環境感染誌

Vol. 38 no. 3, 2023

〈原 著〉

院内給水におけるレジオネラ属菌定期環境検査の有効性
伏見華奈 1）・土屋原田晴司

憲 1,2）・齋藤

1,3）

・芦澤

洋喜

敦子 1）・更谷

1,4）

・増田

昌文

和真 1,3）
1,4）

Efficacy of Regular Quarterly Environmental Inspection for Legionella bacteriain Hospital Water System
Kana FUSHIMI1）, Ken TSUCHIYA1,2）, Atsuko SAITO1）, Kazuma SARATANI1,3）,
Seiji HARADA1,3）, Hiroki ASHIZAWA1,4）and Masafumi MASUDA1,4）
1）Infection Control Committee, Shizuoka City Shimizu Hospital, 2）
Department of Clinical Laboratory, Shizuoka City Shimizu Hospital,
3）Department of Pharmacy, Shizuoka City Shimizu Hospital, 4）
Department of Respiratory Medicine, Shizuoka City Shimizu Hospital（2022 年 9 月 8 日受付・2023 年 1 月 16 日受理）
要旨
当院では 1997 年から給水系 123 箇所を対象にレジオネラ属菌定期環境検査を行っている．デー

タが保存されている 2008 年以降，トイレ・洗面手洗い場，患者共有シャワー，歯科ユニットなど
47 箇所からレジオネラ属菌が検出された．うち 24 箇所は，繰り返し同種のレジオネラ属菌が検出され，レジオネラ属菌が給水系に定着しており発育と増殖に適した環境が存在する可能性が示唆された．レジオネラ属菌の環境対策に難渋したが，反復する環境検査により，レジオネラ属菌の汚染状況を日常的に把握し，汚染場所や感染源を特定し，場所に応じた対策を講じることができた．現時点まで院内感染によるレジオネラ症患者は見られていない．環境検査の費用は，2021 年 4 回の定期環境検査は，224,844 円/年であった．
レジオネラ属菌の定期環境検査は，適切な衛生管理を要する院内感染対策において重要な情報源となる．そして，対策後の汚染状況と対策の有効性評価のために，その後も検査を追加して維持管理をすることが必要である．施設ごとに施設構造や入院患者の感染リスクを念頭に置きながら，費用対効果も含め施設ごとに検討を行い管理していくことが望まれる．
Key words：レジオネラ，給水系，定期環境検査

序

死亡率は 50% に及ぶ２）．

文
レジオネラ属菌は自然界に広く分布しており，冷却塔

近年，医療施設の給水に関連したレジオネラ感染事例

水，循環式浴槽水，温泉，加湿器などの人工水源環境のが多く報告され，給水のレジオネラ属菌汚染は，院内感

温水中にも生息していることが知られている．レジオネ

染の感染源として認識されるようになり水の管理が注目

ラ属菌で汚染された人工水源環境のジャグジーや加湿器，されている．アメリカ疾病予防管理センター（Centers

噴水などから発生したエアロゾルを吸入することで感染

for Disease Control and Prevention：CDC）では，院内

１）

しレジオネラ肺炎を発症する ．レジオネラ肺炎は，四でレジオネラ感染の発生がない場合，定期検査は推奨し肢の脱力や意識障害などの神経・筋症状を伴い急速に全ないとされ３），ペンシルベニア州では，見逃しているケー

身状態が悪化するなど，重症化し易く，死亡率は高い．

スもあるため，定期検査は必要とされている４）．日本に特に基礎疾患のある患者に院内感染として発症した際のおいては，レジオネラ防止指針第 4 版で，感染危険因子を点数化し，その合計点数に応じた定期検査の対応を示

1）静岡市立清水病院感染対策委員会，2）
静岡市立清水病院検査技術科，3）静岡市立清水病院薬剤部，4）静岡市立清水病院呼吸器内科

している１）が，最大 9 点の場合でも最低年 2 回の検査に留まっており，検査の間隔や場所，あるいは有効性とコ― 99 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 3, 2023
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図1

