ｅＭＡＸＩＳ Ｎｅｏ 自動運転

月次レポート

追加型投信／内外／株式／インデックス型

2023年
10月31日現在■基準価額および純資産総額■基準価額および純資産総額の推移
50,000（円）

（億円）

1,000

40,000800

30,000600

20,000400

10,00020000
2019/05/28

2020/10/01

純資産総額 【右目盛】

2022/02/02
基準価額 【左目盛】

2023/06/07
ベンチマーク 【左目盛】

・基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
・ベンチマークは、Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、円換算ベース）です。
詳しくは、後記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
・ベンチマークは、設定日翌営業日を10,000として指数化しています。

■騰落率
ファンドベンチマーク

基準価額（１万口当たり）
前月末比
純資産総額

19,427円-3,925円
111.44億円■分配金実績（１万口当たり、税引前）
決算期
第5期
第4期
第3期
第2期
第1期
－
設定来累計

決算日
2023/08/17
2022/08/17
2021/08/17
2020/08/17
2019/08/19
－

分配金0円
0円
0円
0円
0円
－0円

・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

■資産構成
過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月-16.8%-29.2%
2.0%-17.0%-29.4%
2.0%

過去1年-14.8%-14.9%

過去3年
-1.8%
-0.9%

設定来
94.3%
101.1%

・実際のファンドでは、課税条件によってお客さまごとの騰落率は異なります。
また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
・設定来のファンドの騰落率は、10,000を起点として計算しています。
・分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

■組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1 アメリカ2 ケイマン諸島
3 オランダ4 ジャージー
5 日本
6 イスラエル
7 －
8 －
9 －
10 －

実質外国株式内 現物
内 先物
コールローン他

比率100.0%
98.4%
1.6%
-0.0%

・米国に上場する日本企業のＤＲ（預託証書）の組み入れがある場合、外国株式に含めて表示します。

■組入上位10業種
比率
62.0%
18.0%
9.4%
3.6%
3.3%
2.2%
－－－－

業種
1 自動車・自動車部品
2 半導体・半導体製造装置
3 ソフトウェア・サービス
4 テクノロジ・ハードウェア・機器
5 運輸
6 メディア・娯楽
7 －
8 －
9 －
10 －

■組入上位10銘柄
銘柄
1 XPENG INC - ADR
2 NVIDIA CORP
3 TESLA INC
4 QUALCOMM INC
5 ANSYS INC
6 NIO INC - ADR
7 APTIV PLC
8 AURORA INNOVATION INC
9 VISTEON CORP
10 STMICROELECTRONICS NV-NY SHS

国・地域
ケイマン諸島
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
ケイマン諸島
ジャージー
アメリカ
アメリカ
オランダ

比率
47.5%
29.4%
9.6%
6.2%
3.2%
2.5%
－－－－

組入銘柄数: 32銘柄
業種比率
自動車・自動車部品
5.7%
半導体・半導体製造装置
5.6%
自動車・自動車部品
4.6%
半導体・半導体製造装置
4.0%
ソフトウェア・サービス
3.7%
自動車・自動車部品
3.7%
自動車・自動車部品
3.6%
ソフトウェア・サービス
3.6%
自動車・自動車部品
3.5%
半導体・半導体製造装置
3.5%・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。・原則として、比率は純資産総額に対する割合です。・コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。・国・地域は原則、法人登録地で分類しています。・業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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｢ｅＭＡＸＩＳ」専用サイト
https://emaxis.jp/

ｅＭＡＸＩＳ Ｎｅｏ 自動運転
追加型投信／内外／株式／インデックス型ファンドの目的・特色
当ファンドは、ノーロード・インデックスファンド・シリーズ「ｅＭＡＸＩＳ」（イーマクシス）を構成するファンドの一つです。
■ファンドの目的
Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、円換算ベース）の値動きに連動する投資成果をめざします。
■ファンドの特色
特色１ Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、円換算ベース）※に連動する投資成果をめざして運用を行います。
・Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、円換算ベース）をベンチマーク（以下「対象インデックス」という場合があります。）とします。
＜Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘについて＞
ＡＩを活用し、企業の開示情報などの膨大な文献を自動的に処理すること等を通じて、第4次産業革命*1の原動力となる技術群（テーマ）に沿う銘柄を選定する「S&P Kenshoニューエコノミー指数」の一つです。このインデックスでは、自動運転関連企業*2の銘柄を選定します。
*1 第4次産業革命とは、モノのインターネット「IoT（Internet of Things）」や「人工知能（ＡＩ）」等による技術革新によって、産業を大きく変革しようとする取り組み。
*2 自動運転関連企業とは、対象インデックスを提供するKensho Technologies,LLCが考える、自動運転に関連する製品やサービスを提供する企業をいいます。
※Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ(配当込み､円換算ベース）は、Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、米ドルベース）をもとに委託会社が計算したものです。

特色２ 主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の自動運転関連企業の株式等（ＤＲ（預託証書）を含みます。）に投資します。
・対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式等の実質投資比率が100％を超える場合があります。
※ＤＲ（預託証書）とは、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるため、現地法に従い発行した代替証券です。株式と同様に金融商品取引所等で取引されます。

特色３ 原則として、為替ヘッジは行いません。
■ファンドの仕組み
・運用は主に自動運転関連株式インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の自動運転関連企業の株式等へ投資するファミリーファンド方式により行います。
■分配方針
・年1回の決算時（8月17日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
・分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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ｅＭＡＸＩＳ Ｎｅｏ 自動運転
追加型投信／内外／株式／インデックス型

