環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022

〈原 著〉

抗菌薬療法の教育の受講と看護実践に関する全国実態調査
佐藤ゆか・長崎由紀子

Nationwide Survey of Nurses’ Educational Experience and Clinical Practice on
Antimicrobial Therapy
Yuka SATO and Yukiko NAGASAKI
Aichi Medical University College of Nursing（2021 年 3 月 4 日受付・2021 年 9 月 27 日受理）
要旨
看護師の抗菌薬療法に関する教育の受講と静脈注射の看護実践の現状を明らかにし，必要な教育と看護実践の向上を検討するための示唆を得ることを目的とした．全国特定機能・がん拠点・300
床以上の地域医療支援 173 病院の病棟看護師 681 名を対象に，質問紙調査を実施した．調査内容は，抗菌薬に関する教育内容 17 項目の受講，時間依存性・濃度依存性抗菌薬の知識，静脈注射による抗菌薬投与の看護実践：意識・実践内容・医師の指示に関することとした．
質問紙の回収数は 381 部（回収率 55.9％）であった．受講が 70％ 以上であった項目は 4 項目であった．PK-PD 理論の受講は 9.6％，ブリストルスケールを活用した便性状のアセスメントの受講は 36.6％，時間依存性・濃度依存性抗菌薬の種類の受講は 42.9％・37.3％ であった．時間依存性抗菌薬では，等間隔での投与が「出来ている」のは 51.9％ であった．副作用のアセスメントを「意識している」「やや意識している」は 90％ 以上であり，このうち，下痢の情報収集は 62.0％，ブリ
ストルスケール活用は 28.3％ であった．抗菌薬投与に関する医師の指示が「必ずある」のは，50％未満であった．
強化・改善が必要な看護実践は，受講が少ない傾向があり，看護実践を促進していくためには，
卒後教育の充実，使用頻度が高い抗菌薬に関する OJT の充実，医師の明確な指示の必要性が示唆された．
Key words：抗菌薬療法，看護師，教育，看護実践

序文使用，⑤研究開発・創薬，⑥国際協力の 6 項目で構成さ薬剤耐性（antimicrobial resistance；以下 AMR）のれる．本アクションプランの実施と目標達成に向けては，

問題は，世界で取り組むべき喫緊の課題として位置づけ

医療従事者だけではなく，畜水産関係，行政，研究機関，

られている．2015 年，世界保健機構（World Health Or-

教育機関，企業等，そして国民を含めた取り組みが不可

ganization；以下 WHO）の総会では，「Global action plan

欠とされている．

１）
on antimicrobial resistance」
が採択された．これを受本アクションプランの実施における看護職一人ひとり

け，本邦では，2016 年に，日本の進むべき方向性を明の役割として，普及啓発・教育と抗微生物薬の適正使用

２）
確に示した「AMR 対策アクションプラン 2016-2020」があげられる．抗微生物薬の投与は，看護職の責務であが策定された．

る診療の補助業務の中でも，診療科を問わず最も頻繁に本邦のアクションプランは，①普及啓発・教育，②動実施される看護実践である．看護職は，薬物療法の実践

向調査・監視，③感染予防・管理，④抗微生物薬の適正者であり，医師の指示の適切かつ確実な遂行，治療効果のアセスメント，有害反応の早期発見・予防，薬物療法

愛知医科大学看護学部

に関する患者・家族への指導・説明の役割を担う．その―1―

環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022
2．調査内容ため，患者に直接投薬し，その治療効果や副作用を眼前で観察する看護職が，抗微生物薬の特徴や治療に関する調査内容は，個人属性のほか，1．抗菌薬に関する教

