名古屋外国語大学論集

第8号

2021年2月

調査報告

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察
A Case Study of Language Acquisition and Its Motivation in a
University of Foreign Studies in Japan With Gender Perspective

浅井寿生
Toshio ASAI

本稿は、日本の外国語大学という国際的にみれば特殊な高等教育機関に女子学生が集中する現象を、「女子は外国語学習が得意だから」という言説を退け、実は日本社会のジェンダーギャップ、とりわけ就職という振り分け作業が起因しているのではないかと仮設をたてた上で、学生たちへの調査をもとに検討していく。学生への調査は、アンケート調査のみならず実際の授業での参与観察調査を行い、総合英語科目への取り組み方や成績の男女差を示し、留学や就職に関する学生たちのモチベーションをアンケート調査し、その上で「ライフコースの選択」をキーワードとして念頭におきながら、本現象について検討する。
キーワード：ジェンダーギャップ、女子学生のライフコース選択、語学習得
における男女差
はじめに
筆者はオーストラリアに滞在した経験をもつが、外国語大学という種類の大学の存在は確認できなかった。日本に存在する外国語大学とは、一般大学とはある種一線をおく特別な大学なのかもしれないという思いと同時に、な333

ぜそこに女子学生が集中するのかという疑問を抱いてきた。
オーストラリアの生活環境と日本のそれを比較すると、様々な違いや問題点が見えてくる。とりわけ、ジェンダーに関する問題は諸分野に散見される。
例として、育児・家事労働の多くが母親を中心になされていること、男女の収入格差が大きいこと、専門職・一般職のような企業の就職形態に男女で別枠が用意されていることなどがあげられる。
このようにジェンダーが未だに伝統的に残っている社会において、外国語大学に女子が集中するという偏りは、たまたま「女子の方が外国語学習が得意だ」からという言説によって片付けられるものではないと考えられる。むしろ、日本社会のジェンダーギャップこそが、彼女たちの進学や就職の選択
肢を限定的にし、その偏りを生んでいるのではないかと疑問を抱くようになった。したがって本稿は、外国語大学に女子が集中する偏りの原因を、語学学習能力の男女差に求めるのではなく、様々なジェンダーギャップが彼女たちにその選択が最もふさわしいものだと考えさせるのではないだろうか、という問題意識をもって考察していく。
1．問題背景日本の男女共同参画社会は、なかなか形成されてこない。労働政策研究・研修機構（2020）によると、2019 年の日本の労働者収入の男女格差は男性 100に対して女性 74.3 となっており、つまり女性の平均賃金は男性より 25.7% 低い。例えば、労働をして得られる時間対価が男性は 1,000 円のとき、女性は743 円ということである。一方で、先進・途上国を含む男女賃金格差を報告している国際労働機関（ILO 2018）によれば、世界賃金格差の平均は 18.8%
で女性のほうが男性より低いが、日本よりも格差が小さい。同格差を国別でみれば、先進諸国では、イギリス 16.6%、カナダ 15.4%、アメリカ 15.3%、フランス 13.3%、ノルウェー11.7%、スウェーデン 10.2、ベルギー2.7%、と女性が低いがどれも日本より格段と男女格差が小さい。近隣アジア諸国に目を向けても、フィリピン 15.7%、ベトナム 11.4%、タイ 10.9%、となっており、欧米諸国並に男女賃金格差が小さく、日本の現状が特異であることが示されて
334

