土壌を経由した後作物への農薬残留に関する調査研究（第二報）
元木 裕†，岡 美和††，平林太輔†††，西岡暢彦，北村恭朗
独）農林水産消費安全技術センター 農薬検査部独）農業環境技術研究所 有機化学物質研究領域††
農林水産省 消費安全局†††
環境省 水・大気環境局†

4 種の育苗箱施用剤について，土壌からカブおよび小麦への吸収移行性をポット試験により調査した結果，水溶解度が高く，水・オクタノール分配係数 (log Pow) が低い農薬の吸収移行性は高かった．次に，農薬の水溶解度および log Pow と吸収移行性の関係についてより詳細に把握するため，4 種の育苗箱施用剤の中で最も高い吸収移行性を示した農薬と水溶解度及び log Pow が異なる 4 種の農薬について、土壌からカブおよびホウレンソウへの吸収移行性をポット試験により調査した．水溶解度が 500 mg/l 以上で，log
Pow が 1 以下の農薬で吸収移行性は顕著に高かった．農薬の土壌吸着性 (Koc) に着目すると，Koc が低い
農薬ほど吸収移行性が高くなる傾向を示したため，水溶解度と log Pow に加え土壌吸着性が農薬の作物への吸収移行性に関与していることが考えられた．ポット試験と同一の農薬を用いて圃場で後作物残留性の検証を行ったところ，ポット試験で土壌から作物への吸収移行性が高かった農薬は，圃場試験での作物中濃度が高かったため，極性が高く，土壌吸着性が低い農薬は後作物へ残留しやすいことが考えられた．
Keywords：後作物残留性，育苗箱施用剤，物理化学的性状，土壌残留性緒のような超過事例に対し，原因の解明と防止対策が求められている．
本研究では，後作物残留性試験に関する検査技
術向上を目指すため，土壌中の農薬濃度と後作物
における残留濃度の関係について把握し，OECD-TG に基づいた我が国のテストガイドライン改訂案の作成に寄与する知見を得ることを目的としている．
平成 21 年度は， (1) ワグネルポットを用いて育苗箱施用剤の作物体への吸収移行性試験を実施す
ると共に， (2) 農薬の水溶解度と水・オクタノー
ル分配係数 (log Pow) に着目し，水溶解度と log
Pow の違いが吸収移行性に及ぼす影響について調査した．さらに, (3) 圃場 (露地，ビニールハウス)
を用いて後作物残留性試験を行い，ポット試験の結果と比較した．

言

作物中に残留する農薬の安全性は，農薬登録申請時に提出される作物残留性試験によって確認されている．しかし，当該作物の栽培が終了した後，土壌に残留した農薬が次に栽培する作物 (後作物)に残留すること (後作物残留性) については，後作物として栽培される可能性のある作物が多く，組
み合わせや栽培条件も多様であることから，後作物残留性に関する全ての試験データを求めることは現実的ではない．このため，農薬登録申請時に，圃場における半減期に基づいて土壌残留性の高いと考えられる農薬についてのみ，代表的作物を用いた後作物残留性試験の実施を求め，後作物への残留の可能性を判断している．2007 年，経済協力開発機構 (OECD) は，後作物残留性試験に関する新たなテストガイドライン (OECD-TG) 1),2) を発行したため，日本では当該ガイドラインを利用した規制の実施について検討を進めている．
一方，平成 18 年 5 月からポジティブリスト制度が施行され，基準値がない作物と農薬の組み合わせには一律基準 (0.01 mg/kg) が適用されるようになり，国産農作物について一律基準値を超過するいくつかの事例があった．超過事例の一つとして，ビニールハウスで使用した育苗箱施用剤が育
苗箱下の土壌へ残留し，その後同ハウス内で栽培した野菜から一律基準値を超えて検出された．こ材料および方法
1. 育苗箱施用剤の作物への吸収移行性試験（試験１）1.1. 供試農薬
育苗箱施用剤として一般的に用いられている箱
粒剤 1 (農薬 A の単剤)，および箱粒剤 2 (農薬 B，
農薬 C，農薬 D の混合剤) を使用した．供試農薬の log Pow および水溶解度を表 1 に示した．

1

表１．供試農薬のlog Pow と水溶解度3)
農薬名
log Pow
水溶解度 (mg/l)
農薬 A
0.57
510
農薬 B
3.97
6.38
農薬 C
4.00
3.78
農薬 D
2.36
225

灌水した．
1.4. 試料採取
カブは間引き菜として 5–6 葉展開期 に 2 ポットから全株，5 ポットから 3 株残して採取し (平成21 年 2 月 19 日)，根部および葉部を 5 ポットから全株採取した (平成 21 年 4 月 3 日)．水洗いした後，ミキサー (BÜCHI 製 B-400) で磨砕均一化した．
小麦は収穫後，脱穀および籾すりを手作業で行い，玄麦をドライアイスと共にミキサー (BÜCHI 製
B-400) で磨砕均一化した．
土壌試料は農薬添加時，播種時および作物収穫時に，表層土 (深さ 10 cm) を内径 5 cm の採土器
(DAIKI 製 DIK-110C) により採取した．採取後 2mm の篩を用いて篩い別したものを分析試料とした．