当院の給水システムの概要

ストに関する明確な根拠となる記載はなく，個々の施設

2．検査対象と検査間隔に一任されているのが現状である．

高齢者や新生児，免疫不全者などがレジオネラ症のリ1996 年に発生した東京都内の大学病院における新生
５）

スクグループであり，特に免疫不全者の場合は，肺炎の児レジオネラ肺炎の集団発生事例を契機に ，当院では劇症化として多臓器不全を起こすことがあることから，

1997 年から院内感染対策の一環として年 4 回（4 月，7

患者と医療従事者が使用する給水システムにより供給さ月，10 月，1 月）院内給水系のレジオネラ属菌定期環境

れた，手洗い場，シャワー，歯科ユニットなど合計 123

検査を実施している．今回，当院における病院給水系の箇所の給水栓の給水を対象とし，年 4 回（1 月，4 月，7

レジオネラ属菌定期環境検査の結果と対策を通じて，環月，10 月）環境検査を実施している．
3．試料と培養検査と同定

境検査の定期化による感染対策上の有用性について報告

レジオネラ属菌の検査方法は，レジオネラ症防止指針する．

第 4 版のフィルター貼付法に準じて実施した１）．試料は，材料と方法給水栓から蛇口までの逆行性汚染菌の混入を減らすため，

1．病院の構造と給水システムの概要

初流水から数秒放水を行った後に，各々 50 mL をアイ

当院は，築 34 年の本館（地下 1 階，地上 7 階）
，新館

ボーイ 50 mL 広口（アズワン株式会社）に採水した．採（地上 4 階），研修棟（地上 3 階）の鉄骨鉄筋コンクリー

水した試料はレジオネラ検査用 0.2 M KCl・HCl 緩衝液

ト造である．

pH 2.2（武藤化学株式会社）で等量混合，15 分間酸処

当院の給水システムを図 1 に示す．給水システムは，理し，MicrofilⓇ V（メルクミリポア）に全量を注ぎ吸3

引ろ過，メンブレン上に捕捉した．そして，デバイスか3

上水道より地上 1 階の受水槽（容量 250 m ）に蓄えられる．そこから屋上の高置水槽（容量 50 m ）へくみ上らメンブレンを外し，レジオネラ GVP 寒天生培地（関げ，自然流下によって各フロアの蛇口に供給される高置

東化学株式会社）にのせ，35℃，5% 炭酸ガス環境下で水槽方式と，受水槽からポンプ式で給水するポンプ直送

7 日間培養をした．
菌種の同定は栄養要求性試験でレジオネラ属を確認後，方式からなる．

レジオネラ免疫血清「生研」（デンカ生研株式会社）を― 100 ―

環境感染誌
結用い，添付説明書に従い実施した．

Vol. 38 no. 3, 2023

果4．レジオネラ症患者の背景調査

1．定期環境検査結果

2008 年から 2021 年の期間にレジオネラ症と診断されデータが残っている 2008 年 4 月から 2021 年 10 月また患者を対象に，レジオネラ症を発症した経緯が院内感での定期環境調査の結果を表 1 に示す．検査給水栓箇

染によるものだったかを調査した．なお，本研究の背景，

所合計 123 箇所（5642 検 体）の う ち，47 箇 所（134 検目的，調査項目などについて当院の倫理委員会に研究計体）でレジオネラ属菌が検出された．レジオネラ属菌が画書を提出し承認を得た（承認番号 2022-17）．

検出された給水栓箇所は，病室内洗面 10 箇所（27 検体），
患者共有シャワー 10 箇所（22 検体），患者共有トイレ・

5．環境検査費用の算出

洗面手洗い場 9 箇所（36 検体），未熟児室・ICU 手洗い

2021 年の年 4 回実施した定期環境検査にかかった費場 2 箇所（2 検体），診察室・処置室手洗い場 11 箇所（34用を試算した．

検体），歯科ユニット 2 箇所（6 検体），飲水・製氷機 3箇所（7 検体）であった．最も多くレジオネラ属菌が検出された診察室・処置室手洗い場は，医療従事者の主要
表1