正しい理解のもとで役割を果たし，対象を支援していく

育の受講：17 項目の受講の有無，2．時間依存性・濃度

ことは，抗微生物薬の適正使用に大きく貢献するものと依存性抗菌薬と血中濃度測定の知識，3．静脈注射によなる．

る抗菌薬投与の看護実践；（1）看護実践に関する意識

抗微生物薬療法は，近年，研究が進み目覚ましい発展

6 項目（4 件法），
（2）実践内容 5 項目，（3）医師の指示を遂げている．その中でも抗菌薬療法は，薬物動態（Phar-

内容 3 項目と指示がない場合の対応，とした．調査内容

macokinetics；以 下 PK）と 薬 力 学（Pharmacodynam-

は，専門家 3 名（感染症看護専門看護師 2 名，感染制御

ics；以下 PD）による PK-PD 理論に基づき実施される．

専門薬剤師 1 名）による内容妥当性の検討後，予備調査

抗菌薬療法が発展を遂げる一方で，抗菌薬の特徴と治療を経て確定した．

に関する看護職の知識は十分とはいえない状況があると3．分析方法考えられる．注射用抗菌薬の投与間隔と投与時間に関す

各項目で欠損値がないデータを分析対象とし，経験年

る調査では，抗菌薬の種類に関わらず，医師の指示がな

数 2・4 年目に該当しない対象者が相当数含まれていた

いものは，看護職の裁量や病棟での規程等に基づいて投ため，それらの対象者も分析に含めた．統計解析ソフト

与されている３）ことが報告されている．同様に，投与速は，SPSS Statistic for ver.26.0 と R-3.2.1 を用いた．記度に関する医師の指示があっても，患者の希望や看護職

述統計量により，標本集団全体の現状を把握した．調査の誤った認識と思い込みにより投与速度が変更されるこ

内容 1，2，3（1）（2）の変数に関しては，経験年数に４）とがある ．これらの報告は限られた施設での報告であよる分析をおこなった：1；Mann-Whitney U 検定，2；

るが，看護職の抗菌薬投与に関する知識が不足しており，

Cochran-Armitage 傾向検定，3（1）（2）；Kruskal Wallis

適切かつ確実な投与が行われていない現状があることが検定と多重比較（Bonferroni 補正）．Cochran-Armitage

推察される．不適切な投与間隔と投与時間は，抗菌薬の傾向検定では，分布をふまえ経験年数を 4 区分とし分析効果を低減させるだけではなく，抗菌薬の長期投与やそした．有意水準は 0.05 未満とした．分析においては，統れに伴う薬剤耐性の獲得および有害事象の出現につなが計学を専門とする大学教員の確認を得た．

る危険性がある．
以上から，看護職には，抗菌薬治療に関する確かな知

II 結

果

識に基づいた看護実践が求められ，それを可能とするた対象者 681 人中，381 人から回答を 得 た（回 収 率；

めには，抗菌薬療法および薬物投与に関する教育が不可

55.9％）．性別は，男性 39 人
（10.3％），女性 338 人（89.7％）

欠である．しかし，本邦において，看護職への抗菌薬療であった．経験年数は，中央値 4（4 分位範囲 3-10）で法に関する教育と看護実践の現状は明らかになっていな

あった．
1．抗菌薬に関する教育の受講い．そこで，本研究では，看護師の抗菌薬療法に関する教育の受講の現状と，静脈注射による抗菌薬投与の看護

結果を表 1 に示す．教育内容 17 項目中，対象者の 70％

実践の現状を明らかにし，必要な教育と看護実践の向上

以上が受講「有り」と回答した項目は 4 項目であり，『溶を検討していくための示唆を得ることを目的とした．

解・混合するタイミング』，『他剤との配合変化』，『抗菌薬の系統』，『抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント』

I 研究方法であった．『PK-PD 理論』の受講は 9.6％ と最も少なく，

2019 年 11 月〜2020 年 1 月に，郵送法による無記名自『2 種類以上の抗菌薬を投与する場合の投与順番』は記式質問紙法により横断的実態調査を実施した．本研究

27.3％，『予定より早く溶解・混合した注射薬の保管方は，研究者所属機関の倫理委員会の承認（2019 年 9 月 12法』，『時間依存性抗菌薬の種類』，『濃度依存性抗菌薬の日，承認番号 426）を得て実施した．

種類』，『ブリストルスケール（以下，BS スケール）を

1．対 象

活用した便性状のアセスメント』は 30〜40％ 台であっ全国特定機能病院，がん拠点病院，300 床以上の地域

た．

医療支援病院において，感染管理認定看護師・感染症看受講の有無における経験年数では，『抗菌薬の 1 回の護専門看護師が在職している 629 施設中，研究協力の承投与時間』と『抗菌薬治療効果のアセスメント』の 2 項