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察いる。
スイスに本部を置く国際機関・世界経済フォーラム（WEF）は毎年、政治、
経済、教育、健康の各分野における男女の公正な社会参加がなされているのかを、指数 1 を完全な平等として、各国のジェンダーギャップを指数でランク付けする「ジェンダー・ギャップ報告書」を公表している。例えば先述の日本の賃金格差であれば 0.743 となり、数字が 1 から下がるほどジェンダー格差が大きいことになる。ところで、同ランキングで日本は、121 位と過去最低の順位だった。日本の順位は、2015 年が 101 位、2016 年が 111 位、2017 年
が 114 位で常に最低クラスに属しながら後退を続けてきたが、2020 年はさらに記録を更新した。当指数調査対象国は 153 カ国であり、121 位とは先進国や途上国といった範囲を逸脱し、最低の域にある。
また、経済面でも日本の女性の無報酬の家庭内労働時間が男性のそれを 4倍以上上回っている（WEF 2020）。これは、女性の家庭外で有給業務に十分従事する時間を確保できないことになるため、昇進や長期キャリア維持そのものが難しくなり、結果男女の収入格差になっている。
WEF ランキングの教育分野についても日本は 91 位で、就学率において初等教育こそ指数 1（男女完全平等）で 1 位だが、中等教育（中学・高校）指数
0.954 で 128 位、高等教育（大学・大学院）指数 0.931 で 108 位と就学率の男女差が依然として残ったままだ。さらに、世界の難関大学における男女学生数の割合は 5 対 5 となっているが、東京大学の学生数男女差は 8 対 2 と大差で男性占有率が高い（武 2019）。各大学の女子学生率は、オックスフォード大学
46%、コペンハーゲン大学 61%、ケープタウン大学 52%（武 2019）となって
おり、東京大学の 20% との差は歴然としている。
さらに、日本の大学進学者の文系・理系などの学術分野選択における男女の偏りも深刻だ。学校基本調査（文部科学省 2019）によれば女子学生率は、文学・史学・哲学の人文科学分野で 66%、教育分野で 60%、医学・歯学・薬学・看護学の保健分野で 66% と女子学生の割合が多い。一方で、法学・政
治学・経済学の社会科学分野で 35%、数学・物理・化学・生物の理学分野で29%、機械工学・電気通信工学・土木建築・応用化学・原子力工学などの工学
335

分野で 16% と女子学生率は極めて低い状態だ。保健分野は内訳が特徴的で、医学・歯学ともに女子学生率がそれぞれ 37%・45% と男子学生の方が多い一
方、薬学・看護学はそれぞれ 60%・91% と女子が非常に高い。
女子学生率が高い教育分野の卒業後のキャリア（教諭や教員）の女性の割合に注目すれば、幼稚園で 92.7%、小学校で 62.2%、中学校で 43.3%、高等学校で 32.1%、大学・大学院で 24.8% と教育機関の段階が上がるほど女性教員は減少する傾向が顕著に見られる（内閣府男女共同参画局 2019）。
教育分野におけるジェンダーギャップは、女性の就学・進学率や就職率の上昇に隠れてなかなか可視化されてこなかったが、女性の難関大学への進学率の低さ、理工系分野回避の傾向などが顕著である。しかし、この現象は女性の学力や成績が低いというような因果関係はなく、大学卒業後の職業・業
種選択や雇用形態などの女性に対する社会的環境が、彼女たちのライフコー
ス選択に大いに影響を与えているものと考えられる。
就業形態や職業分野のジェンダーギャップも深刻である。厚生労働省（2016）の労働者動向調査によれば、日本の女性労働者人口 2,388 万人の内、正規の職員は 1,042 万人で半数にも満たない（＝ 43%）のに対し、男性労働者
人口 2,894 万人のうち正規の職員は 2,261 万人で 78% に達する。また、管理職に占める女性の割合は12.5% と先進諸国で最低である（厚生労働省 2016）。加えて、企業には総合職と一般職という日本独特の雇用仕分け制度ともいうべき枠組みがあり、前者の方が高収入であることが多い。総合職は、管理職及び将来管理職になることを期待された正社員であり、一般職は一般事務などの定型的・補助的な業務を担う社員であると理解していい。総合職における女性比は 22.2%、一方で一般職の女性比は 82.1% という厚生労働省（2016）の統計報告からも、この制度が性別に基づいた仕分けだと批判されても仕方がないほど男女の偏りは大きい。さらに、産業別雇用者数に目を向ければ、医療・福祉分野に女性の労働力が集中する傾向が見られる。職業としても、幼稚園教諭、保育士、看護師、歯科助手、医療事務、介護職、キャビンアテン
ダント、受付、秘書、対人サービス業などへ女性雇用が集中している傾向にある。
336

