環境感染誌

Vol. 34 no. 3, 2019

〈原 著〉

当院における抗インフルエンザ薬の曝露後予防投与効果の検討―オセルタミビル 3 日間投与の有効性について工藤結香 1）・松川

平田

豊 2）・阿部雅則 2）・工藤ゆかり 2）
隆 1,2）・鹿角

友美 1）

Efficacy of a Three-day Regimen of Oseltamivir for Post-exposure Prophylaxis for Influenza
Yuka KUDO1）, Masanori MATSUKAWA2）, Yukari KUDO2）,
Yutaka HIRATA2）, Takashi ABE1,2）and Tomomi KAZUNO1）
1）Department of Clinical Laboratory, Takikawa Municipal Hospital, 2）
Infection Control Team, Takikawa Municipal Hospital（2018 年 10 月 26 日受付・2019 年 2 月 26 日受理）
要旨
インフルエンザ曝露後予防投与はノイラミニダーゼ阻害薬の 7 から 10 日間投与が推奨されるが，オセルタミビル 3 日間投与による同等の予防効果の報告を受け，当院では感染制御マニュアルの曝露後予防投与期間を短縮した．インフルエンザ感染者と濃厚接触した入院患者および，流行拡大の恐れが強い場合に医療従事者を対象に，原則的にオセルタミビル 75 mg を，前者では 1 日 1 回 3日間，後者では 7 日間の予防投与期間とした．この間に行われた曝露後予防投与の実態を後方視的に調査し，3 日間投与法の効果について検証した．2016 年 11 月から 2018 年 4 月までの 2 シーズン
で，予防投与事例は 42 件あり，曝露源は医療従事者 25 件，患者 17 件，インフルエンザ A 型 31
件，B 型 10 件，型別不明 1 件であった．339 例（患者 250 例，医療従事者 89 例）が予防投与を受け，投与薬剤はオセルタミビル 296 例，ラニナミビル 41 例，ザナミビル 1 例，ペラミビル 1 例であった．オセルタミビルの投与期間は，7 日間 89 例，3 日間 123 例，2 日間 3 例，1 日 81 例（血液透析患者）であった．オセルタミビルの 3 日間投与を行った 123 例中の 1 例と，ラニナミビル 41
例中の 1 例がインフルエンザ A 型を発症した．
本検討ではオセルタミビル 3 日間投与の予防効果は 99.2％ となり，これまでに報告されたより長期の予防投与効果に劣らず，十分な発症予防効果が得られる可能性が示唆された．
Key words：インフルエンザ，曝露後予防投与，オセルタミビル

序文

インフルエンザ対策は，手指や呼吸器衛生等の感染予防

インフルエンザは，発熱，頭痛，筋肉痛，関節痛，全策および患者や職員へのワクチン接種に加え，抗インフ身倦怠感などの全身症状および鼻汁，咽頭痛，咳などのルエンザ薬の積極的な曝露後予防投与を推奨している．

呼吸器症状が現れるよく知られたウイルス感染症であり，

同提言では，オセルタミビルリン酸塩（以下，オセルタ

容易に周囲に伝播する．特に，高齢者や基礎疾患を有すミビル）またはザナミビル水和物（以下，ザナミビル）る患者では，二次的な呼吸器細菌感染症の併発等によりの 7〜10 日間投与を推奨している．しかし，オセルタミ

重症化のおそれがあるため，入院患者でインフルエンザ

ビルの 3 日間投与でも同等の予防効果を示した研究報の感染予防対策を行うことは医療関連感染予防における

告２）がなされ，薬剤費用負担の削減，副作用発現の抑制

重要な課題である．

が期待されている．一方，その後の実際の臨床現場での１）

日本感染症学会提言 2012 では，病院や施設における発症予防効果の報告は少なく，十分に検証されているとは言い難い状況である．
当院では感染制御委員会での審議を経てインフルエン

1）滝川市立病院臨床検査科，2）
滝川市立病院感染制御チーム― 155 ―

環境感染誌

Vol. 34 no. 3, 2019

ザ感染防止マニュアル（以下，マニュアル）の改定を行

日間投与を行うことを説明し口頭で同意を得た．なお，7-

い，オセルタミビルの予防投与期間を 3 日間に短縮した．

10 日間の投与方法と 3 日間投与の両者を提示して，どただし，職員に対して予防投与を行わざるをえない事態

ちらかを患者に選択するように説明を行った上で同意をには，従来通り 7 日間投与のままとした．このマニュア得るようには，マニュアルでは定めてはいなかった．患ル改定後に実施した曝露後予防投与の効果について，回者，医療従事者いずれの場合も予防投与の適応決定には顧的に検証を試みたので報告する．

