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帝京科学大学大学院学則

第１章

総（目的）

第１条

則

帝京科学大学大学院（以下「本学大学院」という。）は、高度な教育研究を通じて深く専門の学術を探求し、広く人類の福祉に貢献することを目的とする。
（研究科及び課程）
第２条

本学大学院に、次の研究科を置く。

「理工学研究科」「医療科学研究科」（以下「研究科」という。）
２

本学大学院の課程は、２年の修士課程及び３年の博士課程とする。

（修士課程）
第３条

修士課程は、先端科学・技術、医療科学分野において、広い視野に立って技術革新や社会構造の変革及び国際化の進展に対応しうる幅広い学識を身につけた、高度の技術者・研究者を育成するものとする。
（博士課程）
第４条

博士課程は、先端科学・技術、医療科学分野において、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を身につけた技術者・研究者を育成するものとする。
（専攻・入学定員及び収容定員）
第５条

研究科の専攻・入学定員及び収容定員は次のとおりとする。

研究科

理工学課

程

修士課程

博士課程

修士課程
医療科学

博士課程

第２章

専

攻バイオサイエンス専攻

15 人

30 人

環境マテリアル専攻

15 人

30 人

アニマルサイエンス専攻

15 人

30 人

計

45 人

90 人

先端科学技術専攻

８ 人

24 人

総合リハビリテーション学専攻

３ 人

６ 人

看護学専攻

３ 人

６ 人

柔道整復学健康ケア専攻

３ 人

６ 人

計

９ 人

18 人

総合リハビリテーション学専攻

２ 人

６ 人

管理運営

（研究科長）
第６条

入学定員 収容定員

研究科に、研究科長を置く。
- 1 -2-7-29

２

研究科長は、研究科に関する事項を掌理する。

３

研究科長は、学長をもって充てる。

（研究科委員会）
第７条
２

本学大学院に、研究科委員会を置く。

研究科委員会は、次の各号に定める委員をもって組織する。
（１）研究科長（２）各専攻の研究指導及び授業担当の教授（３）各専攻の基礎となる学部の学科長

３

研究科委員会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
（１）学生の入学及び課程の修了（２）学位の授与（３）前二号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、学長が研究科委員会の意見を聴くことが必要であると認めるもの

４

研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長及び研究科長（以下この項において「学長等」という。）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。

５

研究科委員会に関する規程は、別に定める。

第３章

自己評価等

（自己点検及び評価）
第８条

本学大学院は、その教育研究水準の向上を図り、本学大学院の目的及び社会的使命を達成するため、その教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行うものとする。
２

前項の点検及び評価の実施に関することは、別に定める。

第４章

学年、学期及び休業日等（学年、学期、授業日数及び休業日）
第９条

学年、学期、授業日数及び休業日については、帝京科学大学学則（以下「大学学則」という。）の規定を準用する。

第５章

修業年限及び在学年限（修業年限）
第10条

修士課程の標準修業年限は２年、博士課程の標準修業年限は３年とする。

（在学年限）
第11条

修士課程の学生は、当該課程に４年を超えて在学することはできない。

- 2 -2-7-29２

博士課程の学生は、当該課程に６年を超えて在学することはできない。

３

学生が、職業を有している等の事情により、標準就業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了する制度（以下「長期履修制度」という。）の適用を希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。

第６章

教育方法等

（教育方法）
第12条

本学大学院研究科の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導 （以下「研究指導」という。）によって行うものとする。
２

授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。

３

第２項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

４

第２項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

５

文部科学大臣が別に定めるところにより、第２項の授業の一部を、校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。

（教育方法の特例）
第12条の２

次の研究科又は専攻に、専ら夜間において教育を行う課程を置く。

医療科学研究科
２

修士課程

次の研究科又は専攻に、教育上特別の必要があると認められる場合には夜間その他特定の時間または時期において、授業または研究指導を行う等の適切な方法により教育を行う課程を置く。
医療科学研究科

