環境感染誌

Vol. 33 no. 5, 2018

〈報 告〉普通抜歯に対する予防的抗菌薬使用実態と SSI 発生状況の調査検討
吉田謙介 1,2）・児玉泰光 1）・磯辺浩和 2,3）

山田

1）

1）

律男 1）

瑛子 ・西川敦 ・髙木

Survey of Antimicrobial Prophylaxis Agents and Surgical Site Infection Status Regarding Teeth
Extraction in a Dental Outpatient Clinic
Kensuke YOSHIDA1,2）, Yasumitsu KODAMA1）, Hirokazu ISOBE2,3）,
Eiko YAMADA1）, Atsushi NISHIKAWA1）and Ritsuo TAKAGI1）
1）
Division of Oral and Maxillofacial Surgery, Niigata University Graduate School of Medical and Dental Sciences,
2）
Division of Hospital Pharmacy, Niigata University Medical and Dental Hospital,
3）
Division of Infection Control and Prevention, Niigata University Medical and Dental Hospital（2018 年 2 月 21 日受付・2018 年 5 月 22 日受理）
要旨
薬剤耐性問題は国際的にも大きな課題となっており，各医療施設は抗菌薬の使用状況や起炎菌との適合性などを把握し，エビデンスを集積することが求められている．新潟大学医歯学総合病院（当院）でも検討が進められているが，歯科外来における予防的経口抗菌薬投与に関しては，多くが担
当歯科医師の裁量に委ねられており不明な点も多かった．そこで当院歯科外来における抗菌薬の適正使用を検討するため，普通抜歯の予防的経口抗菌薬の使用状況と Surgical Site Infection（SSI）の発生状況を薬剤師の視点から後ろ向きに調査した．2012 年 1 月〜2016 年 12 月までの 5 年間に，当院歯科外来において永久歯の普通抜歯を行った症例を対象とし，経口抗菌薬使用の有無，種類，
投与期間，SSI 発生の有無について調査した．その結果，約 7 割の症例で経口抗菌薬が平均 3 日間投与されており，特に第三世代セフェム系の使用が 8 割を超えていた．一方で，抗菌薬の有無により SSI 発生率に有意な差は認められなかったことから，当院歯科外来における普通抜歯に関し，SSIの発生に経口抗菌薬の影響は低いことが示唆された．ガイドラインによると普通抜歯では予防的抗菌薬投与は推奨されておらず，また，歯科診療において抗菌薬の第一選択はペニシリン系である事などを勘案すると，引き続き歯科領域における抗菌薬の適正使用化を進める必要性があると思われた．
Key words：普通抜歯，予防的経口抗菌薬投与，抗菌薬適正使用，Surgical Site Infection（SSI），
歯科外来

序ロスポリン，フルオロキノロン，マクロライド系経口抗文
薬剤耐性（Antimicrobial Resistance：AMR）問題は
１）

菌薬の使用量を 50% に削減する（対 2013 年比）といっ

国際的に大きな課題となっており ，本邦においてもた具体的な成果目標を含む抗菌薬の適正使用に向けた取2016 年に厚生労働省から AMR 対策アクションプラン

り組みが示されている２）．これを受けて各医療施設では，が提案されている．その内容には，2020 年までにセファ

抗菌薬の使用状況や起炎菌との適合性などを把握し，エビデンスを集積することが求められるようになり，新潟

1）新潟大学大学院医歯学総合研究科顎顔面口腔外科学分野，2）新潟大学医歯学総合病院薬剤部，3）新潟大学医歯学総合病院感染管理部

大学医歯学総合病院（当院）においても様々な検討が進められている３，４）．

― 207 ―

こうした中，当院歯科における抗菌薬の使用状況の把環境感染誌

Vol. 33 no. 5, 2018表1

年別経口抗菌薬使用件数・種類

全体（N＝14,747）

2012 年（N＝2,821）

2013 年（N＝2,951）

2014 年（N＝2,938）2015 年（N＝2,894）

2016 年（N＝3,143）

経口抗菌薬使用件数（%） 10,159（68.9）
経口抗菌薬種類
CFPN-PI（%）
6446（63.5）
CDTR-PI（%）
1898（18.7）
AMPC（%）
926（9.1）
CFDN（%）
350（3.4）
CCL（%）
168（1.6）
AZM（%）
147（1.5）
CAM（%）
120（1.2）
LVFX（%）
53（0.5）
FRPM（%）
34（0.5）
CFTM-PI（%）
11（0.1）
STFX（%）
6（0.1）