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

2．英語能力の男女差に関する先行研究および検証
先述のように、日本の男女共同参画社会は依然として形成されておらず、政治、経済、教育、家庭のすべての分野でジェンダーギャップが深刻なままの状態だ。筆者は、ジェンダーギャップが深刻な社会背景は、女子学生の大学進学や就職といったライフコースの選択肢に影響をあたえていると考える。多感な十代の女子学生たちが、家庭や学校などで何気なく経験するジェンダー的役割分担や将来設計モデルが、彼女たちのライフコース選択に影響をあたえないとは考えにくい。とりわけ将来の夢として語られる職業選択やそれに多大に影響する大学選びに影響を与えると考えられる。
日本には、「女子の方が外国語学習が得意だ」といった言説があるが、筆者はこれもジェンダー的なライフコース選択および選別につながる幻想だと考える。英語学習における学習達成度の男女差を扱った先行研究は様々存在
するが、Hyde and Lynn（1988）が男女に差はないと結論すれば、Nowell andHedges（1998）は言語能力全体としては女性の方が優位性があると結論づけたし、リスニング能力のみに焦点をあてた Lin and Wu（2003）の研究が女性優位と結論づければ Brecht, Davidson, and Ginsberg（1995）は男性優位と論ずるなど、この分野の男女差に関する研究結果は必ずしも一致していない、と神谷（2008）が指摘している。また、神谷（2008）が日本のある中学校の英語試験成績を 4 年間にわたって独自追跡調査した研究では、各年ごとの男女比較においてほとんど差がなかったと結論づけている。
本稿において国際的な英語能力試験の結果を世界的に男女比較したところ
次のようなことがしめされた。British Council が運営し、国際的に大学入試や移民審査に使われる試験 IELTS の 4 技能の試験結果（各技能 9 点満点）は、リスニング（男子 6.2・女子 6.3）
、リーディング（男子 6.1・女子 6.2）、ライティ
ング（男子 5.5・女子 5.6）
、スピーキング（男子 5.9・女子 6.0）で、全体を通して女性の平均点が 0.1 点高いものの、男女に有意差は見られなかった。
ETS 社が運営する TOEFL iBT 試験（各技能 30 点満点）の場合、リスニング（男子 20.8・女子 21.0）、リーディング（男子 21.2・女子 20.8）、ライティング（男子 20.3・女子 20.6）、スピーキング（男子 20.2・女子 21.0）であった。男女337

の点差が最大のスピーキングで女子が0.8点男子を上回ったものの、それでも点差は 1 点にも満たなかった。
以上のように、先行研究および国際的な英語能力試験結果において、男女間に著しい語学能力の差は見られなかった。
「女子の方が外国語学習が得意だ」といった言説は、言説にすぎないと結論づけた上で、本稿はなぜ外国語大学に女子が集中するのかを検討する。
3．調査方法
先行研究および国際的な英語能力試験結果において、男女間に著しい語学能力の差は見られなかったことから、本稿では試験結果の点数で男女の語学能力を判断しないこととする。かわりに、英語系学科の大学生の英語コミュ
ニケーション授業における提出物、筆記課題、プレゼンテーションなど授業
全体をとおした参与観察を行い、各課題の成績や授業内アクティビティへの積極的参加態度について男女比較を行う。
調査対象は、定期筆記試験のみを評価基準とする英語の授業ではなく、「第二言語習得（Second Language Acquisition）」を目的とした CLT の教授法（詳細は以下で示す）を取り入れた英語科目を調査対象とする。同授業法は、教員と学生および学生同士の対話を授業の中心として英語習得をすすめる教授法である。この教授法で教えられる授業の受講生（1 年生）を対象とし、2.5 年間にわたり合計 184 名の「総合英語科目」の成績記録を追跡・分析した。また、留学や入学理由などライフコース選択についての調査は 1・2 年生を対象とした 122 名にアンケート調査を行った。
仮説
本稿では、ジェンダーバランスが不均衡な社会背景のもとで、外国語大学に学ぶ学生たちの語学学習を参与観察し、筆記課題やプレゼンテーション課
題の成績や授業への積極的参加態度を男女比較した。また、外国語大学の学生の進学動機や卒業後のライフコース選択についてもアンケート調査を行った。
338