給水系におけるレジオネラ属菌の培養検査結果

な手洗い場ではなくほとんど使用されていなかった．また，病室内洗面，患者共有シャワー箇所も，重症患者に検査期間2008 年 -2021 年
検査給水栓箇所数（検体数）123 箇所（5642 検体）
水温（℃）
10-15 ℃
遊離残留塩素濃度（mg/L）
0.2-0.35 mg/L
培養検査陽性給水栓箇所数（検出率） 47 箇所（38.2 %）培養検査陽性検体数（検出率）
134 検体（2.4 %）培養検査陽性給水栓箇所
47 箇所
病室内洗面
10 箇所（27 検体）
患者共有シャワー
10 箇所（22 検体）
患者共有トイレ・洗面手洗い場
9 箇所（36 検体）
未熟児室・ICU 手洗い場
2 箇所（2 検体）
診察室・処置室手洗い場
11 箇所（34 検体）
歯科ユニット2 箇所（6 検体）
飲水・製氷機3 箇所（7 検体）
検出菌種
L. pneumophila SG 1
3 箇所（17 検体）
L. pneumophila SG 5
27 箇所（56 検体）
Legionella sp.
21 箇所（61 検体）

使用する病室内洗面であり，患者の使用頻度が低く，医療従事者も日常的に使用していない給水栓箇所であった．
そして，レジオネラ属菌が検出された 47 箇所中 24 箇所
は，繰り返し同じ菌種のレジオネラ属菌が検出された．
菌種の内訳は Legionella pneumophila serogroup 1 が 3箇所（17 検体），Legionella pneumophila serogroup 5が 27 箇所（56 検体），Legionella sp. が 21 箇所（61 検体）であった．特にレジオネラ症患者の検体から分離され起因菌となる報告が多い L. pneumophila SG1 の検出箇所は，救急センターの患者共有トイレ 2 箇所と手術室の男性更衣室手洗い場であった．
2．レジオネラ属菌の検出状況推移と環境対策の経緯
定期環境検査でのレジオネラ属菌の検出状況推移とそれに並行し，1997 年以降から全館で実施している日常᪥ᖖⓗ䛺ᑐ⟇(65 Υ௨ୖ15ศ䚸Ỉ3ศ䜢1ᅇ/㐌䝣䝷䝑䝅䞁䜾)㝧ᛶ᫬䛾ᑐ⟇(1ᅇ/᪥ 2㐌㛫)

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8
7
6
Legionella sp.

5

L, pneumophila SG5
L, pneumophila SG1

4
3
2
1

2011ᖺ

図2

2013ᖺ 2014ᖺ

2017ᖺ

年毎のレジオネラ属菌の検出推移と環境対策の経緯― 101 ―

10᭶

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2020ᖺ

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4᭶

1᭶

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2019ᖺ

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2018ᖺ

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7᭶

2016ᖺ

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2015ᖺ

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4᭶

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7᭶

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7᭶

2012ᖺ

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7᭶

10᭶

4᭶

1᭶

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2010ᖺ

10᭶

4᭶

1᭶

7᭶

2009ᖺ

10᭶

4᭶

1᭶

7᭶

2008ᖺ

10᭶

4᭶

1᭶

0

2021ᖺ

(ᖺ)

環境感染誌

Vol. 38 no. 3, 2023
表21977 年から 2018 年

2019 年から

末端温度 65 ℃ 以上を維持

末端温度 65 ℃ 以上を維持

レジオネラ非検出時（1 回/週，曜日不定）
給湯系を 65 ℃ 以上 15 分放水に続き，給水系を 3 分放水レジオネラ非検出時（1 回/週，週明け）
給湯系を 65 ℃ 以上 15 分放水に続き，給水系を 10 分放水レジオネラ検出時（1 回/日 2 週間）
給湯系を 65 ℃ 以上 15 分放水に続き，給水系を 3 分放水レジオネラ検出時（1 回/日 2 週間）
給湯系を 65 ℃ 以上 15 分放水に続き，給水系を 10 分放水