1,911（67.7）

2,142（72.6）

1,996（67.9）

1,978（68.3）

2,132（67.8）

1381（72.3）
265（13.9）44（2.3）66（3.5）66（3.5）38（2.0）15（0.8）18（0.9）11（0.6）3（0.2）
4（0.2）

1537（71.8）
364（17.0）68（3.2）51（2.4）41（1.9）33（1.5）20（0.9）9（0.4）
14（0.7）4（0.2）
1（0.1）

1329（66.6）
372（18.6）
144（7.2）48（2.4）26（1.3）35（1.8）26（1.3）12（0.6）4（0.2）0（0）0（0）

1232（62.3）
419（21.2）
191（9.7）
57（2.9）17（0.9）20（1.0）30（1.5）7（0.4）
2（0.1）
2（0.1）
1（0.1）

967（45.4）478（22.4）479（22.5）
128（6.0）18（0.8）21（1.0）29（1.4）7（0.3）
3（0.1）
2（0.1）0（0）100%

ク因子として糖尿病，ステロイド投与，免疫抑制剤投与，
BMI25 以上，心内膜炎の既往とし，該当患者は対象か

80%
60%

89.9

91.4

87.6

86.5

ら除外した．また，経口抗菌薬投与の初回投与期間の最73.9

大日数は 5 日以内とし，それ以上の投与期間は治療的抗菌薬投与とみなし，対象から除外した．

40%

2．調査方法

3.6

20%
0%

対象となる患者情報について，後ろ向きに電子カルテ

7.8
2.3

5.4
3.2

5.2
7.2

3.8
9.7

22.5

2012

2013 ᖺ 2014

2015

2016

調査を当院医療情報部の協力のもと行った．調査項目として，抜歯後の経口抗菌薬の有無，経口抗菌薬の種類お➨୕ୡ௦䝉䝣䜵䝮⣔⤒ཱྀᢠ⳦⸆䛭䛾௚䛾⤒ཱྀᢠ⳦⸆
䝨䝙䝅䝸䞁⣔⤒ཱྀᢠ⳦⸆
図1

よび投与期間，SSI 発生の有無について調査した．また，SSI の定義は，電子カルテ記載に「①抜歯後感染，②抜
歯後歯槽骨炎，③抜歯創瘻孔形成」の病名がついた患者

各年の経口抗菌薬使用割合とした．
3．統計学的評価
2 群間の比較には，Fisherʼs exact test を使用し，危握は，医科診療科と同様に院内感染制御チーム（Infection
Control

Team：ICT）および歯科 ICT が担っており，

険率 p＜0.05 を有意水準とした．
4．倫理規定2016 年 11 月からは歯科病棟に病棟薬剤師の常駐が開始
５〜７）

本研究は当院の研究倫理委員会の承認（承認番号 2017-

しかし，これまでの検討は入院症例に限られ３〜７），歯科

0030）を得て実施した．また，本論文すべての著者は関領域における予防的抗菌薬投与，とりわけ，歯科外来に連するいずれの企業とも利益相反の関係にはない．

され，更なる抗菌薬の適正使用化が進められている．

おける経口抗菌薬の投与に関しては，担当歯科医師の裁量に委ねられている部分が多いことから，現状の把握が結

果
1．年別経口抗菌薬使用件数・種類（表 1）

十分とは言えない状況であった．
そこで，今回，歯科外来における抗菌薬の適正使用を2012 年から 2016 年の 5 年間における対象症例は延べ検討することを目的に，薬剤師の立場から普通抜歯の予14,747 名であった（表 1）．抜歯後の経口抗菌薬使用件

防的経口抗菌薬の使用状況と Surgical

数は延べ 10,159 件（68.9%）であった．各年別にみると

Site

Infection2012 年で 1,911/2,821 件（67.7%），2013 年で 2,142/2,951（SSI）発生状況を後ろ向きに調査した．

件（72.6%），2014 年 で 1,996/2,938 件（67.9%），2015 年
方法で 1,978 / 2,894 件 （ 68.3% ）， 2016 年で 2,132 / 3,143 件