諾が得られた 173 施設に勤務する看護師を対象とした．

目で統計学的有意差がみられ，受講「有り」群の経験年

各施設に対し，看護師経験年数（以下，経験年数）2 年

数の中央値は，受講「無し」群よりも低かった．

目，4 年目，6 年目以上の看護師複数名に依頼した．病棟勤務の看護師とし，調査時点で ICU，EICU，NICU，外来，中央手術室勤務の看護師は対象外とした．

2．時間依存性・濃度依存性抗菌薬と血中濃度測定の知識
時間依存性・濃度依存性抗菌薬の知識と経験年数区分―2―

環境感染誌表1

Vol. 37 no. 1, 2022

抗菌薬に関する教育の受講と看護師経験年数

教育内容

受講

N

溶解・混合するタイミング

374

投与直前に溶解・混合する理由

373

予定より早く溶解・混合した注射薬の保管方法

373

2 種類以上の抗菌薬を投与する場合の投与順番373

他剤との配合変化373

抗菌薬の系統374

抗菌薬の系統別の作用機序

372

PK-PD 理論374

時間依存性抗菌薬の種類

373

濃度依存性抗菌薬の種類

373

時間依存性抗菌薬の 1 日の投与回数と投与間隔374

抗菌薬の 1 回の投与時間371

抗菌薬治療の効果のアセスメント

373

抗菌薬治療に伴う副作用のアセスメント

373

BS スケールを活用した便の性状のアセスメント

372

血中濃度測定が必要な抗菌薬と理由

373

血中濃度測定時の採血時間と理由

373

有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無
有
無

看護師経験年数

度数

%

中央値

4 分位範囲

292
82
256
117
186
187
102
271
279
94
276
98
210
162
36
338
160
213
139
234
239
135
215
156
243
130
286
87
136
236
226
147
209
164

78.1
21.9
68.6
31.4
49.9
50.1
27.3
72.7
74.8
25.2
73.8
26.2
56.5
43.5
9.6
90.4
42.9
57.1
37.3
62.7
63.9
36.1
58.0
42.0
65.1
34.9
76.7
23.3
36.6
63.4
60.6
39.4
56.0
44.0

4
4
4.5
4
5
4
4
5
4
4
4
5
4
4
6
4
5
4
4
4
4
5
4
6
4
6
4
6
4
4
5
4
5
4

6
9
6
8
7
8
4
7
5
4
8
7
6
8
11
6
6
7
8
6
6
5
6
9
6
8
6
8
7
6
6
8
6
9

p 値 1）
0.589
0.377
0.078
0.072
0.854
0.118
0.662
0.222
0.618
0.758
0.384
0.004
0.044
0.098
0.878
0.179
0.150

1）Mann-Whitney U 検定の結果を図に示す．時間依存性抗菌薬と濃度依存性抗菌

種類以上の抗菌薬の連続投与の順番』を除く 5 項目では，薬があることを「知っている」と回答した人は 159 人

90％ 台であった．「意識している」と回答した人の割合（44.2％）で あ り，「知 ら な い」と 回 答 し た 人 は 201 人

が最も高かった項目は，『1 日に複数回投与が必要な抗（55.8％）であった．「知っている」と回答した人は，1-3菌薬の等間隔での投与』；277 人（74.9％）であり，最も年 目：30 人（33.0％），4-5 年 目：44 人（40.4％），6-10

低かった項目は，『治療効果のアセスメント』；146 人

年目：39 人（48.8％），11 年目以上：46 人（57.5％）で（39.5％）で あ り，
『副 作 用 の ア セ ス メ ン ト』は 178 人

あり，経験年数が増えるにつれて，「知っている」割合（48.2％）であった．意識の違いによる経験年数では，『配が増加する線形傾向がみとめられた．

合変化』，『治療効果のアセスメント』，『副作用のアセス

血中濃度測定が必要な抗菌薬があることを「知っている」と回答した人は，348 人（91.3％）であった．

メント』の 3 項目で統計学的有意差がみられ，3 項目すべてにおいて，「意識している」群の経験年数の中央値

3．静脈注射による抗菌薬投与の看護実践

は，「やや意識している」群よりも高かった．

（1）看護実践に関する意識（2）実践内容

結果を表 2 に示す．抗菌薬投与の看護実践において，①抗菌薬注射薬の溶解・混合「意識（あるいは留意）している」（以下，「意識してい

結果を表 3 に示す．予定より早い溶解・混合が，「よる」）または「やや意識している」と回答した人は，『2くある」のは 147 人（39.1％），「時々ある」のは 144 人―3―

