一 般 教 育 訓 練 明 示 書（様式例）
講座の名称
実施方法

データサイエンス技術マスター講座① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
3520070―
講 座 の 創 設 年 月 日 一般教育訓練給付金対象 過 去 一
講座の指定期間
年の講座実績
令和2 年 10月 1日
令和8年 3月 31日まで
訓練期間

9ヶ月

②

通信

スクーリング（回数2310012―

入講者数（累積） （15人）回）
0

修了者数

総訓練時間

（13人）
60時間

１． 教 育 訓 練 目 標①取得目標とする資格の名称、目標レベル

履修証明プログラム②①に係る資格・試験等の実施機関名称

国立大学法人 山口大学

③当該資格等を取得するための要件または受験資
格等履修証明プログラムの修了認定基準を満たすこと④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職種・職務及び習得された技能・知識が活用されておいる業界と活用状況

企業などのマーケティング部門担当者や研究開発，経営戦略部門の担当者等

２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）

時間

使用教材名

募集のポスターをご確認ください。

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・技能・知識等の内容及びその水準③その他なし山口大学学則第42条の規定による本学への入学資格を有する者

一 般 教 育 訓 練 明 示 書 (様 式 例）
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度内の受講修了者数

15人② ①のうち目標資格の受験者数15人

受験率(②/①)

100％③ ②のうち合格者数

13人

合格率(③/②)

87％④ 上記②・③の回答者数

15人（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数
１ 正社員② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況8

人

8人
人

３ その他の就業（自営業等）

人

8人

４ 非就業

人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる1人

３ 社内外の評価が高まる

1人

４ 円滑な転職に役立つ人

５ 趣味・教養に役立つ

2人

６ その他の効果

3

人③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

7人

７ 特に効果はない人

１ 早期に就職できる人

２ 希望の職種・業界で就職できる人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる人

４ 趣味・教養に役立つ人

５ その他の効果

人

６ 特に効果はない人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

人４ 就職していない

人

0人

人

④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

0人⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

２ おおむね満足

4

人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

4人

8人

１ 大変満足

⑥ 講座の全体評価②A：就業者計

２ 非正社員、派遣社員

４ やや不満人

５ 大いに不満人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法

１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル
各授業ごとに理解度テスト，また各章ごとに課題を提示，提出すること
到達度の把握・測定方法
により，技能・知識レベル到達度を把握する。
（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数６． 修了を認定するための基準並びに修了を認定する時期及びその方法【修了要件】① 出席率90％以上であること（オンラインで参加又は録画の視聴をした上で，理解度テストを受験することで出席とする。）② 理解度テストの評価が5段階評価で平均4.0以上であること③ 理解度テストは、原則，出題後3週間以内におこなうこと

一 般 教 育 訓 練 明 示 書 （様式例）
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法

質問を随時受け付け、希望に応じて個別指導や助言を行っている。ま（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体
た，情報科学分野に精通したTAを配置し，随時質問などを受付けてい的な助言・指導の方法る。
（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具 受講生が目標とする資格（履修証明プログラム）を修了できるように、体的なバックアップ体制
講座中にはTAを配置し、質問・相談をおこないやすい体制を取ってい（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の る。また，講師にもメールによる質問が随時可能である。また、Moodle
提供方法、早期就職に向けた具体的な相談体制の整 に専用のページを用意し、講義動画の閲覧や課題の提出、質問受付備状況）をおこない，目標とする資格が取得できるようサポートしている。
８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名
住所及び連絡先国立大学法人 山口大学

（代表者名：学長 谷澤 幸生 ）山口県山口市吉田1677-1

TEL 083-933-5233

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 情報・データ科学教育センター
住所及び連絡先（施設長：山口 真悟

山口県山口市吉田1677-1）

TEL 083-933-5233

給 付 制 度 担 当 部 署 ・ 者 学生支援部教育支援課教育連携係
連 絡 先

TEL

083-933-5233

一般教育訓練経費

１． 一般教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法

①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）①一括払②分割払③両方可能②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

120,0000 円
120,000（うち、必須教材費円0 円）

２． 一般教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）0円

① 副読本代（税込額）

0 円② 実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

0 円③ 施設維持費（税込額）

0 円④ その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

0 円

３． 総額 （１＋２） （税込額）〔特記事項〕

円

120,000円

教育訓練給付制度の適正な利用に必要となる事項について教育訓練給付制度を適正に利用していただくために、以下の点について十分にご理解いただくようお願いいたします。
（１）一般教育訓練給付の支給対象となる教育訓練経費とは、教育訓練の受講に必要な入学料及び受講料（最大１年分）に限られます。
（２）受講料には、受講費のほか、受講に伴い必須となる教材費用等も含まれますが、検定試験受験料、補助教材費、補講費、交通費、パソコン等の器材費等は含まれません。また、クレジット会社に対する手数料、支給申請時点での未納の額（クレジット会社を介してクレジット契約が成立している場合を除きます。）も教育訓練経費に含まれるものではありません。
（３）現金等（有価証券等を含みます。）や物品の還元的な給付その他の利益を受けた場合や、各種割引の適用を受けた場合には、その還元的な給付額や割引額等を差し引いた額が教育訓練給付金の対象となる教育訓練経費となります。
このため、このような還元的な給付等を受けた場合には、入学料及び受講料の額から当該還元額を控除した額で教育訓練給付金の支給を申請することが必要になります。
なお、当該教育訓練経費に係る領収書又はクレジット契約証明書の発行後、受講料の値引き等により教育訓練経費の一部の還付が行われた場合には、教育訓練給付金の支給申請に際しては、教育訓練実施者が受講者に発行する、還元額等が記載された「返還金明細書」の提出が必要となります。
（４）一般教育訓練給付金は、当該教育訓練を実際に本人が受講し、かつ、修了した場合のみ支給されるものです。このため本人以外の者が受講し、又は修了試験等を受験等した場合には、一般教育訓練給付金は支給されません。
また、当該教育訓練の修了試験に際して、あらかじめ解答が添付されている場合等にあっては、当該教育訓練を修了したものとは認められていませんので、一般教育訓練給付金の支給を受けることはできません。