【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限お知らせ
各ファンド・アワードのお知らせです。
＜モーニングスター： モーニングスター ファンド オブ ザ イヤー 2019＞
ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）は2019年度の同賞にて、”優秀ファンド賞“を受賞しました。
また、ＧＣＩエンダウメントファンドの同賞の受賞歴は以下の通りです。
・成長型：”優秀ファンド賞“（2016年度）、“最優秀ファンド賞”（2017年度）
・安定型：”優秀ファンド賞“（2018年度）
GCIアセット・マネジメントはこれら2本のファンドの運用会社として4年連続の受賞となりました。

＜「一億人の投信大賞」選定委員会：一億人の投信大賞2018＞
GCIエンダウメントファンド（成長型）は、「一億人の投信大賞」選定委員会が選定する「一億人の投信大賞2018」の「アロケーション・やや積極型」において、1位を獲得いたしました。
また、ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）は「アロケーション・やや安定型」において2位を獲得いたしました＜GCIエンダウメントファンド（成長型）＞＜GCIエンダウメントファンド（安定型）＞
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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

また、GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）の投資対象であるGCI システマティック・マクロ戦略は、海外におけるヘッジファンドのアワードに於きまして、2018年度は二つの最優秀賞（Winner）を受賞致しました。

＜受賞対象ヘッジファンド戦略＞“GCI システマティック・マクロ戦略”（GCI Systematic Macro Strategy）

１．『THE ASIA HEDGE AWARDS 2018』（アジアヘッジアワード 2018）“マネージドフューチャズ／コモディティ／為替”部門

2．『HFM Hedge Fund Awards Asia 2019』（HFMヘッジファンド・アジア・アワード 2019）“マネージドフューチャズ／CTA”部門

GCIエンダウメントファンド（成長型／安定型）には同戦略を用いた外国籍投信である、“ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA”が組み入れられており、同ファンドのパフォーマンス向上に貢献しております。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限ファンドマネージャーのコメント＜運用の基本スタンス＞
さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
「GCIエンダウメントファンド」の運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを成長型で年率8％、安定型で年率5％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるよ
うに配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞
当ファンドの決算日である2019年9月25日に、一年に一度の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の検討を行い、現行の配分維持を決定しました。その前提となるビッグ・ピクチャーは、10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰したもの
ですが、次の通り、大枠に変更ありません。
第一に、21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントに伴い、ディスインフレ環境が続いています。グローバル化の恩恵を最大限に享受してきた新興国経済の急成長が成熟してきたことと、加えて、世界規模で急速に進展す
る少子高齢化の影響もあり、このディスインフレ環境は長期化するものと考えています。
第二に、2008年に起こったグローバル金融危機後、世界の経済成長を支えてきた中国を筆頭とする新興国圏の成長速度が大きく鈍化したことが金融市場に影響を与える可能性があります。その中で、米国経済が相対的に好調であるとのコ
ンセンサスの下、ドル高基調が続いています。ドル高は、新興国経済にとっては逆風です。1997年のアジア通貨危機がその典型例です。伸び率が低下したとはいえ、依然として成長を続ける中国経済ですが、景気循環や人口動態など国内固有の要因に加えて、ドル高という負荷が二重にかかると考えています。
第三に、2008年の金融危機以降一貫して続いてきた主要国中央銀行の金融政策に引き続き注目しています。
2009年以降、債券・株式を含むほとんどの資産価格が上昇し続ける特異な環境でしたが、その持続可能性と、資本の流れに変化が生じた場合にどのようなことが起きるのか注視しています。
以上のビッグ・ピクチャーをもとに、調整局面到来の可能性も視野に入れて慎重姿勢としてきた基本資産配分は変更せず、現状を維持いたします。
オルタナティブ投資を得意とする当社の認識では、世界中の利回りが低下し、信用スプレッドがつぶれ、実物など低流動性資産にも大量の資本が向かった結果、流動性プレミアムも失われました。2017年春以降はボラティリティも過去経験したことのない水準まで下落し、基調としては低迷しています。世界中に溢れかえる潤沢な待機資金が、リターンの源泉を求めているのです。経験的には、いつ大きな反動・調整が入ってもおかしくありません。
一方、情報技術革新の大波はグローバルな実態経済に大きなインパクトを与えています。高値圏を更新している米国株式市場のバリュエーションに対しては警戒感も根強いのですが、こうした警戒感が払拭されるような株高に対する肯定的センチメントが醸成されない限り、むしろ循環的な株高が継続するのかもしれません。
当戦略は、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜今月を振り返って＞
2019年の堅調相場を引き継いでスタートした1月でしたが、終盤になって、新型肺炎の拡大という予想外の材料がでてきました。今後の行方は依然として不透明ですが、少なくとも時間の経過とともに、中国を筆頭とする実態経済への悪影響が表れるのは避けられないでしょう。しかしながら問題は、いつ、どの程度のものになるのか、現時点では予想できないことです。
一方、悪影響が出た場合、（例によって）中央銀行による市場フレンドリーな施策が相場を支えてくれるだろうという期待感も根強いのか、急落と急反発を繰り返す不安定な動きが続いています。その中でも、とくに米国株式市場の底堅さは特筆ものです。
市場のトレンドは永遠に続くことはなく、私たちは大小の調整局面を幾度となく経験してきました。記憶に新しい大幅な調整局面は、ITバブルの崩壊（2000年代初頭）と、グローバル
金融危機（2008年）ですが、じつはこうした大幅な調整局面では一日や二日で一気に急落するわけではなく、むしろ反発を交えながら、時間をかけてダラダラと下落していく傾向があります。一晩でドスンと落ちるときには、むしろ物理の法則のごとく、すぐに反発することも多く、こうした動きは相場のノイズ（雑音）と称されます。
GCIエンダウメントファンドが下落局面への備えとして組み入れているオルタナティブ戦略は、
短期間の急落ではなく、上述の時間をかけた下落トレンドで効果を発揮する傾向があります。
市場の動きが激しいと気になってしまいますが、日々のノイズに振り回されることなく、ポートフォリ
オを維持して粛々と運用を続けてまいりましょう。

