ＢＮＹメロン･インベストメント･マネジメント･ジャパン株式会社
基準日: 2024年9月30日

月次レポートBNYメロン・リアル・リターン・ファンド（SMA向け）（為替ヘッジなし）
ファンド概要
 設定日：2019年3月19日
 決算日：毎年3月17日（休業日の場合は翌営業日）
 信託期間：2029年3月19日まで■主要投資対象である「ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド（ＵＳＤＸクラス）」は世界の株式、債券、通貨等を中心に、リート（不動産投資信託証券）、コモディティ（商品）およびその他の代替投資商品（オルタナティブ資産）への投資を行い、様々な投資環境に柔軟に対応しながら中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求*を目指して運用を行います。「ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド（ＵＳＤＸクラス）」の組入比率は高位を保つことを基本とします。※ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド（ＵＳＤ Ｘクラス）において、米ドルベースでのパフォーマンスを向上させるために、現地通貨売り／米ドル買い等の為替取引を行うことがあります。* 絶対収益の追求とは、市場の変動に左右されないで収益を追求するという意味で、必ず収益を得るという意味ではありません。■主要投資対象である外国投資信託は、ＢＮＹメロン・グループ傘下の資産運用会社である、ニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッドが運用します。■原則として米ドルに対して為替ヘッジを行いません。■当ファンドは、投資信託を投資対象とするファンド・オブ・ファンズです。当ファンドは、投資者（受益者）からの資金を投資対象である投資信託（ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド（ＵＳＤＸクラス）およびマネープールファンド（ＦＯＦｓ用）（適格機関投資家限定））に投資し、実質的な運用を各投資信託で行います。

ファンド状況

1万口当たりの基準価額および純資産総額の推移
（円）

（百万円）

20,000120

基準価額16,076 円

純資産総額 47.3百万円 (前月末比）- 17 円

純資産総額（右軸）18,000100

基準価額（左軸）

16,00080

14,00060

12,00040

10,000208,0000ファンド騰落率

19/3/19

20/6/17

21/9/7

22/11/30

24/2/2024/9/30

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

- 0.11%- 8.03%- 1.98%+ 9.03%3年

5年

設定来ファンド+ 32.25% + 56.78% + 60.76%※ ファンドの騰落率は、課税前分配金を再投資したものとして計算しています。

※ 基準価額は信託報酬控除後のものです。
※ 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。

ポートフォリオの構成比率
ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド (USD Xクラス)
マネープールファンド（ＦＯＦｓ用）（適格機関投資家限定）
現金等 （*）

分配金実績（1万口当たり、課税前）
98.2%
1.0%
0.8%

(*) 現金等には現金のほか、未収金・未払金等を含み、マイナスとなる場合もあります。
※ 小数点以下第2位を四捨五入しているため、足し合わせても100%に一致しないことがあります。

2020年
3月

2021年
3月

2022年
3月

2023年
3月

2024年
3月

設定来累計0円

0円

0円

0円

0円0円

※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第406号[加入協会]一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

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資産構成比率 (直近1年推移）
40
20
0-20
23/10
(%) 100(%)

債券デリバティブ
23/11

23/12

24/1

24/2

24/3

24/4

24/5

24/6

24/7

24/8

24/9

<リスク相殺資産>

90

現金等

80

貴金属（金など）

70

国債

60
50

<リターン追求資産>40

オルタナティブ

30

新興国債券

20

社債

10

株式

0(%)