博士課程（教職課程）
第12条の３

理工学研究科において教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。
２

理工学研究科に教育職員免許状の所要資格を取得させるための課程（以下、「教職課程」という。）を設け、所要の教科に関する専門科目を置く。

３

理工学研究科において、当該所要資格を取得できる教員の免許状の種類及び教科は、次のとおりとする。
理工学研究科
バイオサイエンス専攻
環境マテリアル専攻- 3 -2-7-29

アニマルサイエンス専攻
中学校教諭専修免許状（理科）高等学校教諭専修免許状（理科）４

教職課程については、必要な事項は別に定める。

（授業科目及び単位数）
第13条

研究科における各専攻の授業科目及び単位数は、別に定める。

（履修方法）
第14条

修士課程の学生は、研究指導教員の指導により、次の必修を含め30単位以上を修得しなければならない。
理工学研究科：輪講８単位、特別実験８単位
医療科学研究科
総合リハビリテーション学専攻：研究法特論４単位、特別研究８単位
看護学専攻：研究法特論４単位、総論４単位、特別研究８単位
柔道整復学健康ケア専攻：運動器外傷学特論２単位、特別研究法４単位、特別研究８単位
２

博士課程の学生は、研究指導教員の指導により、次を含め理工学研究科は16単位以
上、医療科学研究科は18単位以上を修得しなければならない。
理工学研究科：特別輪講４単位、特別実験８単位
医療科学研究科：研究倫理特講１単位、研究法特講１単位、特別研究指導12単位（他の大学院における授業科目の履修）第15条

学生が他の大学院において、専攻に関する授業科目を履修し、単位を修得しようとするときは、教育上有益と認める場合に限り当該他の大学院と本学との協議に基づき、当該他の大学院の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規定により、学生が修得した授業科目の単位については、10単位を限度として修了の要件となる単位として認めることができる。

３

前項規定の実施に関し必要な事項は、別に定める。

（他の大学院等における研究指導）第16条

学生が他の大学の大学院又は研究所等（以下「他大学院等」という。）において、必要な研究指導を受けようとするときは、教育上有益と認める場合に限り、当該他の大学院等と本学との協議に基づき、研究指導を受けることを認めることができる。
ただし、修士課程の学生については、当該研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
（入学前の既修得単位の認定）
第16条の２

教育上有益と認めるときは、学生が本学大学院に入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）を、10単位を超えない範囲で本学大学院に入学した後の本学大学院における授- 4 -2-7-29

業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

前項により修得したものとみなすことができる単位数は、他の大学院（外国の大学院を含む。）において修得した単位（10単位まで）とは別に、10単位を超えない範囲で修了要件に算入できるものとする。

（研究指導教員）
第17条

第７章

研究科長は、学生の入学後、当該学生の研究指導教員を決定する。

単位及び修了の認定（単位の認定）第18条

単位の認定は、試験又は研究報告書等による。

２

試験又は研究報告書等の成績により、合格と認定された者には所定の単位を与える。

３

評価は大学学則を準用する。

（課程修了の要件及び認定）
第19条

修士課程の修了の要件は、第10条に規定する標準修業年限以上在学し、授業科目について所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う修士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については第10条の規定にかかわらず大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。
２

博士課程の修了の要件は、第10条に規定する標準修業年限（修士課程に２年以上在学し当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）以上在学し、所定の単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に３年（修士課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。

３

第１項ただし書の規定における在学期間をもって修士課程を修了した者の博士課
程の修了要件は、大学院の修士課程における在学期間に３年を加えた期間以上在学し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び試験に合格することとする。
ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に３年（修士課程における在学期間を含む。）以上在学すれば足りるものとする。

４

前２項の規定にかかわらず、第23条第１項第２号、第３号及び第４号の規定により、大学院への入学資格を認められた者が博士課程に入学した場合の修了要件は、大学院に３年以上在学し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、特に優れた研究業績を上げた者については、大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。

５

課程修了の認定は、研究科委員会の議を経て学長が行う。

- 5 -

2-7-29

６

学位論文の審査及び最終試験については、帝京科学大学学位規程（以下「学位規程」という。）の定めるところによる。

第８章

学位

（学位の授与）第20条
２

課程を修了した者には、学位規程の定めるところにより学位を授与する。

前項に定めるもののほか、博士の学位は、本学大学院に論文を提出してその審査に合格し、本学大学院博士課程を修了した者と同等以上の学力があると確認された者にも授与することができる。

