エッセイ、回顧録
アラビスト外交官の 39 年（第 18 回）
塩尻宏（中東調査会参与、元駐リビア日本国特命全権大使）

1８回 援助を通してのアラブ世界との関わり≪世界のアラブ人≫
経済協力局技術協力課に企画官として勤務した 1994 年 11 月から 1998 年 2 月までの 3 年
2 ヶ月余りの間、我が国技術協力プロジェクトについての調査や折衝のため JICA が派遣する調査団の団長として 22 回の海外出張をしました。北はモンゴルから南はアルゼンチン、東はブラジルから西はモロッコまで延べ 30 カ国）を訪問しました。アジア諸国には数時間のフライトで行けますし、中東・北アフリカ、ヨーロッパ、北アメリカへは 10 数時間ですが、ブラジルやアルゼンチンなど南米の国々へは乗継を含めて 24 時間前後かかります。世
界は広いと感じると同時に、地球は丸いとも感じました。
訪問先ではお互いに政府機関同士ですので、堅い話ばかりをするように思われますが、時には心温まる忘れられない出来事を経験することもありました。その一つは、1997 年夏にパラグアイを訪問した時のことです。わが国の今後の技術協力の取り進めについて先方外務省と協議しましたが、先方の代表は Leila Rashidといういかにもアラブ名の外務次官（女性）でした。
私がアラビア語で話しかけると驚き喜んで、会議は一挙に打ち解けた雰囲気となって極めて円滑に進められたことを覚えています。彼女の一家は祖父の代にレバノンからパラグアイに移住してきたとのことで、祖母とは今でもアラビア語で話すことがあるので、私ともアラビア語で何とか意思疎通できるとのことでした。お互いに祖国から遥かに離れたスペイン語世界で日本人とアラブ人がアラビア語を使って会話しているのは不思議な感じがして、スペイン語ができない私
Leila Rahsid パラグアイ外務次官表敬（1997.7.30、アスンシオン）にとっては心和む思いがしました。
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ペルーのアルベルト・フジモリ（藤森謙也）大統領（在任：1990-2000）の例を引くまでもなく、海外で活躍する日系人も少なくありませんが、アラブ世界との縁が深い私としては、アルゼンチンのカルロス・メネム（Carlos Saul Menem：シリア系）大統領（在任：1989-1999）やカルロス・ゴーン（Carlos Ghosn：レバノン系ブラジル人）日産自動車（株）最高経営責任者、元フランス・サッカー選手ジダン（Zinedine Yazid Zidane：アルジェリア系フランス人）などの名前を聞くと、アラブ系移民の子孫たちが世界中で幅広く活躍しているのを感じます。
≪「リアド電子技術学院」プロジェクトの顛末≫
1973 年 12 月の第 4 次中東戦争後に起きた第 1 次石油危機に際して、アラブ諸国に総理特使として派遣された三木副総理に通訳として同行したことは以前にこのシリーズで書きまサウジアラビア技術職業訓練公団（GOTEVOT）総裁表敬（1996.3.10 リアド）した。その際、日本はサウジアラビアとの関係強化を図る目的で、同国の若者に電子技術分野の人材育成に協力することを約束しました。その後、1974 年 6 月から 1997 年 7 月までの 24 年間にわたりプロジェクト方式技術協力による「リアド電子技術学院」プロジェクトが実施され、1993 年 9 月にリアド電子技術学院（Riyadh Technical Electronic Institute：高等学校レベル）が開設されました。協力期間の後半には、先方の要請に応じて同電子技術学院の教育内容を短期大学レベルに引き上るための協力が行われ、1996 年 9 月にリアド技術短期大学電子工学科（Department of Electronic Technology, Riyadh College ofTechnology）に昇格しています。

上述のとおり、この「リアド電子技術学院」プロジェ

クトには提案段階から因縁めいたものを感じていましたが、前回の中近東第 2 課在職中（1985.7～1987.7）にもサウジアラビア担当であった私は、JICA の依頼を受けてこのプロジェクトの調査団の一員として現地に出張し、先方の実施機関である当時の技術教育職業訓練