環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022
70.0
57.5

60.0
48.8

50.0
40.0

40.4
33.0

30.0
20.0
10.0
0.0

cochran armitage trend test p<0.001
図 時間依存性・濃度依存性抗菌薬があることを知っている人の割合

表2

抗菌薬投与の看護実践の意識と看護師経験年数
N

度数

%

看護師経験年数
中央値

4 分位範囲p 値 1）

調整済み
p 値 2）

投与直前の溶解・混合①意識している②やや意識している③あまり意識していない④意識していない

368

195
147
24
2

53.0
39.9
6.5
0.5

4
4
4.5
3

8
6
7
-

0.769

1 日に複数回投与が必
要な抗菌薬の等間隔での投与①意識している②やや意識している③あまり意識していない④意識していない

370

277
89
4
0

74.9
24.1
1.1
0

5
4
3

6
7
14

0.414

2 種類以上の抗菌薬の連続投与の順番①意識している②やや意識している③あまり意識していない④意識していない

373

168
127
69
9

45.0
34.0
18.5
2.4

5
4
4
4

6
7
5
7

0.642

配合変化

①留意している②やや留意している③あまり留意していない④留意していない

370

225
119
25
1

60.8
32.2
6.8
0.3

5
4
3
-

7
5
4
-

0.023

① - ② 0.033① - ③ n.s.
② - ③ n.s.

治療効果のアセスメント①意識している②やや意識している③あまり意識していない④意識していない

370

146
200
23
1

39.5
54.1
6.2
0.3

6
4
4
-

8
5
12
-

0.013

① - ② 0.010① - ③ n.s.
② - ③ n.s.

副作用のアセスメント①意識している②やや意識している③あまり意識していない④意識していない

369

178
165
25
1

48.2
44.7
6.8
0.3

6
4
4
-

4
5
11
-

0.001

① - ② 0.001① - ③ n.s.
② - ③ n.s.

1）Kruskal Wallis 検定2）多重比較：Bonferroni 補正（38.3％）であり，溶解・混合の実施状況の違いによるあり，15 分〜1 時間前で 89.8％ を占めていた．予定よ

経験年数に統計学的有意差はみられなかった．予定よりり早く溶解・混合した注射薬の保存方法では，常温保存

早い溶解・混合のタイミングは，15 分前；65 人（18.0％），

が 93.4％ であった．

30 分前；129 人（35.7％），1 時間前；130 人（36.0％）で―4―

環境感染誌表3

Vol. 37 no. 1, 2022

抗菌薬注射薬の溶解・混合と時間依存性抗菌薬の投与間隔
N投与予定より早い溶解・混合
よくある
時々ある
たまにある
全くない
投与予定より早い溶解混合のタイミング 2）
15 分前
30 分前
1 時間前
2 時間前
3 時間以上前
その他

376

等しい間隔での投与
出来ている
やや出来ている
あまり出来ていない
出来ていない
（複数回答）
等しい間隔で投与できない理由 3）
処置や検査を優先する
看護ケアを優先する
患者の休息や睡眠を妨げないようにする
患者の希望を優先する
その他

374

度数

%

147
144
70
15

39.1
38.3
18.6
4.0

65
129
130
21
15
2

18.0
35.7
36.0
5.8
4.2
0.6

194
171
7
2

51.9
45.7
1.9
0.5

119
56
52
27
30

66.1
31.1
28.9
15.0
16.7

看護師経験年数

p 値 1）

中央値

4 分位範囲

4.5
4
6
6

8
5
10
10

0.140

4
5
4
-

7
6
10
-

0.833

361

180

1）Kruskal Wallis 検定2）投与予定より早い溶解・混合が「ある」「時々ある」「たまにある」と回答した 361 人の回答
3）等間隔での投与が「やや出来ている」「あまり出来ていない」「出来ていない」と回答した 180 人の回答

②時間依存性抗菌薬の投与間隔

染症の特徴的な症状」；260 人（73.7％）であった．「画結果を表 3 に示す．等間隔での投与が「出来ている」

像検査所見」や「病原体検査所見」を情報収集しているの は 194 人（51.9％），「や や 出 来 て い る」の は 171 人

人 は，89 人（25.2％）と 60 人（17.0％）で あ っ た．副（45.7％）であり，投与状況の違いによる経験年数に統作用の情報収集項目では，「皮膚の発赤・発疹」が 337