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ファウンダー・代表取締役CEO
山内英貴

【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

13,5005,000

13,0004,000

12,50012,0003,000

11,50011,000基 準 価 額
純資産総額

10,000

1,000

9,500
9,000

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

前月末12,801円
4,206百万円

期間別騰落率2,000

10,500

当月末
12,973円
4,427百万円

騰落率+1.34%+3.05%+4.24%+11.28%+18.58%+29.73%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

０円
2017年9月期 2018年9月期 2019年9月期

0円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+6.3%
6.2%
6.8%
1.02
0.94
-14.4%
―

+6.4%
18.1%
18.9%
0.36
0.34
-25.4%
0.57

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.6%
2.2%
2.2%
0.77
0.75
-4.5%
-0.08

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2020年1月31日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（日本）
海外リート（米国）
ヘッジファンド
現金、その他
合計

5

基本資産
配分比率
5.0％
17.5％
10.0％
2.5％
12.5％
3.0％
5.0％
5.0％
36.5％
3.0%
100.0％

【販売用資料】月次レポート
設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
4.6%
-2.0%
- 13
TOPIX（東証株価指数）－-2.1%
バンガ－ド・S&P500 ETF
16.9%
+1.5%
+33
S&P500指数－+1.5%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
9.3%
-1.5%
- 19
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－-2.1%
バンガ－ド・FTSE・エマ－ジング・マ－ケッツETF
2.3%
-4.1%
- 13

名称
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
新興国株

FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）インデックス

バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）浮動調（グロ－バル除く米ドル建て）
整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数
バンガード・リアル・エステート ETF
海外リート（REIT－米国）
先進国債券（米国）

MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックス

GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
ベンチマークなし
現金、コール・ローン等

オルタナティブ戦略
現金、その他

－

-3.8%

12.0%
－
2.8%

+1.6%
+1.7%
+1.5%

－

+1.5%

5.0%
－
4.9%
－
35.0%
－
7.1%

+3.7%
+3.6%
+3.3%
+3.2%
+2.6%
－
0.0%

+25
+6
+24
+21
+121
0

※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。

配分比率
40.0%
35.0%

当月末

前月末

30.0%
25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く米ドル建て）

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジファンド

現金、その他

各資産の寄与額（概算）
150円
+121円
100円
50円

+33円

+25円

+24円
+6円

0円
-13円

-19円

-50円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

+21円

-29円
+22円

-13円
新興国株

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

6

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジ
ファンド

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

-5円
その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
基準価額の推移

基準価額、純資産総額

12,500

6,000

12,0005,000

11,5004,000

11,0003,000

10,5002,000

10,000

1,000

9,500

0

純資産総額（百万円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛
基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛※ データは、設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述のファンドの費用をご覧ください。）。

基 準 価 額
純資産総額

当月末11,920円
2,906百万円

前月末11,746円
2,923百万円

期間別騰落率
騰落率+1.48%+2.18%+2.63%+8.36%+12.51%+19.20%

１ヵ月
３ヵ月
６ヵ月
１年
３年
設定来

※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配の推移（１万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決
分

算
配

期
金

０円
2017年9月期 2018年9月期 2019年9月期

0円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

0円

参考指標
年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関ファンド

東証株価指数（TOPIX）

+4.2%
4.6%
5.0%
0.92
0.85
-11.5%
―

+6.4%
18.1%
18.9%
0.36
0.34
-25.4%
0.34

NOMURA-BPI総合
インデックス
+1.6%
2.2%
2.2%
0.77
0.75
-4.5%
-0.01

※参考指標は全て円ベース。当ファンド設定来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2020年1月31日。

基本資産配分（作成基準日時点）※2019年9月に、基本資産配分の見直しを行いました。現金、その他への配分は、今後市場環境等に応じて他資産に配分する可能性があります。

資産クラス
日本株
先進国株（米国）
先進国株（除く米国）
先進国債券（米国）
海外債券（グロ－バル除く米ドル建て）
国内リート（日本）
海外リート（米国）
ヘッジファンド
現金、その他
合計

7

基本資産
配分比率
2.5％
7.5％
5.0％
25.0％
8.5％
2.5％
2.5％
36.5％
10.0％
100.0％

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ＧＣＩエンダウメントファンド（安定型）
投資対象ファンド（投資信託証券）の状況
資産クラス

投資対象ファンド（投資信託証券）
名称
月間寄与額
配分比率 月間騰落率（概算値）
ベンチマーク
TOPIX連動型上場投資信託
2.4%
-2.0%
-6
日本株
TOPIX（東証株価指数）－-2.1%
バンガ－ド・S&P500 ETF
7.6%
+1.5%
+13
先進国株（米国）
S&P500指数－+1.5%
バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF
4.9%
-1.5%
-9
先進国株（除く米国）
FTSE先進国オールキャップ（除く米国）インデックス－-2.1%
バンガ－ド・米国ト－タル債券市場ETF
25.2%
+1.6%
+46
先進国債券（米国）
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合浮動調整インデックス－+1.7%
バンガ－ド・ト－タル・インタ－ナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）
8.4%
+1.5%
+15
海外債券
ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合（米ドル除く）（グロ－バル除く米ドル建て）－+1.5%
浮動調整 RIC基準インデックス（米ドルヘッジベース）
NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
2.6%
+3.7%
+11
国内リート（REIT－日本）
東証REIT指数－+3.6%
バンガード・リアル・エステート ETF
2.6%
+3.3%
+10
海外リート（REIT－米国）
MSCI US Investable Market Real Estate 25/50 インデックス－+3.2%
GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA
36.6%
+2.6%
+109
オルタナティブ戦略
ベンチマークなし－－
GCIマネープールマザーファンド
6.9%
-0.0%
-0
現金、その他
ベンチマークなし－－
現金、コール・ローン等
2.8%
0.0%
0
名称