1.2. 供試作物
OECD-TG において対象作物となっている根菜類および穀類の中から，カブ(品種：たかふじ) お
よび小麦 (品種：農林 61 号) を用いた．
1.3. 試料調製
1/2000 a サイズ (直径 25 cm，深さ 30 cm) のワ
グネルポットを用い (7–9 ポット/処理区)，供試土壌は木更津矢部土壌とした (表 2)．ポット上層より 15 cm を農薬添加土壌，下層 10 cm を非添加土壌とし，添加土壌は濃度区毎に製剤を混和して，作物栽培の開始時まで 29 日間のエージングを行った．試験区は 3 濃度区 (公比 10) とし，処理区 1 (各粒剤 10 g/ポット)，処理区 2 (1 g/ポット)，処理区 3(0.1 g/ポット) および無処理区を設けた．処理区 1の農薬添加土壌における各農薬の理論濃度(土壌の比重を 1 として算出)は，農薬 A；26.7 mg/kg，農薬 B；40.0 mg/kg，農薬 C；13.3 mg/kg，農薬 D；
53.3 mg/kg であった．供試作物の栽培は，カブはガラス温室内で加温 (昼間 25℃，夜間 20℃) して行い，小麦は雨よけハウス内で行った．カブは直径約 15 cm の円周上に 30 粒播種し，1–2 葉展開期
および 3–4 葉目展開期にそれぞれ各ポット 15 株および 6–8 株を残して間引きした．小麦は各ポット
20 粒 (10 kg/10a 相当) を土壌表面全体に播種した．栽培期間はカブで約４ヶ月 (平成 20 年 12 月
10 日–平成 21 年 4 月 3 日)，小麦で約 7 ヶ月 (平成20 年 12 月 10 日–平成 21 年 6 月 25 日) であった．
カブ栽培区および小麦栽培区において，農薬処
理日に 500 ml の灌水を行い，その後，作物栽培開始時まで灌水しなかった．作物の栽培期間中は週2–3 回の頻度で，1 ポットあたり約 100–200ml を

表 2．供試土壌の理学特性
土壌名
土性
有機炭素 (g/kg)
木更津矢部
壌質砂土
0.3
木更津田川
壌質砂土
0.2
小平
軽埴土
74.9

1.5. 作物試料の分析
作物試料 10 g に蒸留水 (カブは 5 ml，麦は 10ml) およびアセトン 100 ml を加えて 20 分間振とうし，GFP ろ紙 (KIRIYAMA 製，Φ60 mm) を用
いて吸引ろ過後，ろ紙上の残渣をアセトン 50 ml
で洗浄した．ロータリーエバポレーター (BÜCHI
製) によりろ液を留去後，多孔性ケイソウ土カラム(VARIAN 製，CE1020) に負荷した．10 分間静置後，酢酸エチル 100 ml で溶出し，濃縮乾固後にヘ
キサン 5 ml で溶解した．あらかじめヘキサン／アセトン (50:50, v/v) 混液 10 ml，およびヘキサン
10 ml を流下して前処理を行った連結カラム (上から順に SUPELCO 製 Envi-carb，Waters 製
Sep-Pak Plus Florisil) にヘキサン溶解液を負荷し，流出液を廃棄した．次にヘキサン／アセトン(50:50, v/v) 混液 30 ml で溶出し，溶出液を濃縮乾固後，アセトニトリルで定容した．定量はLC-MS/MS で行い (測定条件；表 4)，定量限界は0.01 mg/kg とした．農薬 D については，代謝物のOH 体も分析対象とし，OH 体を親換算して農薬 Dと合算した．分析操作は 2 連で実施した．

最大容水量 (g/kg)
392
524
1090

2

試験名
試験 1 および試験 2(ホウレンソウ)
試験 2(カブ)試験 2(カブ)および試験 3表 4．供試農薬のlog Powと水溶解度3)
農薬名
log Pow
水溶解度 (mg/l)
農薬 E
－0.55
4000
農薬 A
0.57
510
農薬 F
2.5
6
農薬 G
3.30
2.46
農薬 H
5.67
0.07

表 3．測定条件
LC

MS/MS

装置

： Waters製 Alliance 2695

カラム

： Waters製 Atlantis dC18
150 mm×2.1 mm, 3 m

移動相

注入量

： 水 : アセトニトリル (0.2 ml/min)
0 – 12.5 分
60 : 40 → 5 : 95
5 : 95– 15.0 分
5 : 95 → 60 : 40
– 20.0 分： 2 l装置： Waters製 Quattro micro

