設置の趣旨等を記載した書類

目次

1.設置の趣旨及び必要性 ………………………………………………………………p1(1)修文大学の沿革と建学の精神(2)医療科学部臨床検査学科設置の必要性(3)教育研究上の目的及び養成する人材像(4)研究対象とする学問分野
2.学部、学科等の特色 …………………………………………………………………p7(1) 医療科学部の特色(2) 臨床検査学科の特色
3.学部・学科の名称及び学位の名称 …………………………………………………p11(1) 学部の名称(2) 学科の名称(3) 学位の名称
4.教育課程の編成の考え方及び特色 …………………………………………………p11(1) 教育課程の編成の基本方針(2) 教養科目・基礎科目群の編成と特色(3) 専門基礎科目群及び専門科目群の編成と特色
5.教員組織の編成の考え方及び特色 …………………………………………………p16(1) 教員組織の編成の特色(2) 教員の年齢構成と定年規程の扱い
6.教育方法、履修指導方法及び卒業要件 ……………………………………………p19(1) 教育方法(2) 履修指導方法(3) 卒業要件
7.施設、設備等の整備計画 ……………………………………………………………p25(1) 施設、運動場の整備計画(2) 校舎等施設の整備計画(3) 図書等の資料及び図書館の整備計画
8.入学者選抜の概要………………………………………………………………………p31(1) 入学者受け入れ方針(2) 入学者選抜方法
9.取得可能な資格…………………………………………………………………………p35
10.実習の具体的計画 ……………………………………………………………………p36(1) 臨地実習の基本方針(2) 臨地実習の構成と概要(3) 臨地実習先の確保の状況(4) 臨地実習先との契約内容(5) 臨地実習の水準確保についての方策(6) 臨地実習先との連携体制(7) 臨地実習前の準備状況(8) 事前・事後における指導計画(9) 臨地実習に際しての専任教員の配置並びに巡回指導計画(10) 臨地実習施設における実習指導者および学生の配置計画(11) 臨地実習の成績評価体制および単位認定方式

11.企業実習や海外語学研修等の学外実習を実施する場合の具体的計画 …………p41
12.管理運営 ………………………………………………………………………………p41(1) 教授会(2) 評議会(3) 学部・全学の各種委員会
13.自己点検・評価 ………………………………………………………………………p42(1) 実施方法(2) 実施体制(3) 評価項目(4) 結果の活用・公表
14.情報の公表 ……………………………………………………………………………p43(1) 各種刊行物による情報発信(2) ホームページによる情報発信(3) その他の情報発信
15.教育内容等の改善を図るための組織的な研修等 …………………………………p46(1) カリキュラム改善(2) FD 委員会の設置
16.社会的・職業的自立に関する指導等および体制 …………………………………p48(1) 教育課程内の取組みについて(2) 教育課程外の取組みについて(3) 適切な体制の整備について1. 設置の趣旨及び必要性(1) 修文大学の沿革と建学の精神
1) 学園の沿革
昭和 10 年、開業医で愛知県議会議員を務め、後に創立者となる吉田萬次は、当時毛織物の産地として全国に知られた尾張西部地域は、産業が振興しているのに、それを支え潤す社会基盤となる人材の教育体制は誠に貧弱で教育不毛を感じ、商工都市で先ず緊急なのは実務教育であるとの思いから、愛知県に対し男子と女子の商業学校を設置するように求めた。昭和 13 年に県立の男子商業学校は設立されたが女子の学校は見送られた。吉田萬次は、女子を対象者とした商業学校の必要性を強く感じていたため、昭和 16
年私財を投じ「国家・社会に貢献できる女性の育成」を建学の精神として、現在の修文女子高等学校の前身にあたる一宮女子商業学校を創立した。
昭和 30 年、尾張西部地域の女子高等教育の振興と女性による文化の向上を図るため
一宮女子短期大学を開設し、被服を主とした家政科を設けた。昭和 32 年には、食の改善を求める時代背景と大規模企業が共同で運営する共同炊事場（現代の給食センター）の要請により、栄養士養成施設の指定を受けた栄養専攻を設けた。昭和 37 年には、幼児教育の推進を図る地元の要請を受け幼稚園教諭養成と保母を養成する目的で保育科を設けた。
昭和 44 年頃には尾張西部地域の繊維産業はますます発展し、繊維業界・商工会議所からの要請を受け、働く女性の向学心に応えるため働きながら学べる昼間二交替制で修業年限 3 年の短期大学第三部を開設した。その後、産業構造は大きく変化し、繊維産業
が工場を海外に移転したことにともなう入学者減により第三部を一部縮小し、現在は生活文化学科、幼児教育学科第一部・第三部を開設している。一宮女子短期大学は平成 22年に修文大学短期大学部に名称変更し今日に至っている。
その後、食育基本法の施行、栄養教諭制度の創設、医療制度の改革、生活習慣病の有病者数と予備軍の急激な増加、栄養バランスの偏りによる疾病の増加など食物や栄養に関する社会環境の大きな変化に対応するため、短期大学の栄養士養成課程を 4 年制大学に改組転換し、健康・栄養に関する高度の専門的知識と技術を修得する管理栄養士養成施設として修文大学健康栄養学部を平成 20 年 4 月に開学し、栄養を通じて健康や医療に貢献する人材を輩出している。
平成 28 年 4 月には、心豊かで倫理観をもち、より高いレベルの看護の知識、技術、態度をもち合わせ、多職種連携におけるコーディネーターとしての基礎的能力を備えた看護職者を育成することを目的とした看護学部を設置し、現在に至っている。

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2) 建学の精神「国家・社会に貢献できる女性の育成」を建学の精神として、「広い教養と高い専門的知識・技術を身につけた社会に貢献できる近代女性の育成」に取り組んできた。国を挙げての男女共同参画社会の時代を迎え、前述のとおり男女共学の修文大学・健康栄養学部管理栄養学科を開学、その後、短期大学・幼児教育学科を男女共学としたことにともない、建学の精神を「国家・社会に貢献できる人材の育成」と改め、今日に至っている。
平成 28 年 4 月には男女共学の看護学部看護学科を設置し、教育の使命は個性を啓培し伸張し、優秀な人格を形成するところにあり、建学の精神に則り「人間を重視し、人間の生き方の創造に貢献できる人材の育成」という教育理念の下、社会に有為な人材の育成に取り組んでいる。
(2) 医療科学部臨床検査学科設置の必要性
1) 臨床検査技師に対する社会的ニーズ
本学は平成 20 年の開学以来、健康栄養・保健医療分野における社会貢献を目指し、社会的ニーズに即した教育と人材養成に努めてきた。このたび本学が計画している医療科
学部臨床検査学科新設も、超高齢化社会を迎える我が国において、診療に不可欠な臨床検査を担う臨床検査技師の養成に対する社会の要請と期待に応えるものである。 日本における臨床検査は、医療制度の充実や経済発展及び科学技術の目覚ましい発達に支えられて新たな検査法や優れた検査機器・診断薬が続々と開発される中、それらを取り入れて高度な医療の提供に貢献してきた。現在、保険診療における検査項目数は 700 を優に超え
、臨床検
（出典：
「平成 30 年診療報酬点数表」しろぼんネット http://shirobon.net/30/）
査は我が国の医療を支えるものとなっている。臨床検査の殆どの項目は国家資格を有す
る臨床検査技師によって行われる業務であり、血液、尿、組織などの採取した試料を用いる検体検査と患者に検査機器を直に使用して行う生理検査などがある。また、臨床検査技
師には採血や鼻腔粘液採取などの医療行為が認められており、臨床検査技師は病院機能を支える大きな柱となっている。病院の規模にもよるが、スタッフ数の 7％～10％程度の臨床検査技師が就業しているとの推定もされている。
（出典：「臨床検査技術の系統化調査
2 臨床検査とは何か」伊藤道雄 国立科学博物館技術の系統化調査報告 pp.5-10, Vol.24
2017. March）。
科学技術の進歩によって医療が高度化・専門化しつつある一方、現代社会においては、
IT 革命によりスマートフォンなどの情報端末を介して医療に関しても多くの専門的な情報を比較的容易に入手できるようになり、医療に関する国民の意識も向上してきた。そのような時代の今日、遺伝子解析や質量分析などの最先端の臨床検査技術、超音波診断装置を用いた画像検査、多職種との連携に必要な知識など、高度医療職としての臨床検査技師

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が求められている。
一方、我が国は、少子・超高齢社会となり疾病構造の変化や医療需要の増加に伴い、医療を取り巻く環境は大きく変化している。すなわち疾病構造は急性疾患から生活習償病を中心とした慢性疾患・がん・精神疾患へと変化しつつある。そうした中、健康診断を定期的に受診することによって未然に病気を予防するとともに健康寿命を伸ばすこと、また、早期発見・早期治療に結びつきその後の治療成績の向上ばかりでなく医療費の削減が期待されることから健康診断受診の重要性の認識が高まってきている。健康診断での検査業務にも臨床検査技師が携わっており、臨床検査技師の予防医療における貢献度は大きい。
また、検査機器の小型化により様々な臨床現場即時検査(POCT)機器が登場してきており、将来的に在宅医療などで病院外における検査需要が増加する可能性も考えられ、臨床検査技師の活躍の場も、在宅などへと広がると考えられている。
さらに、医師への検査結果の説明などの診断支援やチーム医療への参画、臨床研究の支援等に加えて、患者への検査についての説明においても臨床検査技師の関与が期待されており、こうした業務を行う上での高い専門知識・技術はもちろんのこと高い倫理観やコ
ミュニケーション能力、さらに論理的思考能力や問題解決能力を身につけ、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士などの多職種と連携する能力とともに患者及び家族への検査説明や相談に対応できる能力を有する人材の養成が期待されている。
このように臨床検査技師の医療機関等における職域の拡大が見込まれるとともに、臨床検査技師の果たす役割はこれまで以上に重要性を増して来るものと推測される。
また、高等教育機関で教育を受けた臨床検査技師の活躍の場は近年、医療機関だけでなく地方行政機関などの公的機関や大学等の研究機関、さらには検査機器等の医療機器メーカー、検査試薬や医薬品のメーカーをはじめ治験施設支援機関（SMO）などの民間企業にも広がっている。
このような背景と、将来に予測される臨床検査技師の職域の拡大を考え合わせると臨床検査技師の需要は今後も高くなって行くと考えられる。
このような展望のもと、今日の全国及び東海地区の臨床検査技師の活動状況と臨床検査技 師の需要 予測の基礎情 報を得る ため、一般社 団法人日 本臨床衛生検 査技師 会HP(http://www.jamt.or.jp/上の各種統計(http://www.jamt.or.jp/public/activity/statistics.
html)に掲載されている平成 29 年度各種報告書の会員意識調査（平成 30 年 6 月 15 日報告）のデータを利用し分析を行った。平成 29 年 3 月 31 日時点では、人口当たりの臨床
検査技師数は、全国の会員数は約 58,209 人である。日本の総人口をおよそ 1 億 2 千万人とすると住民 1 万人あたりの臨床検査技師会員数は全国的には約 4.85 人であった。これに対して、愛知県の会員数は 3,177 人であり、人口はおよそ 750 万人であることから、
住民 1 万人あたりの臨床検査技師会員数は約 4.24 人である。愛知県の臨床検査技師数は人口当たり全国平均を 12.6％下回っている状況であり、地域的にも臨床検査技師の需要
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は存在すると考えられ、本学に医療科学部臨床検査学科を設置する計画は、社会的なニーズに適っているものと考える。
2) 東海地区における臨床検査技師の必要性
前項で記述したように、人口比でみた場合の愛知県臨床検査技師会の会員数は全国平均を下回っている。
そ こ で 病 院 勤 務 の 臨 床 検 査 技 師 数 の 動 向 に つ い て 、「 政 府 統 計 の 窓 口 e-Stat」(https://www.e-stat.go.jp/) の「統計で見る日本の病院報告」における医療従事者数のデータベース(http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/80-1.html) 及び推計人口（総務省統計局
人口推計（http://www.stat.go.jp/data/jinsui/index.html））を用いて、全国と東海 3 県について、病院勤務の臨床検査技師の人口比を過去 10 年間について分析したので図表 1 に示す。
〔図表 1〕病院勤務の臨床検査技師数の推移（人口比）〔図表 1〕より、全国平均及び東海 3 県ともに人口比でみると毎年臨床検査技師数は増加で推移し需要が伸びていることが伺われるが、東海 3 県はいずれも全国レベルを下回っており、なかでも愛知県は他の 2 県と比べても明らかに下回っていることが分かる。
そして、このことより、愛知県はじめ東海３県は臨床検査技師の潜在的需要を有していると考えられる。
次に、このことを臨床検査技師養成の観点から考える。現在、東海 3 県には私立大学は4