1．対 象（67.8%）であった．

対象は，2012 年 1 月〜2016 年 12 月までの 5 年間に，

経口抗菌薬の種類はセフカペンピボキシル（CFPN-

当院歯科外来において永久歯の普通抜歯（埋伏歯及び半PI），セフジトレンピボキシル（CDTR-PI），アモキシ

埋伏歯を除く）を行った患者とした．なお，SSI のリス

シリン（AMPC），セフジニル（CFDN），セファクロル― 208 ―

環境感染誌表2

経口抗菌薬投与期間（日）CFPN-PI
CDTR-PI
AMPC
CFDN
CCL
AZM
CAM
LVFX
FRPM
CFTM-PI
STFX

Vol. 33 no. 5, 2018経口抗菌薬投与期間

全体2012 年2013 年

2014 年2015 年

2016 年3（0-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
4（3-5）
3（0-4）
3（0-5）

3（1-5）
3（1-5）
3（2-5）
3（1-5）
3（2-5）
3（2-5）3（3-3）
5（3-5）
3（3-5）
4（3-5）3（3-3）3（3-3）

3（1-5）
3（1-5）
3（2-5）
3（1-5）
3（2-5）
3（3-4）
3（3-5）
4（2-5）
3（1-5）
4（3-5）
3（3-4）
5（5-5）

3（0-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（2-4）
3（1-5）
3（2-5）
3（1-5）3（3-3）――

3（1-5）
3（1-5）
3（2-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（2-4）
3（1-3）
3（1-5）
3（1-5）
4（3-5）3（3-3）
4（4-4）

3（0-5）
3（2-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-5）
3（1-3）3（3-3）
3（2-5）
3（2-5）3（3-3）
3.5（3-4）―

・数値は中央値（最小 - 最大）

(䠂)

䙈

䙈

0.9

年を比較するとそれぞれ有意な差（p＜0.05）を認めた

䙈p䠘0.05（図 2）．
4．経口抗菌薬の有無と SSI

SSI

経口抗菌薬が使用されていた症例の SSI 発生は 75/

0.6
0.3

10,159 件（0.7%），使用されていなかった症例の SSI 発
22௳

20௳

23௳

生は 22/4,588 件（0.5%）であり，経口抗菌薬の有無に

22௳

よる SSI 発生率に有意な差は認められなかった（表 3）．
10௳

5．抜歯日の診断名
抜歯日の診断名はう蝕（C），歯髄炎（Pul）
，根尖性

0
2012
図2

2013

2014
ᖺ

2015

2016

歯周炎（Per），辺縁性歯周炎（P），歯根破折，智歯周囲炎，その他（過剰歯，歯冠破折，転位歯など）であった（表 4）．

各年の SSI 発生状況の比較

考

察

（CCL）
，アジスロマイシン（AZM），クラリスロマイシ

歯科における抗菌薬投与は，医科と同様に治療的投与

ン（CAM），レボフロキサシン（LVFX），ファロペネと予防的投与の二つに分けられ，現在，それぞれにガイム（FRPM），セフテラムピボキシル（CFTM-PI），シ

ドラインが示されている８，９）．歯性感染症では，炎症の程

タフロキサシン（STFX）であった．全体としては，第度や範囲により 1 群から 4 群に分類され，第一選択抗菌

三世代セフェム系経口抗菌薬（CFPN-PI・CDTR-PI・薬，第二選択抗菌薬，注射用抗菌薬が個別に推奨されて

CFDN・CFTM-PI）が 85.7% で あ っ た．な お，2016 年

いる８）．一方で，予防的抗菌薬投与に関しては，糖尿病

で過去 4 年間の経口抗菌薬使用割合平均と比べて第三世などに代表される SSI リスク症例とそれ以外の非リス

代セフェム系経口抗菌薬が 88.9% から 73.9%，ペニシリ

ク症例に大別されるとともに，術式別にも分類され，推ン系経口抗菌薬（AMPC）が 5.6% から 22.5% へと推移

奨されるべき抗菌薬の種類，投与期間などが詳細に示さしていた（図 1）．

れている９）．国内の抗菌薬使用の 9 割は経口抗菌薬とさ2．経口抗菌薬投与期間れている中１０），適正使用に関する報告の多くは入院症例，

各経口抗菌薬の中央値は 3 日間であり，FRPM のみ 4注射用抗菌薬に関したものであり，歯科外来および経口日間であった（表 2）．

抗菌薬，その中でも予防的抗菌薬投与に関する知見は少3．各年の SSI 発生状況の比較ない．そこで，今回，当院歯科外来での普通抜歯に対す全体の SSI 発生状況は延べ 97 件（0.66%）であった．