給湯温度

日常的対策

レジオネラ環境対策（日常的対策）

フラッシング表3
年

レジオネラ環境対策（日常的対策に追加して実施）

対策

手法

塩素消毒

院内給水系に残留塩素濃度 2 mg/L を強制還流

シャワーヘッドの交換

浴室のシャワーヘッドの交換

蛇口フィルター撤去

末端蛇口の培養検査とフィルター撤去

機械浴の消毒①レジオネラ非検出時（1 回/週）
シャワーヘッド，ホースを取り外し 0.2 % アルキルジアミノエチルグリシン塩酸塩消毒
液に浸漬消毒
機械浴の消毒はアルキルジアミノエチルグリシン塩酸塩消毒液末端濃度を 0.28 %（50倍）に増加させた②レジオネラ検出時（2 回/週 3 クール）シャワーヘッド，ホースを取り外し 0.2 % アルキルジアミノエチルグリシン塩酸塩消毒
液に浸漬消毒
機械浴はアルキルジアミノエチルグリシン塩酸塩消毒液末端濃度を 50 倍に増加させた

循環式歩行浴リハビリ室

2009 年

給水管改修工事

救急センターの環状になっている給水管を改修工事（給水の滞留防止）2015 年

歯科ユニットの交換

フッ素樹脂給水管路チューブ，自動排水機能付

給水管改修工事

救急センターすべての蛇口の培養・水温調査
救急センターの給水管を別経路から新規の給水管を取り付ける配管工事

1997 年から2008 年

2016 年

歩行浴の循環式銀イオン殺菌を停止し，1 回/日の水交換的な環境対策，追加して実施した環境対策の経緯を図 2め改修工事を行い給水の滞留防止を図った．そして，
2015と表 2，3 に示す．

年には歯科ユニットの構造および保守上対策に限界があ①日常的な環境対策

り，やむを得ず交換した６）．さらに 2016 年には，給水が日常的な環境対策は，65℃ 以上 15 分の放水に続き，30℃ を超える水温上昇が認められ，その要因は給水管

水 3 分を放水する給水口のフラッシングを 1 回/週実施

が約 50℃ のボイラー室の天井を経由していたことから，した．定期環境検査でレジオネラ属菌が検出された場合給水管を撤去し，別経路から新規の給水管を取り付ける

は，65℃ 以上 15 分，水 3 分のフラッシングを 1 回/日，配管の切り替えの改修工事を行った．撤去した給水管の2 週間講じた．その後，レジオネラ属菌の再検査を行い，内腔は鉄錆が厚く堆積していた７）．