2公団（GOTEVOT）の関係者との協議に参加したことがあります。さらに今回は、技術協力課企画官としてこのプロジェクト実施を統括する立場で関わることになりました。
≪裕福なサウジアラビアになぜ ODA？≫
サウジアラビアのような豊かな産油国になぜ ODA による協力が必要なのかと思われるかもしれません。1950 年代に本格的な石油生産が始まった同国では、突然に莫大な石油収入を得るようになり、その額は年々増大して行きました。確かに 1975 年当時のサウジアラビ
アの 1 人当たり国民所得は既に 3,500 ドル（当時の為替レートで約 100 万円）余りに達しており、OECD（経済協力開発機構）（先進諸国が世界経済の発展のために協力して取り組む国際機関）の DAC（開発援助委員会）では「中高位所得水準」に格付けされていました。
そのため、資金協力の対象国ではありませんでしたが、技術協力については ODA の対象国でした（さらに所得水準が向上し、ODA 対象国リストから除外されたのは 2008 年）。
1970 年代に入ると、サウジアラビアは豊富な石油収入を利用して次々と野心的な経済開発計画を実行し始めます。必要な資機材は外国から調達し、技術者やサービス部門の人材は出稼ぎ外国人に依存した経済発展が加速して行き、人口が急増して社会規模が膨張を続けました。1970 年代半ばには 700 万人台であったサウジアラビアの人口は、1980 年 900 万人台、1990 年 1500 万人台、2000 年 2000 万人台、2010 年 2700 万人台となり、最新の資料
では 2858 万人（2011 年、世界銀行）となっています。
単純労働や熟練技能を必要とする作業は出稼ぎ外国人に委ねようとする社会状況の中で、サウジ人の就業率は向上しないままでした。特に若年層を国内の経済・社会発展に安定的に吸収することが、中長期的な課題となりました。ちょうどその時期に第 1 次石油危機（1973～1974）を迎えていた日本は、サウジアラビアとの関係強化を図るための協力案件のひとつとして「リアド電子技術学院」プロジェクトの実施を提案しました。
≪協力実現までの紆余曲折≫
上述のごとく、経済・社会発展に必要な資機材やサービスの全てを外国に依存するサウジ社会の将来に危機感を抱いたサウジアラビア政府首脳は、その対応策の一環として青年層の技術教育と職業訓練に取り組み始めました。しかし、余りにも莫大な石油収入を前にしたサウジ社会全体が、そのような危機感を直ちに共有することは困難でした。先進諸国が発展途上国の経済・社会発展を支援するための ODA プロジェクトについても、計画から実施までの全てを外国に依存するのが当時のサウジアラビア側の基本的な姿勢でした。
日本の提案により 1974 年から開始された「リアド電子技術学院」プロジェクトについても、着実に進めている日本側の準備作業に比べて、当初の 10 年ほどの間は、先方の受入れ態勢の整備は殆ど進んでいない状況でした。その結果、双方の間の作業の進捗状況のかい離は3

