環境感染誌

Vol. 32 no. 5, 2017

〈報 告〉

東北 6 県における皮膚粘膜曝露に関する現状佐藤智子 1）・村井

貞子 2）

The Present Situation of the Management of Skin or Mucosal Exposure to Body Substances at
Hospitals in Northeastern Japan
Tomoko SATO1）and Teiko MURAI2）
1）Akita University Hospital Intensive Care Unit, 2）
Toho University（2016 年 9 月 29 日受付・2017 年 7 月 13 日受理）
要旨
東北 6 県にある 466 病院（精神科専門病院を除く）の感染管理担当者を対象に，針刺し・切創，

皮膚・粘膜曝露の状況と曝露予防及び発症予防の現状を明らかにする目的で郵送法による質問紙調査を行い，病床数の記載された 252 病院（有効回収率 54.1%）で，300 床以下と 301 床以上の病院の回答を比較検討した．
針刺し・切創の発生率は，年間 100 稼働病床当たり 2.7（95%CI 2.4-3.1）であり，中小規模病院
での発生率はエイズ拠点病院である大規模病院に比較して少ないが発生があることを確認した．また，予防策としての「安全機能付き器材の導入」「入職時の B 型肝炎ワクチン接種」
については，300
床以下の病院の実施率が低く（p＝0.018，p=0.003），理由として経費の問題が挙げられていた．更に「曝露後の予防投薬システムがある」病院も，300 床以下で少なかった（p=0.030）．東北 6 県の中小規模病院での曝露の発生率は大規模病院に比較して低かったが，その対策については大規模病院と比較して不十分な実態が明らかとなった．これらの病院が日本の病院の 82% を占めることから，実際にリスクを負う医療従事者数は多いと推測され，感染予防策の整備が急務であると考えられた．
Key words：針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露，感染予防，中小規模病院

序構成されているため，中小規模病院における針刺し・切文
職業感染制御研究会（The Research Group of Occupa-

創，皮膚・粘膜曝露の状況は含まれていない．従って，tional Infection Control and Prevention in Japan，以下

本研究では，情報の少なかった中小規模病院の針刺し・

JRGOICP）は 1997 年より，米国の EPINet （the Expo-

切創，皮膚・粘膜曝露の現状と感染予防策の実際を調査

sure Prevention Information Network）にリンクした

し，大規模病院と比較をすることによって，中小規模病

エピネット日本版 A 針刺し報告書，B 皮膚粘膜汚染報院における課題を明らかにすることを目的とした．

告書を作成し，現在では，集計解析ソフトを無償ダウン
ロードできるシステムを提供している．また JRGOICP

材料と方法

は，ネットワーク病院を組織し，日本国内の針刺し・切1．研究対象創，皮膚・粘膜曝露の状況をエピネット日本版サーベイ

医事日報発行「2012 年版

１）
北海道・東北病院情報」

ラ ン ス（Japan-EPINET-Surveillance，以 下 JES）と し

掲載病院のうち，精神科のみの病院を除いた青森・岩て報告を行っている．これは全国的な動向を知る唯一の手・秋田・宮城・山形・福島各県の 479 病院を選択し，資料であるが，エイズ拠点病院である 100 前後の病院でそのうち 2009 年〜2014 年の間に JES に参加表明をした
13 施設を除外した 466 病院を対象とした．

1）秋田大学医学部附属病院集中治療部，2）
東邦大学― 275 ―

環境感染誌

Vol. 32 no. 5, 2017
表1
県名
青森
秋田
岩手
山形
宮城
福島
未記入
合計

県別・病床数別病院数及び回収率

病床数別対象病院数
合計

100 床以下

101-200 床

201-300 床

301 床以上

調査用紙
配布数

有効回収
率（%）

41
29
45
28
55
52
2

16
4
19
11
23
18

13
11
16
8
19
17
1

6
7
3
4
3
10
1

6
7
7
5
10
7

79
53
77
49
106
102

51.9
54.7
58.4
57.1
51.9
51.0

252

91

85

34

466

54.1

42

＊
210
（83.3%）＊
42（16.7%）（注）有効回収率は，各県ごとの調査用紙配布数を母数とした対象病院数合計の割合である．
＊（ ）は，対象病院中の 300 床以下と 301 床以上の割合である．

