グローバル時代におけるキャリア教育について考える
海外の大学進学指導の在り方

佐藤英児（東京女学館中学・高等学校）

１．はじめに高等学校卒業後の進路として、海外大学に直接進学する選択肢への関心が高まりつつある中で、高等学校においてはその対応が求められている。これまで、本校では海外への進学を目指す生徒に対しては、個々のケースとして学級担任とネイティブスピーカーの教員などが中心となり対応してきたのが現状である。しかしながら、近い将来、複数の生徒が海外大学を志願することになった場合、それぞれの学級担任が個々のケースとして対応するだけでは、効率がよくないだけでなく、生徒、学校双方にとって不都合なことが生じることも予想される。海外の大学に進学を志す生徒への対応は、各私立学校において、これからますます必要とされてくるであろう。
本研究の目的は、このような生徒のニーズに応えるために、高校教員として、いつ何を指導していけばよいか、又学校としてどのような体制作りが必要とされるのかを提案することである。なお、本稿で扱うのは高校から直接海外の大学に入学し、卒業するケースに限り、編入や短期の留学は除くものとする。

２．どのように指導するか
２－１ 評定と課外活動について
日本の大学一般入試においては、入学試験当日の結果が合否を大きく左右し、内申点は参考程度のものでしかないが、アメリカの大学入試では、出願に際し GPA (Grade Point Average )という形で高校時代の成績を求められ、そのポイント数は出願時の重要な要素となる。換算方法は日本の５段階評
定の５を４ポイント、１を０ポイントという具合に置き換え、「ポイント×単位数の全科目合計÷全単位数の計」という計算式で求める。GPA のポイントによって入れる大学のレベルや奨学金をもらえるかどうかまで決まってくるため、評定に関してはできるだけ高くしておくように伝えておくべきであろう。ただし、GPA だけ高くても、課外活動などアピールできるものがなくては審議対象にすらならないのがアメリカの大学入試である。滝田(2013）によると、アメリカのある名門大学の採用担当者（アドミッションオフィサー）は、何（what）を高校時代にしてきたかよりもなぜ（why）、どのように（how）してきたかが重要であると述べていたという。生徒には無暗に課外活動をやればいいというものではなく、このような観点が重視されることも伝えておく必要があるだろう。
２－２ 情報収集（高校２年の秋）
高３の９月を出願時期とすると、高校２年の秋から翌春くらいまでの間に留学先と志望校の選定を考えさせる必要がある。志望校についての情報は、ホームページ上の情報はもちろんだが、卒業生や実際の留学者に聞くのが参考になる。毎秋、９月から１１月にかけ、各国大使館が主催する留学フェアが行われており、体験談を聞くコーナーが設けられている場合もある。又毎年６月には、USCANJ（アメリカ学部卒業生ネットワーク）主催の米国大学学部進学説明会＆カレッジフェアという他校の- 41 -

留学体験者も招いての体験談を聞く会が催されている。米国大学の担当者も招かれており、各大学の募集担当者の話を直接聞けるよいチャンスである。個別の大学のブースでは、漠然とした質問にはあまり答えてもらえないので、ある程度学びたい学問分野などを明確にしてからでないと実りは多くないことも伝えておく。
２－３ 外部試験の受験（高校２年の３月）
この時期に TOEFL や SAT の受験を勧める。SAT はアメリカの有名校であれば、スコアの提出が必須となっており、スコアも高くなくてはならない。両テスト共に受験日が限られている上に、問題形式が日本の試験とは相当異なっているため、計画的な準備が高得点の鍵となる。形式に関しては、問題文の英語での指示に慣れさせることが必要である。又、内容に関しても、例えば SAT の数学は日本の数学Ⅲの範囲に含まれない微分方程式と多変数微積分も含まれ、さらに初歩的な統計学の知識も必要となるためフォローが必要である。その他、文学やアメリカの歴史といった分野もあり、日本の高校で習った範囲でどこまでカバーできるのか、何を勉強すべきなのか問題をよく分析させる必要がある。TOEFL, SAT のいずれにおいても、志望校の求める基準がクリアできるまで、受け続ける必要があるため、いつまでに何点をとるのか目標スコアを決めさせて計画的に準備させる。
２－４ 高校に必要書類の依頼とエッセイの作成（高３の７月）
アメリカの大学は大学によって出願の仕方に違いがあるものの、ウェブによる出願が主流となっている。なかでも共通出願フォーム (Common Application) は 500 校以上に出願可能な共通フォームで、志望動機はもちろん、保護者の学歴、年収などもオンライン上で記入する。このフォームの利点は一つ作成すると複数の学校への出願ができる点にある。Common Application の他に、高等学校が用意するものとして以下のようなものが挙げられる。
（１）TE（Teacher Evaluation）教科担当教員（２人）が作成する推薦状を含む書類（２部）。
（２）MR（Mid Year Report）進路指導担当者が作成する、出願時点までの中間成績証明書。
（３）IS（International Supplement）進路指導担当者が作成する、留学生用の成績証明書。
（４）SR（Secondary School Report）進路指導担当者が作成する、School Profile、推薦状などを含む書類。School Profile は、カリキュラムなど学校の特徴を記した学校案内。
（滝田 2013 より）
これらを作成する教員は、それぞれがオンラインにログインして書類を作成することになる。基本
的に、１人の出願に対して、教科担当教員が２人、進路指導担当者が１人の計３人が担当することになる。
このほかに必要な書類として、生徒は各大学独自の課題エッセイを提出しなくてはならない。エッセイは志望校に入る資質を問われる重要な書類で、なるべく自分の体験や経験に基づき、自分の言葉で語る必要がある。全体の構成と論理展開、表現力、文法の正確さもチェックされるため、付け焼刃では太刀打ちできない。高校初期段階から継続的に書き方の指導と実作訓練、そのフィードバックを行っていく必要があるだろう。以下、エッセイの課題例を挙げる。
（冷泉 2014 より）「あなたがなぜ選択した学部にフィットする存在であるかその理由を知りたい。あなたが入学することが、特定の学問、社会貢献、真理探究でどんな機会になるのか、あなた自身のバックグラウンドや- 42 -