検出限界以下を確認した．再検査で一旦は検出限界以下

2009 年の追加対策後レジオネラ属菌の検出頻度が減になるが，次の定期環境検査では，繰り返しレジオネラ

少傾向にあり，2013 年以降 L. pneumophila SG 1 は検属菌が検出される状況であった．

出されなくなった．そして，2016 年の給水管改修工事②追加対策

後はレジオネラ属菌の検出が激減した．しかし，不検出追加対策として，2008 年以前は，給水系に次亜塩素は一時的で，その後の定期環境検査で再度レジオネラ属

酸ナトリウム 2 mg/L の強制還流や浴室のシャワーヘッ

菌の検出がみられた．

ドの交換，蛇口のフィルターの撤去を行った．機械浴は，③日常的な環境対策の見直し

アルキルジアミノエチルグリシン塩酸塩消毒薬 10%「メ給水管の改修工事後もレジオネラ属菌が検出された給タル」を末端濃度で 50 倍に増加させ，循環式歩行浴は

水栓箇所は，病室内の洗面と院内の 1 階外来にある洗面銀イオン殺菌に替えて 1 回/日の水交換など個別の対策

手洗い場であった．病室内の洗面は重症患者に使用するをとった．2009 年には，給水管が環状になっていたた

病室内洗面であり，患者の使用がほとんどなく，医療従― 102 ―

環境感染誌表4
患者番号 年齢 性別
No.
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11

56
71
73
62
68
67
85
89
71
55
64

M
M
M
M
F
M
M
F
M
M
M

12
13
14
15
16
17

72
71
63
72
65
61

F
F
M
M
M
M

18
19
20
21
22
23
24
25
26

72
69
68
74
75
68
81
89
68

M
M
M
F
M
M
M
M
M

27
28
29
30
31

71
75
76
85
56

M
M
F
M
M

Vol. 38 no. 3, 2023

培養陽性と尿中特異抗原陽性で診断されたレジオネラ肺炎の 31 例（2008 年〜 2021 年）
基礎疾患

糖尿病，高血圧
高血圧
心不全
糖尿病，高血圧
高血圧
高血圧
糖尿病，高脂血症，
帯状疱疹
高血圧
高血圧
右上腕骨のう腫骨移植，高血圧
高血圧
高血圧，高脂血症
高血圧，糖尿病
高血圧
不整脈，
高コレステロール血症
高血圧
高血圧，糖尿病
高血圧，喘息，心房細動
左心室肥大，高血圧

発病日
診断（対入院日）
日数
day

尿中
抗原

培養

遺伝子

＋
＋
＋
＋
＋
＋
＋
−
＋
＋
＋

L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG12
L. pneumophila SG1

未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査
未検査

不明
−6
0
0
−3
−4
0
0
−5
不明
不明

0
0
0
0
0
0
1
13
0
0
0

不明
不明
不明
不明
不明
農作業
不明
農作業
不明
不明
温泉施設

＋
＋
＋
＋
＋
−

L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
-

未検査
未検査
未検査
未検査
＋
＋

−4
0
−3
−5
不明
0

0
0
0
0
0
2

温泉施設
温泉施設
不明
不明
温泉施設，腐葉土作業
温泉施設

＋
＋
＋
＋
−
−
＋
＋
＋

L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. pneumophila SG1
L. longbeachae
L. pneumophila SG1

未検査
未検査
＋
未検査
未検査
＋
未検査
未検査
未検査

不明
−9
−2
−3
−3
−6
不明
不明
−1

0
0
1
0
10
0
1
0
2

不明
不明
不明
温泉施設
農作業
側溝掃除
不明
不明
温泉施設

＋
＋
＋
＋
＋

L. pneumophila SG1
-

未検査
未検査
未検査
未検査
未検査

0
不明
不明
−1
−3

0
7
0
0
0

温泉施設
不明
不明
不明
不明

感染経路

事者の主要の手洗い場でもなく日常的な使用をされてい3．レジオネラ症を発症した患者の調査結果

ない給水栓箇所であった．また，1 階外来にある洗面手データが残っている 2008 年から 2021 年までの期間で，洗い場は，使用頻度が少ないことに加え，高置水槽方式

レジオネラ症と診断された 31 症例を表 4 に示す．いずで末端給水口までの配管距離が長く，日常的な環境対策

れも入院前の発病であり，期間中院内感染によるレジオの 65℃ 以上と水 3 分のフラッシングの際，3 分間の放ネラ症の患者の発生はみられなかった．

水では水温 15℃ 以下に到達していないままフラッシン

4．環境検査の費用

グを終えていることがわかった．そのため，全館の給水2021 年の定期環境検査の費用は，1 検体（試薬（ニッ

栓でフラッシング時の到達水温と時間を確認し，水のフ

スイプレート GVPC 寒天培地 245 円，0.2 M HCL・KCL

ラッシングには 10 分間を要することがわかった．またBuffer（pH 2.2）100 円），器材（アイボーイ・広口瓶 50

給水の使用は休日には使用水量が減少し滞留時間が長く

mL 40 円，アイボーイ広口瓶 100 mL 72 円））あたり 457

なることを考慮し，2018 年から日常的な対策の 65℃ 以

円であり，1 回の定期環境検査（1 検体 457 円×123 箇

上 15 分後，水 3 分のフラッシングから，水は 10 分に追所）では 56,211 円，年 4 回の定期環境検査（定期環境

加変更，曜日不定のフラッシングを週明けに変更した．

検査 56,211 円×4 回）では，224,844 円であった．

2019 年以後，レジオネラ属菌は検出限界以下を維持で
きている．

考

察
レジオネラ属菌は，自然環境からの検出は低く，人工― 103 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 3, 2023