今後の取り進めに支障が生じるほどとなり、このプロジェクトについての先方の真意を確認する必要があるとの議論も出始めました。
当時、中近東第 2 課にサウジアラビア担当として在職中であった私は、JICA の依頼を受けて「リアド電子技術学院」プロジェクト調査団の一員として 1986 年 12 月に現地に出張（1986.12.13～12）しました。先方の実施機関である当時の技術教育職業訓練公団（GOTEVOT）との協議の席上、私から先方関係者に対して、「日本は、このプロジェクトがサウジアラビアの将来に極めて重要と考えて、真面目に取り組んでいる」と言って、日本側の真剣な姿勢を説明してサウジアラビア側作業を促進するよう要請しました。その後、先方の対応が徐々に改善されました。当初の合意に基づいて先方がようやく 1991 年に首都リアドに校舎を完成させ、「リアド電子技術学院」が 1993 年 9 月に開校されました。
このプロジェクトを通じて日本の技術・職業教育制度に強い関心を示すようなったサウ
ジアラビア側は、日本に倣って国内の技術教育制度を拡充するための追加協力を要請してきました。これに応じて、日本側は「リアド電子技術学院」プロジェクトのフォローアップ協力（1994.4～1996.9）で、自動車制御、工業電子、電子通信、コンピューター技術、オーディオ・ビデオの 5 分野の実習指導書・教材作成に協力しました。日本が 1980 年初めから実施した「ASEAN 人造り構想」の一環としてインドネシア、タイ、マレーシアなどの諸国に同様の協力を行った経験を生かして、英語に翻訳された日本の工業高校の教科書などを提供しました。これらの協力を基に、サウジアラビアの現在の高校レベルの技術・職業教育制度は基本的には日本の制度に倣ったものとなりました。
高校レベルの技術教育体制整備の目途が立った段階で、サウジアラビア側は日本の高等専門学校制度に強い関心を表明し、「リアド電子技術学院」を短大に昇格させたいとして日本の協力を要請してきました。これに応えて、「リアド電子技術学院」プロジェクトのフォローアップ協力と並行して同プロジェクトの短大昇格協力（1994.11～1996.9）及び「リアド技術短期大学電子工学技術教育改善計画」プロジェクト（1997.4～2001.3）が行われました。1996 年 9 月に短期大学に昇格した「リアド電子技術学院」は、現在、リアド技術短期大学（Riyadh College of Technology）の電子工学科となっています。
モノの提供とは異なり、人材の育成協力は、成果が見られるまでには長い時間が必要です。1974 年から始まった電子技術分野を中心としたサウジアラビアに対する日本の協力は、25 年以上の時間がかかりましたが、前述しましたチリやエジプトの例と共に、我が国の OD
A 協力の数多くの成功例の一つだと思われます。その後、サウジアラビアでは「自動車技術高等研修所」、「技術教育開発・訓練センター」、「看護指導者能力強化」「下水処理施設運営管理」など、多くの日本の協力プロジェクトが行われています。そのことは、日本の協力姿勢を高く評価している証拠だと理解しています。
≪サウジ青年との出会い≫
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私が技術協力課に着任したのはその頃でしたが、サウジアラビア側との折衝を通じて、当時 GOTEVOT の関係者の 1人であった技術局長（Technical Director）のアリー・ガフィース氏（Dr. Ali Al-Ghafis）と出会いました。誠実で温厚な感じのする青年であった彼とは気心が通じ、私が技術協力課に在職中に機会あるごとに「リアド電子技術学院」プロジェクトの効果的な取り進めについて率直にお互いの意見を述べ合いました。サウジアラビア側の実務責