40
20
0-20
-40

株式デリバティブ

資産構成比率

通貨配分

リスク相殺資産

米ドル

99.2%

アジア・パシフィック通貨（除く日本円）

6.4%

欧州通貨（除くユーロ、英ポンド）

0.0%

英ポンド-4.7%

日本円

0.4%

その他

2.9%ユーロ

-4.3%

通貨合計

100.0%

18.0%
9.3%
4.5%

国債
現金等
貴金属（金など）
リターン追求資産

44.0%
6.0%
11.7%
6.6%
100.0%

株式（①）
社債
オルタナティブ
新興国債券
合計
株式先物/株価指数オプション等（②） *1
その他

8.1%
6.2%
0.5%

株式実質比率（①+②）

52.0%

*1

債券先物/債券先物オプション等*1 *2※ 資産構成比率は、当ファンドの実質的な運用会社であるニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッドの判断による一定の資産区分基準に基づいた参考値です。
なお、資産区分の基準は今後変更となる可能性があります。
※ 資産構成比率、通貨配分は、投資対象ファンドのBNYメロン・グローバル・リアル・リターン･ファンド（米ドル建て）の純資産総額を100%として計算した値です。
※ 資産構成比率の貴金属（金など）には、貴金属関連株も含まれます。
※ 資産構成比率の国債には、変動利付国債、州債、政府機関債等の公債も含まれます。
※ 資産構成比率の新興国債券には、新興国国債も含まれます。
※ 小数点以下第2位を四捨五入しているため、足し合わせても100%に一致しないことがあります。
*1 資産構成比率の株式先物/株価指数オプション等、債券先物/債券先物オプション等、その他の値は、オプション等の価格変動額と対象とする原資産の価格変動額の比率を基に原資産に換算した金額の比率になります。（投資対象ファンドの実質的な運用会社であるニュートン・インベストメント・マネジメント・リミテッドが一定の基準で算出）*2 その他には、株式実質比率の算出には含めない金関連株式先物/オプション等が含まれます。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
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株式の国・地域別配分

株式業種別構成比率上位5位
1

金融

7.9%

2

情報技術

7.5%

3

資本財･サービス

7.2%

5.4%

4

ヘルスケア

6.4%

日本

0.3%

5

一般消費財･サービス

3.8%

その他

1.0%

6

その他

11.2%

株式合計

44.0%

欧州(除く英国)

5.1%

北米

24.7%

英国

7.4%

アジア・パシフィック(除く日本)

株式組入銘柄数64
株式上位5銘柄
銘柄名

国

業種

組入比率

概要

1

マイクロソフト

米国

情報技術

2.3%

ソフトウエア会社。アプリケーション、追加クラウド・ストレージ、高度セキュリティソリューションを提供する。世界各地で事業を展開。

2

台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング

台湾

情報技術

1.6%

半導体メーカー。ウエハー製造、プロービング、組み立て、検査のほか、マスクの製造、設計サービスを提供する。同社の集積回路（IC）はコンピューター、通信機器、消費者向け電子製品、自動車、工業機器の各産業で使用される。

3

アマゾン・ドット・コム

米国

一般消費財･サービス

1.5%

オンライン小売会社。多岐にわたる製品を販売する。書籍、音楽、コンピューター、電子機器、その他多数の製品を販売。顧客別にカスタマイズされたショッピングサービス、ウェブ上でのクレジットカード決済、および顧客への直接配送を手掛ける。世界各地でクラウド・プラットフォーム・サービスも提供。

4

アップル

米国

情報技術

1.4%

IT会社。スマートフォン、パソコン、タブレット、ウェアラブル端末、アクセサリーの設計、製造、販売に加え、各種関連アクセサリーの販売に従事。決済、デジタルコンテンツ、クラウド・広告サービスも手掛ける。消費者、中小企業、教育、企業、および政府機関の各市場を対象に世界各地で事業を展開。

5アルコン

米国

ヘルスケア

1.3%

アイケア製品メーカー。網膜硝子体手術、白内障手術、コンタクトレンズ、屈折技術製品を製造、販売する。世界各地で事業を展開。

債券の国・地域別配分
米国
英国
欧州（除く英国）
日本
アジア・パシフィック(日本除く）
その他
債券合計

15.7%
6.5%
1.7%
0.0%
0.8%
5.8%
30.6%

※ 国・地域別配分および組入比率は、投資対象ファンドのBNYメロン・グローバル・リアル・リターン･ファンド（米ドル建て）の純資産総額を100%として計算した値です。
※ 株式の国・地域別配分、株式業種別構成比率、株式組入銘柄数には貴金属関連株は含まれません。
※ 株式業種別構成比率上位5位は、世界産業分類基準（GICS）の分類に基づきます。
※ 上位銘柄リストは、投資対象ファンドのBNYメロン・グローバル・リアル・リターン･ファンド（米ドル建て）のデータを基に作成したものです。
※ 小数点以下第2位を四捨五入しているため、足し合わせても合計に一致しないことがあります。