環境水には 40〜60% の高頻度で検出される．レジオネには，給水管の設置場所がボイラー室の天井付近で外気ラ感染は，環境中に広く生息するレジオネラをエアロゾ

温の影響をうけ水温が上昇しており，レジオネラ属菌がルと共に肺に取り組むことにより起こる．そのような環増殖に適した環境に繋がっていたと考えられる．よって，

境に生活または従業している人の多くは抗体を獲得して使用頻度の低い洗面・手洗い場や歯科ユニット，シャ８）

無症候性に感染するため ，上水から少数のレジオネラ

ワー水などの人工環境水設備がレジオネラ属菌の潜在的属菌が検出されることは一般的に許容されている９）．し感染源であると認識し，それに加え，自施設の給水管のかし，医療施設においては感受性の高い入院患者が多い

設備構造を考慮して環境検査の対象場所として組み入れ

ことから日和見感染症として問題となり，医療施設の環る必要があると考える．

境水設備はレジオネラ感染のリスクが高くなり給水の管②レジオネラ属菌の環境対策

理は重要となる．米国における CDC のレジオネラ症防レジオネラ属菌の対策には，高塩素消毒，高温殺菌，止指針は，医療関連施設を対象としたものであり，レジ

紫外線照射，オゾン殺菌，銀イオン殺菌などの様々な対オネラ感染事例が発生していない場合と，すでにレジオ策が示されている１）．しかし，塩素消毒は金属の腐食やネラによる院内感染事例が生じている場合の対応が示さ

トリハロメタンの発生が問題であり，高温殺菌は給水管れている．定期検査のこと以外にもネブライザーなどののダメージを生じさせる，さらにバイオフィルムがいず

医療器具や冷却塔や院内水系などの院内環境に対する対れの方法にも抵抗性があるなど，一時的には培養は不検

３）応も記載されている ．日本においては，レジオネラ防出にはなるが，増殖しないだけであり，生存はしており，

止指針第 4 版があるが，医療施設に特化されておらず営

短期間の効果は得られるが長期での有効性は期待できな

１）

業施設や温泉施設と包括的に示されている ．定期検査

いと報告されている１５）．また，日本の水道法の消毒法でについては，感染危険因子を点数化し，その合計点数には，熱処理と塩素消毒に限られている．中村らの施設で応じた対応を示しているが，最大 9 点の場合でも最低年も 2015 年から検査を始め，レジオネラ属菌が検出され2 回の検査に留まっており，検査の間隔や場所，あるい対策をとり，一時的にはレジオネラ属菌は減少するもの

は有効性とコストに関する明確な根拠となる記載はない．

の，汚染は 3 年間続いたと報告している１６）．当院においまた，対策については米国のように詳細な対応はなく，ても，日常的な対策を講じるが，繰り返しレジオネラ属

個々の施設に一任されているのが現状である．

菌が検出され，追加対策を講じてきた．2008 年以前は，①レジオネラ属菌の検査対象

塩素消毒，シャワーヘッドの交換，死水域の撤去などの1996 年の大学病院の新生児室でのレジオネラ院内感対策を講じ，2009 年には，環状になっていた給水管の染事例５）で，加湿器，ミルク加温器などの水からレジオ

改修工事を行い給水の滞留防止を図り，そして 2015 年

ネラ属菌が検出され，その後も，浴槽，冷却塔，シャワーには歯科ユニットの構造および保守上対策に限界があり，ヘッド，加湿器など医療施設の給水に関連したレジオネ

やむを得ず交換６）に至った．様々な環境対策の追加を要

１０，
１１）

．

し，講じた後には L. pneumophila SG 1 の検出はみられ

そして，近年洗面・手洗い場，歯科ユニット，食洗機ななく，全体的に検出頻度は減少傾向にあった．このこと

どがレジオネラ汚染され，医療施設の給水に関連したレから，一時的ではあるが効果はあったと考えられる．しラ汚染が要因となる院内感染の報告が散見された

６，
１２，
１３）

ジオネラ感染事例が報告されており，感染源としてかし，効果は一時的であり，レジオネラ属菌は完全に消失せず再度検出されていた．2016 年には，ボイラー室認識されるようになった．
こうした水の中でのレジオネラ属菌は，主にアメーバの外気温の影響を受けていた給水管の切り替えの改修工