2．研究方法

301 床以上の病院と比較をし，更に感染防止対策加算算

466 病院の病院長及び感染管理の担当者に，調査協力

定の有無とのクロス集計を行った．また，有意差の認め依頼文書，調査用紙と返信用封筒を同封して郵送した．

られた項目の一部については，300 床以下の病院を 100
床毎に比較した．なお，100 稼働病床数当たりの針刺し・

3．調査期間2013 年 10 月に調査用紙を配布し，11 月に回収した．

切創，皮膚・粘膜曝露の発生率の計算は，Yoshikawa

4．調査項目

ら２）の方法に準拠した．また，解析には χ2 検定を用い，調査内容は以下の通りである．
1）回答者の属性：（1）職種，（2）職務経験年数

有意水準は 0.05 とした．なお，統計処理には，Microsoft
等

2）施設の概要：（1）所在地，（2）設置主体，（3）許ExcelⓇ2010，SPBS（The Statistical Package for the Biosciences）V9.6 を使用した．

可病床数，（4）感染防止対策加算算定の有無，（5）感染

6．倫理的配慮対策に携わる組織の有無

本研究は，日本赤十字秋田看護大学・短期大学研究倫

3）針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の予防策：（1）予理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号25−

防策マニュアルの有無，（2）職員研修の実施・実施時期

025）．調査は無記名で実施すること，データは厳重に管等，（3）リキャップ禁止の徹底状況，（4）安全機能付き

理すること，個人が特定されないよう処理すること等の器材導入の有無，（5）針廃棄専用の耐貫通性容器導入の倫理的配慮を記載し，調査用紙の返送をもって本研究の有無，（6）個人防護具の導入実態，（7）職員健診時のウ同意が得られるものとした．

イルス抗体検査の有無，（8）入職時 B 型肝炎ワクチン
接種状況及びその費用

結4）針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露後感染予防策：（1）

果1．調査対象の背景

発生時対応マニュアルの有無，対応手順のフローチャー

466 病院に調査用紙を送付し，255 病院から回答を得

トの有無，（2）発生時の相談窓口の有無，（3）発生時のた（回収率 54.7%）．本研究では，そのうちで病床数記

報告システムの有無，（4）発生時のウイルス抗体検査の載のない 3 病院を除く 252 病院（有効回収率 54.1%）を可否，（5）発生後の予防投薬のシステムの有無，（6）経分析対象とした．県別・病床数別病院数及び回収率を示

過観察のためのフォロー検査の可否した（表 1）．

5）針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の発生報告件数等（2012.4.1〜2013.3.31）

調査対象の 83.3% が 300 床以下の病院であり，日本国
内における 300 床未満の病院の割合（82.0%）と同様で

6）針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露発生事例の集計とあった．

フィードバック実施の有無

また，分析対象病院の設置主体は，医療法人が 91 病

7）針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露予防や感染対策について改善が必要と考える事項

院（36.1%）と最も多く，次いで自治体 81 病院（32.1%）
であった．

5．分析方法対象とした病院の感染防止対策加算について，301 床「中小規模病院」に関しての定義は正式にはないが，本以上の病院では全ての病院が，加算 1 あるいは加算 2 を研究では，300 床以下の規模の病院を中小規模病院とし，算定しているのに対し，300 床以下では 88 病院（43.8%）― 276 ―

環境感染誌表2

Vol. 32 no. 5, 2017

病床数別感染防止対策加算算定状況

病床数

病院数 合計
（%）

加算 1

加算 2

加算なし

病院数（%）

病院数（%）

病院数（%）

301 床以上

42（100.0）33（78.6）9（21.4）300 床以下

201（100.0）

11（5.5）102（50.7）88（43.8）34（100.0）82（100.0）85（100.0）6（17.7）4（4.9）
1（1.2）

20（58.8）48（58.5）34（40.0）8（23.5）30（36.6）50（58.8）

243（100.0）

44（18.1）

111（45.7）

88（36.2）

300-201 床
200-101 床
100 床以下

300 床以下
再掲

合計0（注）感染防止対策加算の算定の対象は無回答の 9 病院を除く 243 病院とした．なお，300 床以下の病院に関しては，100 床ごとの病床数の病院の分布を再掲として示した．

