価を集約した。授業後のアンケートでは、満足した 67.7%、大体満足した 31% であった（n=217）。無回答があるため合計は 100% ではない。また、「だいじかな」チェックについては、「とてもよくわかった」63％、「だいたいわかった」37% であった。また、「あまりわからなかった」は1名、まったくわからなかったは0名であった。自由記述欄には実際に体験したことへの評
価の高さが目立つものであった。例えば次のようなものである。「普段、授業ではやらない調べ学習の内容だったので面白かった。自分たちで調べること
でより理解が深まった。この授業をしなくては信じてしまっていたかもしれ偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

79

ない。フェイクニュースも気づくことができた。」この授業の結果、チェックリストを用いながら、オンライン情報探究実習が可能であることを示すことができたといえる。1コマの授業であり、スキルとして定着させるためには、別の情報課題を用いて何度も繰り返す必要があるが、少なくとも国語科の授業の一環として、どの学校でもオンライン情報評価探求学習を行うことが可能ではないだろうか。
4．結論と残された課題
本稿は、日本におけるオンライン情報評価実践として、下村健一による「想像力のスイッチ」実践、NHK と中橋雄らによる「メディアタイムズ」実践、
そして学校司書・司書教諭による情報リテラシー実践を取り上げ、それらの特徴を検討した。いずれもチェックリストを用いた実践であるが、それぞれ独自の特徴を持っているといえる。しかし、チェックリスト方式の情報評価は、学習者が実際に情報探究調査を行っておらず、スキルとして身につけるためには限界がある。そのために必要なのはコンピュータを用いた「横読み」であり、エビデンスは何か、他の情報源は何と言っているのか、背後に誰がいるのか、このような視点から探究することである。筆者が 2020 年に法政第二中学校で行った実践は、1コマのみであるが、チェックリストを用いながら、実施することが可能であることを示すことができた。しかし、本稿の冒頭で検討したように、「横読み」のスキルを持つことが今日の偽情報や陰謀論への対応が可能であると証明できたわけではない。すでに述べたように今日のメ
ディア情況（media landscape）はますます複雑化し、世界的な陰謀論の流通によって政治化している。
このような状況の中で、情報評価能力だけが唯一の解決策ではない。筆者はすでに（坂本 2020a）および（坂本 2020b）において、今日のリテラシーは多元的であることを指摘した。今日の複雑化したメディア情况に適応し、乗り越えるために求められるのは多元化した広義のメディア・リテラシー、すな わ ち ユ ネ ス コ の 定 義 に 従 え ば、 メ デ ィ ア 情 報 リ テ ラ シ ー（media andinformation literacy）である。ホッブスは今日のメディア情況に対応するため

80 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号の6つのアプローチを整理した上で、次のように筆者と同様な視点を強調する。
デジタルリテラシーとメディア・リテラシー発達のための正しい方法は一つではない。幼稚園から高校まで 6000 万人の児童生徒が、大学では1600 万人の学生が学んでおり、これら（6つ）のアプローチはそれぞれ、
特定の文脈で特定の学習者を支援する可能性がある。それぞれのアプロー
チには、情報、ジャーナリズム、メディア、教育の認識論に関して異なった仮定やイデオロギーが含まれている。ニュース、情報、プロパガンダ
についてのこれらの異なる考え方のすべてに触れることは、おそらく若者にとって良いことであろう。このような多様性は、この仕事に情熱を燃やす教育者の力の源である。
（Hobbs 2020:136）
ホッブスのいう6つのアプローチは、ニュースのプロパガンダモデル、情報リテラシー 、メディア・リテラシー、ニュース・リテラシー、オンライン
市民論理思考、若者参加型政治であり、それぞれ異なる考え方と教育方法を有する（表 1

ニュースとジャーナリズムを学ぶためのパラダイム）。このよ

うに、特定のアプローチに偏るのではなく、多様なアプローチ、すなわち多元的リテラシー（pluralistic literacy）の考え方に立つことが求められている。
表1
名前

ニュースとジャーナリズムを学ぶためのパラダイム
基本的な考え方

教育方法

ニュースのプロ ニュースがプロパガンダの一形態 メ デ ィ ア の 所 有 権 の 知 識 を 得
パガンダモデル として機能するためには、構造的・ て、記者と情報源の関係を調べ
経済的要因が関係する。ニュース る。どのように制度化された敵は、産業界と政府の間の力関係の を思想の周辺化に利用するのか
現状維持ために構築されている。 学ぶ。
情報リテラシー 情報の質には階層がある。質の 効果的な検索方略を使用して、高い情報源は、権威と信頼性を 学術的・専門的な情報源を見つけることができる。著者、出典、調べることで識別できる。
ジャンルなどの情報コンテンツの特徴を見直すことができる。