る予防的経口抗菌薬について調査を行ったところ，抜歯各 年 の SSI 発 生 状 況 は 2012 年 で 22/2,821 件（0.78%），

局所の炎症の有無などの局所感染リスクについては検討

2013 年で 20/2,951 件（0.68%），2014 年で 10/2,938 件を行っていないが，約 7 割の症例で抜歯後に抗菌薬を内（0.34%），2015 年で 23/2,894 件（0.80%），2016 年で 22/

服するよう処方されていた．年次推移をみるとガイドラ

3,143 件（0.70%）であった．2014 年と 2012 年及び 2015

９）
イン（表 5）が出された 2016 年を境に大きな変化は見― 209 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 5, 2018
表3
経口抗菌薬

総数

有り
無し

10,1594,588

経口抗菌薬の有無と SSI
SSI
発生
75
22

非発生

0.7%
0.5%

10,084
4,566

99.3%
99.5%

p値

0.07a）a）Fisherʼs exact test

表4

る可能性があることを考慮すると，抗菌薬の特徴を踏ま抜歯日の診断名

えた投与薬の選択と投与期間の設定の見直しが急務と思

経口抗菌薬
総数
抜歯日の診断名
C（%）
Pul（%）
Per（%）
P（%）
歯根破折（%）
智歯周囲炎（%）
その他※（%）

有り
6,052

無し
2,742

611（10.1）
9（0.2）
634（10.5）3148（52.0）
154（62.5）266（4.4）
1230（20.3）

340（12.4）10（0.4）469（17.1）
1435（52.3）
116（4.2）
171（6.2）
201（7.3）

われた．そうした中，2016 年は過去 4 年間の経口抗菌薬使用割合平均と比べて第三世代セフェム系経口抗菌薬
は 88.9% から 73.9%，ペニシリン系経口抗菌薬は 5.6%から 22.5% へと推移していた（図 1）．この傾向は，徐々にではあるが適正使用化が進んでいる一端と推測され，今後もさらに症例毎に抗菌薬投与の必要性を十分検討し，投与の際にはその目的を明確にして適切な抗菌薬選択と投与期間の設定を勧めてゆくことが重要と思われた．
今 回 の 調 査 期 間 に お け る SSI 発 生 は，延 べ 97 件※

過剰歯，歯冠破折，転位歯など
・同一抜歯日に複数の診断名がついた症例は除外（0.66%）であった．この点に関して，山崎らは 2.1%１３）と報告しており，我々の調査結果はそれに比べて低い頻度であった．その理由として，我々の調査対象が SSI リ

出せず，依然として普通抜歯に対する経口抗菌薬投与のスク因子症例と埋伏抜歯を含んでおらず，非リスク症例

慣習化の存在が疑われた．今回の調査結果を踏まえ，担のみを対象として調査したことがその理由の一つと考え

当主治医には改めて抗菌薬投与の必要性を症例毎に再考られた．一方で，2014 年と 2012 年及び 2015 年を比較してもらうとともに，まずは漫然とした抗菌薬投与を減するとそれぞれ有意な差（p＜0.05）を認めた（図 2）．

少させるべく教育および啓蒙活動について，当院の ICT

その理由として，SSI の定義を「抜歯後感染，抜歯後歯および歯科 ICT を中心に取り組む必要性があると思わ

槽骨炎，抜歯創瘻孔形成の診断がついた患者」とし，詳れた．

細な診断基準を設けなかった事，加えて，後ろ向き研究

次に選択された抗菌薬の種類と投与期間についてみるのため担当歯科医師によって診断名をつける基準に統一と，第三世代セフェム系経口抗菌薬が 80% 以上を占め性が設けられていなかった事などが影響していると推測（表 1，図 1），投与期間の中央値は 3 日間であった（表された．

2）．また，第三世代セフェム系抗菌薬が多かったこと

抗菌薬投与の有無と SSI の関係を見ると，経口抗菌について，私立歯科大学付属 18 病院における使用実態

薬の有無による SSI 発生率に有意な 差 は 認 め ら れ な調査１１）でも同様の結果が示されていたことから，こうしかった．本調査では，患歯に対して C，P，Per などのた偏りは当院歯科外来に特徴的な傾向ではないことが示