債券上位5銘柄
銘柄名

国名

通貨

クーポン（%）

償還日

組入比率
5.0%

1

米国変動利付国債

米国米ドル

4.692

2025/07/31

2

米国物価連動国債

米国米ドル

1.750

2034/01/15

4.7%

3

英国国債

英国

英ポンド

4.250

2039/09/07

3.1%

4

米国変動利付国債

米国米ドル

4.812

2026/01/31

2.9%

5

メキシコ短期国債

メキシコ

メキシコペソ

0.000

2024/10/03

2.8%※ 上記の表において、変動利付国債のクーポンは当該レポートの基準日時点のクーポンとは異なる場合がございます。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
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コメント
市場動向
米国株式市場では、月の上旬には軟調な経済指標を受けて下落しました。その後は、半導体企業の業績期待や金融当局が示した緩やかな利下げ見通しを背景に堅調な展開となりました。欧州株式市場は月の上旬には米国や中国の景気減速懸念を受けて下落しました。その後は、ユーロ圏の利下げや中国の景気刺激策への期待感から反発しました。新興国株式市場は、月の上旬に米国や中国の軟調な経済指標を受けて下落しましたが、その後は米国の利下げや中国の景気刺激策への期待感から反発しました。
米国債市場は、月初に発表されたISM製造業景気指数や雇用統計が軟調な結果となって米連邦準備理事会（FRB）による大幅利下げ観測が強まり、月半ばにかけて米国債利回りが低下しました。17-18日に開催された米連邦公開市場委員会（FOMC）では0.50%の利下げが決定されましたが、ある程度相場に織り込まれていたことから月末にかけて米国債利回りは揉み合う展開が続きました。欧州市場は、景気先行き懸念が漂う中、国債利回りが低下基調となりました。この状況下、欧州中央銀行（ECB）は12日の理事会において事前予想通り6月以来となる0.25%の利下げを行いました。ハイイールド債券市場は、FOMCにて0.50%の大幅利下げが決定されたことや、8月に急上昇した株式市場のボラティリティが落ち着いたことを受けた信用スプレッドの縮小により上昇しました。新興国債券市場は、米ドル建てと現地通貨建てが共に上昇しました。FOMCにおいて利下げが決定されたことや、中国当局の景気対策による回復期待が材料視されました。
為替市場では、米ドルは、多くの主要通貨に対して下落しました。商品市況は、銅、農産物、金や貴金属などが上昇した一方で、エネルギーは下落しました。原油価格は、上旬はリビア国内での政治対立が解消し供給懸念が和らいだことなどから大きく下落したものの、中旬は中東情勢の緊迫化により反発に転じました。下旬は中国の石油需要鈍化に対する警戒感などから再び下落しました。金価格は、軟調さを示す米国経済指標を受けた米ドル安や、中東情勢への懸念に伴って金が安全資産として選好されたことなどから堅調な推移となりました。
運用状況
当月、主要投資対象ファンド（USDベース）のリターンはプラスとなりました。当ファンドのリターンはマイナスとなりました。
株式資産は、エネルギーセクター、ヘルスケアセクターなどの保有はマイナス寄与となったものの、一般消費財・サービスセクター、金融セクター、資本財・サービスセクター、コミュニケーション・サービスセクターなどの保有がプラス寄与となり、株式資産全体ではプラス寄与となりました。株式
先物/株価指数オプション等の保有はプラス寄与となりました。債券資産は、国債、社債、新興国債券のいずれの保有もプラス寄与となりました。
債券先物/債券先物オプション等の保有はプラス寄与となりました。オルタナティブ資産の保有はプラス寄与となりました。貴金属（金など）資産の保有はプラス寄与となりました。主要投資対象ファンド内で行っている現地通貨売/米ドル買の為替取引はマイナス寄与となりました。当月、株式資産については、株式先物/株価指数オプション等のポジションを追加し実質的な株式資産の比率を引き上げました。
見通しと運用方針
FRBが金融緩和に舵を切り、中国当局が低迷する不動産セクターの支援など具体的な景気対策を発表したことを考慮すると、今後の見通しは以前と比べより前向きなものとなっています。しかしながら、足元の市場がほぼ完全に米国経済のソフトランディング（軟着陸）を織り込んでいることから、今後予想される米国大統領選挙を巡る不透明感や市場の変動性の高まりなどには十分注意する必要があります。中国に関しては、発表された刺激策を受けて、中国株が再評価される可能性がある一方で、その対策が中国経済が直面する大規模で構造的な問題に対して、十分であるかどうかは依然として不透明な状況といえます。そうした中、引き続き、変化に備えた警戒を怠らず、資産保全に努め、機動的なアセットアロケーションを用いて、「リターン追求資産」と「リスク相殺資産」を調整しながら、慎重な姿勢で運用に取り組んでまいります。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
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投資リスク