ワクチン接種の有無は問わなかった．また，主治医の判断により，予防投与対象者の状態に応じて薬剤の種類や投与期間を個別化した．予防投与の費用については病院対象と方法負担とした．

1．対 象
滝川市立病院は 314 床の二次医療機関である．本検討

曝露源となったインフルエンザ感染者については，患では 2016/7 シーズン（2016 年 11 月から翌 3 月），2017/

者か医療従事者かの身分，ウイルス型別に関して，予防8 シーズン（2017 年 12 月から翌 4 月）の間，曝露後抗投与対象者については年齢，性別，身分，投与薬剤の種

インフルエンザ薬予防投与を受けた患者および医療従事類と期間，予防投与効果に関して調査した．さらに，実者で，投与薬剤や期間等の状況と発症予防効果について際に予防投与を受けた例で，オセルタミビルの 3 日間投後方視的に調査した．さらに，オセルタミビルの 3 日間与を受けた患者および 7 日間投与を受けた医療従事者におよび 7 日間投与を受けた例の臨床的背景とインフルエ

ついては，年齢，性別に加え，ワクチン予防接種歴を調ンザ発症予防効果を比較検討した．

査項目に加えた．予防投与効果は薬剤投与を開始した日

インフルエンザ感染者の定義は，発熱等のインフルエから 7 日間，インフルエンザ様症状の有無を聴取ないしンザ様症状を有し，イムノクロマト法（クイックナビ―

観察することにより評価し，有症状時にはインフルエン

Flu またはクイックナビ―Flu2；デンカ生研株式会社）に

ザ迅速診断法陽性時に予防投与後の発症と判定した．副よる迅速診断法陽性者としたが，接触履歴と典型的な臨作用の有無については患者，医療従事者から関連が疑わ

床症状から診断されたものも含めた．インフルエンザ感

れる何らかの症状の申告があった場合に副作用出現とし，染者が患者の場合は，可能な限り退院を勧奨するか，退患者の場合は診療記録の調査を加えた．

院が困難であれば個室隔離，やむを得ない場合にはコ

本論文の投稿にあたっては，論文作成後に当院の倫理

ホーティングを行った．医療従事者の場合は，発症後 5

委員会に諮り，倫理的妥当性について審議を受け，投稿日以上，かつ解熱後 48 時間以上経過するまで就業停止の許可（滝川市立病院倫理委員会審査判定通知 18-3 号，とした．いずれのインフルエンザ感染者も，原則として2018 年 8 月 30 日）を受けている．

抗インフルエンザ薬による治療を行った．なお，インフルエンザと診断後，治療目的に入院した患者は検討対象

結果
期間中の予防投与事例は 42 件あり，合計 339 例に対外とした．
症状出現前日からインフルエンザ感染者に直接接触しして予防投与を行った．曝露源のインフルエンザ感染者

たか，同室，ないし近くで会話をした患者を予防投与対は 31 件がインフルエンザ A 型，10 件が B 型，1 件は迅象者とした．マニュアルでは，医療従事者に対しての予速診断法で陰性であったが，臨床症状からインフルエン

