2019.5.9

貧困・格差の問題と適正技術
適正技術に関する包括的なフレームワークづくりを検討する第一歩として、今日の世界を覆う貧困・格差の問題と、それらを解決・緩和するための技術のあり方について考えてみたい。まず、貧困とは何かを考え、次に、貧困と格差をもたらしている世界の構造や要因・科学技術とのつながりを考え、最後に問題を解決・緩和するための技術のあり方を考える、という順番で検討を進めてみる。
(1)貧困とは何か
まず、貧困とは何かであるが、見田宗介の『現代社会の理論』(岩波新書、1996 年)に、次のような印象的な一節がある。
「中国南部の少数部族ヤオ族の族支、巴馬瑶族の人たちの暮らす村々は、百歳をこえて元気な人たちの多い地域として知られるが、調査の対象となった百五歳の男性は、長生きの原因は「悩みがないこと」だろうと言っている。……長寿が幸福とは限らないが、九十歳代くらいまでは元気で「悩みがない」ということは、よい人生だろうと想像するほうが素直だろう。この巴馬瑶族の地域の一人あたり平均年収は4,800 円(1995 年)で、一日当たり 0.13 ドルくらいである。…貧困は、金銭をもたないことにあるのではない。金銭を必要とする生活の形式の中で、金銭をもたないことにある。貨幣からの疎外の以前に、貨幣への疎外がある。この二重の疎外が、貧困の概念である。」
貧困を定義する際によく用いられる、1 日の収入が 1.25 ドル未満等(※)の尺度は、決して意味のないものではないが、しかし、貧困の本質や全体像は、そのような尺度だけではとてもとらえきれないものであることも明らかである。それはおそらく、人間として当然(あるいは本来)充たされるべき「何か」が充たされないことである。その「何か」とは何だろうか。
※世界銀行による 2015 年 10 月以降の国際貧困ラインは 1.90 ドル/日で、2015 年には、7 億 3600 万人(10%)が貧困層に分類されている。

アマルティア・センは、『自由と経済開発』(1999 年、邦訳:日本経済新聞出版社、2000年)や、それに先立つ『福祉の経済学－財と潜在能力』(1985 年,邦訳: 岩波書店、1988 年)
で、貧困や開発の問題を論じる際に鍵となるものとして「潜在能力(capability)」という概念を打ち出している(最初にこの概念を用いたのは、1979 年の講義「何の平等か」においてであるという)。潜在能力とは、「ある人が価値を見出すことができる様々な状態や行動」を機能(functioning)とする時、「さまざまな機能を達成できる実質的な自由」を指しているもので、そこにおける「機能」とは、「適切な栄養状態や健康状態、社会生活への参1

加や自尊心の維持など多岐にわたる」とされている。 貧困を、そのような基本的な潜在能力が奪われた状態と見る、というのが、センの基本的立場であると思われる。
少しわかりづらいので、もっと単純に「人間が健康で快適な生活を営むための基本的なニーズが充たされていない状態」などと定義できないかと思うのだが、どのような生活をするのが価値のあることと思うのか、それ自体を選択する自由、というものに焦点を当てたところに、センの眼目があるのではないかと思う。そのように、貧困を潜在能力の剥奪という観点でとらえることの理由・利点として、
ア.自由そのものが、(他の価値を達成する手段である以前に)本質的に重要な価値であることを打ち出すことができる。
イ.栄養状態、健康状態、失業・就業状態等、所得以外の本質的に重要な問題をカバーすることができる。
ウ.社会参加や民主主義の観点からも貧困をとらえる道が開ける。
ことなどが読み取れる。
しかし、そのように何が価値のある状態であり、望ましいかをそれぞれの人が選べる自由が基本ということになると、あまりにも話が拡散しすぎないだろうか。大石りかの解説によると、「幸せであること」、「自分を誇りに思うこと」、「人前で恥ずかしがらずに話ができること」、「愛する人のそばにいられること」なども、潜在能力で達成される機能のメニューに含めることができるという。そうなると、貧困の克服とは一体何をすることなのかがあいまいになっていく感がある。