複数の診断名が記載されており，全症例の正確な診断名唆された．しかし，今回の予防的抗菌薬の投与の実態をについては調査を行うことが出来なかった．そのため，1

2 つのガイドラインと照らし合わせて検討した場合，担抜歯に対して 1 つの診断名がついているものについて検当歯科医師の裁量の範囲において，SSI リスク症例に準討を行ったが，抗菌薬の有無で疾患の違いによる傾向はじた対応，または治療的意味合いを含んだ投与であった

みられなかった．一方で，局所リスク因子などの検討はとしても，薬剤師として看過できない結果であり，AMR

行っておらず，今後は前向きに経過を追って観察する必問題の点からもガイドラインに沿った抗菌薬の選択及び要があると思われた．本調査の結果からは，当院歯科外投与期間について順守して頂く必要性があると思われた．

来における SSI 非リスク症例の普通抜歯の術後感染に，

すなわち，予防的投与であれば単回投与もしくは 48 時

経口抗菌薬投与の影響は低いことを意味している．不必間以内の投与期間が推奨されており，第一選択抗菌薬と要な抗菌薬投与の慣習が，耐性菌の検出や抗菌薬によるしてもペニシリン系経口抗菌薬が推奨されている．一方，副作用の出現を誘発することを勘案すると，まずはガイ

バイオアベイラビリティーの低い第三世代セフェム系経ドラインを遵守した上で，個々の症例に応じた適切な対口抗菌薬は組織移行性が悪く耐性菌のリスクも助長させ応が賢明と思われた．しかし，SSI の成立には，口腔環― 210 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 5, 2018

表 5 「術後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン」より一部改変 9）
術式

推奨グレード/エビデンスレベル

推奨抗菌薬

単回または
術後時間

推奨グレード/エビデンスレベル

抜歯
心内膜炎，SSI リスク因子なし

C2-III

予防抗菌薬の投与は
推奨しない

―

―

抜歯
感染性心内膜炎の高リスク症例

C1-III

ABPC
AMPC

単回

C1-III

抜歯SSI リスク因子あり

C1-IIIAMPC
CVA/AMPC

単回〜 48 時間

C1-III下顎埋伏智歯抜歯手術

B-I

AMPC
CVA/AMPC

単回〜 48 時間

B-I

B：科学的根拠があり，行うように勧められる
C1：科学的根拠はないが，行うように勧められる
C2：科学的根拠がなく，行わないように勧められるグレード I：一つ以上の無作為化比較試験による証拠
グレード III：専門家の意見，臨床経験に基づく証拠，記述的研究，専門委員会からの報告，による証拠への取り組み．環境感染誌 2015; 30(6): 405-10.
6）西川 敦，児玉泰光，永井孝宏，北村 敦，髙木律男：小児口腔外科手術における予防的抗菌薬適正使用への取り組
み―手術部位感染と抗菌薬関連下痢症を用いた検討―．小児口腔外 2016; 26(1): 3-8.
7）吉田謙介，鈴木直人，新木貴大，西川 敦，児玉泰光，高木律男，他：ICT 介入による予防的抗菌薬の変更が口腔外科手術における SSI 発生率と医療費に与える影響．日病薬師会誌 2017; 53(6): 671-4.
8）日本感染症学会，日本化学療法学会：JAID/JSC 感染症治療ガイド 2014，ライフサイエンス出版，東京，2014. p. 2713.
9）竹末芳生，岸本裕充，久保正二，坂本春生，鈴木 崇，高橋佳子，他：術後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガ
イドライン（2016 年）．日化療会誌 2016; 64(2): 215-8.
10）Muraki Y, Yagi T, Tsuji Y, Nishimura N, Tanabe M, Niwa
T, et al.: Japanese antimicrobial consumption surveillance:
First report on oral and parenteral antimicrobial consumption in Japan (2009-2013). J Glob Antimicrob Resist 2016; 7:
19-23.
11）長嶋友美，東海林徹，中村郁子，遠藤 泰，米澤裕司，竹野敏彦，他：歯科における抗菌薬の使用傾向―私立歯科大学付属 18 病院における使用実態調査―．歯薬物療 2016; 35(1): 16-26.
12）沖畠里恵，原澤秀樹：当院における経口抗菌薬の使用実態調査；抜歯手術および抜歯手術以外での比較．歯薬物療2017; 36(3): 95-100.
13）山崎隆廣，吉位 尚，黒木栄司，宮井大介，林徹，西村栄高，他：抜歯後感染に関する臨床的検討．歯薬物療1999; 18(2): 54-8.