防投与は原則的には不必要としている．しかし，同一病

ザ感染症と診断されており，感染したインフルエンザ型

棟で複数病室にまたがる入院患者の発症，ないし同一病は不明であった．予防投与は患者に対するものが 209 人

棟で患者および職員に発症をみた場合，給食や手術室でに 250 回（1 回 175 人，2 回 27 人，3 回 7 人），医 療 従

発症し部署内で蔓延すれば病院機能が失われる可能性が事者に対するものが 87 人に 89 回（1 回 85 人，2 回 2 人）

高い場合，などについては感染制御チーム（Infection

行われていた．複数回行われたそれぞれの投与を 1 例とControl

数えた．3 回投与されたものは全例維持血液透析患者でTeam：以下，ICT）による判断のもと医療従事者に対しても予防投与を行った．

あり，2 回投与された患者では，17 例が維持血液透析患

2．方 法者，10 例が入院患者であった．曝露源が患者の場合は 17

薬剤投与方法は，まず，発端となるインフルエンザ感件，119 例（患者；76 例，医療従 事 者；43 例）の 投 与

染者が確認された後，直ちに接触者リストを作成し，原があり，曝露源が医療従事者の場合は 25 件，220 例（患則として患者に対してはオセルタミビル 75 mg を 1 日者；174 例，医療従事者；46 例）の投与があった．（表1 回 3 日間の予防投与を行った．医療従事者に対して投1）．42 件の事例のうち 1 件（第 13 事例）は複数の病室与が必要な場合は，同薬を 1 日 1 回 7 日間の服用を説明にわたり患者，医療従事者のインフルエンザ感染が確認と同意を得た上で行った．この時，投与対象患者には，されたので，フロア全体に予防投与を行った．医療従事主治医から当院のマニュアルに記載された方針として 3者に対しても予防投与が必要であると判断された事例は― 156 ―

環境感染誌表1

抗ウィルス薬予防投与事例

患者曝露源事例
事例
No.

型

2
5
6
10
13
14
16
17
18
19
21
25
26
27
31
35
40

17 件

Vol. 34 no. 3, 2019

医療従事者曝露源事例

患者

医療
従事者

事例
No.

発症例

型

患者

医療
従事者

発症例

A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
B

3
3
2
4
34
3
1
2
5
3
3
3
2
1
2
2
3

0
3
0
0
40
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
1（A 型）
1（A 型）
0
0
0
0

1
3
4
7
8
9
11
12
15
20
22
23
24
28
29
30
32
33
34
36
37
38
39
41
42

A
A
A
A
A
A
A
A
A
A
B
B
A
A
B
A
A
B
A
B
B
B
B
不明
B

0
1
16
1
13
2
1
6
36
1
1
2
1
6
3
8
1
31
2
10
7
11
0
9
5

16
0
0
0
0
0
0
1
0
0
18
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
11
0
0

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

A ，16；B，1

76 例

43 例

2例

25 件

A，15；B，9；不明，1

174 例

46 例

0例

脚注，事例番号 19 までは，2016-7 シーズン，それ以降は 2017-8 シーズン

ミビル，および本邦での予防投与が保険収載されていな

42 件中 6 件であった．
投与薬剤の内訳はオセルタミビルが 296 例（患者；208いペラミビル投与例を以後の検討から除いた（図 1）．

例，医療従事者 88 例），ラニナミビルオクタン酸エステ

オセルタミビルを投与した例について詳細に検討すると，ル水和物（以下，ラニナミビル）が 41 例（患者；40 例，

全 296 例のうち 7 日間投与は 89 例であったが，そのう

医療従事者 1 例），ザナミビルが 1 例（患者），ペラミビ

ち 1 例はインフルエンザ感染者の個室隔離ができず，やル水和物が 1 例（患者）であり，大多数をオセルタミビ

むをえず同室のままであった入院患者のため，88 例

ルが占めた（図 1）．発症が認められたのは，全期間で（29.7%）の医療従事者に投与されていた．この 1 例につ

2 例であった．オセルタミビルの 3 日間投与を行った患

いては，以後の検討から除外した．3 日間投与は 123 例

者 123 例中の 1 例（0.8％）と，ラニナミビル患者 41 例

（41.6％），2 日間投与 3 例（1.0％），1 日投与 81 例（27.4％）

中の 1 例（2.4％）がインフルエンザ A 型を発症した．オ

であり，いずれも患者であった．1 日投与となっている

セルタミビル 3 日間投与を行って発症した 1 例は，そののは全て維持血液透析患者であり，2 日間投与も保存期

当時，病室に空きがないため曝露源のインフルエンザ感腎不全患者であった．これらの 1 および 2 日間投与例お染者の個室隔離や移動ができず，やむを得ず同室の大部よび事例 41 の曝露源が型別不明で 3 日間投与された 2屋のままで予防投与を受け，投与終了 3 日目に発症して例，計 86 例の患者を除き（図 1），3 日間と 7 日間投与いた．その他の方法の投与を受けた患者および医療従事された 2 つの群に関して臨床的背景（年齢，性別および者の発症は認められなかった．また，副作用と判断されインフルエンザワクチン接種の有無）を比較した（表 2）．

る申告ないし診療記録上の記載によると，オセルタミビ

この時，患者 9 人と医療従事者 2 人が，それぞれ 2 回のル 3 日間投与を受け，発症した患者の 1 例に薬疹が疑わ予防投与を受けており，2 回目投与時のデータは以下のれる症状が認められた．