Dr. Ali Ghafis サウジアラビア技術職業訓練公団（TVTC）総裁(2008.3.4、リアド)任者であったガフィース局長は、同国の技術・職業教育全体の拡充について日本の全面的な協力を得たいと考えていました。
日本の技術協力では、プロジェクト実施の一環として必要な機材は日本側が無償供与するのが原則となっていましたが、ガフィース局長と話し合った結果、財政的に豊かなサウジアラビアについては、日本からしか入手できないもの以外の汎用機材は全て先方の経費負担とすることでサウジ側の了解を得たこともありました。
2006 年 4 月に外務省を退職した私は、2008 年春にサウジアラビア文化省の招待でリアドを訪問しました。ガフィース氏はその後 2001 年 6 月に GOTEVOT の総裁に昇進したのを知っていましたが、久しぶりに旧交を温めたいと思い、現地の日本大使館に面会の手配を依頼しました。ところが、今や彼は技術職業訓練公団（TVTC：GOTEVOT の拡大組織）の総裁（Governor）という閣僚相当ポストにあるので、面会が実現するかどうか分からないと言われましたが、「シオジリ」の名前を伝えて申し入れてもらったところ、直ちに約束が得られて旧交を温めることができました。
以前と同じく誠実で温厚な人柄のガフィース氏は、確かに超多忙の様子でしたが、私との久しぶりの再会を大いに喜んで高級官僚らが利用する会員制社交クラブ「Equestrian Club」で昼食を共にしつつ、彼が所管するサウジアラビアの人造り政策について熱っぽく話してくれました。心温まるひと時でした。
≪カイロ大学小児病院プロジェクト≫
私が関係した技術協力プロジェクトで記憶に残っているものに、エジプトの「カイロ大学小児病院プロジェクト」があります。日本政府は、小児保健医療の改善を重要施策としていたエジプト政府の要請に応えて、無償資金協力（総額 40 億円）により 1983 年にカイロ大学付属小児病院を建設しました。それを受けて同年から、エジプトにおける小児医療5体制の拡充と関係者の人材養成を目的としたプロジェクト方式技術協力「カイロ大学小児病院」が実施されました。このプロジェクトは昭和大学医学部を主たる協力機関として、私が技術協力課在職当時の 1996 年まで続けられました。その成果を踏まえて、さらに「小児救急医療プロジェクト」（1999 年－2002 年）が実施されました。
日本が協力したこのカイロ大学付属小児病院は、今では「日本病院（Japanese Hospital）」の名前でエジプト全土に知れ渡っています。これらの協力の成果もあって、同国における小児保健医療の水準は著しく改善されています。日本側関係者の中心となってこれらのプロジェクトの実施に尽力されたのは、昭和大学医学部小児科教授（当時）の岡松孝男先生でした。ある時、岡松先生が「研修プログラムの一環としてエジプト人の医師と看護師とを同席させて講義しようとしたら、医師たちから、看護師と同等に扱われるのは屈辱であるとして涙目で抗議を受けたことがあった」と述懐していたのを覚えています。
当時のエジプトにおいては、一般的に看護師の技術レベルが低く、それを反映して彼らの社会的地位も低いのが実情でした。治療の効率化と医療水準の向上には信頼できる看護技術レベルと医師・看護師の効果的な連携が不可欠と思われますが、それが期待できる状
況ではありませんでした。岡松先生の述懐を印象深く聞いた私は、日本の ODA 技術協力に携わる一人として、エジプトに対する看護分野での協力の必要性を一層強く感じました。
過去の記録によれば、日本は「看護教育研究」プロジェクト（1978 年～1983 年）を実施したことがあり、その後、「カイロ大学小児病院」プロジェクトの一環として、看護師の養成と看護技術の向上に協力しました。それと並行して、日本の無償資金協力（1991～199
3：32 億円）によりカイロ大学看護学部校舎（1995.2 完成）が建設されると共に、看護教育の充実と指導者の養成を目的とした「カイロ大学看護学部」プロジェクト（1994.4～199
9.3）が実施されました。
技術協力課在職中の私としても、この「カイロ大学看護学部」プロジェクトの実施状況については特に注視していましたが、関係者の努力によって予定どおり終了しました。価
値観の異なる異文化世界との技術協力を実りあるものにするまでには、両国の関係者の間で様々な苦労があったものと想像されます。同時に、カイロ大学看護学部が、このプロジェクトの成果を踏まえて、周辺諸国からの研修員を受け入れて看護教育改善研修を実施するまでになっていることを知り、喜ばしく思います。
≪多難な 1995 年≫
私が経済協力局技術協力課（当時）で仕事を始めてから 2 ヵ月も経たない 1995 年 1 月 1
7 日（火）の未明（05：46）に阪神・淡路大震災が起きました。その年は 1 月 15 日が祝日（成人の日）で翌 16 日（月）が振替え休日となっていましたので、それを利用して私用で九州に行っていました。１7 日（火）早朝の飛行機で東京に戻る途中に阪神地域のあちこちで火災と思われる煙が上がっているのが上空から見えました。同日の昼前に出勤した技術
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協力課では全員が異常な緊張感で情報収集に奔走していたのを覚えています。6 千人余りの犠牲者が出た戦後最大の大震災の全貌が分かるのは数日後でしたが、飛行機の窓から見えたその時の阪神地域の様子は今でも脳裏に焼き付いています。
それから 2 カ月余り経った 1995 年 3 月 20 日には、東京で 10 数名の死者と 6 千人以上の負傷者を出した地下鉄サリン事件が発生しました。私は 3 月 13 日から 25 日まで技術協力調査団を率いてイスラエル・パレスチナ・ヨルダンに出張しており、3 月 20 日（月）はヨルダンの首都アンマンに滞在中でした。ホテルのテレビで CNN が Breaking News（特報）として日本での地下鉄サリン事件を伝えているのに気付き、私自身も日常利用している地下鉄霞ヶ関駅を中心に出勤時間帯を狙った事件と聞いて、二重に衝撃を受けました。日本社会全体が阪神・淡路大震災への対応に追われていた頃に地下鉄サリン事件が起こったのです。CNN の報道振りでは日本全土がサリン攻撃を受けたような伝え方でしたので、国際電話で東京の家族の様子を確認したのを覚えています。
このように思い起こせば、1995 年は日本にとって多難の年でした。それから 16 年後の 2011 年 3 月 11 日には観測史上最大規模の東日本大震災が発生し、死者・行方不明 1 万 8 千人以上、被災者 40 万人以上の大災害となりました。いずれも心が痛む出来事です。この 2011 年は、1 月 14 日にチュニジアの政権が崩壊したのを手始めに、アラブ世界で民衆蜂起の嵐が吹き荒れて、エジプトやリビアでも数十年続いてきた独裁体制が倒れました。シリアなどでは多くの犠牲者を出しながら未だ内乱状態が続いています。それらの国々では先行き不透明なまま、新たな国造りに向けての試行錯誤が続けられています。
（第 19 回へ続く）

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