表3

病床数別針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の 100 床稼働病床当たり年間発生率項目

針刺し・切創皮膚・粘膜曝露

病床数（発生のあった病院数）

合計病床数

発生件数

100 稼動病床あたり発生率（95%CI）

301 床以上（38）300-201 床（26）200-101 床（58）100 床以下（52）

17940
6281
8505
3481

665
138
166
95

3.5（2.8-4.3）
2.2（1.5-2.8）
2.0（1.6-2.4）
3.3（2.4-4.2）

合計（174）

36207

1064

2.7（2.4-3.1）

301 床以上（30）300-201 床（12）200-101 床（13）100 床以下（4）

14014
2919
1904
220

80
15
19
13

0.6（0.4-0.7）
0.5（0.4-0.6）
1.0（0.7-1.3）
5.2（1.3-9.2）

合計（59）

19057

127

1.0（0.6-1.3）

が「加算なし」であった．また，加算なしの 88 病院の病院のうち，針刺し・切創に関しては 236 病院（93.7%）

うち，100 床以下の病院は 50 病院（56.8%）であった（表から回答があり，そのうち 174 病院（73.7%），36,207 病

2）．なお，算定状況について記載がなかった 9 病院に

床から 1,064 件の発生が報告され，100 稼働病床当たり

ついては感染防止対策加算の算定に関連した調査項目での発生率は 2.7（95%CI 2.4-3.1）であった．皮膚・粘膜は対象外とした．

曝露に関しては 211 病院（83.7%）から回答があり，59

感染対策に携わる組織の有無については，すべての病

病院（28.0%），19,057 病床から 127 件が報告され，全体院が「あり」と回答した．301 床以上の病院では，「委での 100 稼働病床あたりの発生率は 1.0（95%CI 0.6-1.3）

員会がある」及び「チームがある」のは 100%，「リンであった．なお，100 床以下の発生は 4 病院であり，病クナース組織がある」のは 92.9% であるのに対し，300

院による偏りが存在した．

床以下の病院では，「チームがある」のは 52.4%，「リン

病床数別の針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露発生の集計

クナース組織がある」のは 29.5% であり，実働組織の保とフィードバックを共に実施している割合は，301 床以

有が少なかった．特に 100 床以下では，「チームがある」上の病院が 37/42（88.1%），100 床以下の病院では 43/91

が 34.1%，「リンクナース組織がある」が 13.2% と最も（47.3%）であり，100 床毎に見た病床数 4 群間で差が認

低かった．

められた．
3．針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露予防策の実施につ

なお回答者の職種は，看護師が 210 名（83.3%）で最いても多く，次いで臨床検査技師 18 名（7.1%），医師 10 名

病床数別の針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露予防策実施（4.0%），事務職 8 名（3.2%），薬剤師 6 名（2.4%）であっ状況を示した（表 4）．300 床以下の病院は，安全機能た．
2．針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の実際付き器材の血液ガス採血用針の導入割合が低かった．な

病床数別針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の 100 稼働病

お，安全装置付き器材を導入していない 23 病院の内，床当たりの年間発生率を示した（表 3）．対象とした 252

70% がその理由を「費用がかかる」とし，65.2% は「安― 277 ―

環境感染誌

Vol. 32 no. 5, 2017
表4

病床数別の針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露前予防策実施状況
病院数と割合（%）

項目

300 床以下

n＝210

301 床以上

p-value

n＝42

予防策マニュアルがある
予防策の職員研修をしている
リキャップ禁止が徹底されている

200（95.2）
176（83.8）
154（73.3）42（100.0）40（95.2）
28（66.7）

0.222
0.091
0.489

安全機能付き器材を導入している−器材の内容―静脈留置針
翼状針
血糖測定針
血液ガス採血用針インスリン注射針

186（88.6）
157（84.4）
153（82.3）
107（57.5）75（40.3）
34（18.3）42（100.0）38（90.5）40（95.2）30（71.4）30（71.4）
7（16.7）