検討からは除外した．年齢は，患者 3 日間投与群が中央対象を絞り込んで解析するため，ラニナミビル，ザナ

値 80.5 才，医療従事者 7 日間投与群が 35.5 才と，前者― 157 ―

環境感染誌

Vol. 34 no. 3, 2019

図1

表2

全予防投与例の内訳

オセルタミビル 3 および 7 日間予防投与対象者の臨床的背景者 7 日間投与群では約 67％ であり，後者で女性の比率

3 日間投与

7 日間投与が高かった．インフルエンザワクチン接種率を調査した

114

86

結果，患者 3 日間投与群で多くが不明であったのに対し，

114a
9
患者
49：65
80.5（33-94）

86
2
医療従事者
28：58
35.5（19-63）

19
8
87

56
10
20

人数
予防投与回数1回
2回
患者または医療従事者
男女比（男：女）
年齢中央値（範囲）
ワクチン接種歴ありなし
不明

医療従事者 7 日間投与群では，約 64％ が接種されていた．当院の該当年の医療従事者でのワクチン接種率は90％ 以上であるが，栄養管理科や医療事務の臨時職員，
看護学生などで，回顧的調査が困難なため不明とせざるを得ない例が多かった．
考察2016 年から 2018 年の 2 シーズンで，339 名の患者および医療従事者に抗インフルエンザ薬を曝露後予防投与

a，1 例でインフルエンザを発症した．そのうち，入院患者 123 例にオセルタミビル 1 日
1 カプセルを 3 日間投与後，1 例のみが発症した．また，が明らかに高齢であった．男女比については患者 3 日間

ラニナミビル患者 41 例中の 1 例がインフルエンザ A 型

投与群では女性が約 42％ を占めるのに対し，医療従事を発症した．従来の報告２〜４）と比較して，当院における― 158 ―

環境感染誌

Vol. 34 no. 3, 2019

オセルタミビル 75 mg の 1 日 1 回 3 日間投与方法は十し，このことをもって，曝露源の隔離ができない場合や，分な発症予防効果を有するものと推測された．この投与

病棟内で職員と患者の多数が罹患する蔓延状態など，イ法によって発症した 1 例は，曝露源と同室のままで予防

ンフルエンザウイルスへの持続的曝露の懸念がある場合投与を受けていたことから，予防投与の効果を十分に得に，状況に応じて適切に投与期間を延長する必要性を否るためには，曝露源から速やかに隔離されること，およ定するものではない．
通常，医療従事者に対する曝露後予防投与は，ワクチ

び隔離ができない場合は予防投与期間をそれに合わせてン非接種で，曝露時に適正な個人防護具の使用がなされ延長することが重要と考えられた．
インフルエンザ曝露後発症予防に用いられる抗インフていない場合や，複数病室にまたがるアウトブレイク時

ルエンザ薬（ノイラミニダーゼ阻害薬）の予防効果は 72-等に考慮される７）．今回，医療従事者に対する予防投与

４，５）82％ とされる ．CDC の予防投与推奨薬剤はオセルタ

期間を従来通り 7 日間としたのは，医療従事者が投与対ミビルないしザナミビルであるが，本邦では，上記 2 剤

象となるような感染の蔓延の危険性の高い事態でも，曝に加え，ラニナミビルが予防投与の保険適応がある．

露された医療従事者が予防投与後も勤務せざるを得ず，

４）

Hayden ら は，季節性インフルエンザ流行期間中に，市

感染拡大時に限定的な対応として長期の予防投与期間が中でオセルタミビルを 6 週間投与する偽薬対照無作為化必要だと判断したためである．したがって，本研究は，比較試験を行い，対照の 4.8％ に比して，1.2-1.3％ に発曝露後予防投与としてのオセルタミビル 3 日間投与と 7症が抑制されたとしている．しかし，曝露時期が不明な

日間投与の効果の比較を目的として前方視的に計画され健常者が主体の家庭内での予防投与と，曝露時期が推定たものではなく，医療従事者を予防投与の対象とせざる可能で感染すれば重症化の危険性が高い入院患者に対しを得ない状況での 7 日間投与を相当数実施した経緯から，ての予防投与では，その投与法と意義は異なる．Hagi-