計学的有意差はみられなかった．「出来ている」と回答

人（96.3％）と最も多く，次いで「アナフィラキシーショッ

した人以外において，等間隔で投与できない理由は，「処ク」；301 人（86.0％），「下痢」；217 人（62.0％）であっ

置や検査を優先する」；119 人（66.1％），「看護ケアを優た．便性状アセスメントに BS スケールを活用している

先する」；56 人（31.1％），「患者の休息や睡眠を妨げなのは，99 人（28.3％）であった．
⑤血中濃度測定

いようにする」；52 人（28.9％）であった．

抗菌薬投与直前の「採血の指示を受けたことがある」③日常的な抗菌薬の 1 回の投与時間
最も頻度が高い投与時間として，20 分から 60 分までと回答した人は 326 人（86.0％）であり，そのうち，抗の 10 分間隔で回答を求めた結果，最も多かった投与時

菌薬投与直前の「採血を実施できている」と回答した人

間は 60 分程度；248 人（65.3％）であり，次いで 30 分

は，317 人（97.2％）であった．

程度；100 人（26.3％）であった．20 分程度と回答した（3）抗菌薬投与に関する医師の指示と指示がない場
合の対応

人はいなかった．β ラクタム系抗菌薬の投与時間は，60

医師の指示の結果を表 5 に示す．医師の指示が，「必分程度；307 人（80.6％）が最も多く，次いで 30 分程度；ずある」と回答したのは，『1 日に複数回投与が必要な64 人（16.8％）であった．
④治療効果と副作用のアセスメント

抗 菌 薬 の 投 与 時 間』
；153 人（40.2％），『1 回 の 投 与 時

結果を表 4 に示す．アセスメントを「意識している」，

間』；155 人（40.8％），『2 種類以上の抗菌薬の連続投与「やや意識している」と回答した人の情報収集項目は，治の順番』；44 人（11.6％）であった．

療効果では，「バイタルサイン」が 325 人（92.1％）と医師の指示がない場合の対応では，いずれも「医師・最も多く，次いで「血液検査所見」；298 人（84.4％），「感

薬剤師に確認する」が 60％ 前後であった．その他に，『1―5―環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022
表4

治療効果と副作用のアセスメント
N

治療効果の情報収集項目（複数回答）1）
バイタルサイン
血液検査所見
感染症の特徴的な症状
全身倦怠感
画像検査所見
病原体検査所見
その他
副作用の情報収集項目（複数回答）2）
皮膚の発赤・発疹
アナフィラキシーショック
下痢
嘔気・嘔吐
倦怠感
食欲不振
その他
BS スケールの活用 2）
活用している
活用していない
無回答

度数

%

325
298
260
180
89
60
7

92.1
84.4
73.7
51.0
25.2
17.0
2.0

337
301
217
209
147
76
12

96.3
86.0
62.0
59.7
42.0
21.7
3.4

99
248
3

28.3
70.9
0.9

353

350

350

1）治療効果のアセスメントを「意識している」「やや意識している」と回答した 353 人の回答
2）副作用のアセスメントを「意識している」「やや意識している」と回答した 350 人の回答

表5

抗菌薬投与に関する医師の指示

1 日に複数回投与が必要な抗菌薬の投与時間
N＝381

必ずある
時々ある
たまにある
全くない

1 回の投与時間
N＝380

2 種類以上の抗菌薬の連続投与の順番
N＝379

度数

%

度数

%

度数

%

153
161
59
8

40.2
42.3
15.5
2.1

155
153
66
5

40.8
40.3
17.4
1.3

44
130
134
71

11.6
34.3
35.4
18.7

日に複数回投与が必要な抗菌薬の投与時間』では，「病4 項目にとどまり，特に，PK-PD 理論の受講は 10％ と棟で決められている時間に投与」；134 人（58.8％），「看低く，BS スケールを活用した便性状のアセスメントの

護記録を確認し，これまでの投与時間に準じた投与」；98

受講は 30％ 台であり，抗菌薬に関する教育の機会が十人（43.0％）などの対応がされていた．
『1 回の投与時間』分ではないことが推察された．教育の機会には，看護基への対応では，「病棟 の 看 護 ス タ ッ フ に 確 認」
；91 人