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

よって、以下のように仮説をたてる。
仮説（1）NY 外国語大学・英語系学科を選択した女子学生の成績は、男子
学生よりも良好である。
仮説（2）その理由として、女子学生たちはライフコースとして語学を専門とすることを選択したためであり、将来の就職や留学に対する熱意があり、それに向けた努力や向上心が後押ししているためだと考えられる。
仮説（3）語学習得を外国語大学にて選択した女子学生たちは、日本社会のジェンダーギャップに気づいており、それに対する疑問や不信感がある。
4．分析結果本稿はまず、そもそも外国語大学に女子学生が集中する事実を検討すべく、全国外大連合に加盟する 7 大学のうち、学生総数とその男女別数を公表
している6大学を対象としてそれぞれの男女学生数および女子率を比較する。
各外国語大学の発表によると、学生総数および女子学生数は、KS 外国語大
学 10,532（6,976）、KD 外国語大学 4,170（3,019）、KY 外国語大学 3,930（2,479）、
TK 外国語大学 3,880（2,537）、KB 外国語大学 2105
（1404）、NY 外国語大学 4,584

外国語大学学生数男女比 2019
8,000
7,000

6,976

人数/人

6,000
5,000
4,000

3,556

3,019

3,000
2,000

1,451

1,151

1,000

3,401
2,479

2,537
1,404

1,343

701

1,183

66%

72%

63%

65%

67%

74%

KS外国語大学

KD外語大学KY外国語大学

TK外国語大学

KB外国語大学

NY外国語大学

男子学生数

3,556

1,151

1,451

1,343

701

1,183

女子学生数

6,976

3,019

2,479

2,537

1,404

3,401

女子率

66%

72%

63%

65%

67%

74%

0

図 1：外国語大学学生総数（男女別）

339

（3,401）だった（（）内は女子学生数）。女子率は、それぞれ KS 大学 66%、

KD 大学 72%、KY 大学 63%、TK 大学 65%、KB 大学 67%、NY 大学 74% と 6
大学すべてで 6 割以上であり、うち 2 大学については 7 割を超えた。外国語大学の学生の女子率の高さが明らかだが、それにはどのような背景があるのだ
ろうか。女子率が最も高い NY 外国語大学のケースを取りあげて考察する。
NY 外国語大学での調査
調査 1：授業への参与観察を通した英語習得における男女の差調査の対象学生は、NY 大学外国語学部英米語学科の 1 年生 184 名で、調査は継続的に 5 学期間＝ 2.5 年間行われた。男女の人数内訳は、女性が 143 名、男性が 41 名で、女子率は 78% であった。また、調査対象とした科目は、NY 外
国語大学が英語教育の中心としている必須科目 Core English とした。同科目を教える講師は全員が、ネイティブおよびネイティブ同等の英語能力を有する者であり、授業も学期を通してすべて英語で教授される。すべてとは、最初の自己紹介から、授業内容および授業中のすべての解説や会話、学生同士の会話や質疑、アクティビティ、教科書課題、試験、プレゼンテーションや
ディスカッションを含む全ての課題や授業内容のことである。
同 科 目 に お い て は コ ミ ュ ニ カ テ ィ ブ・ ラ ン ゲ ー ジ・ テ ィ ー チ ン グ（Communicative Language Teaching: CLT）とよばれる、学生同士や学生と教員の対話や発話を促進する教授法が使われており、評価課題もプレゼンテー
ションやスピーキング試験などコミュニケーション能力を問う教授法で行われる。CLT は第二言語および外国語習得の際の、対話や会話の能力を向上させる教授法として有効であり（Savignon 2002）、1970 年代より教授法として第二言語習得の教育現場において普及し始めた。
CLT の授業方法を使った本科目の評価基準は、筆記試験（中間・期末・単語）30%、コミュニケーション・アクティビティ（会話試験およびそれに伴う文書作成や事後学習）30%、プレゼンテーション 20%、授業内アクティビ
ティやディスカッションへの積極的参加 20%、となっており筆記試験 30% を除いた 70% がコミュニケーションを重視した課題となっている。この科目
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ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