※ 上記は、当ファンドの組入対象であるそれぞれの投資対象ファンド（投資信託証券）とその基準価額の月間騰落率です。当ファンドに対する寄与額は概算値です。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものです。
上記の月間騰落率の計算に用いる基準価額は、信託報酬控除後の値です。

配分比率
40.0%
35.0%
30.0%

当月末

前月末

25.0%
20.0%
15.0%
10.0%
5.0%
0.0%
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く米ドル建て）

国内リート
（日本）

海外リート
（米国）

ヘッジファンド

現金、その他

各資産の寄与額（概算）
150円
+109円
100円
+46円

50円
+13円

+15円

+11円

+10円

-26円

0円
-6円

+16円

-9円

-5円

-50円
日本株

先進国株
（米国）

先進国株
（除く米国）

先進国債券
（米国）

海外債券
（グロ－バル除く
米ドル建て）

国内リート
（日本）

8

海外リート
（米国）

ヘッジ
ファンド

為替要因

為替ﾍｯｼﾞ
要因

その他、
信託報酬等

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－上場投資信託（ETF）の基準価額推移（１）TOPIX連動型上場投資信託（２）バンガード・S&P500 ETF

16,00020,00018,00014,00016,00012,00014,00012,00010,00010,000
8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（３）バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF

ベンチマーク（指数化）（４）バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF

16,00018,00016,00014,00014,00012,00012,00010,00010,000

8,000

8,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（５）バンガード・米国トータル債券市場ETF

ベンチマーク（指数化）（６）バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF（米ドルヘッジあり）

12,10012,60012,10011,60011,600

11,100

11,10010,60010,60010,10010,100

9,600

9,600

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）（７）NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信

ベンチマーク（指数化）（８）バンガード・リアル・エステート ETF

17,00017,00016,00015,00015,00014,00013,00013,00012,00011,00011,00010,000

9,000

9,000

基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）基準価額（分配金再投資）（指数化）

ベンチマーク（指数化）※ 上記グラフは、当ファンドの組入対象であるそれぞれの上場投資信託（ETF）の基準価額を、組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAの資産の状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率11,000ファンド

10,500１ヵ月+2.64%

３ヵ月+3.31%

9,000

６ヵ月+1.64%

8,500

１年+9.80%

8,000

３年

-

組入開始来

+1.70%

10,0009,500※ 上記グラフは、「ＧＣＩシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

当月末時点でのポートフォリオ

損益内訳

3.0%

3.0%

2.0%

2.0%

1.0%

1.0%

0.0%

0.0%

-1.0%

-1.0%
米国

ユーロ圏

通貨

その他欧州

債券

日本

米国

資源国

株式

ユーロ圏

その他欧州

通貨

債券

日本

資源国

株式

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金
はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

2018年6月に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構
成の単純化を目的としたもので、GCIエンダウメントファンド（成長型/安定型）の運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限

ポートフォリオの状況
当月も独自開発の動的ポートフォリオ・モデルに基づき、世界各国の株式市場・債券市場・為替市場へ分散投資を行いました。
当月は月間を通じて+2.64%のリターンとなりました。米国を中心にグローバルに株価の上昇が強まってきたことから、北米株式の買い持ちポジションが主要なポジションとなりました。市場参加者のリスクセンチメントが悪化した際には株価が急落してしまうため、そのリスクに備えては主に安全資産である米国債の買い持ちポジションを保有することにより、リスク低減を行いました。また、通貨ポートフォ
リオもリスク分散のために活用されました。
当月は、月前半には米イラン間の緊張緩和、米中間の貿易合意署名や米企業好決算、良好な米経済指標等の様々なポジテ
ィブな要因から、米国を中心に株価は上昇しました。しかしながら、月後半はコロナウィルスの感染拡大を受けてグローバルに株価は急落し、安全資産である国債価格はグローバルに上昇しました。当戦略では主に国債価格の上昇に加え、北米株式からも収益を達成しました。
足下ではコロナウィルスの感染拡大から一時的に株価が下落する局面も見られますが、本格的な下げを見せていないことから、引き続き主要ポジションは北米株式の買い持ちポジションとなる見込みです。リスク・シナリオに対しては国債の買い持ちポジションがダウ
ンサイド・リスク低減の役割を担います。また、資源国通貨の売りポジションもリスク・シナリオにおいて収益が期待され、通貨ポートフォ
リオからもリスク抑制が期待されます。市場価格の急転換や相関構造の変化に対しては機動的にポートフォリオが調整されていきます。
文責：GCIシステマティック・マクロファンド 運用チーム