以上をふまえ、例えば「人々が、それぞれ望ましいと考える生き方を選び、その実現に努めていくための基盤となるような、生活上の基本的ニーズや条件が充たされていない状態」を貧困の定義としてはどうだろうか。実現すべき基本的価値が自由であることに賛同しながらも、その自由の基盤となるものに着目し、その基盤の欠如を貧困とすることで、問題の拡散を防ぎ、定量的測定も可能とすることに配慮したものである。その基盤を得た上での多様な生き方の展開は、各人の選択と努力にまかされている。
(2)貧困をもたらしている構造について
APEX の前身となったグループは、1983 年の「第三世界の問題を考える連続ゼミナー
ル」をきっかけにはじまったのであるが、その講師のひとりであった西川潤の『飢えの構造』(ダイヤモンド社、1974 年、増補改訂版:1984 年)は、当時、「第三世界」(現在の「開発途上国」)の貧困をもたらしている構造を論じたものとして、よく読まれていた。そこ
では、「第三世界」がかかえている貧困、環境破壊、人権侵害等の問題は、それらの国々の後進性によるものではなく、いわゆる「先進国」との関係において生じてきた、とす2

る。それは、歴史的に見れば、スペイン人やポルトガル人のアメリカ大陸等の資源搾取に始まり、黒人奴隷の使役と三角貿易、植民地主義の拡大等の問題であり、戦後の非植民地化が進んだ時代においては、第三世界を先進国にとっての一次産品・資源供給国として位置づけ、そこにおける資源と安価な労働力を搾取し、自然破壊をもたらしてきた、援助も、実は先進国に利するところ大きく、また途上国側の強権的支配層を支え、腐敗を招いてきた…等の認識である。
その頃、やはりよく読まれていたスーザン・ジョージの『なぜ世界の半分が飢えるのか』が出版されたのは 1977 年(邦訳: 朝日新聞社、1980 年)であるが、それに先立つ 1968-1973
年にサヘル地域で、1972-74 年にエチオピアで、また 1974 年にはバングラデシュで深刻な飢餓が広がった。飢餓をもたらした要因として、無法図な人口増大であるとか、天候不順による農産物の収量減であるとか、一見、理にかなった事由があげられることが多いが、スーザン・ジョージは、そのような推測は逆に問題の本質を覆い隠すものであり、食糧は足りないのではなく、その分配の不平等が飢えをもたらすのであるとする。すなわち、飢餓をもたらしている元凶は、多国籍企業による不当な投機、恣意的在庫管理と価格の操作、途上国の農地の先進国向け農産物作付けによる独占等であると考える。また、食糧援助は、先進国が途上国を政治的・経済的に支配するのに利用され、世界銀行等の援助機関の援助も、既存の権力構造を補強し、途上国内の格差を固定化するだけで、問題の解決にはならないとされる。
上記の連続ゼミナールにも講師としてお呼びし、その後も APEX を支援し続けてくれた
鶴見良行さんの『アジアはなぜ貧しいのか』(朝日新聞社、1982 年)は、セランゴール、スマトラ、ミンダナオという、これまであまりとりあげられることのなかった三つの地域に着目し、それぞれの地域に固有の歴史的背景や地誌、多重的権力構造と住民が抑圧されていく構図を明らかにした。それらの地域において貧困は「民衆の自発性や富が、外国資本やそれと結んだ国内の支配階級によって奪われた結果生じた」と結論づけられている。そこにおいて、「先進国」の豊かさや自由は、実は「第三世界」の社会における人権抑圧と貧しさを条件として生まれてきているものである、と指摘される。鶴見は、ほぼ同じ時期に書かれた「バナナと日本人」(岩波新書、1982 年)においても、バナナという具体的な農産物～商品に着目し、それがミンダナオで生産されるようになった背景、生産から流通にいたる間の重層的な不平等と抑圧の構造を、具体的・現場的なレベルにまで立ち入って、解明している。そこでは、もともとは自給用作物の生産が中心であった農民が、契約農家として組織され、土地を奪われ、多額の借金を背負い、苛酷な労働に従事せざるを得ない状況に陥ってしまうさまをリアルに描いている。そこにおいても、安いバナナを大量に消費する「先進国」の豊かさや自由が、フィリピンの農民の人権抑圧と貧しさと裏腹なものであることが指摘される。