2.3. 試料調製
試験は 1/2000 a サイズ (直径 25 cm，深さ 30cm) のワグネルポットを用いて行った (7 ポット/処理区)． 供試土壌は木更津矢部土壌，木更津
田川土壌，および農薬検査部圃場内の小平土壌とし (表 2)，それぞれの土壌を深さが 25 cm となるようにポットへ充填した．5 農薬を混合した水溶液を調製し，設定濃度となるように適宜希釈液を作成の上，ジョーロを用いてその 250 ml を土壌表面に散布した．設定濃度は，散布した液が深さ 10 cm の表層土に均一に分布した場合の理論
濃度 (土壌の比重を 1 として算出) とし，無処理区，10 mg/kg 区，3 mg/kg 区，1 mg/kg 区，0.3
mg/kg 区および 0.1 mg/kg 区の 5 濃度区を設けた．試験１と同様に作物栽培の開始時まで約 1ヶ月間 (カブ；30 日間，ホウレンソウ；31 日間)のエージング期間を設けた．供試作物の栽培は，カブおよびホウレンソウともガラス温室で加温(昼間 25℃，夜間 20℃) して行った．両作物とも，
直径約 15 cm の円周上に 30 粒播種し，2–3 葉展
開期および 4 葉目展開期にそれぞれ各ポット 15
株および 6–8 株を残して間引きした．栽培期間はカブで約 4 ヶ月間 (平成 21 年 12 月 10 日–平成22 年 3 月 30 日)，ホウレンソウで約 3 ヶ月間 (平成 21 年 10 月 2 日–12 月 24 日) であった．
カブ栽培区およびホウレンソウ栽培区において，エージング期間中に 1 ポットあたり約 250 mlの灌水を 1 回行った．作物の栽培期間中は週 1–2回の頻度で，1 ポットあたり約 250 ml を灌水した．

測定方法 ： ESI (＋） , MRM

1.6. 土壌試料の分析
土壌試料 50 g にアセトン 200 ml を加えて 20
分間振とうし，GFP ろ紙を用いて吸引ろ過を行い，ろ紙上の残渣をアセトン 50 ml で洗浄した．
ろ過残渣を回収し，再びアセトン 150 ml を加えて 20 分間振とうした．吸引ろ過後，1 回目のろ液と合わせ，アセトンで 500 ml に定容した．定
容した 500 ml から 25 ml を正確に採取し，蒸留
水 10 ml を加え，アセトン留去後，多孔性ケイソ
ウ土カラムに負荷した．これ以降の分析操作は前
述「1.5.作物試料の分析」に準じた．分析操作は2 連で実施した．
1.7. 添加回収試験
均一化した無処理区の試料 (カブ葉部，カブ根部，木更津矢部土壌) 10 g に，標準品のアセトン溶液を作物試料には 0.01 および 10 mg/kg となるように，また土壌試料 には 0.01，1 および 10
mg/kg となるように添加し，分析の全操作を行った (試行回数；3 回)． 回収率は 70–120％，変動
係数は 24%以下で概ね良好であった．
2. 水溶解度と水・オクタノール分配係数が異なる農薬の作物への吸収移行性試験（試験２）2.1. 供試農薬
log Pow および水溶解度が異なる 5 農薬をそれぞれ含む水和剤もしくは水溶剤を使用した．このうち農薬 A については試験１で供試したものと同一の成分である．供試農薬の log Pow および水
溶解度を表 4 に示した．

2.4. 試料採取
カブは間引き菜として 5–6 葉展開期に 2 ポットから全株，5 ポットから 3 株残して採取し (平成 22 年１月 28 日)，根部および葉部を 5 ポット
から全株採取した (平成 22 年 3 月 30 日)．ホウ
レンソウは間引き菜として 5–6 葉展開期 に 2
ポットから全株，5 ポットから 3 株残して採取し2.2. 供試作物
OECD-TG において対象作物となっている根菜類および葉菜類の中から，カブ (品種：たかふじ) およびホウレンソウ (品種：サンライト) を用いた．

(平成 21 年 11 月 13 日)，茎葉部を 5 ポットから全株採取した (平成 21 年 12 月 24 日)．いずれの3

試料も水洗いした後，ミキサーで磨砕均一化した．
土壌試料は，カブ栽培区においては農薬散布
時，播種時および作物収穫時に，ホウレンソウ栽
培区においては作物収穫時に表層土 (深さ 10cm) を内径 5 cm の採土器で採取した．採取後 2mm の篩を用いて篩い別したものを試料とした．

表 6．GC 画分（GC-MS）の測定条件
GC

装置
カラム

： Agilent Technologies製 6890N： Agilent Technologies製 DB-5ms
30 m×0.25 mm, 0.25 m

昇温： 50℃ (1 min) → 20℃/min → 190℃ (1 min)
→ 5℃/min → 240℃ (3 min)
→ 20℃/min → 290℃ (5 min)： ﾊﾟﾙｽﾄﾞｽﾌﾟﾘｯﾄﾚｽ： 1 l注入法
注入量MS