0.018
0.443
0.061
0.137
0.001
0.981

耐貫通性針廃棄容器を導入している

190（90.5）41（97.6）

0.221

個人防護具を導入している−個人防護具の内容―手袋
マスク
エプロン
ガウン
ゴーグル

199（94.8）
199（100.0）
196（98.5）
191（96.0）
171（85.9）139（69.8）42（100.0）42（100.0）42（100.0）42（100.0）42（100.0）41（97.6）

0.220
1.000
1.000
0.357
0.006
0.000

定期的に抗体検査をしている
入職時の B 型肝炎ワクチンを接種している

193（91.9）
151（71.9）

39（92.9）40（95.2）

0.967
0.003

（注）器材及び個人防護具の内容については，いずれも器材及び個人防護具を導入している数を母数とした．

表5

曝露後発症予防策の実施状況
病院数と割合（%）

項目

300 床以下

n＝210

301 床以上

n＝42

p-value

対応マニュアルがある
マニュアルがフローチャートで記載されている
発症予防の対応について相談窓口がある
曝露した際の報告システムがある
曝露後の抗体検査ができる

205（97.6）
191（90.1）
192（91.4）201（95.7）
199（94.8）42（100.0）42（100.0）42（100.0）42（100.0）42（100.0）

0.594
0.050
0.050
0.363
0.220

曝露後の予防投薬のシステムがある
B 型肝炎発症予防策
2 時間以内の抗 HIV 薬投与

189（90.0）178（94.2）
61（32.3）42（100.0）41（97.6）
32（76.2）

0.030
0.600
0.000

曝露後の経過観察のための検査フォローシステムがある

202（96.2）40（95.2）

0.885（注）B 型肝炎予防投与及び抗 HIV 薬投与については，予防投与のシステムがある病院数を母数とした．

4．針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露後感染予防策の実

全装置付き器材があればよい」と回答していた．

施について「個人防護具を導入している」と答えた病院は，病院

曝露後発症予防策の実施状況を示した（表 5）．「曝露規模で差がなかったが，300 床以下の病院は，ガウンと後の予防投薬のシステムがある」では，実施率に差があ

ゴーグルの導入割合が低かった．
更に「入職時の B 型肝炎ワクチンを接種している」でも，300 床以下の病院の実施率は低かった．なお，実施

り，「2 時間以内の抗 HIV 薬投与」において，300 床以下の病院で有意に低かった．

している病院における費用負担については，300 床以下

なお，300 床以下の病院で，曝露後の B 型肝炎発症予の病院の 132 病院（87.4%）で病院が負担しており，301

防策を実施していると回答した 178 病院のうち，入職時

床以上では 34 病院（85.0%）であった．

の B 型肝炎ワクチン接種を実施していない病院は 39 病

また，「リキャップ禁止が徹底されている」と回答し院あり，そのうちの 19 病院（48.7%）は，実施していな

た病院の割合は，他の項目と比較して低く，また 300 床い理由に「費用がかかる」ことをあげており，24 病院

以下と 301 床以上の病院で差がなかった．

（61.5%）は，実際には実施した方がよいと回答していた．
― 278 ―

環境感染誌表6

Vol. 32 no. 5, 2017

300 床以下の病院における感染予防策実施と感染防止対策加算算定の有無との関連
項目

加算あり

加算なし

p-value

安全機能付き器材の導入
血液ガス採血用針の導入
ガウンの導入ゴーグルの導入
入職時の B 型肝炎ワクチンの接種を実施
予防投薬のシステムがある
2 時間以内の抗 HIV 薬投与

105/113（92.9）
54/105（51.4）
96/108（88.9）
89/108（82.4）
89/103（86.4）
103/113（91.2）
37/103（35.9）

73/88（83.0）
20/73（27.4）
68/84（81.0）
48/84（57.1）
53/88（60.2）
79/88（89.8）
22/79（27.8）