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

名前

基本的な考え方81

教育方法

メディア・リテ メディア・メッセージは、社会 ニュース・メディアとポップカ
ラシーの現実を表現するために選択的 ルチャーの情報源の間の相互作
かつ不完全な方法で慎重に構築 用を考慮する。批判的な質問やされている。メッセージの解釈 メディアを制作することを含む
探究学習のプロセスをへて、対は人によって異なる。
話やディスカッションを行う。
ニュース・リテ ジャーナリズムは検証によって ジャーナリストがニュースを構
ラシー
識別可能であり、これによって、 築するために使用する専門的なニュース消費者が主流メディア 実践に関する知識を得る。質の高いニュースの主な特徴を認識を信頼できるようになる。
する。
オンライン市民 複数の情報源からの情報を比較 デジタルメディアの内容を吟味
論理思考
検討することで、オンライン情 し、複数の情報源からの情報を報の正確性を判断することがで 比較対照することで、情報の正確性を判断することができる。
きる。
若者参加型政治 民主主義実践に直接参加するこ 社会変革への取り組みに参加すとは、個人的にも集団的にも人 ることで、他者と協力し、つながりを持つ。地域社会の必要に間の繁栄に貢献する。
明確に応え、市民的・政治的な目標に取り組む創造的な作品を制作する。
Hobbs. Mind Over Media: Propaganda Education for a Digital Age（p.130）Table4.2 より訳出

ホッブスによれば、それぞれのアプローチにはそれぞれの限界がある。例
えば、CRAAP テストを用いる情報リテラシーを重視するスクールライブラリ
アンの手法は時に表面的だと批判されてきた。しかし、スクールライブラリ
アンは教育実践のために学習者と十分な時間を得ることができないという。
このことは日本の学校図書館でも当てはまるだろう。それでも一部のスクー
ルライブラリアンは積極的に若者のためのワークショップやソーシャルメ
ディアを活用する方略を取ってきたことを評価する。また、メディア・リテ
ラシーについては、メディア・メッセージの解釈を社会的実践として行い、考え方や情報がネットワークを通じて社会を構成していくことに関心を寄せてきたが、問いかけをしたり、解釈したりすることに焦点を当てすぎており、
不平等を再生産する現実の社会システムに十分焦点を当てていないという批

82 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
判があるという。また、
本稿で取り上げた SHEG の「オンライン市民論理思考」
については、ファクトチェッカーのように若者たちが考えて行動すべきだという考え方への批判があることに触れている。つまり、「横読み」は複雑なテーマについての深い探究を単純化しすぎてしまうという。
興味深いことに、ホッブスは6つのアプローチの一つとして、「若者参加型
政治」すなわちシティズンシップ実践を加えていることである。ホッブスは、
このアプローチは「社会正義の問題と、民主的自治のプロセスとしてのエンパワーメントに根ざしている」と指摘する。そして「生徒がコミュニケーションを活用して、自分にとって個人的に意味のある社会的・市民的行動をとる姿を見ることは、教師にとって本当にスリリングなことである。教師は、若者参加型の政治が、現実世界の問題へのコミュニティ参加に焦点を当ててい。もちろん、こうしることを評価する」可能性を指摘する（Hobbs 2020:136）
た実践のもつ「政治性」への批判もありうるだろう。
では、世界を侵食しつつある陰謀論のような問題は、情報の真偽を判断したり、探究したりするだけで、解決への道筋をつけることができるだろうか。
実際、陰謀論は単純な真偽の問題ではなく、特別なレトリックやプロパガン
ダによって補強されており、陰謀論を信じるものは目の前の事実さえ否定しようとする。こうした問題に対して、一つの考え方は、陰謀論のレトリック
そのものをリテラシー教育の一部として取り入れることである。例えば、ガー
ディアンの記者ロブソンは「それはただのでっち上げ：陰謀論との付き合い方」と題する記事の中で、陰謀論はすべて同じレトリックを用いており、そのレトリックに精通することによって、その背後にある間違った推論を説明することができるという（Robson 2020）。そして彼はその具体的な5つのレトリッ
クを解説する。1つめは「ガレージにいる見えないドラゴン」の比喩である。
ガレージの中に見えないドラゴンがいると主張したとしても、それが実在しない証拠はない。つまり、証拠がないものはすべて事実だと主張するレトリッ
クである。2つめは偽物の権威である。陰謀論者が権威者として挙げる者の多くは本物の専門家ではない。3つめは偶然の一致に対して因果関係を主張するレトリックである。例えばビル・ゲイツは以前からパンデミックの可能性を論じていたが、それは彼がパンデミックを引き起こした張本人であるこ偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