2.5. 作物試料の分析
作物試料 10 gに蒸留水 (カブ葉部とホウレン
ソウは 2 ml，カブ根部は無添加) およびアセトン
50 mlを加えて 15 分間振とうし，GFPろ紙を用
いて吸引ろ過後，ろ紙上の残渣をアセトン 40 mlで洗浄した．あらかじめアセトン 10 mlで前処理したtC18 カラム (Sep-Pak Vac tC18) に抽出液を通液し，溶出液を回収した．さらに蒸留水／アセトン (50:50, v/v) 混液 15 mlおよびアセトン
25 mlで順次溶出し，溶出液を合わせた．ロータ
リーエバポレーターによりアセトンを留去後，多孔性ケイソウ土カラムに負荷した．10 分間静置後，酢酸エチル 100 mlおよびジクロロメタン 100
mlで順次で溶出し，濃縮乾固後にヘキサン／アセトン (90:10，v/v) 混液 10 mlで溶解した．次に，あらかじめヘキサン／アセトン (60:40, v/v)
混液 10 ml，およびヘキサン／アセトン (90:10,v/v) 混液 10 mlを流下して前処理を行った連結
カラム (上から順にEnvi-carb，Sep-Pak Plus
Florisil，Sep-Pak Plus NH 2 ) に溶解液を加えて溶出し，さらに同混液 20 mlを加えて溶出液を合わ せ た (GC 画 分 ) ． 次 に ヘ キ サ ン ／ ア セ トン
(60:40, v/v) 混液 30 mlを加えて溶出した (LC画分)．それぞれの溶出液を濃縮乾固後，GC画分はアセトンで，LC画分はアセトニトリルで定容した．定量は，GC画分はGC-ECD (測定条件；表5) もしくはGC-MS (測定条件；表 6) で行い，LC画分はLC-MS/MS (測定条件；表 7) で行った．
定量限界は両画分ともに 0.01 mg/kgとした．分
析操作は 2 連で実施した．

装置： Agilent Technologies製 5973
測定方法 ： SIM

表 7．LC 画分の測定条件
LC

MS/MS

装置

： Waters製 Acquity UPLC

カラム

： Waters製 Acquity UPLC HSS T3
100 mm×2.1 mm, 1.8 m

移動相

注入量

： 水 : アセトニトリル (0.2 ml/min)
0 – 4.00 分 100 : 0 →5 : 95
5 : 95– 14.00 分
5 : 95 →100 : 0– 14.01 分– 24.00 分 100 : 0： 5 l装置： Waters製 Quattro PremierXE

測定方法 ： ESI (＋）, MRM

2.6. 土壌試料の分析
土壌試料 10 g に蒸留水 4 ml およびアセトン
50 ml を加えて 15 分間振とうし，GFP ろ紙を用
いて吸引ろ過後，ろ紙上の残渣をアセトン 40 mlで洗浄した．小平土壌についてはろ過残渣を回収し，再びアセトン 50 ml を加えて 15 分間振とうした．吸引ろ過後，1 回目のろ液と合わせ，ロータリーエバポレーターによりアセトンを留去し，多孔性ケイソウ土カラムに負荷した．これ以降の分析操作は前述「2.5.作物試料の分析」に準じて行った．分析操作は 2 連で実施した．
2.7. 添加回収試験
均一化した無処理区の試料(カブ葉部，カブ根部，ホウレンソウ，木更津矢部土壌，木更津田川
土壌，小平土壌)10 g に，標準品のアセトン溶液
を 0.01，1 および 10 mg/kg となるように添加し，分析の全操作を行った(試行回数；3 回)．回収率
は 73–114％，変動係数は 19%以下で概ね良好であった．

表 5．GC 画分（GC-ECD）の測定条件
GC

装置： Agilent Technologies製 6890N

3. 水溶解度と水・オクタノール分配係数が異なる農薬の圃場での後作物残留性試験（試験３）3.1. 供試農薬および供試作物
試験 2 と同一のものを供試した．

検出器 ： ECD
カラム ： Agilent Technologies製 DB-17ms
30 m×0.25 mm, 0.25 m
昇温： 50℃ (1 min) → 20℃/min → 190℃ (1min)→ 5℃/min → 240℃ (8 min)
→ 20℃/min → 320℃ (5 min)3.2. 試料調製
農薬検査部 (東京都小平市) 内の露地圃場