は、学期をとおして CLT を軸とした授業を英語のみで教授する第二言語習得（Second Language Acquisition: SLA）に特化した形式で行われる。
なお、NY 外国語大学の評価は 5 段階あり、それぞれの学期末評価が 100 点
満点で、90 点以上で A+、80 点から 89 点で A、70 点から 79 点で B、60 点から69 点で C という評価が与えられる。なお、60 点に満たなかった場合は D 評価
で、単位の取得がかなわないので、再履修することとなる。
第 1 に、調査対象授業において A および A+ を取得した学生数の男女比較をする。5 学期間に合計 58 人の A および A+ 取得者がいた。そのうち、女子の取得者は50人で取得者全体における女子率は86% だった。調査対象者全員に対する女子率が 78% であるので、それよりも高い割合を示している。また、ABC 評価の前提である学期末得点（全ての課題と試験の合計得点）の 5 学期
間平均は、男子が 70.5 点で女子が 75.8 点だった。
第 2 に、定期試験の結果を見るが、50 点満点の中間試験の男子の調査期間
平均が 42.7 点で女子も 42.7 点で同点であった。同じく 50 点満点の期末試験の男子の平均が42点で女子が42点と同点だった。各学期に4回行われる合計40点の単語試験の結果の平均点は、男子が 24.2 点で女子が 24 点だった。すなわ
ち、各筆記試験に関しては、男女学生に有意差は見られないと結論できる。
第 3 に、プレゼンテーション課題についてだが、学生は決められたトピッ
クの中で独自の調査をして、パワーポイントを使ったプレゼンテーションを作成する。プレゼンテーションは 3 〜 4 人のグループ内で発表し、時間は 3 分と指定されている。英語で発表の際は、発音や内容にも気をつけながら行う
ため、プレゼンテーションは学生にとってはかなりの負担であるし、事前調査など準備に時間と努力を有する課題である。20点満点の評価で男子の平均点は 13.9 点、女子は 15.3 点で、1.4 点の差をつけて女子が男子を上回った。また、図 2 からわかるようにプレゼンテーションに関しては調査期間を通して、男子が女子を上回ったことが一度もない。さらに、2018 年 2 学期 B クラスに関しては2.8点差をつけたので、全体的に男女間に有意差があると結論付けられる。
第 4 に、スピーキング試験についてだが、当試験は学生がペアになって録画
341

プレゼンテーション得点
年度-学期-クラス

男子

女子

2018-1-A

14.1

14.8

2018-1-B

12.1

15.8

2018-2-A

14.4

14.6

2018-2-B

12.5

15.3

2019-1-A

14

16

2019-1-B

15

16

2019-2-A

15

15

2019-2-B

13.5

14.4

2020-1-A

12.9

15.7

2020-1-B
5 学期平均

15

15

13.85

15.26

図2

プレゼンテーション得点（男女別クラス平均点）

しながら英語での会話を行う。決められたトピックの中で会話形式でスピーキングすることが義務付けられており、あらかじめセリフを作ったり、教科書などを読み上げることは認められない。その日に決められたパートナーと決められたテーマの中で会話をするという課題である。時間は 6 分間と決められており、一人が 3 分づつ話すことが理想とされている。スピーキング試
験の準備のために、事前に想定される会話例を文書作成する課題がある。20点満点の課題であり、調査期間の平均得点は男子 12.3 点、女子 14.6 で男女に2.3 点の差がある。
スピーキング試験後に、学生は自身の録画された会話動画を見て、自らの話し方、文章構成、新出単語の使用、発音などをチェックして決められた書式に沿って訂正し課題として提出する。これが 10 点の課題であり、調査期間の平均得点は男子が 6.5 点で女子が 7.4 点で、男女差は 0.9 点と女子の方が高かった。
調査 1 の結果
1．定期（中間・期末）試験の結果における男女比較においては、有意差はない。
342