あわせて 4 校（愛知県 2 校、岐阜県 1 校、三重県 1 校）の養成校があり、平成 30 年度の入学定員は 440 名であるが、【資料 1-A】及び【資料 1-B】に示すように、平成 30 年 3 月
発表の第 64 回臨床検査技師国家試験学校別合格状況によると、各校の新卒の出願者数は合計 337 人で、合格者は合計で 301 人であった。全受験者に対する合格率は 94.7％であり、全国平均の 90.5％を上回っているものの、合格者数は全国の 3,572 人の 8.4%である。
既卒者を含めた合格率は 92.0％であって、全国の 79.3％と比較すると多いが、合格者総数への影響は少ない。この国家試験合格者数を人口当たりで全国と比較した場合、愛知県、岐阜県、三重県の人口が平成 30 年 7 月 1 日時点でそれぞれおよそ 753 万人、200 万人、179 万人であり、３県合計でおよそ 1,132 万人で、我が国の総人口 1 億 2 千 7 百万人のおよそ 8.94％が集まっている地域である。愛知県、岐阜県、三重県の東海３県の臨床検査技師の誕生数が全国の 8.4％であった状況は、全国的に見てやや少なめの状況である。
このように人口当たりの臨床検査技師国家資格の有資格者の誕生数が多くない状況は、
図表 1 に示した人口当たりの病院勤務の臨床検査技師数が全国平均よりも低い状態が継続している状況をもたらしている背景となっていると考えることが出来る。
このような状況から、愛知県尾張西部にある本学で臨床検査技師を養成する社会的意
義があるものと考える。
【資料 1-A 東海地区の臨床検査技師養成大学新卒者の国家試験合格実績】【資料 1-B 東海地区の臨床検査技師養成大学出身者の国家試験合格実績】
3) ４年制大学で臨床検査技師を養成する意義
臨床検査技師国家試験受験資格は、3 年制の養成所指定校で学んだ学生にも与えられる。
しかし、今日の臨床検査技師の養成の多くは 4 年制の大学においてなされている現状がある。これは、チーム医療の実践、医療技術の高度化、先進検査技術の導入などに対応できる人材を求める社会的ニーズが、3 年制の専門学校では養うことの困難な広い教養と卒業研究に象徴される主体的な学修などの大学卒業相当の資質を有する臨床検査技師に向いていることに負うところが大きい。
本学は、臨床検査技師の養成に必要な専門科目・臨地実習をはじめ、豊かな人間性と国際性を育む教養科目と英語などの外国語、専門基礎科目、専門科目、卒業研究などのカリキュラムを 4 年間に適切に配置し、学年進行とともに臨床検査の知識と技術を修得し、高い倫理観やコミュニケーション能力、さらには、論理的思考能力や問題解決能力を身につけた人材を養成する。
また、将来大学院修士課程へ進学し、高度な専門知識を身につけ、高度専門職業人や研究者となる道をひらく。

54) 本学への臨床検査学科設置計画に対する地域の理解
本学への臨床検査学科設置計画に対しては、尾張西部地域の医療施設での臨地実習生の受け入れに大きな協力を頂いている。このような状況から、本学における臨床検査学科の設置に対して地域から期待を頂いていることが表れている。
【資料 2 臨地実習実施施
設 一覧】
先の 1)、2)で記載のごとく東海地区での養成校不足の現状や、臨床検査技師に対する社会的ニーズの高まりを踏まえれば、本学に臨床検査学科を新設することの意義は大きく、保健医療分野における社会貢献につながると考える。
本学は、東海地区唯一の指定校として臨床検査技師の養成を計画している。専任教員に
は実務系教員として大学病院において長年指導的立場にあった臨床検査技師と臨床検査技師養成校での十分な教育経験を有する専任教員を配置し教授することにより、臨床検査技師の新卒採用を予定している地域の医療施設等の期待に応えるべく、社会で活躍できる人材を送り出したいと考えている。
【資料 2 臨地実習実施施設一覧】(3) 教育研究上の目的及び養成する人材像
1) 教育研究上の目的
健康の維持と増進及び疾病の予防や医療の実践に積極的に関わることのできる人材を養成し、本学の建学の精神である「国家・社会に貢献できる人材の育成」を目指す。
2) 養成する人材像及び学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
医療科学部臨床検査学科では、広い教養と高い倫理観、豊かな人間性、高度な専門知識及び技術、コミュニケーション力を身につけ、医療に貢献できる臨床検査技師を養成する。
本学科が養成する人材像が備えるべき要素は次の通りであり、これを学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）とする。
① 生命の尊厳と人間の基本的権利を尊重できる豊かな人間性② 臨床検査に関する基礎的知識・技術③ チーム医療における多職種連携のための協調性・コミュニケーション能力④ 医療情報を収集し主体的に学修する能力⑤ グローバル社会における医療問題を認識する能力
以下に各々の要素の概要を説明する。

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① 生命の尊厳と人間の基本的権利を尊重できる豊かな人間性
人のために働くという心構えを持ち、豊かな人間性と高い倫理観を身につけ、責任感・使命感をもった良識ある医療技術者として医療に貢献できる資質を育成する。
② 臨床検査に関する基礎的知識・技術
カリキュラムに沿って学修することにより臨床検査に関する知識や技術を修得し、医療の現場で臨床検査技師として貢献できる人材を育成する。
③ チーム医療における多職種連携のための協調性・コミュニケーション能力
チーム医療に参画するにあたって求められる協調性と幅広い専門知識、実践的で高度な技術に加えて、コミュニケーション力と協働性を身につけ、得られた検査結果を医療者に適切に説明することのできる臨床検査技師として養成する。
④ 医療情報を収集し主体的に学修する能力
常に最新の医学知識や医療情報の修得に努め、それらを課題の認識・任務の遂行に活用できる力を持つ人材として、また、直面した課題の問題点を発見し解決策を検討できる人材として育成する。
⑤ グローバル社会における医療問題を認識する能力
世界の文化の違い及び世界の国々が抱える保健医療問題や臨床検査の国際標準化を学ぶとともに、英語での医療コミュニケーション能力の向上を図り、海外から訪れた患者への対応ができる能力の養成や自身が海外での医療に貢献する意識を育むとともに、
グローバル社会に伴って生じる様々な医療問題を適切に認識する能力を育む。
(4) 研究対象とする学問分野
医療科学部臨床検査学科が研究対象とする学問分野は「臨床検査学」とする。

2. 学部、学科等の特色
このたび本学に開設する医療科学部は健康栄養学部、看護学部に次ぐ 3 番目の学部である。そして臨床検査学科は医療科学部に属する最初の学科である。本学科は、幅広い臨
床検査の知識と技術を身につけ、医療を支える専門職業人となる人を養成する機能を主な特徴とする。一方、さらに高度な専門知識を身につけたいと願う学生に対しては、修士
課程への進学のための指導を経て高度専門職業人や研究者となる道をひらく。そのため、優秀な専任教員を確保し、主体的に学修する学生を支援し、優秀な人材を育成できる体制を整える計画である。

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(1) 医療科学部の特色
医療科学部は、医療人としての高い倫理観と使命感及び医療科学の専門知識と技術を有し、患者本位の医療の実践に積極的に貢献し得る医療技術者を養成するための教育・研究に取り組む。
(2) 臨床検査学科の特色
臨床検査学科は医療科学部に設置され、入学定員を 80 人、収容定員を 320 人とし、大学教育にふさわしい教養教育と臨床検査技師養成校指定規則に則った専門基礎科目群、専門科目群の講義科目・演習科目・実習科目及び卒業研究のカリキュラム構成により、広い教養と主体的な学びの姿勢を身につけた臨床検査技師の養成教育を行う。
これにより、卒業後は臨床検査技師国家資格を取得し、医療施設のみならず、健診セン
ター、検査センターなどに加えて、治験施設支援機関（SMO）、製薬・食品関連企業、医療機器メーカーなど広い分野において国民の医療と健康を支えるために活躍しうる人材を養成する。
特に、臨床生理検査学では、系統講義・実習及び臨床超音波検査学講義における超音波検査の学びに加えて、超音波検査の専門知識及び技術の向上を図ることを希望する学生に対して、選択科目として「超音波検査学特論（実習を含む）」を開講し、超音波検査学に関してより専門性の高い知識と技術を身につける機会を設ける。
さらに、先端臨床検査を学ぶ科目として、「質量分析検査学」を設け、質量分析の医療への応用の現状と将来性について理解を深める。
これらの特色を発揮すべく、臨床検査学科のカリキュラムは、養成する人材像及び学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に照らし、次に示す臨床検査学科のカリキュラム・ポ
リシーに則り編成する。

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施の方針）
1) 豊かな人間性と高い倫理観を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試験で評価する。
2) 臨床検査技師に求められる知識と技術を修得するためのカリキュラムを編成し、成果
は科目試験、実習試験、臨床実習評価報告で評価する。
3) チーム医療に必要な協調性とコミュニケーション能力を涵養するためのカリキュラ
ムを編成し、成果は科目試験で評価する。
4) 課題を主体的に発見し解決する能力を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試験、実習試験、臨床実習評価報告で評価する。
5) グローバル社会に対応できる能力を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科8

目試験で評価する。
カリキュラム・ポリシーの各項目の特色の概要と開講科目との関連を示すと以下のとおりである。カリキュラム・ポリシーと科目との関連の詳細はカリキュラムマップにて示す。
【資料 3 修文大学医療科学部臨床検査学科カリキュラムマップ (カリキュラム・ポリシ
ー対比表)】① 豊かな人間性と高い倫理観を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試
験で評価する。
１年次に、生命の尊厳と人権について学修し高い倫理観を養成するため「医学概論」「生命倫理」を開講する。
② 臨床検査技師に求められる知識と技術を修得するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試験、実習試験、臨床実習評価報告で評価する。
4 年間を通じて各専門領域の知識や技術を学修し、臨床検査の専門家として自ら考え実践できる力を育成する。実務で遭遇する様々な課題に対応するには知識を有機的に活用し的確に判断する能力が必要である。3 年次臨地実習前には「臨床検査学総合演習
Ⅰ」また、4 年次後期には「臨床検査学総合演習Ⅱ」を設け、広範囲な臨床検査学を総合的に理解し、応用できる能力を持った人材を養成する。
さらに、上述のように「超音波検査学特論（実習を含む）」を開講し、超音波検査学に関してより専門性の高い知識と技術を身につける機会を設ける。また、「質量分析検査学」を設け、質量分析の医療への応用の現状と将来性について理解を深める。
③ チーム医療に必要な協調性とコミュニケーション能力を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試験で評価する。
チーム医療に生かせるコミュニケーション能力を有する人材を養成する目的で「コミュニケーション論」を開講する。
「チーム医療」の科目の中では、臨床検査技師に加えて医療チームにおける医師、薬剤師、看護師、管理栄養士などのそれぞれの役割について、事例を通して学ぶことでチーム
医療の意識を育み、チーム医療に積極的に参加できる人材を養成する。

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④ 課題を主体的に発見し解決する能力を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果
は科目試験、実習試験、臨床実習評価報告で評価する。
4 年間を通じて各専門領域の知識や技術を学修し、臨床検査の専門家として自ら考え実践できる力を育成する。実務で遭遇する様々な課題に対応するには知識を有機的に活用し的確に判断する能力が必要である。3 年次臨地実習前には「臨床検査学総合演習Ⅰ」また、4 年次の「臨床検査学総合演習Ⅱ」では、さまざまな検査データを総合的に理解する力を向上させ、実務に応用できる能力を養う。
「情報科学」、「卒業研究 I」、
「卒業研究 II」などでは図書館やマルチメディア室などを利用して様々な学会誌や学術雑誌などの検索方法を学び、取得した医学・医療情報に触れて、積極的に学修を進め、それらを理解し活用する力を養成する。さらに、最先端の医療機器の性能や応用性、将来性について学修することで、どの領域においても日々進歩・発展する知識や技術を積極的に学修する姿勢を養い、臨床検査の日常業務や研究、チーム医療の推進などに生かせる資質を持った人材を養成する。
⑤ グローバル社会に対応できる能力を涵養するためのカリキュラムを編成し、成果は科目試験で評価する。
この方針に関連して、世界の民族の宗教、文化の違いを「国際文化論」で学び、「国際
保健医療学」では世界の保健医療問題を学修する。さらに、「国際臨床検査学」では国際基準の臨床検査の標準化及び管理システムを学ぶことにより臨床検査の国際化を理解する能力を養う。これらの 3 科目の学修を通して臨床検査技師としての国際的な視野を涵養する。
外国語の学習の機会として「コミュニケーション英語Ⅰ・Ⅱ」の他、「ドイツ語Ⅰ・Ⅱ」、「フランス語Ⅰ・Ⅱ」、「中国語Ⅰ・Ⅱ」を開講する。さらに医療英語の基礎を学ぶ「メディカル英語Ⅰ・Ⅱ」も開講する。
また、「卒業研究Ⅰ」では与えられたテーマに密接に関連する英語学術論文を主体的に検索し、得られた資料から情報を分析し、今日の医療や医学の課題などを理解する能力を養う。
これらの学修により、臨床検査技師としてまた社会人としてグローバルな視点に基づき医療問題を認識し学修する能力を身につけた人材を養成する。