投資リスク■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
価格変動 一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、ファンドはその影響
リス ク
を受け組入株式の価格の下落は基準価額の下落要因となります。
為替変動
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。
リス ク信用リス ク

組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がな くな ること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。

流動性
リス ク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な 価格での取引となる可能性があります。

特定のテ ー
ファンドは、特定のテーマ（自動運転）に沿った銘柄に投資するため、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動マ に沿ったきが大きく異なる場合があります。また、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べて ファ ンドの基準価額が大きく変銘柄に投資するリ ス ク 動する場合があります。

ファンドは、中小型株にも投資を行うため、大型株中心に投資する場合に比べ、価格変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。
・ファンドは、Ｓ＆Ｐ Ｋｅｎｓｈｏ Ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ Ｉｎｄｅｘ（配当込み、円換算ベース）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること、為替の評価による影響等の要因によりカイ離を生じることがあります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式／インデックス型

手続・手数料等■お申込みメ モ
購入単位
購入価額
換金単位

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額※基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込不可日次に該当する日には、購入・換金はできません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日※具体的な日付については、委託会社のホームページ（「ファンド関連情報」内の「お申込み不可日一覧」）をご覧ください。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入のお申込みの受付を中止することがあります。

信託期間無期限（2019年5月28日設定）

繰上償還

受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、または対象インデックスが改廃されたとき等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

決算日

毎年8月17日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の決算時に分配金額を決定します。（分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。）
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の普通分配金ならび に換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）およびジュニアＮＩＳＡ（未成年者少額投資非課税制度）の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式／インデックス型

手続・手数料等■フ ァンドの費用
お客さま が直接的に負担す る費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額 ありません。
お客さま が信託財産で間接的に負担す る費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の純資産総額に対して、年率0.792％（税抜 年率0.72％）以内をかけた額
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

その他の費用・手数料

監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

■本資料で使用している指数について
・S&P Kensho Autonomous Vehicles Index（「本指数」）はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor's®およびS&P®は、Standard & Poor's Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。指数に直接投資することはできません。本商品は、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。
S&P Dow Jones Indicesは、本商品の所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に本商品への投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追跡する本指数の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。指数の過去のパフォーマンスは、将来の成績を示唆または保証するものでもありません。S&P Kensho Autonomous Vehicles Indexに関して、S&P Dow Jones Indicesと三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。本指数は三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社または本商品に関係なく、S&P Dow Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow
Jones Indicesは、本指数の決定、構成または計算において三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社または本商品の所有者のニーズを考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の価格および数量、または本商品の発行または販売のタイミングの決定、もしくは場合によっては本商品が将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して、責任を負わず、またこれに関与したこともありません。S&P Dow Jones Indicesは、本商品の管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。本指数に基づく投資商品が、指数のパフォーマンスを正確に追跡する、またはプラスの投資収益率を提供する保証はありません。S&P Dow Jones Indices LLCは投資または税務の顧問会社ではありません。免税証券のポートフォリオへの影響や特定の投資決断の税効果の評価は、税務顧問会社に相談してください。指数に証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
S&P Dow Jones Indicesは、本指数またはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P Dow Jones Indicesは、これに含まれる過誤、遺漏または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P Dow Jones Indicesは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、商品性、特定の目的または使用への適合性、もしくは本指数を使用することによって、またはそれに関連するデータに関して、三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P Dow Jones Indicesは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P Dow Jones Indicesのライセンサーを除き、S&P Dow Jones Indicesと三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。

■GICS(世界産業分類基準)について・Global Industry Classification Standard("GICS")は、MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor's)が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCIInc.およびS&Pに帰属します。

本資料のご利用にあたっての注意事項等●本資料は、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成した資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。●本資料中のグラフ・数値等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
●投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
●委託会社（ファンドの運用の指図等）
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会●受託会社（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社＜ホームページアドレス＞ https://www.am.mufg.jp/＜お客さま専用フリーダイヤル＞ 0120－151034（受付時間 営業日の9：00～17：00）

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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2023年10月31日現在

販売会社情報一覧表
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は下記の販売会社まで

ファンド名称：ｅＭＡＸＩＳ Ｎｅｏ 自動運転
登録番号等

商号

ａｕカブコム証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
ＳＭＢＣ日興証券株式会社（ダイレクトコース）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
式会社ＳＢＩ証券）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マ 登録金融機関
関東財務局長（登金）第10号
ネックス証券株式会社）
岡三証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
株式会社紀陽銀行
登録金融機関
近畿財務局長（登金）第8号
ＧＭＯクリック証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第77号
株式会社千葉銀行
登録金融機関関東財務局長（登金）第39号
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第624号
松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（インターネット専用）
登録金融機関関東財務局長（登金）第5号
株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関
関東財務局長（登金）第5号
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
登録金融機関関東財務局長（登金）第33号
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

登録番号等

商号

日本証券業
協会

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
第二種
日本
金融先物
金融商品
投資顧問業
取引業協会
取引業協会
協会

○
○
○
○

○
○

○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第404号

○
○
○
○
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○

○
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○

○
○

日本証券業

一般社団法人
日本協会

投資顧問業

一般社団法人
金融先物取引業協会○

・商号欄に＊の表示がある場合は取次販売会社です。 ・商号欄に（※）の表示がある場合は新規申込のお取扱いを中止しております。

6/6

○
○
○

○

協会

三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社

○
○
○
○

一般社団法人
第二種

一般社団法人

金融商品

投資信託協会

取引業協会○