３

その他学位に関する事項は、学位規程の定めるところによる。

第９章

入学、転入学、再入学、休学、退学、転学、除籍及び留学（入学時期）
第21条

本学大学院への入学の時期は、学年の始めとする。ただし、特別の理由があり、かつ、研究科において教育上支障がないと認めるときは、学期の始めとすることができる。
（修士課程への入学資格）
第22条

本学大学院修士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当するものとする。
一

学校教育法第83条に定める大学を卒業した者

二

学校教育法第104条第７項の規定により、学士の学位を授与された者

三

外国において、学校教育における16年の課程を修了した者

四外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者

五

我が国において外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者

六

外国の大学その他の外国の学校（その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。）において、修業年限が３年以上である課程を修了すること（当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。）により、学士の学位に相当する学位を授与された者- 6 -2-7-29

七

専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者

八

文部科学大臣の指定した者

九

学校教育法102条第２項の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者

十本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者

十一

大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程を修了し、本学大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者
十二

その他本学大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（博士課程への入学資格）
第23条

本学大学院博士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当するものとする。
一

修士の学位もしくは専門職学位を有する者

二

外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

三

外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

四

我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

五

国際連合大学本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法（昭和51年法律第72号）第１条第２項に規定する1972年12月11日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者

六

外国の学校、第４号の指定を受けた教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第16条の２に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者

七

文部科学大臣の指定した者

八

本学大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者

九その他本学大学院において、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者- 7 -2-7-29（入学志願手続）第24条

本学大学院に入学を志願する者は、所定の願書に検定料及び必要書類を添えて、指定の期日までに提出しなければならない。
２

一旦納付した検定料は返還しない。

（入学者の選考）
第25条

前条の入学志願者については、選考の上、研究科委員会の議を経て学長が合格者を決定する。
（入学手続）
第26条

前条の合格者は、所定の書類に入学金を添えて、所定の期日までに入学手続きをとらなければならない。
（入学の許可）第27条

前条の手続きを完了した者について、学長が入学を許可する。

（転入学及び再入学）
第28条

次の各号の一に該当する者については、研究科委員会の議を経て、学長が転入学又は再入学を許可する。

２

一

他の大学院から転入学を志願する者

二

本学大学院を退学した者で、再入学を志願する者
前項の規定により、転入学及び再入学を許可した者の履修単位及び在学期間の取扱については、研究科委員会において定める。
（退学、転学、除籍及び休学）
第29条
２

退学、転学、除籍及び休学の取扱については、大学学則の規定を準用する。

前項の場合において、休学期間は、通算して修士課程にあっては２年、博士課程にあっては３年を超えることはできない。

（留学）

第30条

外国の大学の大学院に留学を志望する者は、別に定めるところにより、あらかじめ学長の許可を受けて留学することができる。
２

前項により留学した期間は、在学年数に通算する。

３

第15条及び第16条の規定は、留学の場合にも適用する。

第１０章

特別聴講学生、科目等履修生、特別研究学生、研究生及び外国人留学生（特別聴講学生）
第31条

国内の他の大学の大学院学生が、本学大学院の専攻に関する授業科目を履修し、単位を修得しようとするときは、当該大学と本学との協議に基づき、特別聴講学生として授業科目を履修させることができる。
２

外国の大学の大学院学生が、本学大学院の専攻に関する授業科目を履修し、単位を修得しようとするときは、前項の規定を準用する。

- 8 -2-7-29

３

特別聴講の許可及び単位認定等については、別に定める。

（科目等履修生）
第32条

本学生以外の者で本学大学院が開設する一又は複数の授業科目を履修することを志願する者があるときは、本学の教育に支障がない限り選考の上、科目等履修生として入学を許可することができる。
２

科目等履修生に関する規則は、別に定める。

（特別研究学生）
第33条

国内の他の大学の大学院学生が、本学大学院において研究指導を受けようとするときは、当該大学と本学との協議に基づき、特別研究学生として研究指導を受けることを許可することができる。
２