礎教育と卒後教育があり，受講の有無と経験年数で統計（40.6％），「製剤の添付文書を確認」；76 人（33.9％），「自学的有意差がみとめられたのは 2 項目であったことから，

身の知識と経験に基づいて判断」；67 人（29.9％），「院教育内容の多くが，看護基礎教育と卒後教育両者に定着内の抗菌薬投与指針に基づく」；49 人（21.9％）などでしていないことが推察された．

あった．『2 種類以上の抗菌薬の連続投与の順番』の対受講が 70％ 以上であった項目の中で，抗菌薬の系統，

応では，「注射指示書に記載されている順番で投与」；165

副作用のアセスメントは，基礎的な内容であり，看護基人（49.4％）などであった．

礎教育において教授される教育内容５〜８）である．一方，抗菌薬を溶解・混合するタイミングと他剤との配合変化は，

III 考

察

看護基礎教育で使用されるテキストにはほとんど記載が1．看護職の抗菌薬に関する教育の受講なく，卒後教育や実践を通して修得された知識であると

教育内容 17 項目中，受講が 70％ 以上であった項目は考えられる．しかし，いずれも受講が 70％ 台にとどまっ―6―環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022ていたことから，抗菌薬に関する基礎的内容は，看護基薬の種類は多岐にわたり，作用機序や投与方法，治療域

礎教育に加え，卒後教育の早い段階で教育の機会をもつや特異的な副作用に関する知識を看護師が修得すること

ことがのぞまれる．

は容易なことではない．医師は自身の専門領域の薬剤を受講が最も少なかった教育内容は，PK-PD 理論であ

能動的に処方し，看護師は自身の配属されている領域でり，時間依存性・濃度依存性抗菌薬の種類の受講も少な使用される薬剤に受動的対応するとされ，看護師が受動い現状であった．これらの抗菌薬の種類があることを的に対応する薬剤の種類は，医師が能動的に処方する薬知っている人は 40％ 台であり，知っている人の割合と剤の種類よりもはるかに多いとされる１６）．感染症の種類

経験年数には線形傾向がみられていたことから，看護師

や診療科，患者の重症度などにより，使用頻度の高い抗は，看護実践の経験を積み重ねていくことで，知識を修

菌薬の種類は異なる．そのため，看護師が所属する部署得していることが推察される．PK-PD 理論に基づいたで使用頻度の高い抗菌薬を中心に，その作用機序や投与治療は，治療効果を高めるとともに，副作用を最小限に方法，治療域や特異的な副作用に関する specific behav-

抑え，薬剤耐性菌の出現を抑止する．抗菌薬は，看護師

ioral objectives（SBO）の設定と目標達成状況の評価をが直接患者に投薬する頻度が高い薬剤であり，適切かつ行うことは有用であると考えられ，On the Job Training

確実な投与を実施していくためには，確かな知識に基づ（以下，OJT）を充実させていくことがのぞまれる．

いた看護実践が求められる．本邦では，2000 年代始め

2．静脈注射による抗菌薬投与の看護実践

９）に PK-PD 理論が導入された が，看護基礎教育におい静脈注射による抗菌薬投与の看護実践は，概ね意識的て，時間依存性・濃度依存性抗菌薬の種類の記載がみらに実践され，経験年数が多い看護師の意識が高い項目がれる薬理学テキストは一部５，６）であり，PK-PD 理論に関

3 項目あった．適切に実施されていると考えられる看護

する記載はより限定的である５）．さらに，PK-PD 理論を

実践は，1 回の投与時間，血中濃度測定であった．一方，教授するには専門的知識を必要とし，看護基礎教育では，改善や強化が必要な看護実践として，時間依存性抗菌薬

時間的・人材的制約により，教育内容として導入・定着の等間隔での投与，治療効果のアセスメントでは画像検させていくことは難しい現状があると考える．そのため，

査や病原体検査所見の情報収集，副作用のアセスメント

これらの内容に関しては，卒後教育において，専門的知では下痢の情報収集と BS スケールの活用があげられる．
抗菌薬投与の看護実践の意識では，経験年数が多い看識を有する医師や薬剤師から教育を受ける機会を設ける