83とを意味しない。4つめは、間違った同等性である。毎年自動車事故で 1000
人死ぬが、そのためにロックダウンしない、だから 1000 人が新型コロナで死
亡してもロックダウンする必要がないといった主張である。5つめは思考終了のための決まり文句である。英語の表現ならば「It’s all lies, damned lies
「すべて真っ赤なウソ」を意味する。そしてそれ以上
and statistics」であり、の思考を止めてしまう。こうした陰謀論のレトリックを学習することは陰謀論への対抗するために必要なことだろう。
しかし、こうしたスキルの習得にとどまるべきではないという考え方もある。ミハイリディスは「フェイクニュースの会話をコンテンツから文脈へ、フェイクニュースに対する教育的対応をスキルと批評から対話と意味へと移行させる価値主導型のアプローチ」が必要だと指摘している（Mihailidis 2019:3）。
ここでいう「対話」とは中橋が重視したフレイレ＝マスターマンが用いる「対話」である。そして、「ニュースシステムの信頼性を再確立するためには、偽情報を識別するために必要なツールを人々に提供する必要がある。しかし、それ以上に、フェイクニュースの武器化とたたかうための努力は、意味のある対話を行い、意見の相違を生み出すことを支援し、コミュニティの文脈の中でニュースシステムを理解するために、コミュニティを結びつける価値観を再確立することに焦点を当てなければならない。メディアとニュース・リ
テラシーの仕事は、このようなより大きな使命がなければ、その約束を果た
すことはできないだろう」と述べる。つまり、「メディアの脱構築のさらなるスキルと、『共通の利益に向けて他者とともに世界に存在する』ことを支持す
る価値観の組み合わせ」が必要だというのである（Mihailidis 2019:8）。
ホッブスやミハイリディスが指摘するように、教育がなすべきことは子ども・若者への単なるスキルの育成ではない。それはあらゆる情報への懐疑的な態度とその背後にあるものを見出す能力を身につけさせることはできるかもしれないが、シニシズムへの陥落を押しとどめるためには、スキル育成以上の教育が必要である。シニシズムは陰謀論への道を切り開いてしまう。他者とともに世界に存在することの価値は、教育の根本に位置する価値観であり、人間の信頼性と尊厳に依拠すべきものである。COVID-19 流行の困難な時
代には、このような根本を理解した上で、チェックリスト方式や「横読み」84 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
を含む情報探究学習の実践の発展と普及に努めることが求められる。それはホッブスが6つ目のアプローチとして言及した若者たちの政治参加を含むシ
ティズンシップ実践と密接に関わっている。日本でもようやくデジタル・シ
ティズンシップ教育の可能性が具体的に議論されるようになっており（坂本、芳賀、豊福、今度、林 2020）、メディア情報リテラシー・スキルと人間信頼と尊厳の価値観を土台としたシティズンシップ教育は一体のものという基本原理が新たな教育運動とともに明確になりつつあると言える。これらは、多元的リテラシーとしての広義のメディア・リテラシー、すなわちメディア情報
リテラシーの基本原理として理解すべきである。
参考文献
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偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

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共同通信「トランプ支持、世界へ拡散

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日本でも 8 都県に『Q アノン』
」2020 年

12 月 26 日
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https://fij.info/archives/8312#01 （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

5

長倉克枝「『新型コロナの SNS デマはマスメディアが拡散』、東大の鳥海准教授
が分析」日経クロステック、2020 年 7 月 6 日
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01353/070100001/?n_cid=nbpnxt_
fbbn&fbclid=IwAR0JZHfCXxxM0YjSHaL_9H3Gsdd0K561qvs1ysl-XP--ugOxxjan0hKEdA  （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

6

日本語化された陰謀論の映像の一つとして「トランプ大統領「A must see! 」『我々は愛国者です』」を挙げておく。2020 年 12 月 28 日にアップロードされ、1 日で1240 回再生された。この動画チャンネルには「新年全米大公開『Q という名の物語』」と題する動画もリンクされている。https://youtu.be/DwVB2H6C22I （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

7

筆者は国際的な組織のメディア・リテラシー定義を統合し、「民主主義社会におけるメディアの機能を理解するとともに、あらゆる形態のメディア・メッセー
ジへアクセスし、批判的に分析評価し、創造的に自己表現し、それによって市
民社会に参加し、異文化を超えて対話し、行動する能力」と定義している（坂本旬、寺崎里水、笹川孝一、福島における「持続可能な開発のための教育」のための地域学習支援、生涯学習とキャリアデザイン第 16 巻 2 号、2019 年、法政大学キャリアデザイン学会、p.48.）。これも「固有の意味のメディア・リテラシー」の定義である。論理的にいえば、「固有の意味のメディア・リテラシー」を含まない場合は「広義のメディア・リテラシー」という用語も使えないため、他のリテラシーの名称を用いる必要がある。