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APEX の前身となったグループのメンバーたちは、上のような議論に学び、基本的にそれと同様の認識から出発していて、そのことが、アジアにおいて、自分たちで何かやるというよりも、現地で、私たちが尊敬できるような活動をしている団体を、脇から支えていく、という当初の活動のスタンスにつながっていく。また、そのような認識は、途上国の抑圧・搾取の上に成り立っていると思われる日本社会への厳しい批判や、資源の浪費・環境破壊・労働疎外等をもたらす近代科学技術への批判とも一体となったものであった。
しかし、実際にアジアへ足を運び、現地の人々とつきあっていく中で、現地の人たちの、オートバイやテレビ等へのあこがれ、パートナーとなっていた NGO のスタッフを日本に招待した際の、日本社会とそこにおける生活への評価の高さなどに触れながら、少しずつ考えが変化していったように思う。やはり近代的文明や近代科学技術が達成したもの、それが優れているところ、人を強くひきつけるところ、というものも確かにあり、それに対する応分の評価も、やはり欠かせないものであると思うようになったのである。
その後、冷戦構造の崩壊という、世界史の地殻変動ともいうべき出来事があり、1990年代に入ると、いわゆるグローバリゼーションが進んでいく。
「開発と NGO」研究会では、「成長に依存しない社会」をテーマとした年に、水野和夫『終わりなき危機、君はグローバリゼーションの真実を見たか』(日本経済新聞出版社、2011 年)をとりあげた。この本の主題をひとことでいえば「近代は終焉した(あるいはまもなく終焉する)」ということであると思う。その論拠はおおむね次のようなことである。
○「地理的・物的空間」(実物投資空間)の飽和
安価な資源と労働力の調達先としての途上国との関係を結びづらくなってきた
こと、先進国では、実態的な裏付けのある消費が飽和してきたことから、実態的な生産と消費の拡大につながる投資を行う先がなくなってきた○「電子・金融空間」の創設による延命策
近代の終焉には、実は 70 年代初めに到達していたのであるが、その後、「電子・金融空間」をつくりだすことで利潤拡大が保持された。しかし、それは実態のないバブル的拡大であるから、膨らんでははじけることを繰り返すのみ。
○「利子率革命」「価格革命」「利潤革命(賃金革命)」
有効な投資先がなく、あるいは「実物投資空間」に投資しても儲からなくなったため、金余り状態となって、利子が極端に下がる。また、石油などの資源価格が非連続的に上昇し、安価なエネルギーをもって「もっと速く、もっと遠くへ」を求める近代の前提はくずれた。1990 年代中盤以降は、労働市場の規制緩和がなされ、原油など原料価格の高騰や売上高の頭打ちによる利益率の低下を人件費の削減でカバーするようになったので、以後、景気が回復しても人件費が上がらなくなった。
○国の債務の拡大
4経済成長を続けることがむずかしくなっているのに、依然として、今後も成長が可能で、成長がすべてを解決していくかのような価値観で経済・金融政策をとっていくため、国の債務が膨大にふくれあがっていく。
最近、貧困と格差の問題に関連して、一躍注目を集めたのは、トマ・ピケティ『21 世紀の資本』(2013 年、邦訳: みすず書房、2014 年)である。世界各国の所得や富の格差と分配に関する膨大なデータを収集し、その解析にもとづいて、格差の問題を論じている。資本収益率(r)と、経済成長率(g)の関係に着目し、r > g の関係にある時に、格差が増大するリスクが高まる、というのが、主な結論である。近年では世界の経済成長率は低くとどまる
一方、資本収益率は下がっておらず、資本を持つ者は、収益の分配を自分の都合のいいように決め、それを再び投資に用いてさらに収益を上げていく、また、相続により子孫に引き継ぐ、といったことで、格差が広がっていく、という論理に見える。
このように考えてくると、貧困の問題の根底には、やはり、経済成長と利潤の拡大を至上としてきた資本主義と、それを実現するためのさまざまな産業基盤の提供、効率の拡大、速度の増大、規模の拡大、新商品・サービスの創出などを担ってきた近代科学技術の問題があると考えられる。既存の社会・経済のあり方においては、資本を持つものが、技術を開発してそれを支配し、資本を持たないものの労働力を活用し、自然資源を独り占めして事業を行い、そこから上がる収益を再び投資に回して、さらに収益を上げていくことになる。それ