等の原虫類や微細藻類，従属栄養細菌等に寄生あるいは事を行い，レジオネラ属菌の検出が今まで以上に激減し共生して生殖し，増殖はアメーバの体内で活発であり，た．これは，給水管を外気温の影響を受けにくい場所にアメーバ 1 個体あたり 1,000 個，24 時間後は元の菌の新設し水温の低下に繋がり７），レジオネラ属菌が増殖す

1,000 倍にも増なり，さらに，藻類などのバイオフィルる要因となるものが除去され，検出頻度が著明に減少し

ムや鉄，長時間の水の滞留による遊離塩素濃度の低下でたものと考えられる．そして，2018 年以降日常的な対増殖のスピードが上がり，水道水では 1 年間生き残ると策としての水の放水時間を延長し，フラッシングの実施

１４）

言われている ．当院においても，洗面・手洗い場，歯日を週明けに変更したことで，給水管内の水温が低下し科ユニットなど人工環境水設備でレジオネラ属菌が検出

滞留水によるバイオフィルム発生が抑制され，レジオネされた．検出された場所は，いずれも患者・医療従事者

ラ属菌の増殖抑制に繋がったと考えられる．このように，の使用頻度の低い給水栓箇所であり，歯科ユニットに関レジオネラ属菌を検出限界以下に維持することは容易でしては休日に診療がないことから長時間の水の滞留が発はなかった．

生していた．また，当院は築 34 年であり，給水管の老レジオネラ属菌を確実に排除できる有効な対策は確立

朽化による鉄錆やバイオフィルム形成が想定され，さらされていない．そして感染源を特定し対策をとるまで長― 104 ―

環境感染誌

ル管理教育センター，1999. p. 1-125.
2）荒川迪生，稲松孝思，江崎孝行，大井田隆，斉藤 厚，副島林造，他：本邦レジオネラ肺炎患者について―1979 年から 1992 年まで―．日環境感染会誌 1993; 8(2): 1-10.
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4）Moore M, Shelton S: Updated Guidelines for the Control of
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Health Department Pittsburgh Regional Health Initiative.
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5）山下直哉：レジオネラ症．日小児会誌 2000; 104(1): 23-4.
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7）伏見華奈，土屋 憲，池ヶ谷佳寿子，加瀬澤友梨，齋藤敦子，更谷和真，他：当院におけるレジオネラ定期環境調査と Legionella pneumophila serogroup 5 による給水汚染対策．日環境感染会誌 2018; 33(2): 56-61.
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1999.
10）矢野知美，橋本好司，田代尚崇，棚町千代子，堀田史乃，糸山貴子，他：病院内の給水・給湯水における微生物汚染調
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11）中村麻子，島崎信夫，田中梨恵，飯田秀夫：レジオネラ肺炎の院内発症を契機とした病院給水系のレジオネラ属菌汚染の調査と除菌対策．日環境感染会誌 2018; 33(5): 193-202.
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13）Yoshida M, Furuya N, Hosokawa N, Kanamori H, Kaku M,
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15）Lin YS, Stout JE, Yu VL, Vidic RD: Disinfection of water
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い期間を要し，対策に難渋する．しかしながら，院内感染によるレジオネラ症が発生した場合，集団感染のリス
ク，病院の経済的損失，社会的信用の喪失などが懸念される．
③レジオネラ属菌の定期環境検査と頻度
レジオネラ属菌の環境検査は，レジオネラ院内感染が発生し初めて行ったという施設の報告は多い１０，１１，１７）．当院では，年 4 回のレジオネラ定期環境検査を 25 年間行ってきた．レジオネラを検出限界以下にすることは容易ではないが，レジオネラ属菌の汚染場所や感染源を特定し，全体像を明らかにすることができ，場所に応じた対策の立案に繋がった．これは，定期環境検査の結果を基に，院内感染発生リスクの低減に繋がり，院内感染対策上有効な手段であったと考える．レジオネラが増殖しないよ
うに適切な衛生管理するうえで検査は欠かせないと考える．そして，今回年 4 回の定期環境検査とは別に，対策後に汚染状況と対策の有効性の評価のために，再検査を追加して維持管理をすることが必要であった．対策後の効果の確認のためにも再検査や定期的なモニタリングを行うことが重要であり，レジオネラ防止指針第 4 版で提案されている定期環境検査回数のみでは充分な管理が困難であろうと考えられる．定期環境検査を始めた当初は，レジオネラ属菌の検出箇所が多く，繰り返し検出されており，年 4 回程度の環境検査回数が必要であったが，レジオネラ属菌の汚染の要因に応じた対策を講じ続け，要因となるものを排除し，現時点で日常的な対策でレジオ
ネラ属菌の検出を制御できていることから，定期環境検査回数を徐々に減らしていくことを検討している．施設
ごとに施設構造や入院患者の感染リスクを念頭に置きながら，費用対効果も含め施設ごとに検討を行い管理していくことが望まれる．
研究の制限：レジオネラ属菌定期環境検査結果の陽性箇所への対策は複数のアプローチをバンドルとして同時に行っているため，個々の対策法による有効性の評価ができていない．
本論文は第 37 回日本環境感染学会総会・学術集会（2022 年横浜）にて発表した要旨に加筆したものである．