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

2．プレゼンテーションについては、調査期間の平均点の男女差が 1.4 点ある。さらに調査期間をとおして男子の得点が女子を上回ったことが一度もないこと、学期やクラスによっては 2.8 点という差が男女間にあることなどを踏まえれば、本課題の取り組みに関して男女に有意差があるといえる。
3．スピーキング試験課題に関しては、試験の事前と事後に 2 つの課題が課されるが、どちらも女子の得点の方が高かった。とりわけ事前準備課題に関しては、その得点の男女差が 2.3 点あり、有意差があると認めることができる。
以上の結果を踏まえれば、外国語大学の学生の英語習得能力に関して、定期試験では男女差は確認出来ないものの、プレゼンテーションやスピーキン
グ試験といったコミュニケーション課題、とりわけ事前準備を要する課題に関して、女子の方が有意差をしめして上回っていると結論付けられる。
調査 2：ライフコースに関するアンケート調査
学生の入学志望動機および大学でしたいこと、就職や留学などの将来設計などライフコース形成に関する質問を NY 外国語大学の英語系学科の 1・2 年生の学生 122 人（男子 25 人・女子 97 人）にアンケート調査を行った。調査は記述式で複数回答とし、自由記述回答にした。アンケート調査は、性別は示
してもらったが、無記名および匿名回答にして本音の回答をしやすく配慮したつもりである。
質問 1 ＝ NY 外国語大学を志望・入学した理由（複数回答可）
・「留学制度が充実しているから」「留学したいから」など留学を目的として大学を選んだ学生は 86 人で全体の 70% であった。男女の内訳は、女子が 78 人で女子全体（97 人）の 80%、男子が 8 人で男子全体（25 人）の32% であった。留学希望に対する男女間の差は大きい。
・「英語を学ぶため」「語学力をつけるため」など英語の学習および語学力343

の向上を目指した動機が 91 人で全体の 74% であった。男女の内訳として、女子が 74 人で女子全体の 76%、男子が 17 人で男子全体の 68% だった。
・「同大学に来ている海外留学生との交流」を目的や大学の魅力としてあげた学生は、34 人で全体の 27% であった。男女の内訳としては、女子が 32 人で女子全体の 31% で、男子が 2 人で男子全体の 8% であった。
・女子がその他の理由としてあげたものは、「ネイティブの先生が多い」
が 11 人、「海外志向な大学だから」が 4 人、「国際情勢を学ぶため」「キャンパス設備がよい」「学長がよい」がそれぞれ 2 名だった。
・男子のその他の理由として挙げられたものは、「家から近いから・地元だから」が 6 人、「女子が多い」「キャンパスがきれい」「先生や友人のすすめ」がそれぞれ 4 人、「志望校に合格しなかった」「経済的に地元の大学を選んだ」がそれぞれ 2 人であった。
NY 外国語大学は留学制度が充実している大学なので、留学が入学動機の 1
つにあがることは推測できたが、調査結果の男女学生間にこれほど大きな有意差があることは注目に値する。留学することを目的のひとつとして入学してきた女子学生は女子全体の 80% にのぼり、男子の 32% に 2.5 倍の差をつけた。女子の留学への積極性が明確に示された形となった。
加えて、大学のキャンパス内で留学生との出会いや積極的な交流を目的として入学してきた学生は、女子 31% と男子 8% で 3.8 倍も女子学生の方が国際交流に対して積極性が見られることを示した。
一方で、「英語を学ぶため」「語学力をつけるため」を入学動機にあげた学生の男女差は 8% であり、有意差は認められない。
留学を望む理由は語学力の向上も含まれるため、「英語を学ぶため」と類似しているようにもみられる。しかし、留学を希望する学生の回答は「スピーキング力の向上」「将来性ある実用的な英語力を身につけるため」「コミュニケーション能力の上達」「仕事に活かす会話力」など、卒業後の就職やライフ
コース選択を見据えたコミュニケーションスキルの習得を目的としている点
344