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3. 学部・学科の名称及び学位の名称(1) 学部の名称
医療科学部 (Faculty of Medical Sciences)(2) 学科の名称
本学科は保健医療の分野において臨床検査を担う医療人を育成するとともに、臨床検査医学の進展に寄与するべく教育・研究をおこなうことを目的としている。これを簡潔平易にあらわす学科名称として「臨床検査学科」（Department of Medical Technology)とする。
(3) 学位の名称
本学科の卒業要件を満たしたものに対して学士の学位を授与する。学位の名称はその教育・研究内容から「学士 (臨床検査学)」 (Bachelor of Medical Technology)とする。

4. 教育課程の編成の考え方及び特色(1) 教育課程の編成の基本方針
本学部学科の教育課程は本学が掲げる「養成する人材像」及び「臨床検査学科の特色」の趣旨、学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に従って教育課程編成方針・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）を策定し、これに沿って総合的にカリキュラムを編成した。
下記の〔図表 2〕「科目区分と学年配当の概要」に示すように、教養科目・基礎科目を
1・2 年次に重点的に配置し、大学生として身につけて欲しい教養教育と専門科目群の学修に役立つ科目を配置した。あわせて外国語科目や健康スポーツの科目を配置した。専門
基礎科目として人体構造・機能と薬理に関する教科目については 1 年から 2 年次前期、
また病因・免疫検査の基礎に関する教科目については 1 年次に学修し、基礎医学の知識をしっかりと身につけられるように配慮し、同時に 1 年次から始まる専門科目群の学修を補完しつつ臨床検査の専門知識を身につけられるように体系的に学修できるように配慮した。
カリキュラム・ポリシーと各科目との関連性は先に述べたようにカリキュラムマップ【資料 3】で示している。
なお、各科目の「教育課程 4 年間の学びの流れ」「履修モデル 4 年間の学びの流れ」、、
及び「医療科学部臨床検査学科 時間割」については添付資料にて示し、各科目群の編成と特色については次項以降に記す。

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科目区分

教育内容

教
基
養
礎
科
科
目
目
・

科学の基礎

専
門
基
礎
科
目

人体構造・機能と薬理

一年次
前期

後期

二年次
前期

後期

三年次
前期

後期

四年次
前期

後期

人間と文化
スポーツ
外国語
病因・免疫検査の基礎
保健医療福祉
情報科学と医用工学
チーム医療学
臨床病態学
形態検査学
生物化学分析検査学

専
門
科
目

病因・生体防御検査学
生理機能検査学
検査総合管理学医療安全管理学
臨床検査学総合演習
臨地実習
卒業研究

〔図表 2〕 科目区分と学年配当の概要【資料 4 教育課程 ４年間の学びの流れ】【資料 5 履修モデル ４年間の学びの流れ】【資料 6 医療科学部臨床検査学科 時間割】
(2) 教養科目・基礎科目群の編成と特色
教養科目群には臨床検査の専門科目を学ぶ上で身につけておくことが望まれる基礎知
識と論理的な考え方を育むことを目的として「科学の基礎」、「人間と文化」、「スポーツ」、「外国語」の項目に沿って、また、大学で身につけておくことが望ましい教養科目を下記に示す様に配置する。
科学の基礎
臨床検査の専門科目を学ぶ上での科学の基礎知識を身につけるとともに科学的・論理的思考力を育て、定着させることを目的として「化学」、「生物学」、「物理学」、「数学」を開講する。さらに、臨床検査の専門科目を学修する動機づけの機会として、そして課題探
求心、レポート作成、プレゼンテーションなどの能力を育てることを目的として「基礎セミナー」を開講する。
人間と文化
ヒトの暮らしの中で憲法がどのように生かされているか理解し、生命倫理に関わる法や社会福祉を支える法について学修することにより、豊かな人間性と高い倫理観を涵養12

することを目的として「生命倫理」、「社会保障制度概論」、「哲学」、「心理学」、「日本国憲法」を開講する。さらに、健全で豊かな社会生活の営みに関わる「暮らしと経済」、「食文化論」を開講する。
コミュニケーション能力を高めチーム医療に貢献できる能力を涵養することを目的として「言語と表現」、「手話」、「コミュニケーション論」を開講する。
在日外国人の増加に対応し、世界の文化の多様性を理解することを目的として「国際文化論」を開講する。
外国語
社会人及び医療人としての英語のコミュニケーション能力を身につけることを目的として「コミュニケーション英語Ⅰ」、「コミュニケーション英語Ⅱ」、「メディカル英語Ⅰ」、「メディカル英語Ⅱ」を開講する。
そのほか、英語以外の外国語を学び視野を広げることが出来るように「ドイツ語Ⅰ」、「ドイツ語Ⅱ」、「中国語Ⅰ」、「中国語Ⅱ」、「フランス語Ⅰ」、「フランス語Ⅱ」を開講する。
スポーツ
健康増進と健康につながるトレーニング方法を学ぶことを目的として、「健康とスポーツ」、「スポーツ実技」を開講する。
(3) 専門基礎科目群及び専門科目群の編成と特色
臨床検査学を体系的に学ぶための科目を専門基礎科目群及び専門科目群に配置した。
専門基礎科目群には主として専門科目の基礎となる科目を「人体構造・機能と薬理」、「病
因・免疫検査の基礎」、「保健医療福祉」、「情報科学と医用工学」、「チーム医療学」に分けて配置した。専門科目群には「臨床病態学」、「形態検査学」、「生物化学分析検査学」、「病
因・生体防御検査学」、「生理機能検査学」、「検査総合管理学」及び「医療安全管理学」の専門科目群と、「臨床検査学総合演習」、「臨地実習」及び「卒業研究」のそれぞれの区分に関連する科目を配置した。それぞれの科目群の編成方針と特色、そして開講科目は以下の通りである。
1) 専門基礎科目群の編成と特色
人体構造・機能と薬理：人体の構造と機能を系統的に学び、生命現象を総合的に理解し、関連科目を修得するための基礎能力を養う科目を配置した。
開講科目：「人体解剖学」、「超音波解剖学」、「人体組織学」、「人体生理学」、「基礎生化学」
、
「薬理学」

13

病因・免疫検査の基礎：細菌感染症及び免疫疾患の成因を系統的に学修し、関連する検査を修得する基礎となる科目を配置した。
開講科目：「微生物学」、「免疫学」、「病理学」
保健医療福祉：保健・医療・福祉の制度を理解し、予防医学と検査の関連ならびに疫学的分析法の理論と技術を学ぶ科目、及びグローバル社会における医療問題を認識する能力を涵養するための科目を配置した。
開講科目：「食品衛生学」、「公衆衛生学」、「公衆衛生学実習」、「国際保健医療学」、「医学概論」、「保健行政論」
情報科学と医用工学：情報科学の理論と実際を修得する科目とともに、臨床検査機器の工学的手法の基礎と概要、及び安全対策を理解し実践できる能力を養う科目を配置
した。
開講科目：
「情報科学」、「医用工学概論」、「医用工学実習」
チーム医療学：チーム医療の実践によって良い医療が提供されることを理解できるようになるための科目を配置した。医療人として身につけておくことの望ましい救急
救命処置法を体験を通して学ぶ科目を配置した。
開講科目：「チーム医療学」、「BLS 演習」
2) 専門科目群の編成と特色
臨床病態学：各種疾患の病態を系統的に学び、疾患と医学検査の関わりについて理解できるように科目を配置した。
開講科目：「病態生理学」、「臨床病態学Ⅰ」、「臨床病態学Ⅱ」、「病態栄養学」
形態検査学：疾病時の臓器・組織・細胞等の形態学的検査についての知識と技術を修得
し、検査結果の意義の理解を促すための科目を配置した。
開講科目：「血液検査学Ⅰ」、「血液検査学Ⅱ」、「血液検査学実習Ⅰ」、「血液検査学実習Ⅱ」、「病理組織検査学」、「病理細胞検査学」、「病理検査学実習」
生物化学分析検査学：生物化学分析・遺伝子解析の理論と実際を修得し、検査結果の意
義の理解を促すための科目を配置した。特に必修科目として「質量分析検査学」を設け、質量分析の医療への応用の現状と将来性について理解を深める機会を設けた。
開講科目：「臨床生化学」、「食品分析学」、「臨床化学検査学Ⅰ」、「臨床化学検査学Ⅱ」、「臨床化学検査学実習Ⅰ」、「臨床化学検査学実習Ⅱ」、

14

「放射性同位元素検査学」、「質量分析検査学」、「遺伝子検査学」、「遺伝子検査学実習」
病因・生体防御検査学：感染・免疫・輸血・移植に関する検査の理論と実際を修得し、検査結果の意義の理解を促すための科目を配置した。
開講科目：「免疫検査学Ⅰ」、「免疫検査学Ⅱ」、「免疫検査学実習」、「病原微生物検査学Ⅰ」、「病原微生物検査学Ⅱ」、「病原微生物検査学実習」、「輸血・移植検査学」、「医動物検査学（実習を含む）」
生理機能検査学：生体からの生理機能情報を収集するための理論と実際を修得し、検査結果の意義の理解を促すための科目を配置した。特に、上述のように選択科目として「超音波検査学特論（実習を含む）」を開講し、超音波検査学に関してより専門性の高い知識と技術を身につける機会を設けた。
開講科目：「臨床生理検査学Ⅰ」、「臨床生理検査学Ⅱ」、「臨床生理検査学Ⅲ」、「臨床生理検査学実習Ⅰ」、「臨床生理検査学実習Ⅱ」、「臨床超音波検査学」、「超音波検査学特論（実習を含む）」
検査総合管理学：医学検査の意義を理解し、国際的基準に立った総合的精度管理及び機器・情報・運営に関する管理法を修得するとともに、職業倫理を高めることを目的とする科目を配置した。
開講科目：「臨床検査総論」、「臨床検査総論実習」、「検査管理総論」、「国際臨床検査学」、「医療統計学演習」
医療安全管理学：臨床検査技師の責任及び業務の範囲を理解し、感染管理及び医療安全に配慮して、適切に検体採取ができる能力を身につけるとともに、検体採取に伴う危険因子を認識し、合併症の発生時に適切に対処できる能力を身につける。
開講科目：「医療安全管理学」
臨床検査学総合演習：修得した臨床検査学の知識及び技能を整理し定着させるとともに、総合的かつ横断的に活用する能力を養成する科目を配置した。
開講科目：「臨床検査学総合演習Ⅰ」、「臨床検査学総合演習Ⅱ」
臨地実習：病院などの医療施設において検体検査、生理学的検査などの体験を通して、臨床検査技師としての知識の活用、検査の実践、被験者への適切な対応などを学び、臨床検査の意義の理解を深め、医療者としての責任と協調性を身につける。

15

開講科目：「臨地実習」
卒業研究：主体的に課題を探究し問題を解決する能力、表現する能力、進歩する医療情報を収集し自ら研鑽していく能力を養成するとともに、臨床研究の支援などにつながる研究マインドを育む目的で配置した。
開講科目：「卒業研究Ⅰ」、「卒業研究Ⅱ」

5. 教員組織の編成の考え方及び特色（1）教員組織の編成の特色
主要科目に専任教員を配置することを基本とし、教授 11 人、講師 3 人、助教 2 人の計 16 人で編成されている。専任教員 16 人の内、13 人は 4 年制大学または大学院で専任教員としての教育歴を有し、12 人が博士の学位を持っている。4 人は実務系教員で臨地実習での学生指導をより充実するため配置している。
専任教員のうち、臨床検査技師免許を有する教員は 8 人であり、このうち 3 人は薬剤師の資格保持者でもある。また、医師免許を有する教員は 7 人であり、臨床検査技師を養成する学科にふさわしい構成となっている。
専門科目群への教員配置の考え方として、臨床病態学、形態検査学、生物化学分析検
査学、病因・生体防御検査学、生理機能検査学、検査総合管理学、公衆衛生学の各専門領域の教育・研究にそれぞれ実績のある教授をはじめとする専任教員を配置する計画である。
完成年度には臨床病態学 1 人、形態検査学 4 人、生物化学分析検査学 3 人、病因・生体防御検査学 4 人、生理機能検査学 2 人(1 人は臨床病態学と兼任)、検査総合管理学
1 人、公衆衛生学 2 人の編成となる計画である。
授業担当については、必修の専門基礎科目の講義 16 科目中 13 科目、及び専門科目の講義 28 科目中 21 科目を教授が担当する計画である。
実習科目のうち学内実習は原則として 40 名のクラスで実施予定であるが、教授をはじめとする専任教員に加えて実習指導経験を有する助手の任用により、指導に支障を生じないように配慮する予定である。
臨地実習担当教員は、大学附属病院検査部での豊富な臨床経験と臨地実習指導実績を有する専任教員 4 人を配置し、臨地実習先及び学生が安心して実習に臨めるような指導体制とした。
(2）教員の年齢構成と定年規程の扱い
本学部の専任教員の年齢構成（着任時）は 70 歳 1 人、60 歳台後半 7 人、60 歳台前