その投与対象の背景を比較したものである．

３）

hara ら は，2013 年に発生したアウトブレイク時にオ

副作用については，オセルタミビルの 3 日間投与で 1

セルタミビルを治療投与量で 5 日間曝露後発症予防投与

例の薬疹の副作用以外は，報告が無かったことから，予し，その有効性を報告している．一般に，オセルタミビ

防投与期間を短縮したことによる副作用の軽減について

ルの安全性は高いと考えられているが，40% 以上に副結論づけることはできなかった．なお，この症例は，予６）作用が出現したとする報告もみられる ．このため，消防投与後にインフルエンザを発症した 1 例である．

化管症状等の副作用発現抑制の観点から，予防投与薬剤

今回の検討にはいくつかの限界があった．第 1 に，既の服用期間および投与量を最小化させることは意義があに述べたように前方視的に比較検討する無作為化臨床比

る．Ishiguro ら２）は，無作為化臨床比較試験ではないも較試験ではないため，3 日間投与が 7-10 日間投与に対しのの入院患者を対象としてオセルタミビルの 3 日間投与て非劣性であることを直接主張することはできない．しを 86 事例 227 件の患者に実施し，その予防効果は 93％

かも，医療従事者は通常高いワクチン接種率を有し，個であることを，曝露源を速やかに隔離する重要性を強調

人防護具を使用している反面，感染リスクを伴う業務にして報告している．患者に対するオセルタミビル曝露後従事することもあって，患者とは背景が異なる．その上，予防投与期間を 3 日間に短縮する当院マニュアルの改定

投与対象を決定する際にワクチン接種の有無は勘案しなはこの論文を根拠としている．医薬品の添付文書に記載かったため，患者でのワクチン接種率も大部分が不明でされ，学会の提言で推奨された予防投与期間を，どの程あった．たとえ実態調査の報告としても単純に患者と予度のレベルの根拠に基づいて変更することが妥当である

防投与効果を比較することの意義は限定的である．そのかについては，無作為化臨床比較試験による知見の集積ため，本研究では，患者 3 日間投与群と医療従事者 7 日が必要という厳密な立場から，単一の症例蓄積研究でよ間投与群間の予防効果の統計学的検定までは行なわず，しとする我々の立場までありうるものと考えられる．今

背景の比較にとどめた．一方で，医療従事者と患者では，回の調査によって，マニュアルに定められていない薬剤

基礎疾患の有無や年齢の点で後者の方がより抵抗力が弱による曝露後予防投与法が主治医の判断により相当数行いと推測されるが，より易感染性と思われる患者群に短われていたことが明らかとなり，予防投与法を選択する

い投与期間でも有効であったことになり，3 日間投与の主治医の裁量の問題もあって，一概に結論づけることは有効性を支持するとの解釈も可能と考えられる．第 2 に，

現時点では困難と思われる．また，調べ得た範囲では 3ある事例では，同一病棟内で複数の病室にわたり患者お日間投与が予防投与法として有効であるとする，動物実

よび医療従事者の感染が確認され，フロア全体に予防投験 等 の 基 礎 的 検 討 は 見 当 た ら な い．し か し な が ら，与を行った．このため，予防投与を受けた者の中には感Ishiguro らの成績と今回の我々の結果を併せて考えると，染者との濃厚な接触が実際にはなかった例も含まれ，そ曝露源を速やかに隔離した上での 3 日間投与が実用に耐の分，母数が多くなって予防投与効果を押し上げた可能える曝露後予防投与法であるとことが示唆される．ただ性がある．第 3 に，予防投与対象となった患者および医― 159 ―

環境感染誌

Vol. 34 no. 3, 2019人日本感染症学会提言 2012.
2）Ishiguro N, Oyamada R, Nasuhara Y, Yamada T, Miyamoto T, Imai S, et al.: Three-day regimen of oseltamivir
for postexposure prophylaxis of influenza in wards. J Hosp
Infect 2016; 94: 150-3.
3）Hagihara M, Kato Y, Kurumiya A, Takahashi T, Sakata M,
Kato H, et al.: The Prophylactic Effect of Anti-influenza
Agents for an Influenza Outbreak in a University Hospital.
Intern Med 2018; 57: 497-501.
4）Hayden FG, Atmar RL, Schilling M, Johnson C, Poretz D,
Paar D, et al.: Use of the selective oral neuraminidase inhibitor oseltamivir to prevent influenza. N Engl J Med
1999; 341: 1336-43.
5）Welliver R, Monto AS, Carewicz O, Schatteman E, Hassman M, Hedrick J, et al.: Effectiveness of oseltamivir inpreventing influenza in household contacts: a randomized
controlled trial. JAMA 2001; 285: 748-54.
6）Strong M, Burrows J, Stedman E, Redgrave P: Adverse
drug effects following oseltamivir mass treatment and prophylaxis in a school outbreak of 2009 pandemic influenza
A(H1N1) in June 2009, Sheffield, United Kingdom. Euro
Surveill 2010; 15: pii/19565.
7）Fiore AE, Fry A, Shay D, Gubareva L, Bresee JS, Uyeki
TM, et al.: Antiviral agents for the treatment and chemoprophylaxis of influenza --- recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP).
MMWR Recomm Rep 2011; 60: 1-24.