0.048
0.002
0.180
0.000
0.007
0.930
0.320

（注）項目は，300 床以下と 301 床以上の病院で有意差を認めた項目であり，母数は，加算に関して回答している病院とした．

表 7 「公的補助」を必要と回答した 300 床以下の病院の感染防止対策加算算定との関連
病床数別病院数（%）
感染防止対策加算

加算あり
加算なし

合計
94

100 床以下
49

101-200 床
29

201-300 床
16

p-value50（100.0）44（100.0）17（34.0）32（72.7）

20（40.0）9（20.5）13（26.0）3（6.8）

0.517
0.010

（注）300 床以下の病院で加算に関する情報のある 94 病院について，病床数ごとに比較した．

5．300 床以下の病院における予防策実施と感染防止

介微生物による職業感染につながる重大なリスクである．
実際に針刺し等の発生は，大規模な病院に限らず，中対策加算算定との関連
300 床以下と 301 床以上の病院間で差がみられた曝露

小規模病院を含む多岐に渡る医療現場の課題となってい予防策と発症予防策の項目について，300 床以下の病院るが，その全体像は明らかではなかった．本研究では，における感染防止対策加算の算定の有無での比較をした

中小規模病院を含む東北 6 県の 252 病院を対象として，（表 6）．「加算なし」の病院では，すべての項目におい

針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の発生と，曝露予防及びて「加算あり」の病院に比較して実施率が低く，中でも発症予防のための感染予防策の実際を明らかにすること「安全機能付き器材を導入している」「安全機能付き血液を目的にしたが，実際から課題を明らかにすることによ

ガス採血用針の導入」「ゴーグルの導入」「入職時の B

り，対策を構築する手がかりとすることも考えられる．

型肝炎ワクチンの接種を実施」では，「加算なし」で実

1．針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の実際施率が低かった．

針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の発生率は，本研究で6．感染予防策の改善のために必要と考える事項

対象とした 5174 病院，病床数 36207 に関して，100 稼改善が必要と考える項目として，「個人の認識の向上」

働病床数当たり 2.7（95%CI 2.4-3.1）であった．日本の「公的補助」「専門家のアドバイス」「組織の理解」「法律

エイズ拠点 67 病院を対象にした結果２）では，6.2（95％の制定化」の 5 項目から選択し回答（複数回答可）を求CI 5.7-6.7），そのうち，399 床以下の 24 病院では 4.8（95%

めた．いずれの病床数の病院でも「個人の認識の向上」

CI 4.1-5.6）であり，病床数が多くなるほど発生率が高と考える割合が他の項目に比較して高く，全 体 で はいと報告されている．中小規模病院では，規模が大きく74.2% であった．「公的補助」の回答は病床数 4 群で差診療活動での曝露リスクの多いエイズ拠点病院と比較すがあり，100 床以下の病院では 49/91（53.8%）であった．

ると，100 稼働病床当たりの発生率は低かったが，日本

更にこれを感染防止対策加算の有無で病床数別にみるとでは 299 床以下の病院が病院全体の 82% を占めること（表 7），加算なしでは病床数 3 群間で差があり，100 床から，日本全体の発生数は少ない数ではないと考えられ以下の病院で 72.7% であった．

る．

考件が報告され，発生率は 1.0（95%CI 0.6-1.3）であり，JES

皮膚・粘膜曝露については，59 病院，19057 床から 127
察
日常の医療業務の中で遭遇する機会が多い針刺し・切2015３）の約 1 との報告とほぼ同じであった．

創，あるいは皮膚や粘膜における患者の血液，湿性分泌発生に関する集計とフィードバック両方の実施率は，物への曝露は，全ての医療従事者にとって血液，体液媒

100 床以下の病院で低かった．対象病院の背景から，感― 279 ―

環境感染誌

Vol. 32 no. 5, 2017

染対策に関わる実働組織が少ない事も原因の一つと考えある場合には近隣施設と連携を取るなどして，迅速に対られた．発生現状を把握・分析する事は，リスク要因の応できるシステムを構築する必要がある．

分析や予防策の立案等の基本となるが，結果のフィード

曝露と発症の 7 項目の予防策について，300 床以下のバックには，医療従事者への教育効果が期待されるので，病院で実施率が低かった項目に関して，実施しない理由

感染管理教育の一環として普及の必要がある．

を問うた中で「必要と考えるが，経済的な点で実施して2．曝露予防，発症予防の状況と対策についていない」との回答があった．経済的な状況を示す一つの本質問紙は，米国労働安全衛生局（Occupational Safety指標として，感染防止対策加算の算定の有無を用いて検４）and Health Administration，以下 OSHA）
が効果的な討をしたところ，301 床以上の病院では全て加算を算定