16

半 3 人、50 歳台 2 人、40 歳台 1 人、30 歳台 1 人、20 歳台 1 人となっている。教授は60 歳以上の教育・研究・臨床などで経験豊富な人材を配置する。
専任教員 16 人のうち、令和 2（2020）年度開設時に 12 人が着任予定であり、授業科目の開講に合わせて令和 3 年度（開設 2 年目）に 1 人、令和 4（2022）年度（開設 3年目）に残る 3 人が就任予定である。このような教員組織の編成は、優れた教育研究の実績を有する経験豊富な教授陣を中心に、中堅・若手の次世代の教員を育成する上で有効であると考えられるが、年齢構成が比較的高齢に偏っているといえる。
このため若手の専任教員として、修士または博士を有する臨床検査技師を、完成年度
までに公募等により 4 人追加採用する計画である。開設 2 年目に 2 名（検査総合管理
学 1 名、准教授；生理機能検査学１名、講師）、開設 3 年目に１名（生体防御検査学 1
名、准教授）、開設 4 年目に 1 名（形態検査学 1 名、講師）の専任教員を採用する。4人の職位は、2 名が准教授相当、2 名が講師相当とする。教授は、これら若手教員に対する教育研究の指導を行い、若手教員を育成し、業績を積ませ完成年度後に定年を超えた教授等が退職しても教育の質を落とさず維持できるように早期から育成を図る。
なお、教員採用にあたっては事前に「専任教員採用等設置計画変更書(AC 教員審査)」を作成の上、計画的に審査を受け判定結果に基づき決定する。
本学の定年規程では、教授、准教授、講師の定年は 63 歳、助教は 45 歳である。
専任教員のうち、開学時に既に本学教員の定年年齢である満 63 歳を超える教員及び完成年度の令和 6（2024）年 3 月までに定年を迎える教員が 11 人含まれるが、修文大学定年規程によると、学部の新設に伴う採用で設置申請教員名簿に登載された教員の定
年は完成年度末と規定されており、かつ定年年齢に達した後も、本学就業規則では大学運営上勤務させる必要があると認めた教員については特任教員として勤務させることができると規定されているため、完成年度までの教員組織の維持に特段の問題は抱えていない。
また、完成年度の後に退職する教員の後任については、上記のとおり教育に支障の生じないように速やかに公募等を利用して学外の優秀な人材を採用する、あるいは、教育研究上の実績を重ねた教員を昇格させる等により、速やかに教授等の補充を行い、なおかつ、若い世代の教員の採用に努めることにより学部の円滑な運営を維持する予定である。
要約すると、
1) 若手の専任教員として、修士または博士を有する臨床検査技師を、完成年度までに4人追加採用する計画である。開設2年目に2名、開設3年目に1名、開設4年目に1名の専任教員を採用し、教授が若手教員の教育研究の指導を行い、業績を積ませる。
2) 完成年度に、教育・研究において優れた業績を有する30～50歳代の若手教員を公募により採用する。

17

3）本学に在籍する若手の教員を育てて昇任できるようにする。
4）助手の採用計画については、開設2年目に2人、3年目に2人、将来を見込んだ若手を採用する計画である。採用後は学内において教育研究の指導を行い、業績を積ませ、完成年度には助教職に昇任できるよう指導する。
以上の方針のもとに各職位とも若返りを図る必要がある。
若手教員の採用にあたっては、原則公募制とし、教育・研究において業績を積んだ
有為な人材を採用する予定である。本学の若手教員が教育経験と研究業績を積み重ねて昇任できるように以下の教育・研究環境の整備を行う。
若手育成には、教育研究の指導体制の整備を図り、経験豊富な教授陣が若手教員や助手の指導にあたり、定期的な研究会やFD研修会を開催し、教育研究能力の向上に努めていく。また、若手教員の研究費及び研究時間を確保し、学会等での積極的な研究発表を促す。個人研究費については職位による差異をつけず、若手教員の研究活動を支援する。
なお、科学研究費等競争的資金の獲得のための研修会等を開催するとともに、研究紀要を定期的に発刊する。
要約すると、①教員に研究を奨励し、学会発表、論文発表を積極的に推進する。
②教育力の向上のためにFD活動を積極的に展開する。③関連教育機関との情報交換を緊密にし、公募等により教員を採用する。以上の方法で、職位、年齢構成等が特定の年齢層に偏ることのないバランスのとれた教員組織となるよう、適切な教員配置及び教員補充を行う。〔図表3-1、3-2〕

18

〔図表 3-1〕 完成年度後教員組織編制計画
№

調書
番号

職位

着任時

完成年度

教員補充にかかわる活動年度

実年齢

実年齢

ならびに職位

着任予定

1

①

教授

69 歳

72 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

2

②

教授

70 歳

73 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

3

3

教授

63 歳

66 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

4

③

教授

65 歳

66 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

5

4

教授

67 歳

70 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

6

5

教授

67 歳

70 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

7

⑤

教授

69 歳

72 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

8

⑥

教授

69 歳

72 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

9

7

教授

65 歳

68 歳

内部昇格・准教授・講師の公募

開設 5 年目 4 月

10

8

教授

64 歳

65 歳

完成年度に教授の公募

開設 5 年目 4 月

11

14

講師

61 歳

64 歳

内部昇格・准教授・講師の公募

開設 5 年目 4 月*.修文大学定年規程：教授、准教授、講師の定年 63 歳、助教 45 歳
〔図表 3-2〕完成年度までに追加採用する教員採用計画№

採用する職位

領域

人数

募集方法

着任予定

1

准教授

検査総合管理学

1人

公募等

2

講師

生理機能検査学

1人

公募等

3

准教授

生体防御検査学

1人

公募等

開設 3 年目 4 月

4

講師

形態検査学

1人

公募等

開設 4 年目 4 月

開設 2 年目 4 月【資料 7 修文大学定年規程】

6. 教育方法、履修指導方法及び卒業要件(1) 教育方法
1) 授業配置と授業形態の設定
学期は 1 年間を前学期、後学期の 2 学期制とする。教養科目の多くは１・２年次に配置し、専門科目は教育課程編成方針に沿って、理系基礎教養科目から専門基礎科目
そして専門科目と段階的に科目を配置する。専門科目の理解度を高めるために講義科目の進展に合わせて学内実習科目を展開する。さらに、臨床検査の実践に必要な技術力や思考力を育成する演習科目を構成しながら発展させ、臨地実習に繋げる。学生の19

理解度、科目目標到達のため各学年次に学修する科目の内容を修得しやすい配置とする。各学期ともに学生の理解度ならびに到達目標の達成に配慮した科目配置とする。
2) 効果的な授業展開① 講義科目
指定の教科書・参考図書あるいは教員が独自に工夫した資料を教材として配布し、理解度を確認しながら講義を進める。その方法の一つとして、受講生が授業の進行に沿って内容を確実に理解し、知識を修得できるよう、双方向性の授業方式を適宜取り入れることにより、能動的に学修する意識を刺激し、主体的に学修する環境を作る。
教養科目・専門科目のいずれにおいても事前学修、講義、復習・レポート、評価を繰り返すことにより、学生自らが主体的に学修することによって成長が促される教育方法を取り入れる。
② 演習科目
1 年次前期の「基礎セミナー」から少人数の演習形式の授業を取り入れ、臨床検査技師を目指す大学生としての基本を学修する中で、調査やグループワーク、発表、討議をとおして主体的に学ぶ意識付けをする。一連の演習により、聴く・話す・伝える・認識する能力が育成され、学生間で協働して学ぶ意義や連携についての理解を深める機会とする。
専門科目の演習科目では、講義を行った後、自己学修が可能となる期間を設けて演習を進める。また、演習要項を作成して事前に配布し、学生の事前学修、自己学修力を高め主体的に学ぶ姿勢を育成する。主体的に学生が自ら学び、考え、評価し、感想を発表する場を設ける。
本学部では、実習を学外の様々な病院、施設に依頼していることから病院ならびに施設の臨地実習指導者を対象に学内演習への参加の依頼をして学生の演習状況の把握
ならびに学生の理解を深める企画をする。これは学生の学修効果を高める一助となり、臨地実習指導者と専任教員が協働して学生指導に当たることで指導効果を高める
要因となる。また、臨地実習指導者の教育への意識づけにつながる。
③ 実習科目
臨床検査の主な専門分野については講義科目と実習科目を配置し、学内実習科目では授業で学んだ専門知識や技術を実習での体験を通して主体的に学びながら身につけることが出来るように配慮する。
臨地実習は主に名古屋・尾張西部地区の病院において実施するほか、入学生の見込まれる岐阜県西濃地区の学生については、岐阜市と大垣市の病院において実施し、学生が安心して学べる環境と効果的な学びができる実習体制を作り指導する。そのため

20

に原則として専任教員が分担して実習先の病院を定期的に訪問し、指導内容の確認、指導方法を緻密に打ち合わせて指導にあたる。さらに実習施設の臨地実習指導者と協同して学生を育てる観点から臨地実習指導者の学部教育に対する理解を得るとともに積極的な実習への関わりが持てる配慮をする。
3) 自己学修の機会と場の提供
カリキュラムの編成においては、学内での自己学修の時間が確保できるように配慮する。
学内での自己学修の場には、学生ホールならびに学生自習室を設けて自己学修が主体的にできる場を提供して環境を整える。学内での学びを充実させるために IT を活用した学修支援が可能となる自習用のマルチメディア室を整備している。
図書館では 3 階に本来の図書館機能としての学修ができる環境を整備し、2 階に自己学修環境で図書資料を活用しながら主体的なグループ学修ができる環境を整えている。
4) シラバスの活用
講義、演習、実習の授業計画を確実かつ効果的に学生に提供できるために、各科目の科目名、開講学年次、開講学期、単位数、担当者及び連絡方法、科目概要、科目目標、
授業計画と内容、開講月日、評価方法、履修上の注意点及び取扱いなどを具体的に明示する。シラバスはいつでも学生が利用できるようにホームページに掲載し、学生が主体的に予習、復習を含んだ学修計画を立てられるようにする。
5) 評価と学修支援
一般的に大学で学ぶ学生の学修意欲と学力レベルには個人差は大きいといわれている
中、臨床検査技師として必要な知識、技術を主体的な学びを通して、将来を見据えて学修を促すことが望ましい。そこで学生の学ぶ意欲と到達レベルを早期に把握し、適切な指導をすることが重要となる。適切な指導の基となる評価ツールとして活用するために
GPA（Grade Point Average）を導入し、適時適切な指導を可能とする教育評価指標として活用する。具体的な活用法として、学生のスコアに応じた学修の進め方や学修方法の指導、学力の向上を図る指導などの学修支援に役立てる。また、教育目標に沿った到達度評価を学年ごとに実施して達成度を確認する。
なお、修文大学の成績評価と Grade Point との対応は〔図表 4〕の通りである。

21

〔図表 4〕 成績評価と Grade Point
評価

Grade Point

80点以上

Ａ（優）

4.0

70点以上80点未満

Ｂ（良）

3.0

60点以上70点未満

Ｃ（可）

2.0

60点未満（不合格）

Ｄ（不可）

0.0

点

数

6) クラス担任とアドバイザー制度の活用
１学年を２クラス制とし、クラス担任を設ける。さらに各教員がアドバイザーとして
少人数の学生を受け持ち、就学及び学生生活相談を担当する。これらを通して総合的に学生を指導し、4 年間の学修を円滑にできるように支援する。特に学修困難をきたすことがないように学生の状況を見極め、必要に応じて個別に指導し、日々の学修が円滑に進められるように支援する。
学生相談室の利用が解決に繋がる事案などについては、適時、学生相談室の専門家に相談するシステムを整備する。
(2) 履修指導方法
入学時に教務担当教員から学生便覧を用いて学修について詳細に指導する。特に大学教育で臨床検査学を学ぶ意義、大学での履修の方法、年間に取得する単位、授業形態、講義、演習、実習の関連性、出欠の扱い、評価方法などについて説明する。
学生便覧ならびにシラバスは毎学年次前期に配布し(シラバスはホームページで閲覧できる形態)、ガイダンスを行ない、学生の不利益にならないように取りはからう。学生便
覧ならびにシラバスの配布、説明によって予習や復習が可能となり、4 年間の学修が意
義深いものとなるように指導する。
1 年間の履修登録単位数の上限は学則第 26 条(履修の要件)により、45 単位とする。
各科目のガイダンスは、講義、演習、学内実習の初回に実施し、科目担当者から履修についての詳細な説明を行う。また、臨地実習は臨地実習委員会が実習開始に先立ってオリエンテーションを開催し、各担当者から具体的な説明を行う。これによって学生が授業をイメージして主体的に学修行動ができる履修指導を行う。あわせて、履修科目ならびに履修にかかわる相談には適時アドバイザーが指導を行い、適正な科目履修と単位取得が可能となるように継続的な指導を行っていく。
(3) 卒業要件
医療科学部臨床検査学科の卒業のためには、「教養科目・基礎科目」の〔科学の基礎〕
では必修 5 単位を含め 7 単位以上、〔人間と文化〕及び〔スポーツ〕から必修 8 単位を含22