基準価額の変動要因（主な投資リスク）
当ファンドは、国内外の投資信託証券を主要投資対象としていますので、投資する投資信託証券の基準価額の変動により、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。
当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
以下の事項は、投資対象ファンドのリスクも含まれます。

価格変動リスク

投資信託証券を通じて投資を行う株式、債券等の価格動向は、個々の企業の活動や国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は、組入れ投資信託の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。

金利変動リスク

債券等は、市場金利の変動により価格が変動します。一般に金利低下時には価格が上昇し、逆に金利上昇時には価格が下落する傾向があります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行の条件等により異なります。

信用リスク

株式、債券等の価格は、発行体の信用リスクを伴います。発行体に経営不安、財務状況の悪化等が生じた場合、またはそれらが予想される場合には、価格が下落するリスクがあります。

商品市況
変動リスク

商品市況は、対象となる商品の需給、貿易動向、天候、商品産出地域の政治・経済情勢、疫病の発生等の要因により変動します。このため、商品の動向を表す各種商品指標も商品市況の変動の影響を受けます。さらに、先物を対象とした先物等の市場では、流動性の不足、投機的参加者の参入、規制当局による規制や介入等により、一時的に偏りや混乱を生じることがあります。
これらの要因により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

リート（不動産投信）の価格変動リスク

リートは、不動産市況の動向、保有不動産の状況や不動産の収益、財務内容の変動や市場金利の変動、リートに関する法制度の変更等により価格が変動します。
これらの要因により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

カントリー・リスク

新興国に投資する場合、投資対象国における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資金凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）などにより、運用上予期しない制約を受ける可能性があります。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから、投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。加えて、税制においても先進国と異なる場合があり、一方的に税制が変更されることもあります。
以上のような要因は、ファンドの価値を大幅に変動または下落させる可能性があります。

流動性リスク

流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。流動性リスクが小さい資産とは、注文執行後、希望価格で売却可能な資産のことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。
特に、新興市場の銘柄は、一般的に流動性が低く、価格変動も大きい傾向があります。

デリバティブ取引のリスク当ファンドの投資対象ファンドは、有価証券および金利関連のデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、ファンドが損失を被るリスクを伴います。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
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投資リスク

為替変動リスク

為替変動リスクは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価額が変動するリスクのことをいいます。
当ファンドの主要投資対象である米ドル建ての外国投資信託については、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、当該通貨と円の為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。
当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
クーリング・オフ

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

流動性リスクにかかる留意点

当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、すでに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

収益分配金にかかる留意点

・ 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・ 受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
・ 収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
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手続・手数料等
お申込みメモ
購入の申込者の制限