護師は，経験年数が少ない看護師よりも配合変化に留意ことがのぞまれる．
BS スケールを活用した便性状アセスメントの受講経

し，治療効果と副作用のアセスメントを意識しているこ験が少ない背景には，看護基礎教育に加え，卒後教育のとが推察された．これらの項目は知識と経験の蓄積によ

内容にも BS スケールが定着していないことが考えられる思考が必要な実践内容であり，経験年数が多い看護師

る．看護基礎教育では，2012 年頃から看護技術の副読の意識が高い結果となったと考える．
適切に実施されていると考えられる看護実践の中で，本の一部に BS スケールの記載がみられるようになった
１０〜１２）には BS スケールの記載は抗菌薬の 1 回の投与時間に関しては，教育の受講は 50％

みあたらない．BS スケールは，便の性状を形状と硬さ台であり，医師の指示が必ずあるのは 40％ 台であったで 7 段階に分類し，便秘や下痢の評価指標の一つとしてが，実施状況では 30 分から 60 分程度で投与されており，使用される１３）．看護師が排便の性状を分類・判断する際，

β ラクタム系抗菌薬に関しては 60 分程度での投与がが，看護技術のテキスト

１４）

最も優先しているのは便の形状である とされ，BS ス

80％ 台であったことから，概ね適切な投与時間で投与

ケールは，看護師が活用しやすい指標であるといえる．

されていることが推察された．これは，先行研究３，４）とさらに，Clostridioides difficile infection の定義のひと異なる結果であった．適切に実施されている背景として，つに，BS スケールによる便性状の目安があげられてい本調査結果では，1 回の投与時間に関する受講がある群

１５）

る ．偽膜性大腸炎の原因菌である Clostridioides diffi-

は，受講がない群よりも経験年数が低い傾向があり，若cile は，水平伝播し，院内感染対策上も問題となる．抗い世代では教育の機会が増えてきていることが推察され

菌薬関連大腸炎の早期把握のためには便性状のアセスメ

ること，かつ，抗菌薬投与は頻繁に実施される看護実践

ントは不可欠であり，客観的指標を用いたアセスメント

であり経験から学ぶことが多いことが考えられる．

が求められる．今後，看護基礎教育と卒後教育において，血中濃度測定に関しては，教育の受講は 60％ 前後でBS スケールを活用した便性状のアセスメントに関するあったが，抗菌薬投与直前の採血の指示を受けたことが教育を推進していく必要がある．

ある人は 80％ 台にのぼっており，そのうち実施できてその他に受講が少なかった項目として，抗菌薬の系統いる人は 90％ 以上であった．治療域の狭い抗菌薬の血別作用機序と 1 回の投与時間，2 種類以上の抗菌薬の投中濃度測定が日常的に行われるようになってきているこ

与順番，血中濃度測定に関する項目があげられる．抗菌と，他の薬剤でも血中濃度測定が行われることが，適切―7―

環境感染誌

Vol. 37 no. 1, 2022
要な看護実践は，教育の受講が少ない傾向があった．看な実施につながっているのではないかと考える．
改善や強化が必要な看護実践の中で，時間依存性抗菌

護実践を促進していくためには，卒後教育の充実に加え，薬の等間隔での投与に関しては，意識していると回答し使用頻度が高い抗菌薬投与に関する OJT の充実，医師た人は 70％ 台であったが，実際に出来ていると回答しの明確な指示の必要性が示唆された．