め 11 単位以上、〔外国語〕では必修 4 単位を含め 6 単位以上を取得し、合計 24 単位以上を取得する。
「専門基礎科目」の〔人体構造・機能と薬理〕必修 8 単位、〔病因・免疫検査の基礎〕必修 6 単位、〔保健医療福祉〕必修 7 単位、〔情報科学及び医用工学〕必修 4 単位、〔チーム医療学〕必修 1 単位の合計 26 単位の必修科目単位と選択科目から 1 単位を取得し、合計 27 単位以上を取得する。
「専門科目」の〔臨床病態学〕では必修 8 単位、〔形態検査学〕では必修 10 単位、〔生物化学分析検査学〕では必修 13 単位、〔病因・生体防御検査学〕では必修 10 単位、〔生理機能検査学〕では必修 9 単位、〔検査総合管理学〕では必修 7 単位、〔医療安全管理学〕では必修 1 単位、〔臨床検査学総合演習〕では必修 2 単位、〔臨地実習〕では必修 8 単位、〔卒業研究〕では、必修 4 単位の合計 72 単位の必修科目単位に加えて選択科目の 1 単位以上を取得し、合計 73 単位以上を取得する。
以上を合わせて、総計 124 以上の単位取得を卒業要件とする。
〔図表 5〕
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）と科目との関連性は【資料 8 修文大学医療科学部臨床検査学科カリキュラムマップ (ディプロマポリシー対比表)】に示す。
【資料 8 修文大学医療科学部臨床検査学科カリキュラムマップ (ディプロマポリシー
対比表)】

23

〔図表 5〕 卒業要件単位数
科目区分

必修単位

選択単位

合計単位

科学の基礎

5 単位

2 単位以上7 単位以上

人間と文化

6 単位

6 単位以上スポーツ

2 単位

2 単位以上教養科目・基礎科目

人間と文化・スポーツ小計
外国語
教養科目・基礎科目合計

8 単位

3 単位以上11 単位以上

4 単位

2 単位以上6 単位以上17 単位

7 単位以上24 単位以上

専門基礎科目及び専門科目
専門基礎科目人体構造・機能と薬理

8 単位

8 単位

病因・免疫検査の基礎

6 単位

6 単位

保健医療福祉

7 単位

7 単位以上

情報科学及び医用工学

4 単位

4 単位

チーム医療学

1 単位

1 単位以上専門基礎科目合計

26 単位

1 単位以上27 単位以上

専門科目
臨床病態学

8 単位

8 単位

形態検査学

10 単位

10 単位

生物化学分析検査学

13 単位

13 単位以上

病因・生体防御検査学

11 単位

11 単位

生理機能検査学

9 単位

9 単位以上

検査総合管理学

6 単位

6 単位以上医療安全管理学

1 単位

1 単位

臨床検査学総合演習

2 単位

2 単位

臨地実習

8 単位

8 単位

卒業研究

4 単位

4 単位

専門基礎科目合計

72 単位

1 単位以上73 単位以上

卒業要件

115 単位

9 単位以上124 単位以上

24

7. 施設、設備等の整備計画(1) 施設、運動場の整備計画
学校法人修文学院修文大学は校地として JR 尾張一宮駅・名鉄一宮駅から西へ約1.5Km にある一宮校地（16,684.38m2）の他、木曽川校地（6,698.97m2）と犬山校地（15,557.00m2）を所有しており、総面積は 38,940.35m2 である。
修文大学の校舎は一宮校地にあり、周辺は静かな住宅街で教育研究にふさわしい環境にある。校舎と同一敷地内に屋外運動場・テニスコートと体育館（492.07 m2）を整備しているのに加えて、一宮校地から 4Km ほど西に位置する一宮市奥町の木曽川校地と22 Km ほど東に位置する犬山市に犬山校地として屋外運動場を整備している。
(2) 校舎等施設の整備計画
一宮校地に 6 棟（延床面積 23,077.28m2）の校舎や関連施設を設けている。医療科学
部臨床検査学科設置に伴い、平成 31 年度内に一宮校地に新たに 5 階建ての医療科学部
臨床検査学科棟１棟(1,925.00m2)を建設する予定である。臨床検査学科の専用施設としてはこのほかに既設の施設から、9 号館 4 階の 657.81m2 及び 8 号館 3 階及び 4 階と 7
号館 6 階の一部を充てる。
臨床検査学科の教育・研究を遂行するため、建設予定の新棟には講義室 1 室、実習室
3 室、実習準備室 2 室、学生用更衣室 2 室、セミナー室 1 室、共同機器室 1 室、教員研
究室 5 室及び隣接する実験室 5 室、印刷室を設け、教育・研究が円滑に遂行できる環境を整える。実習室は 1 クラス 40 名として実施するに十分な面積を確保した。
既存の 9 号館 4 階には、合同実験研究室 2 室、教員研究室 1 室、セミナー室 2 室、機器室 2 室を整備する。
既存の 8 号館 4 階の 2 室(132.50 m2、157.34m2)を臨床検査学科専用の講義室として整備し、ほかに 3 階に演習室 3 室を確保している。
以上の専用施設に加えて、共用の講義室をはじめとして既存の様々な共用施設の利用により、教員の研究、学生の教育、課外学修・課外活動、休息などに必要な施設・設備が十分に備わっている。今後も快適なキャンパスライフを過ごせるよう工夫を重ねていく。
(3) 機械・器具等の整備計画
教育用の機械・器具、標本はそれぞれの教育用の実習室及び実習準備室に新たに購入し配備する。研究用の機械・器具についても複数の分野で共通的に使用すると思われる
機械・器具、設備を共同機器・培養室に新たに購入し集中配備する。なお、医療科学部
就任予定の教員より、医療科学部認可設置申請時に提出した当初の機械・器具等の整備

25

リストを再度検討した結果、約 300 点の追加リストの要望があり十分な教育の質の保障のために追加購入することになった。
【資料 9】
なお、各研究分野で使用する機器は、学内での共同研究の方向を考慮する必要もあり、機器が加速度的に高性能化しているため型落ちの性能の低い装置を購入することが無いように学年進行に合わせて整備できる利点もある。また、当面の実験研究活動については、共同機器・培養室に配備した各分野で使用される機械・器具および設備は、学部設置初年度においては、学生の実習はほぼ実施されないので学生実習用に優先的に配備した実習室、実習準備室の機械・器具、設備は使用しやすい時期でもあるため学部設
置初年度の各研究の立ち上げ期に於いては研究遂行に特に支障は無い。
また、共同研究の方向性や新しい環境での研究の方向性が決まってきたら、実験研究の遂行に支障が無いように学内で優先準備、購入機器などについて協議し、機械・器具、設備の充実を図っていく。
なお、標本、模型については平成 28 年度に開設した看護学部において購入した物の中で次の 17 点については、共用して使用する予定である。(AIA 人体解剖模型、小児の手背静脈注射シュミレーター、心臓、気管支肺動静脈モデル、頭部解剖模型、皮膚裁断
模型、歯の構造模型 CIM 型、泌尿器系統模型、彩色骨格校連複製モデル、血液循環系
模型、頭蓋 5 分解、呼吸器模型、消化器系統模型、筋肉組織模型、目の構造模型 A 型、耳の構造模型 A 型、鼻腔・咽頭・喉頭模型)【資料 9. 機械器具、標本、模型、備品類リスト】
1) 医療科学部臨床検査学科新棟（5 階建て 1,925.00m2）① 教員研究室
専任教員 15 人のうち 5 人の教員の研究室 5 室(各 30 m2～33m2)を整備する。研究室には情報コンセントを設置し、教員の PC から学術情報の Web 検索や電子メール
での通信を可能にする。なお、研究上スペース的には特に支障はない。
② 講義室
新棟 1 階には 84 人分の机を配置した講義室 1 室(143.44m2)を整備する。
なお、4 年次までの講義・演習科目の実施にあたり、1 学年定員 80 人の授業を学年ごとに同じ時間帯に実施するには 80 人以上の収容能力のある教室が少なくとも 4室必要であるが、既設 8 号館 4 階に臨床検査学科が専用で使用できる大講義教室 1室を含んだ 2 室を整備し、3 階には大学の他学部と共用で使用できる講義室を整備する。これらによって 1 年次生から 3 年次生までの講義室が確保されている。他に、下記に記すように大講義室から小講義室まで共用の講義室が多くあるので、それらを利用することにより支障なく 4 年次生までの授業計画を実施することが可能
である。

26

③ 学生実習室
臨床検査学科の 1 学年 80 人の実習教育を 2 クラスに分けて 40 人で行うため、「生、「形態学系実習室(149.49m2)」、「生理学系実習室
物化学系実習室(143.44m2)」(192.50m2)」の 3 つの実習室を新棟 2 階、3 階、4 階に設ける。
これらの 3 実習室を使用する実習科目の時間割予定は【資料 6】に示している。
④ 実習準備室
新棟 2 階の生物化学系実習室に隣接して実習準備室(41.06m2)を設けることで、充実した実習環境を整えている。また、新棟 3 階の形態学系実習室に隣接して、実習準備室(36.38m2) を設け、円滑に実習準備及び実習が遂行できる環境を確保できるよう配慮した。
⑤ 共同機器・培養室
新棟 2 階には研究レベルの機器・設備を配置する共同機器・培養室(44.18m2)を生物化学系実習準備室に接続して設け、高度な学生実習、教員及び配属卒業研究生が実験的研究を実施できるよう配慮した。なお、研究上スペース的には特に支障はない。
⑥ 実験室
教員の研究活動を支える施設として病理学実験室(約 42m2)、生理学実験室(約46m2)、公衆衛生学実験室(約 42m2)、免疫学実験室(約 42m2)、微生物学実験室(約55m2)の 5 つの実験室を教員研究室に隣接して整備し、円滑に研究を行えるように配慮した。なお、実験研究上スペース的には特に支障はない。
⑦ セミナー室
新棟 1 階にセミナー室及び会議室として利用することのできる部屋(41.06m2)を 1室設ける。
⑧ 学生用更衣室
新棟 1 階の女性更衣室（258 人分）、2 階の男性更衣室（90 人分）個々の学生用のロッカーを整備する。
⑨ 印刷室
新棟 2 階に印刷室を整備する。
2) 既設 9 号館 4 階
4 階に下記の臨床検査学科専用スペースを設ける。
① 教員研究室
専任教員 1 人分の個人研究室 1 室(34.75m2)を 9 号館 4 階に整備する。
② 実験室
生物化学系実験室(114.0m2)及び血液・一般検査学実験室(103.76m2)を整備し、これらの領域の教員及び配属卒業研究生が実験的研究を実施できる環境を整備する。

27

③ 共用機器室
機器室・培養室(30.30m2)及び測定機器室(29.70m2)を整備し、卒業研究生及び教員の研究遂行に用いる共用性の高い設備を配置できる環境を整える。
④ セミナー室
会議室及びセミナー室として利用することのできる機能を持った部屋(24.0 m2、35.93m2)を 2 室設ける。
なお、1 階に調理学実習室（食品加工実習室）、給食経営管理実習調理室が、2 階には、栄養教育論実習室（応用栄養学実習室・公衆栄養学実習室）、臨床栄養学実習室が、3 階には、基礎化学実験室、食品学実験室（調理科学実験室）が、4 階には、生化学実
験室、食品衛生学実験室が、5 階には、解剖生理学実験室が設備されている。このうち
4 階の実験室で行われていた授業は、前期には、生化学実験室(9402)では、基礎栄養学
実験が 2 クラス、午前、午後に、食品衛生学実験室(9408)では、微生物実験が 2 クラ
ス、午前、午後にそれぞれ使用している。一方、5 階の解剖生理学実験室(9508)では、解剖生理学実験Ⅰが 2 クラス、午前、午後に分けて使用しているが、3 階の基礎化学実験室(9302)は使用していない。これらのことから、前期においては、4 階の実験室で行われていた授業は 3 階あるいは 5 階の実験室で行うことは可能である。
また、後期においては、生化学実験室(9402)では、基礎化学実験が 2 クラス、月曜日
午後、水曜日午前に、食品衛生学実験室(9408)では、食品衛生学実験が 2 クラス、午前、午後にそれぞれ使用している。一方、5 階の解剖生理学実験室(9508)では、解剖生理学
実験Ⅱが 2 クラス、午前、午後に分けて使用しているが、3 階の食品学実験室(9309)は、使用していない。これらのことから、後期においても、4 階の実験室で行われていた授業は 3 階あるいは 5 階の実験室で行うことは可能である。
4 階にある教員の研究室は、5 階にある研究室（9501・9502）に移動させることで、特に教員の教育研究に支障はない。
3) 既設 8 号館
4 階及び 3 階に下記の臨床検査学科専用スペースを設ける。
① 講義室
8 号館 4 階に臨床検査学科が専用で使用する 108 人収容可能な講義室１室(132.50m2) と 99 人収容の講義室１室(157.34m2)を整備する。
② セミナー室 3 室
8 号館 3 階にセミナー室及び演習室として利用することのできる機能を持たせた部屋(31～33m2)を 3 室設ける。