購入単位

販売会社にＳＭＡ（セパレートリー・マネージド・アカウント）取引口座を開設した者等に限るものとします。
販売会社が定める単位収益分配金を再投資する場合は1口の整数倍とします。
※「一般コース」および「自動継続投資コース」があります。詳しくは、販売会社までお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目より、申込みの販売会社でお支払いします。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかの日に該当する場合はお申込みできません。
・ダブリンの取引所の休場日
・ダブリンの銀行の休業日
・委託会社が別途定める日
営業日の午後3時までに販売会社が受付けた分を当日の申込み分とします。

申込締切時間※2024年11月5日以降は、原則として午後3時30分までとなる予定です。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、大口のご換金の場合には制限を設けさせていただく場合があります。

購入・換金
申込受付中止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の購入・換金の申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた申込みの受付けを取消す場合があります。

信託期間2029年3月19日まで（当初信託設定日：2019年3月19日）※委託会社は、信託期間の延長が受益者に有利であると認めたときは、信託期間を延長することができます。

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には、繰上償還することがあります。
主要投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなった場合には、償還となります。

決算日

毎年3月17日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

毎決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。
※「自動継続投資コース」の場合、収益分配金は税引き後再投資されます。

信託金の限度額

2,000億円

公告

日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎決算後および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
配当控除の適用はありません。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第406号[加入協会]一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

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手続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額×0.3％

投資者が信託財産で間接的に負担する費用①当ファンド

運用管理費用（信託報酬）

信託財産の日々の純資産総額×年率0.451％（税抜 0.41％）
運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月の終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われますが、日々費用として計上されており、日々の基準価額は信託報酬控除後となります。
当ファンドの運用管理費用の配分は、以下のとおりです。

支払先

料率

委託会社

年率0.375％（税抜）

信託財産の運用指図、法定開示書類の作成、基準価額の算出等

販売会社

年率0.010％（税抜）

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等

受託会社

年率0.025％（税抜）

信託財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等②投資対象とする投資信託証券
実質的な負担（①+②）

その他費用・手数料≪当該運用管理費用を対価とする役務の内容≫

・ＢＮＹメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド（ＵＳＤ Ｘクラス）
・・・・信託財産に属する当該ファンドの日々の純資産総額×年率0.525％程度
・マネープールファンド（ＦＯＦｓ用）（適格機関投資家限定）
・・・・信託財産に属する当該ファンドの日々の純資産総額×年率0.033％（税抜0.03％）

年率0.976％程度（概算）※実際の実質的な負担は、投資信託証券の組入状況等に応じて変動します。

監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用、信託財産の管理、運営にかかる費用（目論見書・運用報告書等法定開示書類の印刷、交付および提出にかかる費用等を含みます。日々の純資産総額に対して上限年率0.05％）は、日々費用として計上され、運用管理費用（信託報酬）支払いのときに信託財産より支払われます。また、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管費用等が、信託財産より支払われます。
（注）この他に、投資対象とする投資信託証券においても、上記費用に類する費用がかかります。
◆その他費用・手数料については、資産規模および運用状況等により変動しますので、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記費用の総額につきましては、投資者の皆様の保有される期間等により異なりますので、表示することができません。

税

金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時

期

項

目

税

金

時

所得税、復興特別所得税
および地方税配当所得として課税普通分配金に対して20.315％換金（解約）時および償 還 時所得税、復興特別所得税
および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％分

配※上記は、2024年5月末現在のものです。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は、上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第406号[加入協会]一般社団法人 投資信託協会／一般社団法人 日本投資顧問業協会／一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

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委託会社その他の関係法人の概要
委託会社

BNY メロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社 （信託財産の運用指図等）

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社 （ファンドの保管・管理業務等）

販売会社（ファンドの募集・販売の取扱い等）販売会社のご照会先は下表をご参照ください。

お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出下さい。
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

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○

■当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的としてBNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社が作成したものです。■当資料に記載の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。■ファンドは、主として国内外の投資信託証券に投資しますので、投資する投資信託証券の価格の変動等の影響により、基準価額は大きく変動することがあり、元本を割り込むことがあります。■当ファンドは、預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。■ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。■お申込にあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。
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