参考指標
ＧＣＩシステマティック・
マクロファンド Vol10 クラスA

年率リターン
標準偏差
下方偏差
シャープレシオ
ソルティノレシオ
最大ドローダウン
相関

+1.2%
10.3%
10.7%
0.12
0.11
-14.6%－HFRX Global Hedge Fund

HFRX Macro:
Systematic Diversified CTA

+0.5%
3.2%
3.4%
0.17
0.16
-10.6%
0.19

-0.7%
8.7%
9.1%
N/A
N/A
-15.1%
0.50※参考指標は全て円ベース。当ファンドへの組入開始来の期間で算出。年率リターン・標準偏差・下方偏差は1年を250日として計算。時点：2020年1月31日。リスクフリー・レート＝LIBOR日本円1カ月。HFインデックスはドル円金利差(LIBOR 1カ月)を勘案し円ベースで算出。シャープレシオ／ソルティノレシオがマイナス値の場合はN/Aで表示。
※相関はGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAとの相関を表示。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限投資対象ファンド（投資信託証券）－ＧＣＩマネープールマザーファンドの状況
基準価額（指数化）の推移

期間別騰落率10,500ファンド

10,000１ヵ月-0.01%

9,500

３ヵ月-0.01%

9,000

６ヵ月-0.03%

8,500

１年-0.05%

8,000

３年

-

組入開始来

-0.11%※ 上記グラフは、「ＧＣＩマネープールマザーファンド」の基準価額を、同ファンドの運用開始日を10,000として月次ベースで指数化したものです。
※ 基準価額は、信託報酬控除後の値です。

2017年4月より、GCIマネープールマザーファンドへの投資を開始致しました。

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ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限組入資産の市場動向コメント＜株式＞
2020年1月のグローバル株式市場は、下落しました。米中貿易協議の進展を受け、月前半は堅調に推移しましたが、後半になって中国での新型肺炎流行が懸念され、下落に転じました。
米国では、月初に中東情勢の緊迫化が懸念される局面もありましたが、大規模な軍事衝突には至らないとの見方から市場への影響は限定的となり、その後米中協議の進展等を受け、月中旬まで株式市場は堅調に上昇しました。しかしその後中国での新型肺炎拡散が深刻化するに連れ、市場は下落基調となり、月を通じては小幅な下落となりました。日本や欧州の株式市場も、同様の理由から月前半は上昇、後半は下落基調となりましたが、地理的な近さもあり日本の株式市場の下落幅が比較的大きくなりました。

＜債券＞
2020年1月のグローバル債券市場は、上昇しました。月前半には米中協議の進展を受けてリスクを選好する動きも出ましたが、各国中央銀行が緩和的な姿勢を続けたこともあり債券市場は緩やかに上昇基調となり、中旬の新型肺炎流行を受け、後半は上昇ペースを早めました。
米国では、月初の中東情勢緊迫化、月後半の新型肺炎流行の影響を受け、債券市場は上昇しました。米中協議の進展により、月前半は株式市場が堅調に上昇しましたが、長期金利は低下傾向が続き、債券市場は月を通じて上昇基調となりました。日本や欧州では、月前半の債券市場は一進一退となりましたが、後半は新型肺炎への懸念を受け、上昇する展開となりました。
クレジット市場におけるクレジット・スプレッド(企業の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り)は、拡大しました。新型肺炎
流行への懸念が広がり、国債が選好された一方で企業業績の先行きには不透明感が高まりました。