28

なお、①の講義室については、4 階の 99 人収容可能な講義室１室(157.34m2)は短期大学部専用の被服実習室であるが、次年度から短期大学部のコース縮小のため 2
階の 8208 講義室に設備備品を移設し、短期大学部の専用講義室として使用する。また、108 人収容の講義室(132.50m2)は他学部(健康栄養学部)専用の講義室であったが、7 号館 4 階の 7401 教室(64 人収容)と 7402 教室(64 人収容)を合せた 1 教室に改築し、他学部専用講義室として利用する。②のセミナー室においては、3 階に 3 室設置してあるが以前は、他学部(看護学部)の助手室として使用していたが、10 号館(看護学部棟)に移動し未使用となっていたためセミナー室及び演習室として利用する。
以上の移設等により授業運営には支障はない。
4) 既設 7 号館
6 階に下記の臨床検査学科専用スペースを設ける。
① 教員研究室
7 号館 6 階に専任教員 10 人分の個人研究室 8 室(24 m2～36m2)を整備する。
なお、10 人分の個人研究室については、短期大学部の専任教員の個人研究室 10 人
分を 5 号館の 4 階及び 3 階の未使用となっている個人研究室に移すため教員の教育研究には支障はない。
5) 既設共用施設① 講義室
既設 7 号館 7・8 階に大講義室（262 m2）1 室、8 号館の 2～4 階に中講義室（99 m2～157m2）4 室及び小講義室（33 m2～66m2）2 室が設置されている。時間割が組まれていない時間帯は予約により利用できる。
② マルチメディア室・パソコン教室
7 号館 5 階にマルチメディア室(50 人収容)1 室とパソコン教室(50 人収容)2 室が設置されている。
③ 学生会館
2 階建ての学生会館の 1 階は 78 席、2 階は 122 席あり、学生が自由に活用できるス
ペースを整備している。特に、1 階部分はパーティションで仕切ることが出来、少人数のセミナーなどにも利用できるように配慮されている。
④ 学生ホール・学生自習室・コンビニエンスストア
学生ホールとして 5 号館 1 階、7 号館 1 階に授業の合間に談話のできるスペースを設置し、約 200 人を収容することができる。また、7 号館 2 階には学生の自習のための学生自習室(50 席)も設置している。5 号館 1 階にコンビニエンスストアを設置し
ている。

29

⑤ 学生食堂
7 号館 1 階の学生ホールに隣接して学生食堂(200 席)を設置している。昼食時間以
外は学生ホールとして利用している。
(3) 図書等の資料及び図書館の整備計画
1) 図書等の資料及び設備等
図書館は短期大学部との共用施設であり、7 号館 2 階及び 3 階部分に位置する 2 層構造の施設で、総床面積は 1,130m2 である。2 階部分には、図書館への出入り口、受付カ
ウンターがあり、参考資料、視聴覚資料、視聴覚用機器、雑誌類を配架・設置している。また、OPAC、電子ジャーナル、インターネットの検索用コンピューターを 4 台設置している。3 階には、閲覧室・書庫があり、閲覧室にはキャレル 17 席を含み座席155 席を設けている。
2)図書等の資料整備
今回の申請に伴う図書等の整備計画は、近年 5 年以内に出版されたものを中心に、最新の図書を整備する計画である。これは医療の高度化やその変化の速度に対応するため、最新の知見を得られる環境を整備するという考えに基づく。
整備予定の内訳としては、470 冊（内外国書 7 冊）の図書に加え、学術雑誌約 5 種（臨床病理 月間<冊子>、Medical Technology、検査と技術、医学検査+JAMT magazine、臨床検査）を整備する。平成 28 年度、看護学部看護学科設置時に図書を購入した。その図書のうち、医療系専門図書は 411 冊あり、今回、医療科学部臨床検査学科を設置するにあたり図表 6 の通り、図書について整備計画図書として共用する。また、電子ジャーナルについては 2 種が整備済みである。紙媒体の学術雑誌の充実を図る一方で、洋雑誌の電子ジャーナルはポータルより検索及びブラウザーによる表示、ダウンロードが可能である。
加えて、「メディカル・オンライン」を導入済みであり、医療科学部臨床検査学科開設時より国内外の医学関連電子ジャーナルやデータベースをいつでも活用できる環境にある。
視聴覚資料についても 32 点が整備されており、ビジュアル的学修にも対応できる。
なお、就任予定の教員と図書の整備について再検討した結果、学生の教育の質の保障のために、開設後の 4 年間は〔図表 6〕のとおり最新の図書を毎年、基礎分野約 100 冊、専門分野約 100 冊を整備し、完成年度終了時には約 1,600 冊となる予定である。なお、年度が進行するにつれ学生および教員が要望する最新の図書が整備できることも利点と考えられる。さらに、電子ジャーナル、視聴覚資料等についても必要に応じて整備していく。

30

〔図表 6〕 図書整備計画

区分

H28 年度

開設前年度

開設 1 年次

開設 2 年次

開設 3 年次

開設 4 年次

整備(R 元年度)(R2 年度)(R3 年度)(R4 年度)(R5 年度)

基礎分野

91( 1)

22( 0)

100

100

100

100

専門分野(小計)320(21)448(7)

100(20)100(20)100(20)100(20)人体の構造・機能と薬理

102(2)

1(1)

10

10

10

10

病因・免疫検査の基礎

9(1)

85(1)

10

10

10

10

保健医療福祉

38(4)

31(0)

10

10

10

10

情報科学と医用工学

11(1)

66(0)

10

10

10

10

臨床病態学

91(3)

8(3)

10

10

10

10

形態検査学

15(10)

40(0)

8

8

8

8

生物化学分析検査学

5(0)

61(2)

10

10

10

10

病因・生体防御検査学

4(0)

54(0)

8

8

8

8

生理機能検査学

5(0)

80(0)

10

10

10

10

検査総合管理学

20(0)

7(0)

5

5

5

5

医療安全管理学

17(0)

12(0)

6

6

6

6

臨地実習

3(0)

3(0)

3

3

3

3

411(22)470(7)

200(20)200(20)200(20)200(20)

合計( )内は外国書
本学図書館では平成 30 年 3 月現在 100,440 冊の蔵書、ＤＶＤ等がある。今回新たに整備する図書を加えることで、学生が学修を進めるうえで様々な分野と十分な量の図書を確保できる。
【資料 10 開設前年度新規整備図書目録】

8. 入学者選抜の概要(1) 入学者受入れ方針
医療科学部臨床検査学科が養成する人材像として掲げる「広い教養と高い倫理観、豊かな人間性、高度な専門知識及び技術、コミュニケーション力を身につけ、医療に貢献できる臨床検査技師」の養成に当たり掲げるディプロマポリシーを達成するにあたり、入学者を受け入れる基本方針として入学者に求める入学者受入れ方針（アドミッション・ポリシー）は次の通りである。

31

アドミッション・ポリシー
1) 生命の尊厳を理解し、医療に携わりたいという意志を有する
2) 臨床検査学を学ぶ上で必要な基礎学力を有する
3) 自分の意見を相手に分かりやすく伝えることができる
4) 自ら学修する意欲を有する
5) 広く社会に貢献しようとする意欲を有する(2) 入学者選抜方法
臨床検査学科の入学定員 80 名の選抜にあたり、本学他学部の入学試験に準じて下記の方法を予定している。
1) 募集人員と選抜区分 〔図表 7〕
入学者選抜は、一般入学試験、大学入試センター試験利用入試、一般入試プラスセンター方式、推薦入学試験、社会人入学試験、留学生入学試験、帰国子女入学試験の 7方式で実施する。募集人員と選抜区分は〔図表 7〕に示す。
〔図表 7〕 募集人員と選抜区分（予定）
募集

一般

定員

入学試験

80人

50人

大学センター

一般入学試験

試験利用

センター

入学試験

プラス方式

5人

5人

特別選抜
推薦

社会人

留学生

20人

若干名

若干名

帰国子
女
若干名

※特別選抜の募集人員のうち、「若干名」は推薦入学の募集人員に含まれる。
2) 選抜方法
入学者の選抜にあたっては、入試センターと入試委員会を設置し、その準備から実施、合否に至るまで公正かつ妥当な方法により行うものとする。
① 一般入学試験
基礎学力を判定するため学力試験を実施する。試験による成績と高等学校の調査書を総合評価し入学者を選抜し、高等学校において幅広く勉強した意欲的な受験生の確保を目指している。
学力試験としては、〔Ⅰ期・Ⅱ期〕3 教科…外国語(コミュニケーション英語Ⅰ、コミュニケーション英語Ⅱ、英語表現Ⅰ)を必修、国語(国語総合(古文・漢文を除く)・
現代文 A・現代文 B)、数学(数学Ⅰ・数学 A)の内から 1 科目を選択、理科(生物基礎・化学基礎・物理基礎から 1 科目を選択)の 3 科目を行う。
32

なお、科目設定の考え方としては、アドミッションポリシーの「(2) 臨床検査学を学ぶ上で必要な基礎学力を有する」学生を選抜するために、本学で学力試験（上記3 科目）を行う。
これらの科目設定のとらえ方は、英語は臨床検査技師として国際感覚を養成するのに必要であると考え、一般入試の必修科目とした。英語の文献を読むことにより臨床検査に関する新知見を得ることができる。また訪日外国人の増加とともに、医療機関にかかる外国人の診療が増え、臨床検査技師が英語でコミュニケーションす
る機会があると思われる。
国語は臨床検査技師として多職種連携におけるコミュニケーション能力・報告書作成能力の育成に有用であると考える。数学は臨床検査における統計学などの理解に有用であると考える。理系の受験者のみならず文系の受験者も取り込むため、国語または数学の内から 1 科目を選択できるようにした。文系の受験者に対して大学で学ぶために必要な高校理科の学び直しを目的に、本学ではリメデイアルセンターを設置し、化学、生物の入学前授業を行っている。対象は推薦入試および一般入試による合格者である。化学、生物の入学前授業を行うことにより、入学後に必要な理科の基礎学力を担保することができるとともに、学生同士のコミュニケーションができるため、入学後の学生生活に対する不安感が解消されるという付加価値もみられる。
理科（化学、生物、物理）は臨床検査に関連する医生物学の基礎を理解するのに必要と考え、一般入試の必修科目とした。さらに、前述にあるようにリメディアル
センターによる化学、生物の入学前授業を行い、入学者の理科の基礎学力を担保している。なお、入学後も理科(化学、生物、物理)に不安を感じている学生に対して
リメディアル教育として対応している。
② 大学入試センター試験利用入学試験
学力検査として、大学入試センター試験利用入試の結果を用いて実施し、本学独自の学力試験は課さない。
大学入試センター試験としては、外国語（英語（リスニングを除く））は必須、国語（国語（近代以降の文章））、数学（数学Ⅰ、数学Ⅰ・数学 A、数学Ⅱ、数学Ⅱ・
数学 B）の内から 1 科目使用、理科（物理基礎、化学基礎、生物基礎、地学基礎、物理、化学、生物、地学から１科目を選択）の 3 科目で行う。
なお、科目設定の考え方としては、アドミッションポリシーの「(2) 臨床検査学を学ぶ上で必要な基礎学力を有する」学生を選抜するために、大学入試センター試験
利用入試の結果(上記 3 科目)を用いる。これらの科目設定のとらえ方は、一般入学試
験に準ずる。

33

③ 一般入学試験センタープラス方式
学力検査として、本学での学力検査に大学入試センター試験の結果を加えて入学者の選抜を行う。本学独自の学力試験としては、〔Ⅰ期・Ⅱ期〕1 教科…理科(生物基礎・化学基礎・物理基礎の内から 1 科目を選択)を行う。
大学入試センター試験としては、外国語（英語（リスニングを除く））は必修、国語（国語（近代以降の文章））、数学（数学Ⅰ、数学Ⅰ・数学 A、数学Ⅱ、数学Ⅱ・数学 B）の内から 1 科目を使用する。
なお、科目設定の考え方としては、アドミッションポリシーの「(2) 臨床検査学を学ぶ上で必要な基礎学力を有する」学生を選抜するために、大学入試センター試験
利用入試の結果(上記 2 科目)に加えて、本学の学力試験（上記 1 教科）を行う。
理科（化学、生物、物理）は臨床検査に関連する医生物学の基礎を理解するのに必要と考え、一般入学試験センタープラス方式における本学で行う学力試験の必修科目とした。さらに、前述にあるようにリメディアルセンターによる化学、生物の入学前授業を行い、入学者の理科の基礎学力を担保している。なお、入学後も理科(化学、生物、物理)に不安を感じている学生に対してリメディアル教育として対応している。
④ 特別選抜(推薦)
指定校推薦入学試験(専願方式)及び公募制推薦入学試験(併願方式)を併用した入学試験を行い、学修意欲の高い受験生の確保を目指す。学科試験を免除し、小論文、面接及び出願書類の内容を総合的に判定して行う。
⑤ 特別選抜(社会人)
一旦、社会に出た学修意欲の高い社会人に対して資格取得の道を開くために新卒生とは別に、学科試験を免除し、小論文、面接及び出願書類の内容を総合的に判定して行う。社会人の定義としては、大学の入学資格を有する者で、入学年度の 4 月 1日において満 23 歳以上に達し、社会人の経験を 3 年以上有する者とする。
⑥ 特別選抜(留学生)
独立行政法人日本学生支援機構が実施する日本留学試験並びに修文大学が実施する小論文、面接及び出願書類の内容を総合的に判断して行う。
なお、医療科学部での学修に対応しうる能力および語学力(日本語)を測るため、次のような出願資格を設定している。
〇次のいずれかに該当する者。