関心、目標と関連付けて述べなさい。
」（ペンシルバニア大学）
２－５ 出願（高３の９月から１月）
出願時期は、大きく分けると早期出願（early decision, early action）と一般出願（regular decision）に分かれ、早期出願は１１月初め、一般出願は１月初めが出願締め切りである。早期出願（earlydecision）とは、日本の大学入試でいうところの単願推薦のようなもので、出願できる大学は一校のみで、入学が認められた場合、直ちに米国の大学に限らず他大学への出願を取り下げて必ず入学することが求められている。したがって、日本の大学も含めていくつの大学を検討している場合は、一般出願が望ましいといえる。一方で、志願する大学が絞られている場合については、早期出願が望ましいと考えられる。合格率に関して言えば、通常出願より早期出願のほうが、合格率が２倍以上高いス
タンフォード大学のような大学も存在するようである。

３．学校としてどのような体制作りが必要か？
３－１ 海外留学事情に精通した教員の育成
現在、大部分の私立学校では海外留学の経験や知見を持った教員が少ないのが現状であろう。本研究で視察に訪れた立命館宇治中学高等学校では海外留学事情に精通した人材を主幹として、海外出張も含め、積極的に海外の大学情報の収集を行っている。又、約 30 名のネイティブスピーカーの教員を抱えていることも海外の大学情報が入ってくる大きな要因であろう。このような人材を確保できない場合として、海外大学視察ツアーなどに参加するのも検討に値する。日本国際交流振興会、株式会
社アイエスエイ主催の米国ワールドランキングトップ大学視察では、西海岸と東海岸の名門大学の視察ができるだけでなく、各大学の採用担当者に直接質問することができる。又、留学カウンセリングの技術に関しては、一般社団法人海外留学協議会 (JAOS) が主催する留学カウンセラー資格を取るのも一案である。試験の対策を行う中で、必要な知識が身に付くように教材が編纂されている。１か月ほどの勉強でも取得可能とのことである。
３－２ 海外の大学情報集積の必要性
留学した生徒についての情報を入学前の成績、TOEFL や SAT のスコア、大学生活の様子、就職先に至るまで蓄積していけば、後輩生徒にとっても、指導する教員にとっても非常に有益な情報となる。
海外への進学実績がない学校であれば、本研究会のような会を組織し、他校も交えて情報共有をする場を設けるのも一案である。このような情報網を校内、校外に持つことが海外大学への進学者を増やす重要な要因となるはずである。
３－３ 一貫した書類作成プロセスの構築
前述のように、一人の生徒がアメリカの大学へ出願する際、最低でも３人の教員が書類を書くことになる。アメリカの場合アドミッションオフィサーは推薦状を読むにあたり、その推薦状が信頼するにあたるかを検討する。信憑性を確かめるために彼らが基準とするのが、それぞれの書類の間に一貫性があるかどうかということである。一人の教員が志願者の実力を過大評価したり、業績を誇張して書いたりしても、他の書類との整合性から真実でないと見抜かれてしまうこともあるそうである。信
憑性が疑われれば、受験者が不合格になる確率が高まるだけでなく、書類を発行した学校として、大学側からの信頼を失い、以後受け入れが閉ざされることにもなりかねないため、学内で一貫した書類- 43 -

作成プロセスをつくることは極めて重要である。

４．本研究における継続課題
本研究会では、以下の課題について調査を進め、情報の共有を図った。今後もこのような学校の枠を超えた情報共有の場が活発に設けられることが望まれる。
・留学先としての各国の長所と短所
・海外の大学はどんな人材を求めているのか
・奨学金（scholarship）について・就職状況について
参考文献：栄陽子 (2014) 『留学・アメリカ大学への道』

三修社

高崎朋彦 (2013) 「高校生の米国大学進学に関する現状と課題」『東京学芸大学附属学校研究紀要 Vol.40』
滝田裕幸 (2013)「高等学校教員が米国大学進学について知っておくべきこと」『麻布中学校・高等学校紀要
西澤めぐみ (2010)
冷泉彰彦 (2014)

第２号』『世界に飛び出そう！目指せ！グローバル人材』『アイビーリーグの入り方』

ダイヤモンド社

阪急コミュニケーションズ

日米教育委員会 (2014) 『アメリカ留学公式ガイドブック２０１５』- 44 -

アルク