注入法 ： ﾊﾟﾙｽﾄﾞｽﾌﾟﾘｯﾄﾚｽ
注入量 ： 1 l4

(50 ㎡/区) およびビニールハウス (21.6 ㎡/区)を用いて試験を実施した (供試土壌；小平土壌，
表 2)．平成 21 年 8 月 4 日に 5 農薬を混合した希釈水溶液を調製し，両圃場の土壌表面に散布した．各圃場とも農薬の散布量は各農薬の登録されている使用方法における最大量とし，散布回数が複数回設定されている場合，一括散布した (例：散布回数が 2 回の場合，2 倍量を処理した)．各圃場の散布量と，また，散布した液が深さ 10 cm の表層土に均一に分布した場合の理論設定濃度を表 8 に示した．
農薬散布後，38 日間のエージング期間を設けて露地圃場にはカブを，ビニールハウスにはホウレンソウを播種した．カブは条間 0.3–0.5 m，株間 0.2 m とし，各株 3 粒播種した．ホウレンソウ
は条間 0.2 m，株間 0.2 m とし，各株 3 粒播種した．両作物とも 2–3 葉展開期に各株 1 本となる
ように間引きした．栽培期間はカブおよびホウレ
ンソウ共に約 2 ヶ月間 (カブ；平成 21 年 9 月 11日–10 月 29 日，ホウレンソウ；平成 21 年 9 月
11 日–10 月 27 日) であった．両圃場とも作物収穫後に耕耘 (深さ約 15 cm) して 2 期目の栽培を行った．2 期目は露地圃場でホウレンソウを，ビニールハウスでカブをそれぞれ栽培した．両作物の播種は農薬散布から 97 日後に行った．ホウレ
ンソウは条間 0.2 m，株間 0.2 m とし，各株 3 粒播種した．カブは条間 0.5 m，株間 0.2 m とし，各株 3 粒播種した．両作物とも 2–3 葉展開期に各株 1 本となるよう間引きした．栽培期間は両作
物共に約 3 ヶ月間 (カブ；平成 21 年 11 月 9 日–
平成 22 年 1 月 29 日，ホウレンソウ；平成 21 年
11 月 9 日–平成 22 年 1 月 26 日) であった (図 1)．
ハウス栽培区は，エージング期間中に 1 回の灌水を行なった．作物の栽培期間中は，2 週間に 1–2回の頻度で灌水した．露地栽培区は，播種時にのみ 1 回灌水した．
表 8．圃場試験の散布量と設定濃度*
農薬名
農薬E
農薬A
農薬F
農薬G
農薬H

散布量 (g)
ハウス
露地
28.1
65.0
9.70
22.5
73.4
170
38.9
90.0
32.4
75.0

設定濃度 (mg/kg)
2.60
0.45
6.80
9.00
6.75

* 設定濃度は，土壌の比重を 1 として算出した．
3.3. 試料採取
カブは間引き菜 (5–6 葉展開期，露地；平成 21
年 10 月 15 日，ハウス；平成 21 年 12 月 24 日)，根部および葉部を採取した (露地；平成 21 年 10月 29 日，ハウス；平成 22 年 1 月 29 日)．ホウ
レンソウは間引き菜 (5–6 葉展開期，ハウス；平成 21 年 10 月 14 日，露地；虫害による生育不良のため未採取)，茎葉部を採取した (ハウス；平成 21 年 10 月 27 日，露地；平成 22 年 1 月 26日)．いずれの試料も水洗いした後，ミキサーで磨砕均一化した．
土壌試料は農薬散布時，播種時および作物収穫時に，表層土 (深さ 10 cm) を内径 5 cm の採土器により採取した．採取後 2 mm の篩を用いて篩い別したものを試料とした．
3.4. 作物試料および土壌試料の分析
2.5.および 2.6.に準じた．

* 括弧内に農薬散布後の経過日数を示した．
図 1．圃場試験の栽培スケジュール

5結果および考察

作物中の農薬濃度および作物採取時の土壌中の農薬濃度を表 11 に示す．カブにおける農薬濃1. 育苗箱施用剤の作物への吸収移行性試験

度を可食部別で比較すると，カブ (間引き菜) ≧（試験１）

カブ (葉部) ＞カブ (根部) となり，主に茎葉部

1.1. 土壌中の農薬濃度で高かった．作物間で比較すると，玄麦における各農薬の 50%減衰期間 (以下DT 50 ) を表 9 お

農薬濃度はカブ (根部) よりも低い濃度を示し

よび表 10 に示す．各農薬の土壌中での減衰を処た．

理区毎に比較したところ，農薬Aは全ての処理区

土壌 から作物への農薬の吸収移行の指標を作でDT 50 が 60 日未満となり，農薬B, C, Dよりも物 中の農薬濃度／作物採取時の土壌中農薬濃度

速やかな減衰が認められた．農薬Aは農薬B, C, Dとし，農薬の種類別に比較した処理区 2 の結果をに比べ水溶解度が高いことから (表 1)，灌水によ

図 2–4 に示す．小麦における農薬の種類別の吸収り土壌下層へ移動した量が多かったと考えられ移行性は，処理区 1 では農薬A，処理区 2 では農

た．農薬B, C, Dについて，処理量が少ない処理

薬B，処理区 3 では農薬Dがそれぞれ高い値を示

区 3 のDT 50 は 90 日未満であったが，処理区 1

し，処理区によって異なる傾向を示した．カブのでは 140 日以上であった．処理区 1 のDT 50 が大葉部および根部における吸収移行性は，水溶解度

きかった要因として，供試農薬の中に殺菌剤が含が高く，log Powが低い農薬Ａが高い吸収移行性

まれているため，処理量の増大にともなって土壌を示した．一方，水溶解度が低く，log Powが高中の微生物相に影響を及ぼした結果，微生物を介い農薬Ｃは他の農薬と比較して，いずれの部位にした農薬の分解が遅くなったことが考えられた．