予防手段として挙げている工学的に予防の可能な器具のしており，組織，人，設備等についての算定要件を満た

使用，個人防護具の装着，予防接種，危機管理教育等をすための経済的な基盤がある病院であった．一方，300

参考に作成し，8 項目の予防策に関する質問を設定した．

床以下の病院では，4 項目の予防策について，加算なし「安全機能付き器材の導入」は，300 床以下の病院ので実施率が低く，感染予防の改善の要因を尋ねた結果で５）

導入割合が低かった．米国 に比較して，法の強制力のは，「公的補助」と回答した病院は，加算の算定のないない日本の状況６）も一因であろうが，有効性７，８）にも関わ100 床以下の病院が多かった．

らず，従来の器材に比較して割高なことから，実際には必要であるとしながらも経費の面で導入していない病院

ま と め
中小規模病院における 100 稼働病床数ごとの針刺し・が存在した．
個人防護具では，特にゴーグルの導入が 300 床以下の切創，皮膚・粘膜曝露発生率は，大規模病院に比較して病院で低かった．皮膚粘膜曝露からの発症のリスクを考少ない結果であったが，82% を占める日本の中小規模

３，
９）

慮し ，処置により，血液・体液の飛散が予測される施病院全体での発生数は，少ない数ではないと推測された．

設では，病院規模に関わらずゴーグルを導入し，使用す医療従事者としての最低限の感染予防を保証するために，る必要性がある．

特に 100 床以下の病院における HB ワクチン接種をはじ

病床数に関わらず，「リキャップの禁止が徹底している」の割合は，約 70% であった．特に 301 床以上の病めとする感染予防対策の充実を早急に検討することが必要である．

院で，他の予防策の実施に比較してこの項目が低かったのは，医療従事者が多くなるほど危機管理教育を徹底す

本研究は，日本赤十字秋田看護大学大学院看護学研究科看護学ることが困難になることを示唆していると考えられた．

専攻基盤看護学分野感染制御学領域における修士論文の内容に加対象病院の 74.2% が，針刺し・切創，皮膚・粘膜曝露の

筆，修正したものである．

予防策や曝露後発症予防策のために，「個人の認識を向上させること」を改善の要件として挙げていることから

なお，本研究の一部は，第 31 回日本環境感染学会総会・学術集会（京都）で発表した．

も，より効果的な危機管理教育が必要である．
B 型肝炎（以下，HB）ワクチンの接種が 300 床以下

謝 辞：本研究を実施するにあたり，ご協力いただいた対象病の病院では低かった．医療現場では，HB の曝露後対策院の病院長及び感染管理担当者の皆様に厚く御礼申し上げます．

としては，ワクチン接種を欠くことができない９〜１１）が，本研究では，入職時の HB ワクチンの接種をしている
300 床以下の病院では 71.9% である一方，曝露後の HB

利益相反自己申告：本研究の一部は，2013 年度「学校法人日本
赤十字学園研究基金」学内研究費補助を受けた．

発症予防策を実施していると答えた病院は 94.2% であっ
た．HB ワクチンを実施していない理由に「費用がかか文る」ことをあげており，HB ワクチンの実施が費用の点で，負担になっている状況が明らかであった．
曝露後予防投薬システムがあると答えた病院の割合は，
301 床以上の病院と比較して 300 床以下の病院では低く，システムの内容については HBV に関しては差がないが，
2 時間以内の抗 HIV 薬投与では 300 床以下の病院では32.3％ と低く，この結果から，HIV 発症予防はエイズ拠点病院以外では自施設内での迅速な対応は困難である
ことが予想された．特に HBV，HIV は，共に曝露後の早期処置が推奨されており９，１２），自施設で対応が困難で― 280 ―