34

A. 外国において通常の課程による 12 年間の学校教育を修了した者(修了見込みの者)でその国において大学入学資格を有するまたはこれに準ずる者で、文部科学大臣の指定した者。
B. 文部科学大臣の指定した者のうち、次の資格を有する者。
・スイス民法典に基づく財団法人である国際バカロレア事務局が授与する国
際バカロレア資格を有する者。
・ドイツ連邦共和国の各州において大学入学資格として認められているアビ
トゥア資格を有する者。
・フランス共和国において大学入学資格として認められているバカロレア資格を有する者。
〇入学後の授業を受けるに足る日本語の能力を有する者。
〇独立行政法人 日本学生支援機構が実施する「日本留学試験(出題言語:日本語)」を受験した者。
〇「出入国管理及び難民認定法」において本学入学に支障ない在留資格を有する者。
〇確実な身元保証人がいること。
また、入学後の履修指導等の教務的な支援については、担任および事務局教務課にて個別指導を行い、生活指導等の配慮については担任並びに学生支援センター、学生
相談室で個別に支援する。
⑦ 特別選抜(帰国子女)
帰国子女で入学後の授業を受けるに足る日本語の能力を有する者で、学修意欲の高い者を対象とする。日本国籍を有し入学年度の 4 月 1 日現在、満 18 歳以上で、大学への適性及び学修に必要な日本語力が備わっていることを確認するため、小論
文、面接、出願書類の内容を総合的に判定して行う。

9. 取得可能な資格
卒業要件を満たすことによって、臨床検査技師国家試験受験資格が得られる。
カリキュラムと指定規則との対比表は【資料 11】として添付する。
【資料 11 教育課程と指定規則との対比表】

35

10. 実習の具体的計画(1) 臨地実習の基本方針
3 年次前期までの専門科目の講義及び学内実習と総合演習によって臨床検査学の基礎
知識やチーム医療の意識を身につけたのち、3 年次後期には、患者さんとその家族、医師、看護師などの医療スタッフなどがいる臨床の場で 8 週間の臨地実習を実施する。
臨地実習では学内実習では決して経験することのできない体験を通して、臨床現場で用いられている様々な医療の知識・技術の情報を積極的に吸収し、それまでに身につけた知識と技術の活用とあわせて、検査情報から病態解析へ繋げる応用力を養う。医療チームの一員としての責任感と自覚、医療人としての倫理観をしっかりと身につける。
(2) 臨地実習の構成と概要
検査総合管理に関して、臨床検査及び臨床検査室の運営・管理（検査情報、精度管理、医療安全管理）、施設における患者さんの流れ、採血から検体検査の流れを体験す
るとともに院内施設の見学等を通してチーム医療が実践されている臨床現場を体験す
る。
検体検査領域では、形態系検査群（病理組織検査、細胞診検査、血液検査、一般検査など）、生物化学分析検査群（臨床化学検査、遺伝子検査など）、病因・生体防御検査群（臨床微生物検査、免疫検査、輸血検査など）について実際の臨床検査技師が活躍する
臨床検査実践の現場で実習する。
生体検査領域では、生理機能検査群（循環機能検査、呼吸機能検査、脳神経機能検
査、超音波検査など）について患者さんに対応して臨床検査技師が活躍する臨床検査実践の現場で見学あるいは実習する。
(3) 臨地実習先の確保の状況
臨地実習先として、本学科の定員(80 人)の半数にあたる 40 人までの受け入れの承諾を名古屋大学医学部附属病院より得ている。名古屋大学医学部附属病院は、名古屋大学
医学部保健学科検査技術科学専攻の学生 40 人に対して本学と同じ 8 週間の臨地実習を
約 20 年間担当しており、40 人・8 週間の臨地実習に対して十分な経験と実績を有している。同人数で同期間の臨地実習を名古屋大学の学生の臨地実習とは時期をずらして実施するため、臨地実習の質は担保されている。また、臨地実習が安全かつ適正に実施されているか確認するため、臨地実習期間中に臨地実習先を 2 週間に 1 回巡回し、臨地実習指導者と面談のうえ臨地実習の実施状況を把握する。さらに、臨地実習生とも面談し、直面する課題や問題があれば適切な指導を行うことは他の臨地実習施設と同様である。なお、修文大学の立地する尾張西地区での中核的な病院である一宮市立市民病院、
一宮西病院、津島市民病院、及び総合大雄会病院で各々4、10、2、10 人の受け入れの36

承諾を得ている。さらに、修文大学のキャンパスからの移動時間（片道）が 90 分以内の施設である名古屋医療センター、松波総合病院、大垣市民病院、愛知医科大学病院、
半田市立半田病院、豊田厚生病院など、臨地実習ガイドライン 2013（一般社団法人日本
臨床衛生検査技師会）【資料 14】の基準を満たす病床数 300 以上の施設【資料 2】から、各々1～4 人の受け入れ承諾を得ており、総数 105 人で、本学科の定員に対して十分な受け入れ承諾を得ている。
【資料 2 臨地実習先一覧】【資料 12 実習施設の位置地図】【資料 13 承諾書】
【資料 14 臨地実習ガイドライン 2013（一般社団法人日本臨床衛生検査技師会）】(4) 臨地実習先との契約内容
1) 個人情報の保護について
個人情報の保護に関して、個人情報取り扱いに関するガイドラインに沿って、下記の点について事前指導する。
① 対象者への説明と同意② 匿名性の確保と守秘義務について③ 実習に関する紙媒体・電子媒体の使用方法④ 個人情報の転送と転記
個人情報取り扱いに関するガイドラインを十分に理解させたうえで、学生に「誓約書」を提出させる。
【資料 15

病院等における実習の誠実な履行並びに個人情報等及び病院などの法人機密情報の保護に関する誓約書】
2) 感染防止対策について
一年次に麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、水痘及び B 型肝炎ウイルスの抗体検査を行い、必要に応じて予防接種を指導する。
臨地実習中には、検体検査、生体検査にかかわらず学生自身が感染したり、学生を介して患者に感染させたりする可能性があるため、学内にて感染防止に関する知識、感染防止手順を学修させるとともに、感染事故発生時や感染が疑われる場合には、臨地実習
指導者並びに大学臨地実習担当教員に直ちに報告するように指導する。

37

3) 事故防止対策について
事故防止に関する事前教育を行うとともに、万が一の事故が起こった場合の対策として、全員に学生教育研究災害傷害保険、賠償責任保険に加入させる。
事前教育により下記の事項を徹底させる。
① 独断での行動をとらないよう徹底する。
② アクシデント、インシデントの発生時には、直ちに臨地実習指導者と臨地実習担当
教員に報告するとともに、速やかに臨地実習施設の規程に従った対応をする。
③ 予め定めたアクシデント･インシデント発生報告書連絡ルートにより報告する。

〔図表 8〕アクシデント･インシデント発生報告書連絡ルート(5) 臨地実習の水準確保についての方策
臨地実習の実習水準の確保の方策として、下記に示すことを実施する。
① 臨地実習担当教員と臨地実習指導者の間で、臨地実習の受け入れ先との連携を強化
するため指導者会議を臨地実習前後の年 2 回行い、綿密な事前打ち合わせを行い事故の未然防止に努める。臨地実習前の指導者会議では、当該年度の各施設の学生名、修文大学臨地実習要綱に従って、臨地実習の意義と目的、臨地実習期間、臨地実習計
画、臨地実習におけるインシデント・アクシデントへの対応の確認など当該年度の臨地実習に関する打ち合わせを実施する。
② 臨地実習コアカリキュラムを一般社団法人日本臨床衛生検査技師会の「臨地実習ガ
イドライン 2013」を参考に策定し、臨地実習で学修する事項を事前に打ち合わせて、目標を立てて達成するシステムをとる。

38

③ 施設ごとに実習のオリエンテーション資料を作成し、各臨地実習施設での臨地実習に必要な情報や知識について、事前に学修させる。
【資料 14

臨地実習ガイドライン 2013（一般社団法人日本臨床衛生検査技師会）】(6) 臨地実習先との連携体制
臨地実習の実施にあたっては、受け入れ先との連携を強化するため、本学での臨地実習指導者との意見交換会（臨地実習後の指導者会議）の開催によって、臨地実習についての情報（インシデント・アクシデントとその対応、学生の臨地実習態度、臨地実習中に気付いた問題点など）を共有し、次年度以降の臨地実習の充実を図る。
さらに、臨地実習施設ごとに個別に臨地実習学生との面談、臨地実習実施内容と実施
スケジュール等の確認を綿密に行うことに加えて、8 週間の臨地実習期間中にも定期的に臨地実習担当教員を派遣し、面談により臨地実習状況の把握と事故の未然防止に努める。
(7) 臨地実習前の準備状況
臨地実習に際して、事前準備として本学において次のとおり体制を整える。学生の健康管理は、本学で全学生対象に年１回実施している定期健康診断を受診させ、学生の健康状況を把握している。必要により個別の健康相談などを行う。また、入学時より学生は全員学生教育研究災害傷害保険と賠償責任保険に加入する。そのほか、感染予防対策として、抗原・抗体価検査を実施するとともに必要に応じてワクチン接種を指導する。
また、インフルエンザなど、流行性感染症については適宜ワクチン接種を勧めることとする。実習中のインシデント・アクシデント、感染対策に対しては「修文大学医療科
学部臨地実習実施要綱【資料 16】」に従い指導、実施する。
【資料 16 修文大学医療科学部臨地実習実施要綱】(8) 事前・事後における指導計画① 事前の指導計画
臨地実習前の科目「臨床検査学総合演習Ⅰ」のなかで、実習前オリエンテーション
として、実習の意義と目標、方法、留意点等を学生に指導するとともに、必要知識の復習を行う。
② 事後の指導計画
教員は、個別の学生に対して臨地実習の成果や問題点について個別面談などにより状況を把握し、必要な指導を行う。

39

(9) 臨地実習に際しての専任教員の配置並びに巡回指導計画
大学の臨地実習担当教員は、臨地実習が安全かつ適正に実施されているか確認するため、臨地実習期間中に臨地実習先を 2 週間に 1 回巡回し、臨地実習指導者と面談のうえ
臨地実習の実施状況を把握する。さらに、臨地実習生とも面談し、直面する課題や問題があれば適切な指導を行う。
臨地実習担当教員を含む専任教員全員については、「教員別担当授業時間割」【資料17】に示しているとおり、教育及び研究活動、臨地実習指導等に係る時間を十分に確保しており、巡回指導には特段の支障はないと考えている。
【資料 17 教員別担当授業時間割】(10) 臨地実習施設における実習指導者及び学生の配置計画
臨地実習の指導者となる者は、3 年以上の臨床経験を有する臨床検査技師が当たる。また、学生に関しては、受け入れ施設の実態、学生の居住地などを総合的に判断し配置する。
(11) 臨地実習の成績評価体制及び単位認定方式
臨地実習担当教員は、本学専任教員が担当し臨地実習単位認定者であり、臨地実習が安全かつ適正に実施されているかを確認するため、臨地実習期間中に臨地実習先を2 週間に 1 回巡回し【資料 18】、臨地実習指導者と面談の上、臨地実習の実施状況を把握する。さらに、臨地実習生とも面談し、直面する課題や問題があれば適切な指導を行う。
臨地実習指導者は臨地実習施設の職員（臨床検査技師あるいは医師）であり臨地実習指導を担当する。臨地実習指導責任者は臨地実習指導者の代表者である。臨地実習担当教員と各臨地実習先の臨地実習指導責任者による事前協議会において臨地実習の評価基準について協議を経て取り決め、その評価基準に則って臨地実習指導責任者が臨地実習担当教員に報告し、臨地実習指導責任者と臨地実習担当教員との協議(臨地実
習指導責任者は患者の接遇、検体管理、精度管理および臨床検査技術の習熟度を評価
する：30％、臨地実習担当教員は臨床検査技術の知識、臨床検査の原理と臨床的意義、臨床検査の国際標準化および医療安全活動の理解度を評価する：70％）を経て成績を決定し、臨地実習単位認定者である臨地実習担当教員が単位認定する。評価基準
は臨地実習の規定日数以上の出席、臨地実習レポートの提出などの項目から作成される。
【資料 18 臨地実習巡回計画表】

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11. 企業実習や海外語学研修等の学外実習を実施する場合の具体的計画
本学では、春季休業中にハワイパシフィック大学と提携し 7 日間の海外研修を実施している。医療科学部でも学生が希望すれば、この短期海外研修に参加できる形とする。