おいても吸収移行性は低かった．カブにおける処

表 9 および表 10 のDT 50 はポットを用いた作物

理区 1 および 3 の結果は，処理区 2 の結果と概

栽培下の土壌中の減衰期間であるため，本試験にね同様であった．農薬の水溶解度と吸収移行性のおける土壌中での農薬の減衰には，作物による農関係については，奴田原ら4)もポット試験で検討薬の吸収が関与している可能性がある．しかし，を行っており，水溶解度とキュウリおよびナスの本試験では，各農薬の全収支や裸地条件下での可食部における吸収量の間に正の相関関係が見DT 50 を算出していない．したがって 1.2.では，られたことを報告している．以上のことから，農土壌中での農薬の減衰と，土壌から作物への農薬

薬の水溶解度が高く，また，log Powが低くなるの吸収移行性との関連性について考察できなかにつれて，作物体への農薬の吸収移行性は高くなった．

る傾向が示された．
前年度実施した育苗箱 からの農薬溶出量試験

表 9．カブ栽培区のDT 50 (days)

農薬A
農薬B
農薬C
農薬D

処理区1
39.4
>143
>143
>143

処理区2
43.3
127
138
>143

では，各農薬の累積農薬溶出率は農薬A；76%，

処理区3
41.5
78.8
83.4
54.2

農薬B；1.5%，農薬C；1.2%，農薬D；9.3%とな
り，溶出率は水溶解度に依存して高くなった5)．
前年度と今年度の結果から，水溶解度が高くlogPowが低い農薬は，育苗箱からの溶脱性だけでな
く，作物体への吸収移行性も高くなる可能性が示

表 10．小麦栽培区のDT 50 (days)

農薬A
農薬B
農薬C
農薬D

処理区1
31.7
>226
>226
>226

処理区2
41.8
77.9
80.6
>226

唆されたため，育苗跡地で栽培される作物への残

処理区3
51.5
79.6
82.2
64.1

留に対し特に注意が必要であり，育苗期間中は育苗床にビニールシートを敷く等，土壌への農薬流出を防止する対策をとる必要があると考えられた．

1.2. カブと小麦における農薬の吸収移行性6

表 11．カブと小麦における農薬濃度および作物採取時の土壌中農薬濃度 (mg/kg)

図 2．カブ葉部と土壌の濃度比 (処理区 2)

図 4．玄麦と土壌の濃度比 (処理区 2)

2. 水溶解度と水・オクタノール分配係数が異なる農薬の作物への吸収移行性試験（試験２）2.1. 土壌中の農薬濃度
カブ栽培に供した小平および木更津土壌における各農薬のDT 50 を表 12 および 13 に示す．木
更津土壌でのDT 50 は全ての試験区で概ね 100 日未満であったのに対し，小平土壌でのDT 50 は, 10
mg/kg処理区および 0.1 mg/kg処理区において100 日以上であった．木更津土壌に比べて小平土
壌のDT 50 が大きかった要因として，小平土壌は木更津土壌よりも有機炭素含量が多いため (表2)，農薬の土壌吸着が強く，灌水による農薬の流亡が少なかったことが推察された．
試験 1 と同様に，本試験における土壌中での農薬の減衰と，土壌から作物への農薬の吸収移行性との関連性について考察できなかった．

図 3．カブ根部と土壌の濃度比 (処理区 2)7

土壌吸着性が低い農薬ほど吸収移行性が高くなる傾向が示唆された．
カブへの農薬の吸収移行性を供試土壌間で比較すると，土壌から作物への吸収移行の指標が0.1 未満と低かった農薬FとHを除いた 3 種の農薬については，小平土壌よりも木更津土壌の方が高い値を示した (図 5–8)．木更津土壌より小平土壌の方が，農薬は吸着しやすいことが考えられたため，小平土壌に強く吸着した農薬は，作物体へ移行しにくいことが考えられた．Sakai10)らは，
キュウリへのディルドリンの移行率を，有機炭素含量が異なる土壌を用いて検討しており，有機炭
素含量が多い土壌ではディルドリンが強く吸着
し，キュウリへ移行しにくいことを示している．

表 12．小平土壌 (カブ栽培区) でのDT 50 (days）
農薬E
農薬A
農薬F
農薬G
農薬H

10 mg/kg 3 mg/kg
111
48.9
>140
24.4
>140
76.0
104
47.1
126
34.8

1 mg/kg 0.3 mg/kg 0.1 mg/kg
32.8
105
125
42.3
>140
>140
48.4
131
>140
47.6
19.5 >140
41.1
25.3
63.1