8

下村健一「インタビュー

想像力のスイッチを入れよう」光村書店広報誌『小学校国語教育相談室』（No.87）、2016 年 1 月 29 日、pp.8-11.
https://www.mitsumura-tosho.co.jp/material/pdf/webmaga/kohoshi_s_
kokugo_8704.pdf（最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

88 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
9

メディア・リテラシー・センター（Center for Media Literacy）の 5 キー・クエ
スチョンは以下のリンクにある。
http://www.medialit.org/sites/default/files/14B_CCKQPoster+5essays.pdf（最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

10

ALA（現 NAMLE）による「メディア・メッセージを分析するときに尋ねるキー・
クエスチョン」の一覧は以下のリンクにある。この一覧表から固有の意味のメ
ディア・リテラシーにも情報の信頼性評価の観点が含まれていることがわかる。
https://mediaeducationlab.com/sites/default/files/AMLA-Core-Princ-MLE_0.
pdf （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

11 久留米市立南小学校「南小 NEWS」「2 月 10 日
（月）
コロナウイルス報道に思う」
http://www.minami.kurume.ed.jp/policy.html （最終アクセス日：2020 年 12 月
31 日）
12

NHK for School、メディアタイムズ、フェイクニュースを見抜くには
https://www2.nhk.or.jp/school/movie/bangumi.cgi?das_id=D0005180260_00000（最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）

13

市民オンライン論理思考カリキュラムの Web サイトは以下のとおり。
https://cor.stanford.edu/curriculum/ （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）
なお、筆者は SHEG の許可を得て次の教材ビデオに日本語訳をつけている。
（1）市民オンライン論理思考授業（横読み）の実際（Civic Online Reasoning in
Action）https://youtu.be/IOQLzFhMsF0（2）
「横読み」で虚偽と事実を見分ける方法（Sort Fact from Fiction Online with
Lateral Reading）  https://youtu.be/dRHaG-gUT4I

14

CNN ニュース「謎の飛行物体『この目で見た』、元米軍パイロットが証」2017
年 12 月 2 日

https://www.cnn.co.jp/fringe/35112306.html （最終アクセス日：2020 年 12 月 31 日）
15

実践の様子を記録した動画は以下のリンクから視聴できる。ただし、個人情報保護のための画像処理を行っている。

https://youtu.be/bDeb2msaCCw【本研究は JSPS 科研費 18K00888 の助成を受けたものです】

偽情報・陰謀論時代のオンライン情報評価と多元的リテラシーとしてのメディア・リテラシー

89

ABSTRACT
Online Information Evaluation andPluralistic Media Literacy in the Age ofDisinformation and Conspiracy Theories
Jun SAKAMOTO
The pandemic of COVID-19 has created a pandemic of disinformation known
as an infodemic. In Japan, disinformation has been circulating on social media
and SNS, and it often affects our health. However, there are various types of
online disinformation, and depending on the nature of the disinformation, there
may be different ways to respond to it. It is safe to say that the pandemic andthe U.S. presidential election have revealed the threat of conspiracy theories.
The year 2020 could be said to be the year of conspiracy theories, and I haveseen people around me who have been pushed around by them. The anxiety
brought about by the pandemic seems to have accelerated conspiracy theories.
Today, the question is not just about disinformation, but about dealing with thethreat of conspiracy theories.
This paper outlines the online information evaluation education in Japanand considers the checklist-based online information evaluation as a stage of"awareness of information evaluation". Specifically, the "Imagination Switch"
practice by Kenichi Shimomura, the practice using NHK's "Media Times" TV
program, and the practice in school libraries will be discussed. However, there
is a challenge in these online information evaluation practices, because it isdifficult to acquire the skills for actual evaluation through awareness alone.
The next step after "awareness of information evaluation" is "exploration

90 法政大学キャリアデザイン学部紀要第18号
of information evaluation". One way to do this is through the "Civic Online
Reasoning" curriculum developed by the Stanford History Education Group(SHEG) and a method of exploring information called "lateral reading." I
conducted the "lateral reading" practice in addition to the checklist method at
Hosei Daini Junior High School in January 2020.
This was the first step towards the practice of online informationassessment using computers in Japan. However, is this kind of "exploration of
information evaluation" really effective as a countermeasure to the problem
of disinformation, including conspiracy theories? It seems to me that there ismore to the problem than just online information evaluation. What are thebasic principles of education to counter disinformation and conspiracy theories
in the pandemic? This paper ultimately seeks to answer that question, andconsiders media and information literacy as pluralistic literacy based on thevalue of human trust and dignity as one way of thinking about it.