た人は 50％ 程度であった．さらに，時間依存性・濃度依存性抗菌薬の知識と看護師経験年数では線形傾向がみられていたが，等間隔での投与の意識と実践では，経験

謝 辞：調査にご協力頂きました医療施設と看護師の皆様に感謝申し上げます．

年数で有意差はなく，知識があっても必ずしも実践に結びつかない現状があることがうかがえる．等間隔での投与が出来ない理由として，処置や検査，看護ケア，患者

本研究は，科学研究費（基盤 C：18K10260）の助成を受け取り組んだものである．

の休息や希望の優先などがあげられ，先行研究３）と同様に，看護師の裁量に基づいた投与の現状があることが推

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

察された．抗菌薬の等間隔での投与を推進していくためには，必要に応じた他職種との調整，看護ケアのマネジ

文

メントに加え，患者の理解や協力を得ていく関わりも重要であると考える．
治療効果のアセスメントでは，画像検査や病原体検査
所見の情報を収集している人は 10〜20％ 台であった．抗菌薬治療は，経験的治療から始まることが多く，画像検査や病原体検査所見により，標的治療に至るまでに抗菌薬の種類や投与量・投与方法が変更されることがある．
変更される抗菌薬の治療効果を看護師がアセスメントするためには，画像検査や病原体検査所見が必要である．
副作用のアセスメントでは，下痢の情報収集が 60% 台にとどまっており，BS スケールの活用は 20％ 台であった．疾患や発達段階を問わず，看護職による BS スケー
ルの活用が報告されて１７〜１９）いるが，本調査結果では，BSスケールを活用した便性状のアセスメントの受講がある
人は 30% 台と少なく，BS スケールの活用の低さには教育が定着していないことが影響していると推察された．
今後，これらの情報を積極的に収集し，治療効果と副作用のアセスメントを強化していく必要があると考える．
さらに，看護師が抗菌薬の投与を適切・確実に実施していくためには，医師の明確な指示が不可欠である．本
調査結果から，医師の指示が必ずしも十分とはいえない状況があり，指示がない場合の対応として，医師や薬剤師への確認の他に，病棟での取り決めや院内の指針に基づいた投与，看護師の判断による対応などが行われていた．医師の指示として，時間依存性抗菌薬の投与間隔と投与時間，1 時間以上の投与時間が必要な抗菌薬の投与
時間，複数の抗菌薬の投与順番などの具体的な指示がのぞまれる．使用頻度が高い抗菌薬に関する病棟での取り決めは，抗菌薬の特徴をふまえた内容であれば効果的であると考えられ，明文化された投与指針の整備を検討していくことも必要であると考える．
IV

結

論

本調査結果から，抗菌薬投与に関して強化・改善が必―8―

献1）WHO: Global action plan on antimicrobial resistance: htt
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18）橋本佳菜子，脇坂千歳，中西剛明，針田昌子，柴田実香，榊原千秋，他：在宅療養患者の排便コントロール向上を目指
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19）西田みゆき，東山峰子，込山洋美，宮越綾子，横山友美：排便障害児のための支援教材を病棟に導入するプロセス．医療看護研究 2014; 10(2): 34-9.
〔連絡先：〒480-1195 愛知県長久手市岩作雁又 1 番地 1
愛知医科大学看護学部 佐藤ゆか
E-mail: satou.yuka.852@mail.aichi-med-u.ac.jp〕

Nationwide Survey of Nurses’ Educational Experience and Clinical Practice on
Antimicrobial Therapy
Yuka SATO and Yukiko NAGASAKI
Aichi Medical University College of Nursing
Abstract
This study aimed to gain insight into how to better educate nurses and improve their clinicalpractice on antimicrobial therapy through a survey of their relevant educational and clinical experiences. A questionnaire survey was conducted on 681 ward nurses at 173 hospitals nationwide, including regional medical care support hospitals with 300 or more beds, advanced treatment hospitals, and designated cancer hospitals. The survey inquired about the respondentsʼ
educational experience in 17 areas of antimicrobial therapy, their knowledge of time- andconcentration-dependent antimicrobial agents, their awareness and practice of intravenous antimicrobial administration, and prescription orders by physicians.
The number of completed questionnaires that we received back was 381 (response rate:
55.9%). There were only four aspects of antimicrobial therapy in which 70% or more respondents
received education. Of the respondents, 9.6% were educated in the PK-PD theory and 36.6% in
the assessment of stool properties using the Bristol stool scale. The rates of those who received
education regarding time- and concentration-dependent antimicrobial agents were 42.9% and37.3%, respectively, and 51.9% of the respondents were found to “successfully” administer timedependent agents at equal intervals. In addition, 90% or more of the respondents were either“aware” or “somewhat aware” of the need to assess side effects. Among them, 62.0% collected information on diarrhea, and 28.3% employed the Bristol stool scale. Less than 50% of the respondents were found to “always” receive prescription orders from physicians.
Nurses tend to have less educational experience in the areas of antimicrobial therapy which
requires practical improvement. The results indicate the need for appropriate continuing education, enhanced on-the-job training, and clear and specific prescription orders by physicians.
Key words: antimicrobial therapy, nurses, education, nursing practice―9―