13．木更津土壌 (カブ栽培区) でのDT 50 (days)
農薬E
農薬A
農薬F
農薬G
農薬H

10 mg/kg 3 mg/kg
73.6
78.6
72.4
90.5
68.3 >140
57.0
19.1
50.5
38.2

1 mg/kg 0.3 mg/kg 0.1 mg/kg
69.6
95.8
89.4
34.0
94.6
95.8
67.9
123
75.7
47.5
65.6
71.1
30.1
38.2
45.3

試験 1 および 2 の結果から，作物における農薬

2.2. カブとホウレンソウにおける農薬の吸収移行性
作物中の農薬濃度および作物採取時の土壌中の農薬濃度を表 14 に示す．カブにおける農薬濃度を可食部別で比較すると，カブ (間引き菜) ＞
カブ (葉部) ＞カブ (根部) となり，試験 1 と同様な傾向を示した．ホウレンソウでは，間引き菜と茎葉でほぼ同じ値を示した．作物間で比較すると，木更津土壌で栽培したカブの間引き菜の濃度
はホウレンソウの間引き菜の濃度より同程度–6倍高い値を示した．ホウレンソウよりもカブの濃度がやや高い値を示した要因の一つとして，農薬の吸収能の作物種間差が考えられた．植物による化学物質の吸収能は，カドミウムやドリン類を用いて検討されており，化学物質の吸収能に作物種
間差，さらには品種間差があることが報告されている6)，7)．
作物への農薬の吸収移行性を農薬の種類別に比較すると (図 5–9，試験区濃度；3 mg/kg)，水
溶解度が高くlog Powが低い農薬Eおよび農薬Aは作物への高い吸収移行性を示し，試験 1 と同様な結果が得られた．農薬Eおよび農薬Aに比べて水溶解度が低くlog Powが高い農薬Fおよび農薬
Hの吸収移行性は低い傾向を示した．農薬Gは供
試農薬の中でも比較的水溶解度が低く，log Pow
が高いため，農薬Fおよび農薬Hのように吸収移行性が低くなると推察されたが，実際の吸収移行性は，農薬Eおよび農薬Aと同様に高い傾向を示した．農薬Gの吸収移行性が高くなった要因の一つとして土壌吸着性 (Koc) が考えられた．吸収移行性が高い農薬E，AおよびGのKoc (農薬E；
低吸着のため測定不能 8) ，A；175–3768) ，G；の吸収移行性には，農薬の水溶解度と log Pow に加え土壌吸着性が関与していることが考えられた．

199–5133))はいずれも低いのに対し，吸収移行性が低い農薬FおよびHのKoc (農薬F；270–45003)，
H；高吸着のため測定不能3)，9)) は高いことから，

8

(小平土壌，3 mg/kg 区)

図 8．カブ根部と土壌の濃度比(木更津土壌，3 mg/kg 区)

図 6．カブ葉部と土壌の濃度比(木更津土壌，3 mg/kg 区)

図 9．ホウレンソウと土壌の濃度比(木更津土壌，3 mg/kg 区)

図 5．カブ葉部と土壌の濃度比

図 7．カブ根部と土壌の濃度比(小平土壌，3 mg/kg 区)9

表 14．カブとホウレンソウにおける農薬濃度および作物採取時の土壌中農薬濃度 (mg/kg)*木更津土壌の 10 mg/kg 区では，カブおよびホウレンソウの発芽が見られなかった．
3. 水溶解度と水・オクタノール分配係数が異なる農薬の圃場での後作物残留性試験（試験３）3.1. 土壌中の農薬濃度
各農薬のDT 50 を表 15 に示す．露地圃場およびビニールハウスにおけ る各農薬の土壌中でのDT 50 はいずれも 90 日未満であった．圃場の土壌
中でのDT 50 と，圃場試験の散布時の設定濃度(表 8) に近い試験 2 のポット試験区 (農薬E；3mg/kg区，A；0.3 mg/kg区，F；10 mg/kg区，G；10 mg/kg区，H；10 mg/kg区) における土壌中のDT 50 を比較すると，いずれの農薬においても圃
場試験の方が小さい値を示した．ポット試験に比べて圃場試験で農薬の減衰が速かった要因として，圃場試験では灌水や降雨によって土壌中の農薬が下方移動したこと，圃場試験の第１期目を夏から秋 (平成 21 年 8 月 4 日–10 月 29 日) にかけて実施したため，夏期の高温下における農薬の揮
発や微生物分解が促進されたことなどが考えられた．

表 15．圃場試験でのDT 50 (days)