境，患者背景，術式や手術時間，周術期管理体制も含めた当該施設の感染管理環境など，様々な要因が関係していることから，画一的な対応では SSI を回避できないことも十分理解すべきと思われた．
以上，これまでの調査結果を踏まえ，今後は普通抜歯の対象疾患及び対象歯を明確にしたうえで前向きに調査を継続し，より詳細な情報を歯科診療に関係する薬剤師として，歯科医師と協同して AMR 対策アクションプラ
ンの目標にあげられている対応を各方面に発信し，抗菌薬の適正使用化に向けた取り組みの一翼を担う必要があると思われた．
利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文献1）Smith RD, Coast J: Antimicrobial resistance: a global response. Bull World Health Organ 2002; 80(2): 126-33.
2）厚労省：薬剤耐性（AMR）対策について：http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000120172.html：
2017 年 4 月 6 日現在
3）齋藤直美，田村 隆，西川 敦，児玉泰光，内山正子，田邊嘉也，他：歯科病棟における注射用抗菌薬の使用状況とカルバペネム系薬の起炎菌に対する適合性に関する調査．日
病薬師会誌 2013; 49(1): 73-6.
4）吉田謙介，田村 隆，磯辺浩和，新木貴大，中川祐介，石田みなみ，他：歯科領域における周術期患者の抗菌薬使用実態調査―経口スイッチ療法の評価―．医薬品相互作用研
2017; 41(3): 26-9.
5）西川 敦，児玉泰光，永井孝宏，田村 隆，高野 操，内山正子，他：口腔外科手術における予防的抗菌薬適正使用〔連絡先：〒951-8520 新潟県新潟市中央区旭町通 1 番町 754 番地
新潟大学医歯学総合病院薬剤部 吉田謙介
E-mail: kensukeyoshida-nii@umin.ac.jp〕― 211 ―

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Survey of Antimicrobial Prophylaxis Agents and Surgical Site Infection Status Regarding Teeth
Extraction in a Dental Outpatient Clinic
Kensuke YOSHIDA1,2）, Yasumitsu KODAMA1）, Hirokazu ISOBE2,3）,
Eiko YAMADA1）, Atsushi NISHIKAWA1）and Ritsuo TAKAGI1）
1）
Division of Oral and Maxillofacial Surgery, Niigata University Graduate School of Medical and Dental Sciences,
2）
Division of Hospital Pharmacy, Niigata University Medical and Dental Hospital,
3）
Division of Infection Control and Prevention, Niigata University Medical and Dental Hospital

Abstract
Antimicrobial resistance has been a problem worldwide and because of this, each medical institution is required to gather evidence of antimicrobial agent usage and its compatibility with thebacteria. Although the dental ward at the Niigata University Medical and Dental Hospital are advancing in antimicrobial management, antimicrobial prophylactic oral agents in the dental outpatient clinic was left to the discretion of the dentists. However, there are other unanswered questions. Therefore, the aim of this study was to evaluate the management of the antimicrobial
agentsʼ usage review and surgical site infection (SSI) status for the dental outpatient clinic fromthe perspective of a pharmacist. During January 2012-December 2016), we retrospectively analyzed the simple extraction of permanent tooth with the presence or absence of antimicrobial
prophylactic agent, type, dosage, and SSI. We found that antimicrobial prophylactic agents wereadministered in approximately 70% of the patients in the dental outpatient clinic for an averageof 3 days, 80% of which used third-generation cephalosporins. On the other hand, there was no
significant difference in SSI with regard to the presence or absence of antimicrobial prophylactic
agents. Therefore, antimicrobial prophylactic agents may not affect the SSI after a simple tooth
extraction. According to the guideline, antimicrobial prophylactic agents are not recommended
for simple tooth extraction and the first choice of antimicrobial prophylactic agents are penicillin;
therefore, we have to advance antimicrobial management in our dental outpatient clinic.
Key words: simple tooth extraction, antimicrobial prophylactic agent, antimicrobial management,
surgical site infection (SSI), dental outpatient clinic― 212 ―