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

で前者とは異なる。要するに、NY 外国語大学の学生は男女ともに英語力の向上をのぞんでいるのだが、入学動機に関して女子学生は男子学生より圧倒
的にライフコース選択を見据えて大学を選択したことが明らかとなった。
質問 2 ＝卒業後に就職を希望する仕事は何ですか（記述式自由回答）【女子】
・女子の回答で最も多かったのが 38 人で「客室乗務員」と「グランドス
タッフなどエアラインでの仕事」で、女子全体の 39% であった。
・「旅行・ホテル・ホスピタリティ」と回答した女子学生は 17 人で、女子全体の 17% だった。
・「教員」と回答したのは 15 人で女子全体の 15% だった。
・
「メディア・出版・広告」と回答した女子学生や、「国連・NGO」などの国際機関と回答したのはともに 11 人ずつだった。
・「貿易・外資系」などの国際的な企業に勤めたいと回答したのは 8 人だった。
・「税関」や「翻訳・通訳」と回答したのは各 6 人だった。
・「一般企業」「秘書」と回答したのはそれぞれ 6 人と 2 人だった。
・未定だが、「英語を使う仕事がしたい」と回答した者は 32 人にのぼり、女子全体の 33% になった。
【男子】
・男子の「客室乗務員」および「グランドスタッフなどエアラインでの仕事」と回答したものはなかった。
・「教員」「英語を使う仕事」と回答したものがそれぞれ 6 人で男子全体の24% だった。
・「未定」や「一般企業」など曖昧な回答が 4 人で 16% だった。
・「貿易・外資系」との回答が 2 人だった。
・「通訳」との回答が 1 人だった。

345

女子学生が希望する仕事に関する回答の中で、客室乗務員などのエアライン系の仕事を目指すものが約 4 割と他の職業を引き離し際立って高かった。
女子学生の回答は、「旅行・ホテル・ホスピタリティ」「教員」「メディア・出
版・広告」「国連・NGO」「税関」や「翻訳・通訳」「秘書」など職種・業種は多岐にわたるが、職名などを示すなど具体的に回答している特徴がある。一方、男子の回答は「教員」「通訳」以外は「一般企業」など具体的ではない回答だった。
「一般企業」と回答した女子は 6 人で女子全体の 6% だったが、男子は 4 人で 16% と、10 ポイント男子の方が高かった。
質問 3 = 留学・長期滞在など海外で生活したいですか（在学中・卒業後を問
わない）。
a）短期留学（数ヶ月の短期）b）長期留学（数ヶ月〜 1 年）c）1 年以上の長期滞在d）c）の内、移住・永住および 10 年以上の滞在を考えている
以上の選択肢から、a）
短期留学と回答した学生は 14 人で、内訳としては女子が 12 人で男子が 2 人だった。b）長期留学と回答した学生は 13 人中女子が12 人で男子が 1 人だった。c）1 年以上の長期滞在を希望した学生は 37 人で選択肢のなかで最多だった。また、内訳としては女子が 36 人で男子が 1 人だった。また、この 37 人の内で、d）移住・永住および 10 年以上の滞在を考えている学生は 23 人でそのすべてが女子だった。
留学希望を理由として入学してきた女子学生は 80% になることは回答 1 で先述したとおりだが、回答 3 では、彼女たちが長期間の留学を希望している
こと、卒業後の移住を考えていることなどが明らかとなった。
質問 4 ＝移住を希望する理由
当質問への回答は自由記述式としたため、さまざまな回答があった。当質問は、質問 3 に d）と回答した 23 人（全員女子）へ尋ねたものである。
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ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