農薬E
農薬A
農薬F
農薬G
農薬H

ビニールハウス
28.0
24.5
30.1
29.4
16.7

露地圃場
30.7
33.6
89.5
46.6
89.4

3.2. カブとホウレンソウの農薬濃度
作物中の農薬濃度および作物採取時の土壌中の農薬濃度を表 16 および表 17 に示す．作物中10

濃度を農薬の種類別で比較すると，試験 2 において吸収移行性が高かった農薬 E および農薬 G の作物中濃度が高い傾向を示した．また，農薬 E
および農薬 G は，2 期目の作物中で検出されたため，微量ながら長期にわたって後作物中で残留することが示唆された．農薬 E および農薬 G と同様に吸収移行性が高かった農薬 A の作物中濃度はいずれの作物においても検出限界未満となった．農薬 A の作物中濃度が検出限界未満であった要因として，農薬 A の散布濃度が他の供試農薬に比べて低かったことが考えられた (表 8)．
作物中の農薬濃度を残留農薬基準値 (以下基準値，表 18) と比較したところ，カブの葉部と根部，およびホウレンソウの茎葉において，1 お
よび 2 期目の作物中の濃度は基準値を超えなかった．カブおよびホウレンソウの間引き菜については，いずれの農薬においても個別の基準値は設定されていない．ダイコンでは間引き菜について，葉部の基準値で評価されていることを参考に，本研究では，カブの間引き菜についてはカブの葉部の基準値で，ホウレンソウの間引き菜についてはホウレンソウの基準値で評価した．カブの間引き菜の濃度をカブの葉部の基準値と比較す
ると，第 1 期目の露地試験から農薬 H が 一律基
準値 (0.01 mg/kg) を超えて検出されたが，他の4 種の農薬は基準値を超えなかった． ホウレン
ソウの間引き菜の濃度は，いずれの農薬においても基準値未満であった．
試験 2 の結果から，作物中の農薬濃度と農薬散
布時の土壌中濃度の間で直 線回帰分析を行った
結果，正の相関関係が認められた (表 19)．この回帰式に，圃場試験の農薬散布時の土壌中濃度を入力し，ポット試験 (小平土壌) での作物中理論濃度を算出したところ，カブの間引き菜では農薬
E，A，F，GおよびHでそれぞれ 4.23，<0.01，
0.17，2.19，0.11 mg/kgとなった．これらの濃度とエージング期間がほぼ同じである露地圃場第
1 期目のカブの間引き菜の実測濃度を比較すると，検出限界未満となった農薬Aを除き全ての農薬で露地圃場の方が低い値を示した．ポット試験に比べて圃場試験での作物中濃度が低くなった
主な要因として，ポット試験より圃場試験のDT 50 の値が小さく，作物採取時の土壌中濃度が低いことが考えられた．
ポット試験および圃場試験の結果から，作物中の農薬濃度は，土壌中濃度に依存して増減することが考えられた．また，ポット試験で土壌から作物への吸収移行性が高かった農薬 E および農薬
G は，他の農薬に比べて圃場試験での作物中濃度が高かったため，極性が高く，土壌吸着性が低い
農薬は，後作物に残留しやすいことが考えられた．

表 16．ビニールハウスにおける作物中農薬濃度および作物採取時の土壌中農薬濃度 (mg/kg)

表 17．露地圃場における作物中農薬濃度および作物採取時の土壌中農薬濃度 (mg/kg)

11

表 18．各農薬の残留農薬基準値11) (mg/kg)
農薬名
農薬E
農薬A
農薬F
農薬G
農薬H

カブ (葉部)
5
2.8
15
5
0.01

カブ (根部)
0.5
0.4
0.5
0.5
0.01

ホウレンソウ
15
2.5
30
5
0.01

表 19．ポット試験 (試験 2) における農薬処理時の小平土壌中農薬濃度とカブ (間引き菜) 中農薬
濃度の相関性農薬
回帰式
R2
E
Y = 2.133X－2.509
0.9573A
Y = 0.181X－0.322
0.9547F
Y = 0.018X－0.026
0.9477G
Y = 0.188X－0.024
0.9963H
Y = 0.022X－0.058
0.94181)

引 用 文 献OECD：“Metabolism in Rotational Crops(No.502)”2)

OECD：“Residues in Rotational Crops (No.504)”3)

農薬ハンドブック 2005 年版, 社団法人日本植
物防疫協会

4)

奴田原誠克：高知農林研報 13, 49-54 (1981)5)

岡 美和, 伊藤和男, 斎藤玲奈，池長 宙，北村恭朗，西岡暢彦，山田邦彦，元木 裕：農薬調査研究報告 1, 14-18 (2009)6)

織田 (渡辺) 久男, 荒尾和人：日本土壌肥料学
雑誌 77 (4), 439-449 (2006)

7)

大谷 卓, 清家伸康：農業および園芸 83 (4),449-456 (2008)8)

http://www.acis.famic.go.jp/syouroku/index.htm/
2010 年 12 月 2 日閲覧

9)“The Pesticide Manual,” ed. by C. Tomlin, 12th
Ed., British Crop Protection Council10) M. Sakai, N. Seike, H. Murano, T. Otani：J. Agric.
Food Chem.. 57, 11261-11266 (2009)11) http://www.ffcr.or.jp/zaidan/FFCRHOME.nsf/pag
es/MRLs-n /2010 年 12 月 2 日閲覧12