療従事者の中で実際にどれだけの予防投与が行われたのか，換言すれば主治医や本人の判断により服用しなかった例がどの程度あったのかは，少数にとどまった印象は持っているが後方視的調査では正確な数は不明であった．
第 4 に副作用の出現は 1 例しか確認されなかったが，有害事象すべてを記録している訳ではないため，見落とされている可能性は否定できない．第 5 に，見境のない抗インフルエンザ薬の投与により，耐性ウイルス出現の危険性が指摘７）されているが，本研究では発症例の耐性は検討できていない．最後に，ペラミビルの予防投与は本
邦では保険未収載であり，予防投与効果の論評は避けた．
まとめると，本検討におけるオセルタミビルの 3 日間投与での予防投与効果は 99.2％ となり，これまでに報告されてきた 7-10 日間投与に劣らない効果が得られたと考えられるが，今後も症例数を蓄積して予防効果を検証していく必要があると思われる．
本論文の一部は，第 33 回日本環境感染学会総会・学術集会において発表した．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文〔連絡先：〒073-0022 北海道滝川市大町 2 丁目 2 番 34 号
滝川市立病院臨床検査科 工藤結香
E-mail: saikin@med.takikawa.hokkaido.jp〕

献1）社団法人日本感染症学会・インフルエンザ委員会：社団法― 160 ―

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Efficacy of a Three-day Regimen of Oseltamivir for Post-exposure Prophylaxis for Influenza
Yuka KUDO1）, Masanori MATSUKAWA2）, Yukari KUDO2）,
Yutaka HIRATA2）, Takashi ABE1,2）and Tomomi KAZUNO1）
1）Department of Clinical Laboratory, Takikawa Municipal Hospital, 2）
Infection Control Team, Takikawa Municipal Hospital

Abstract
A 7-10 day course of post-exposure prophylaxis (PEP) with a neuraminidase inhibitor for influenza is recommended for inpatients. Since it was reported that a three-day regimen had a prophylactic effect comparable to the longer regimen, we shortened the PEP duration in our infection control manual. Inpatients who had been in close contact with index patients with influenza
were given oseltamivir 75 mg once daily for three days as a general rule. In cases with a higher
risk of an outbreak, healthcare personnel were also offered oseltamivir 75 mg once daily forseven days at the suggestion of the infection control team. We retrospectively investigated allcases who received any kind of PEP in the last two seasons in our hospital, and evaluated theprophylactic effect of the three-day regimen. From November 2016 to April 2018, there were 42
events requiring PEP for inpatients or healthcare personnel. The sources of exposure were 25
healthcare personnel and 17 inpatients, and the influenza virus types consisted of 31 of type A,
10 of type B, and one unidentified type. PEP was used in 339 cases (inpatients, 250 cases; healthcare personnel, 89 cases). The drugs used were as follows: oseltamivir, 296 cases; laninamivir, 41
cases; zanamivir, one case; peramivir, one case. Oseltamivir was administered in 88 cases (healthcare personnel) for seven days, 123 cases (inpatients) for three days, 3 cases (inpatients with impaired renal function) for two days, and 81 cases (hemodialysis patients) for one day. One of the
123 oseltamivir was a three-day-regimen case, and one of the 41 laninamivir cases developed
type-A influenza.
In this study, the prophylactic efficacy of the three-day regimen of oseltamivir as PEP was
99.2%, which is comparable to that of longer, previously reported regimens. We believe that thethree-day regimen as PEP for influenza is sufficiently efficacious for inpatients.
Key words: influenza, post-exposure prophylaxis, oseltamivir― 161 ―