12. 管理運営
修文大学の教学面における重要事項を審議する機関として「修文大学学則」第 13 条に教授会の設置が規定されている。また、同第 9 条に評議会の設置が規定されており、学長が諮問する事項について審議する。
教授会の構成及び運営に関しては「修文大学教授会規程」に規定され、また評議会の構成及び運営に関しては「修文大学評議会規程」に規定されている。
(1) 教授会「修文大学教授会規程」により、教授会は学長及び教授により構成する。教授会の開催は学部長が召集し、議長を務める。ただし、複数学部の合同教授会は学長が召集し議長となる。
教授会は原則として毎月 1 回開催するものとし、次に掲げる事項について学長が決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
1) 学生の入学、卒業及び課程の修了に関すること。
2) 学位の授与に関すること。
3) 前項に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの。
(2) 評議会「修文大学評議会規程」により、評議会は、学長、副学長、学部長、学科長、附属図書館長、教務部長、学生部長、事務局長、その他学長が必要と認めた教職員により構成し、学長が諮問する事項について審議する。
評議会は、原則として毎月１回学長が召集し議長となる。
(3) 学部・全学の各種委員会
教授会の基に学部・全学の運営を支える組織として教務、教学マネジメント、進路支
援、学生支援、入試、図書館、自己点検・評価、FD などの各種委員会を設置し、企画・協議された重要事項は教授会に付議される。

41

13. 自己点検・評価
修文大学の自己点検・評価等の実施については「修文大学学則」第 2 条に規定されており、自己点検・評価委員会が設置されている。この委員会の活動や自己点検・評価の実施については「修文大学自己点検・評価委員会規程」に規定されており、毎年度自己点検・評価が実施されている。
修文大学では健康栄養学部が、平成 26(2014)年 6 月に公益財団法人日本高等教育評価機構による大学機関別認証評価を受けている。結果としては、同機構が定める大学評価基準に適合していると評価を受けた。
医療科学部においても、学則及び規程の趣旨を踏まえ、自己点検・評価を実施する。
【資料 19 修文大学自己点検・評価委員会規程】(1) 実施方法
自己点検・自己評価は毎年度実施する。年度の当初に「教育活動」「研究活動」「大学運営」「社会貢献」の 4 項目について目標設定を行い、各学部長に提出する。年度末に最終的な自己点検・自己評価報告書を作成し、各学部長に提出する。
(2) 実施体制
自己点検・評価の実施に当たっては、「修文大学自己点検・評価委員会規程」に規定
する下記の各号の委員から構成される委員会を組織する。
1) 学長
2) 教授会から選出された者 2 名
3) 各種委員会委員長
4) 事務局長
5) その他の本学の教職員で委員会が適当と認めた者
委員会は、自己点検・評価に係る専門的事項を処理するため、専門委員会を置くことができ、専門委員は、毎年、自己点検・評価の結果を取りまとめるものとする。
(3) 評価項目
大学全体の自己点検・評価の項目については、「修文大学自己点検・評価委員会規程」に規定されており、以下の項目について行うこととする。
1) 教育理念及び目的に関すること。
2) 教育研究組織に関すること。
3) 教育内容、方法に関すること。
4) 学生の受入れ及び学生支援に関すること。
5) 教員組織に関すること。

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6) 研究活動に関すること。
7) 施設設備に関すること。
8) 図書館及び図書に関すること。
9) 社会貢献に関すること。
10) 学生生活に関すること。
11) 管理運営に関すること。
12) 財務に関すること。
13) 事務組織に関すること。
14) 自己点検・評価の体制に関すること。
15) 情報公開に関すること。
16) その他(4) 結果の活用・公表
委員会は、毎年、自己点検・評価の結果を取りまとめ、取りまとめた自己点検・評価の結果を理事長に報告し、報告書として公表する。
作成した自己点検･自己評価報告書は CD に記録して図書館などに保存し、学内に公開するとともに、大学の自己点検・評価の資料として使用する。自己点検・自己評価の様
式や、大学全体及び各学部の結果の概要は本学 HP にて公開する。
委員会は、自己点検・評価の結果に基づき、改善の必要があると認められるものについては、その改善に努める。

14. 情報の公表
本学は、地域社会に密着した大学として、また、高等教育機関としての公共性の観点
から透明性を重んじた大学運営を行うとともに、広く大学の教育研究活動等に関する情報を地域社会に積極的に発信することが社会的責務と考えている。
さらに建学の精神、教育理念、教育目的、学位授与方針、カリキュラム、教育内容・方法、育成する人材像、教員組織、学生数、退学者数、教育研究活動のための施設設
備、教育研究活動の状況、入試状況、取得可能資格、学生の卒業後の進路状況、財務・経営状況、自己点検・評価及び認証評価機関による第三者評価の結果、公開講座等の情報を公表する。
こうした教育情報、財務・経営情報の発信は各種刊行物(下記(1)参照)やホームページ(下記(2)参照)による情報発信を積極的に行う。

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(1) 各種刊行物による情報発信
1)「大学案内」
2)「履修の手引き」
3)「学生便覧」
4)「授業計画(シラバス)」
5)「修文大学紀要」
6)「自己点検・評価報告書」(2) ホームページによる情報発信
1) 大学の教育研究上の目的に関すること
・「建学の精神と教育理念」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/spirit/
HOME>大学概要>建学の精神・教育理念
2) 教育研究上の基本組織に関すること
・「大学組織」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(6 ページ)
3) 教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
・「教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(7～10 ページ)・
「教員の業績」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/univ/dept_nutrition/dept_management/instructor/
HOME>修文大学>教員紹介
4) 入学者に関する受け入れ方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
・「入学者に関する受け入れ方針及び入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況」を
本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(12～14 ページ、16 ページ)
5) 授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
・「年間行事予定表」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
44

HOME>大学概要>概要・情報公開(18～19 ページ)
・
「前期時間割、後期時間割」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開
・「授業計画(シラバス)」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/univ/syllabus/
HOME>修文大学>シラバス
6) 学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること・「学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(22 ページ)
・
「修文大学試験規程」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h25_univ_stipulation.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開
7) 校地・校舎の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
・「校地・校舎の施設及び設備その他の学生の教育研究環境」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(24～27 ページ)・「キャンパス紹介」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/campus_life/campus/
HOME>キャンパスライフ>キャンパス紹介
8) 授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること
・「授業料、入学料その他の大学が徴収する費用」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(28～29 ページ)・
「学費・入学手続き」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/univ/exam/step_admission/
HOME>修文大学>入試情報>学費・入学手続き
9) 大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること・「大学が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援」を本学ホームペー
ジに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h26_educational_research.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開(29～30 ページ)45

・
「奨学生制度」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/campus_life/scholarship/
HOME>キャンパスライフ>奨学生制度
10) その他(教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報、学則等各種規程、設置認可申請書、設置届出書、設置計画履行状況報告書、自己点検・評価報
告書、認証評価の結果等)
・「学則」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/about/documents/h25_univ_stipulation.pdf
HOME>大学概要>概要・情報公開・「自己点検・評価報告書」を本学ホームページに掲載している。
http://www.shubun.ac.jp/outline/selfevaluation/
HOME>大学概要>自己点検評価(3) その他の情報発信
平成 26 年 10 月より「大学ポートレート」による情報の発信、あるいは既設の短期大学部が平成 4 年度から開催している市民向けの講座「市民公開講座」を開催して本学の教育研究活動の発信の場としている。なお、講演会、講習会等へ教員を積極的に派遣し、さらに学外(主として高等学校)に出向き、本学の教育研究活動等の情報を提供している。

15. 教育内容等の改善を図るための組織的な研修等(1) カリキュラム改善
教育内容の改善の第一歩として、継続的なカリキュラム改善を行うこととし、学長、学部長、教務部長、教務委員若干名、事務局長によるカリキュラム改善委員会を発足させて、体系的に学修できるよう必修科目の精査など、カリキュラムの見直しを行っていく。教員による自己評価と学生による授業評価の両面から、教養教育と専門教育の有機的結合を目指し、特に、教養教育カリキュラムの編成、改善及び開発、教養教育の実施
体制を中心に検討していく。
(2) FD 委員会の設置
学長を中心として、学部長及び教務部長の他、専任教員若干名と事務局長による FD
委員会を設置し、以下の活動を行うこととする。

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1) 教育研究上の目的等に係る研修授業を開始する前に、各教員が、大学・学部の教育上の目的や育成する人材像について共通認識を持つことができるようにするため、教員に対して学部長等による研修を行う場を設けることとする。
2) 授業科目の教育目標等の周知・徹底教員が担当する授業の内容・方法を決定するために、各授業科目の教育目標や位置付け、他の授業科目との接続関係(授業内容及び授業範囲) についての周知・徹底が必要なことから、学部長等により周知・徹底を図ることとする。
3) シラバスに係る対応すべての授業科目においてシラバスを作成するが、授業内容の質を高めるためは、
シラバスの内容の充実を図ることが必要となる。そこで、FD 委員会において、シラバスの記載項目、記載方法等に関する一定のルールを作成するとともに、希望する教員に対して、記載方法等の指導・助言を行うこととする。
4) 教員相互の授業参観
授業の内容及び方法の改善を図るためには、他の教員の授業を参観して、自らの授業の内容及び方法の改善に役立てることも有効であることから、教員相互の授業参観を行う。
5) 研究会、研修会等への教職員の派遣
他大学や学外の団体が主催する研究会、研修会等に積極的に教職員を派遣する。
6) 研究成果等の情報収集・周知
FD 委員会においては、他大学における授業の内容及び方法の改善に関する研究成果等の情報収集に努めるとともに、これらの情報を教員に周知する。
7) FD の取り組みに関する研修
FD 活動の必要性・重要性について全教員が共通認識を持つように、FD に関する講
習会等を開催することとする。また、FD 委員会において、大学、学部(学科)の教育理
念・目標、授業公開、キャップ制度、海外研修制度、成績評価の公平性等の具体的な方策を策定するための検討を行っていく。
8) 学生による授業評価
前期・後期末に学生による「授業評価アンケート」を全授業で実施する。集計後、アンケート結果を教員にフィードバックし早急な改善を心がける。
以上のように大学の授業内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究の実施に努め、大学設置基準第 25 条の 2 の規程を踏まえて計画していく。

47

16. 社会的・職業的自立に関する指導等及び体制(1) 教育課程内の取組みについて
臨床検査学科は、臨床検査技師の養成（国家資格取得）を目指す学科であり、国家資格取得に向け体系的な教育課程を編成する。また、多職種の連携で営まれるチーム医療の一翼を担う医療従事者として、臨床検査に関する知識・技術の修得にとどまらず、問題発見能力・問題解決能力・プレゼンテーション能力、他の医療従事者や患者とのコミュニケー
ション能力の涵養を目指した教科目を編成する。
1 年次には「医学概論」「人体解剖学」「人体生理学」「基礎生化学」「微生物学」「免疫学」「病理学」「生命倫理」「社会保障制度論」など医療従事者を目指すという意識を高めさせるような教科目を配置する。また、少人数制の「基礎セミナー」を開講し、大学での学修が円滑に進められるように対応しつつ、医療や医療技術が抱えるテーマを設定し、そのテーマについて調査、討論、発表を実施する。ディベート等のグループワークを取り入れ、自分の意見を自分の言葉で伝える力、論理的思考力の涵養を目指す。
2 年次及び 3 年次前期には〔臨床病態学〕〔形態検査学〕〔生物化学分析検査学〕〔病因・生体防御検査学〕〔生理機能検査学〕〔チーム医療学〕〔医療安全管理学〕などの臨床検査に関する専門科目を配置し知識･技術の修得を目指す。「臨床検査学総合演習 I」
において知識を再確認し、3 年次後期の「臨地実習」に備える。「臨地実習」は臨床検査の実践現場での実習であり、臨床現場での臨床検査技師の仕事を目の当たりにできる絶好の機会であり、医療従事者としての社会的･職業的自立を促す。
医療の中での臨床検査や臨床検査技師のあり方を学んだ後の 4 年次に配置する「卒業研究」は問題発見能力・問題解決能力・プレゼンテーション能力・コミュニケーション能力を涵養する優れた機会であり、臨床検査学の基礎となるバイオメディカルサイエンスを再認識し、社会的・職業的自立を促す。
(2) 教育課程外の取組みについて
学生の自己理解及び自己受容の深化を促し、学生自身の職業観を育て、学生が生涯設計を自ら描くための基礎能力を身につけさせるため、学部と進路支援委員会、学生支援センターにおいて次の取り組みを行う。
1 年次
キャリア支援セミナー…低学年からのキャリア指導として、業界の就職の概要につい
ての説明
2 年次
キャリア支援セミナー…外部講師を招き、業界及び医療機関等の研究をするための講
演の実施

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3 年次
キャリアデザイン(後期に8コマ:単位なし)…履歴書等の書き方・面接指導・面接対策・社会人基礎力指導・情報収集の方法等
4年次
個別面談、就職活動直前キャリア支援セミナー、卒業直前社会人マナー講座(3) 適切な体制の整備について本学は、管理栄養士を養成する健康栄養学部管理栄養学科、看護師・保健師を養成す
る看護学部看護学科が開設されているため、医療機関等への就職実績を活用した就職支
援体制を整えている。
特に学内支援としては、他学部同様に学部と進路支援委員会、学生支援センターがタ
イアップして学生の進路を支援していく体制を整える。なお、学生支援センターには「国家資格キャリアコンサルタント」資格のある職員を配置しており、個々の学生の希望に即した支援をしている。
また、卒業後も就職先の医療機関等を訪問し、社会人となった学生及びその上司と面接・面談し、個々の勤務状況や満足度・悩みなどを聞くとともに、アドバイスを行い早期離職防止に努めていく。

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