献1）株式会社医事日報病院情報編集部：2012 年版北海道・東北
病院情報，医事日報，東京，2012.
2）Yoshikawa T, Wada K, Lee JJ, Mitsuda T, Kidouchi K,
Kurosu H, et al.: Incidence rate of needlestick and sharps
injuries in 67 Japanese hospitals : a national surveillance
study. PLoS One 2013; 8(10): e77524.
3）木戸内清，李 宗子，網中真由美，黒須一見，吉川 徹，満田年宏：エピネット日本版サーベイ 2015（JES2015）結果
概 要 報 告：http://jrgoicp.umin.ac.jp/index̲jes2015.html：
2016 年 9 月 20 日現在.
4）Occupational Safety and Health Administration: Occupational exposure to bloodborne pathogens; needle-stick andother sharps injuries; final rule (29 CFR Part 1910.1030)

環境感染誌
Fed Reg 2001; 66: 5318-25.
5）Needlestick Safety and Prevention Act of 2000. Pub.L.
No.106-430, 114 Stat, 1901, November6, 2000: https://histor
y.nih.gov/research/downloads/PL106-430.pdf#search=ʼNee
dlestick+Safety+and+Prevention+Act+of+2000ʼ. accessed
September 20, 2016.
6）「医療機関等における院内感染対策について」：平成 23 年
6 月 17 日 医政指発 0617 第 1 号 厚生労働省医政局指導課長通知.
7）Phillips EK, Conaway MR, Jagger JC: Percutaneous Injuries before and after the Needlestick Safety and Prevention Act. The New England Journal of Medicine 2012; 366:
670-1.
8）坂本史衣：安全装置付き鋭利器材の針刺し発生率への影響．
環境感染誌 2009; 24(2): 100-5.
9）CDC: Guidelines for the management of occupational expo-

Vol. 32 no. 5, 2017

sures to HBV, HCV, and HIV and Recommendations forpostexposure Prohylaxis. MMWR 2001; 50(No.RR-11).
10）OSHAⓇ Fact Sheet: Hepatitis B Vaccination Protection: htt
ps://www.osha.gov/OshDoc/data̲BloodborneFacts/bbfact
05.pdf. accessed September 20, 2016.
11）日本環境感染学会 ワクチンに関するガイドライン改訂委
員会：医療関係者のためのワクチンガイドライン第 2 版，
2014. p. S1.
12）CDC: Guidance for evaluating health-care personnel forhepatitis virus protection and for administering postexposure management. MMWR 2013; 62(No.RR-10).
〔連絡先：〒010-8543 秋田市広面字蓮沼 44 番 2
秋田大学医学部附属病院集中治療部 佐藤智子
E-mail: t.sato@hos.akita-u.ac.jp〕

The Present Situation of the Management of Skin or Mucosal Exposure to Body Substances at
Hospitals in Northeastern Japan
Tomoko SATO1）and Teiko MURAI2）
1）Akita University Hospital Intensive Care Unit, 2）
Toho University

Abstract
In order to investigate the current incidences of needlestick/cut injuries, skin/mucosal exposure to body substances, as well as pre- and postexposure prophylaxis, we carried out aquestionnaire-based survey among the people in charge of infection control at 466 hospitalsexcluding psychiatric hospitals―of six prefectures in north-eastern Japan; 252 hospitals (54.1%)
answered the questionnaire. Chi square tests were performed in accordance with the hospital
size: hospitals with 301 or more beds, or “small or medium sized hospitals” with 300 or less beds.
The results were as follows: The mean number of needlestick/cut injuries per 100 occupied beds
per year was 2.7 (95% confidence interval, 2.4-3.1)，showing that even 300 or less beds had skin or
mucosal exposure to body substances. It was significant that “introduction of equipment withsafety features” and “Hepatitis B vaccination at employment” had been less practiced at hospitals
with 300 or less beds. Significantly less number of the hospitals with 300 or less beds maintained
the systematic administration of drugs for postexposure prophylaxis.
It was shown that at “small or medium sized hospitals,” the mean number of needlestick/cut
injuries was less but infection control strategy was incompletely practiced compared with large
sized hospitals.
Urgent equipment of infection control in “small or medium sized hospitals,” which consist 82%
of all hospitals in Japan, should be necessary because of a rather large number of medical staffs
being suspected to have risk to needlestick/cut injuries.
Key words: needlestick/cut injury, skin/mucosal exposure, infection control, small and medium
sized hospital― 281 ―