でも、経済が拡大しているうちは、持つ側が人々をその内部に抱えていくが、市場が限られ、競争が激しくなると、その吸収能力はおとろえ、抱えていた人もはじき出していく。その結果、世界で最も裕福な 62 人の資産総額が、世界人口の貧しいほうから半分の人々(36億人)の資産総額に等しい (2015 年、OXFAM, 2016)という極端な格差が生まれ、また、一方で過酷な長時間労働を強いられる労働者、他方で膨大な失業者が対峙する事態にもなっている。
(3)貧困を解消するための技術のあり方
それでは、貧困・格差の問題を解消するための技術のあり方はどのようなものだろうか。
私たちは、貧困の解消というと、すぐに貧困とみなされている人たちの収入の向上を考える。
しかし、最初に考察したように、貧困を「人々が、それぞれ望ましいと考える生き方を選び、その実現に努めていくための基盤となるような、生活上の基本的ニーズや条件が充たされていない状態」と仮に考えると、その解消は、単に収入を向上させること(=貨幣をより多く得るようにすること)に限定されるものではなく、例えば、清浄な水や、満足な衛生環境、居住環境を得られるようにしたり、食糧に困らない手立てをしたり、電力を得られるようにしたりすることになり、そのために、それぞれの地域で人々が置かれている状況において、いかにそれらのニーズを充たす技術を開発し、あるいは選択するか、という課題になってく5

る。それは、一般的に、その地域で受け入れられる程度に安価でなければならないし、また持続的に使っていくことができるものでなければならない。それが、公的なサービスとして、安定的に供給し続けられる体制があるならいいけれども、そうでない場合は、住民が自ら管理し、運転・保守できるものであることも必要となる。
また、収入の向上という面から考えるならば、それは、貧困な状態に置かれている人々が、一定の職につき、あるいは自営し、何らかの生産的行為を行って、その対価を得ていくという以外にはない。ピケティは、先の『21 世紀の資本』の中で、「収斂に向かう主要な力は(田中注: つまり格差を減らす力は)、知識の普及と訓練や技能への投資だ。
」と述べている。それは、人々が知識や技能を身につけて職につくことで格差を解消しようとしているものと考えられるが、問題は、そこにおいては、技術体系自体は多くの人々にとって所与のものとみなされており、技術が選択しうるものだとは考えられていないことだ。既存の技術体系は、いまだに高度成長と利潤の極大化を第一義的価値として追求していく流れの中にあり、それは、いつも効率をあげ、省力化していこうとする圧力にさらされ、また常に新しい商品・サービスを開発し、消費を拡大させていかねばならないという強迫の中にあるから、そこに参画するための知識や技能を身につけても、問題の根本的解決にはならない。
適正技術という概念のいいところは、近代科学技術の無批判な導入とは異なる技術選択もあるのだということをシンボリックに示せることにあると思われる。収入の向上という意味からの望ましい技術とは、多くの人が参加でき、安定した職を得て、そこから安定した収入を得られるような技術の体系ということになる。適正技術の嚆矢となった中間技術概念を提起したシュマッハーが、単位の雇用機会を生み出すための投資額に準拠して中間技術の定義を行ったのは、それなりに意味のあることといえる。望ましい技術としては、人間・労働疎外の観点や環境・資源の観点からも語らなければならないが、それは次回以降の課題としたい。また、その望ましい技術の実践・適用が、金銭的収入増大という以上に、地域の人々のニーズを充たす結果をもたらすことが期待される。
税金の徴収等を通じた資産の再分配は、貧困と格差を生み出す構造をそのままにして、富める者から貧しい者に資産を還元する、というやり方をとっている限り、それをえんえんと繰り返さねばならず、貧しい人々は、他者に依存し、施しを受ける存在であり続ける。問題の持続可能な解決は、貧困と格差を生み出す構造そのものの解消にあり、そのためは、多くの人々が、やりがいをもって参画できるような仕事を、多様に、数多く生み出していくような技術を選択・開発し、それを適用していく以外にはない。
以 上6