外国の大学の大学院学生が、本学大学院において研究指導を受けようとするときは、前項の規定を準用する。

（研究生及び外国人留学生）
第34条

本学大学院の研究生及び外国人留学生の受け入れについては、大学学則の規定を準用する。

第１１章

学生納付金

（授業料等の納付）
第35条

授業料等学生納付金の納付方法については、大学学則の規定を準用する。

（学生納付金の額）
第36条

学生納付金の額は、別表に定めるところによる。

（既納の学生納付金）
第37条

第１２章

一旦納付した学生納付金は返還しない。

賞

罰（表彰及び懲戒）
第38条

第１３章

表彰及び懲戒は、大学学則の規定を準用する。

雑則（準用規定）
第39条

本学大学院学生については、この学則に定める大学学則の準用規定を除くほか、必要な事項は大学学則及び帝京科学大学学生規則の学生に関する規定を準用する。
（読み替え）
第40条

大学学則及び学生規則の関係規定を準用する場合は、「大学」を「大学院」に、「学部」を「研究科」に、「学長」を「研究科長」に、「教授会」を「研究科委員会」に、それぞれ読み替えるものとする。

- 9 -2-7-29附則

この学則は、平成６年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成８年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成９年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成10年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成11年９月１日から施行する。
附則

この学則は、平成13年１月６日から施行する。
附則

この学則は、平成15年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第523号 平成16年５月12日）

この学則は、平成17年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第858号 平成16年８月５日）

この学則は、平成17年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第96号 平成25年２月13日）

この学則は、平成25年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第469号 平成27年４月１日）

この学則は、平成27年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第246号

平成30年３月28日）

この学則は、平成30年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第４３４号

平成３１年６月５日）

この学則は、平成３１年４月１日から施行する。
附則（帝京科総第２２６号

令和２年４月 15 日）

１

この学則は令和２年４月１日から施行する。

２

第５条の規定にかかわらず、修士課程の入学定員及び収容定員は令和２年度の間は次のとおりとする。

３

第５条の規定にかかわらず、博士課程の入学定員及び収容定員は令和２年度から令和３年度までの間は次のとおりとする。

４ 理工学研究科メディア情報システム専攻は、令和元年 12 月から募集を停止し、当該専攻に在学している者がいなくなった時に廃止する。

- 10 -

2-7-29

修士課程

バイオサイエンス専攻

令和２年度
入学定員 収容定員
１５３０

環境マテリアル専攻

１５３０

アニマルサイエンス専攻
総合リハビリテーション学専攻
看護学専攻
柔道整復学健康ケア専攻

１５３３０６３３３３

博士課程

先端科学技術専攻
総合リハビリテーション学専攻
附

令和２年度
入学定員 収容定員
８２４２則（帝京科教第 333 号２

令和３年度
入学定員 収容定員
８２４２

令和２年６月３日）

この学則は、令和２年４月２０日から施行する。

- 11 -４

2-7-29

別表理工学研究科区分

修士課程
金

額 〔年額〕

入学

金

310,000 円

授業料

800,000 円

実験実習費

170,000 円

施設設備費

240,000 円

理工学研究科区分

本学からの入学者は210,000 円

額 〔年額〕

入学

金

310,000 円

授業料

800,000 円

実験実習費

170,000 円

施設設備費

240,000 円

備考

本学からの入学者は免除

修士課程

専攻 総合リハビリテーション学専攻

区分

考

博士課程
金

医療科学研究科

備看護学専攻柔道整復学健康ケア専攻

入学

金

310,000 円

310,000円

310,000円

授業

料

800,000 円

800,000円

800,000円

施設設備費

240,000 円

40,000円

40,000円

医療科学研究科

博士課程

専攻 総合リハビリテーション学専攻

区分
入学

金

310,000 円

備考

本学からの入学者は免除- 12 -

備考

本学からの入学者
は 210,000 円

2-7-29

授業料

800,000 円

施設設備費

140,000 円- 13 -