〔連絡先：〒424-8636 静岡県静岡市清水区宮加三 1231
静岡市立清水病院感染防止対策室 伏見華奈
E-mail: smz-hp-kansenbousi1@bz04.plala.or.jp〕

利益相反自己申告：申告すべきものなし

文Vol. 38 no. 3, 2023

献1）厚生省生活衛生局企画課：第 4 版レジオネラ症防止指針，ビ― 105 ―

環境感染誌

Vol. 38 no. 3, 2023

Efficacy of Regular Quarterly Environmental Inspection for Legionella bacteriain Hospital Water System
Kana FUSHIMI1）, Ken TSUCHIYA1,2）, Atsuko SAITO1）, Kazuma SARATANI1,3）,
Seiji HARADA1,3）, Hiroki ASHIZAWA1,4）and Masafumi MASUDA1,4）
1）Infection Control Committee, Shizuoka City Shimizu Hospital, 2）Department of Clinical Laboratory, Shizuoka City Shimizu Hospital,
3）Department of Pharmacy, Shizuoka City Shimizu Hospital, 4）
Department of Respiratory Medicine, Shizuoka City Shimizu Hospital

Abstract
Our hospital has performed a regular environmental inspection for Legionella bacteria at 123
sites in our feed-water system since 1997. Based on data collected since 2008, Legionella bacteria
have been detected at 47 sites, such as bathrooms, lavatories, common shower units for patients,
and dental units. The same type of Legionella bacteria has been detected repeatedly at 24 sites.
These findings suggest that these bacteria took root in the feed-water system, which served as afavorable environment for growth and proliferation of the bacteria. It was difficult to implement
effective environmental measures against Legionella bacteria for many years. However, we wereable to take early and appropriate actions at individual sites by understanding daily proliferationof the bacteria and identifying the causes of growth based on the repeated environmental inspections. This suggests that it is important to perform monitoring on a periodic basis to maintainthe effectiveness of any implemented measures. To date, there have been no cases of hospitalacquired legionellosis in our hospital. The quarterly regular environmental inspection costs
224,844 yen per year, but this regular inspection for Legionella bacteria is effective in preventing
hospital-acquired legionellosis in control of hospital-acquired infections. It is important for individual facilities to take measures based on their particular facility structure in order to reduce infection risks for hospitalized patients and improve cost efficiency.
Key words: Legionella, feed-water system, regular environmental inspection― 106 ―