＜不動産投資信託（REIT）＞
2020年1月のREIT市場は、まちまちの展開となりました。
米国では、長期金利が月を通じて低下基調となったことや、米中協議の進展による株式市場上昇の影響を受け、REIT市場
は上昇しました。欧州では、長期金利低下が追い風となったものの、不動産への直接投資が弱含んだことなどから、REIT市場は下落しました。日本では、長期金利低下の影響に加え、新型肺炎の感染が拡大する中、ディフェンシブセクターとしての評価によってREITを買う動きもあり、REIT市場は上昇しました。用途別では、オフィス向けが大きくアウトパフォームした一方、住宅向け、商業・物流施設向けはアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞
2020年1月のヘッジファンド市場は、小幅にプラスとなりました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示す、HFRX Global Hedge Fund Indexは、+0.41％となりました。中東情勢の緊迫化、米中協議の進展、新型肺炎の流行と投資家心理が揺れ動く中、戦略別では、グローバルマクロ戦略、CTA戦略がアウトパフォームした一方、株式ロングショート戦
略、株式マーケットニュートラル戦略はアンダーパフォームとなりました。

文責：GCIエンダウメントファンド運用チーム
インベストメント・マネジャー 上野 慎一郎

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設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
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信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

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設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

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追加型投信／内外／資産複合16

設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限委託会社・その他の関係法人の概要
委託会社-0.01%-0.02%-0.04%

照会先

受託会社

株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加 入 協 会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電 話 番 号 03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホ ー ム ペ ー ジ https://www.gci.jp

三菱UFJ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称
楽天証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
株式会社新生銀行
三田証券株式会社
共和証券株式会社
長野證券株式会社
株式会社栃木銀行
株式会社イオン銀行
百五証券株式会社
むさし証券株式会社
東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
登録金融
機関
登録金融
機関
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者
金融商品
取引業者

登録番号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第 44 号
関東財務局長（登金）
第 10号
関東財務局長（金商）第175号
関東財務局長（金商）第64号
関東財務局長（金商）第125号
関東財務局長（登金）
第 57号
関東財務局長（登金）
第 633号
東海財務局長（金商）第134号
関東財務局長（金商）第105号
東海財務局長（金商）第140号

一般社団法人
日本証券業協日 本 投 資会
顧問業協会

一般社 団法人
金 融 先 物取引業協会

一 般 社 団 法 人
第二種金融商品取 引 業 協 会

日本商品先物取 引 協 会

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・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。
※髙木証券株式会社は、2019年9月1日付けで東海東京証券株式会社と合併しました。

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【販売用資料】月次レポート

ＧＣＩエンダウメントファンド（成長型／安定型）
追加型投信／内外／資産複合設定日：2015年９月25日
作成基準日 ：2020年1月31日
決算日：毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
信託期間 ：原則として無期限＜ご留意事項＞○ 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
Morningstar Award “Fund of the Year 2016”、Morningstar Award “Fund of the Year 2017”、Morningstar Award “Fundof the Year 2018”、Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
<Morningstar Award “Fund of the Year 2016”>当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2016年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(安定成長)型 部門は、2016年12月末において当該部門に属するファンド253本の中から選考されました。
<Morningstar Award “Fund of the Year 2017”>当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2017年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス(成長)型 部門は、2017
年12月末において当該部門に属するファンド808本の中から選考されました。
<Morningstar Award “Fund of the Year 2018”>当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス型 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド1,030本の中から選考されました。
<Morningstar Award “Fund of the Year 2019”>当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス（成長）型 部門は、2019
年12月末において当該部門に属するファンド814本の中から選考されました。

「一億人の投信大賞」は個人の立場で投資信託による資産形成を啓蒙するために、非営利の任意団体である「一億人の投信大賞選定委員会」がデータをもとに選定した投信大賞です。「一億人の投信大賞2018」は、過去の情報にもとづくものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、掲載している情報は参考情報として提示するものであり正確性・完全性を保証するものではありません。

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