・日本にある様々なプレッシャーからの解放
・自由を求めて・多種多様な文化・人種・価値観に触れるため・日本は狭すぎる
・海外の方が環境問題への意識・取り組みが高いから・あこがれ
・外国人と結婚したい・日本より良い社会福祉制度
・西洋の方が住みやすい
・まわりの目をいつも気にしなくてはならない日本から出るため
・日本は単一的な考え方しかないから・女性の海外の労働条件がよりよいから・海外なら家族を大切にできそうだから・海外での労働のほうが収入や労働時間がよいから・のんびり暮らせそうだから
・日本は女性が働きにくい・育休などが充実し海外のほうが子育てがしやすそう
・海外では夫婦が協力して子育てをしている
・日本の文化を広げたいから
質問 5 ＝今の生活で男女差やジェンダーギャップを感じますか。そうであれ
ばどいういうことにそれを感じますか。具体的に記述してください。
（記述式
自由回答）
質問 5 は、質問 4 の回答がジェンダーギャップに不満を示すものや、国際的に比較して日本の男女格差に不満を示すものだったのでこの質問を追加した。
・女性の結婚・出産後の復職が難しい・男女間に給与格差がある。
・女性の育休が取得しづらい
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・日本では子育ては女性が担っている・女性の家事負担が大きい・結婚を機に女性はいったん退職する慣習がある
・男性の育休が取得しづらい
質問 6 ＝移住してもよいと思う国はどこですか（記述式自由回答）（順不同）
・アメリカ合衆国
・カナダ
・オーストラリア・ニュージーランド
・イギリス
・シンガポール・フィリピン
学生が移住しても良いと選んだ国はすべて、英語を公用語および母語として使用している国々であった。
調査 2 の結果
質問 3・4 の回答の中で特徴的なものは、1 年以上の長期滞在を希望した学生がすべての選択肢のなかで最多であったこと、またそのほとんどが女子学生だったことである。加えて、1 年以上の長期滞在を希望した 37 人のうち女子は36人であったが、さらにそのうち23人の女子は移住や永住を希望している。長期的な生活基盤を日本国外で築こうと希望している女子が男子と比較して圧倒的に多いことが示された。また学生によっては「一生」と加筆する
ものさえおり、彼らのライフコース選択は「卒業後は就職」というものだけ
ではなく「移住」という選択肢も大いにあると言うことができる。
さらに、以上のような女子学生の長期留学や海外移住を望む志向の背景には、質問 4・5 の回答で示されたように、日本への不満と海外（とりわけ英語圏）へのあこがれがある。それは、日本社会が抱えるジェンダーギャップが348

ジェンダーの視点からみる日本の外国語大学における語学習得傾向と学習動機に関する考察

深刻な社会状況を脱却できないでいるなかで、女子学生たちは女性に対する不平等な扱いへの明らかな不満をしめし、移住も視野にいれたグローバルな時代の女子学生の一面を示したと言えるだろう。
まとめにかえて日本にある「女子の方が外国語学習が得意である」という言説は先行研究からも各英語能力試験結果の男女比較検証からも否定された。よって、外国語大学に女子学生が集中する現象は彼女たちの語学能力が男子に勝るからという理由からではない。
本稿の調査の結果、仮設（1）のとおり、NY 外国語大学の英語系学科所属の女子学生たちの成績は、とりわけ準備や調査を必要とする課題やコミュニ
ケーション課題において男子学生よりも良好であった。そしてその理由は仮設（2）で示したとおり、語学習得は留学や就職といった目標を明確にもつ
彼女たちのライフコースの一環としてなされているからであった。仮設（3）が示唆したように、女子学生の多くは日本社会のジェンダーギャップに気づきを見せており、それへの疑問や反感を明確に示した上で、そのような社会を避けるように留学や移住をも視野に入れていた。
調査 1 と 2 で出された結果を受けて、外国語大学ならではの CLT 教授法を取り入れた授業への参与観察からは、女子学生のほうが男子学生よりも、コミュニケーション課題に時間と努力を費やしていることが認められた。とりわけ事前準備を要する課題の得点には男女間に有意差が認められた。
外国語大学を進学先として選んだ彼女たちの選択は、決して英語学習がす
きだからなどという一義的なものではない。入学と同時にすでに留学を目指し、留学を成功させるために課題に時間と努力をかけている。
一方で、彼女たちが卒業後に羽ばたいていく日本社会は、職種や収入において男女差が著しく、彼女たちのキャリア形成やライフコース選択を限定的にしている。この現状を受けて彼女たちは、外国語大学を選択し、留学を志し、やがては長期海外滞在や移住までも視野にいれた語学学習をライフコー
スとして選択したと考えられる。彼女たちは今後、語学力というスキルを349

もって、グローバルな視点でライフコース選択を模索していくことだろう。
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