販売用資料
2024.05

企業価値 成長小型株ファンド
追加型投信／国内／株式

愛称

眼力ガ ン
リ キ

つか

日本 の 新 たな 潮 流 を 掴 む ことを 狙う
5年後、10年後、日本の風景はどうなっているのでしょうか？
変化のスピードが速くなるなか、いろいろなところで今とは違う風景になっていると思います。
日本経済という大地全体の変化は緩やかなものにとどまるかもしれません。
しかし、その中には小さいながらも勢いのある企業の芽が存在し、変化を追い風に大きく成長することで新しい経済を築いていくと考えています。
「そのような企業の成長を、投資信託の成長に繋げたい」
ガンリキ“眼力”を通して、日本株投資や日本企業の魅力をお伝えできればと考えています。
運用チーム一同

眼力
ガン1

リキ

2

規 模 別 主 要 株 価 指 数の推 移

小 型 株の 魅 力

小型株は長期で見ると中・大型株を上回るパフォーマン スとなりました。
50045245040036835010年間で時価総額が2倍以上となった銘柄数
小型株は2倍から4倍の範囲で成長した企業が多く存在します。中には10倍以上の成長を遂げた企業も存在しています。

366300351

大型株

2倍以上4倍未満

52

4倍以上6倍未満
6倍以上8倍未満

250

8倍以上10倍未満
200

中型株

150

小型株
中型株

100

TOPIX（配当込み）

1,043

0500

1,0001,500（銘柄）※2014年2月末時点と2024年2月末時点の時価総額を比較して算出。

006/2

08/2

10/2

12/2

14/2

16/2

18/2

20/2

22/2

24/2（年/月）

期間別騰落率（％）
150

1社あたりの平均アナリスト数
96.8

100

104.4
85.2

71.7
61.4

50

52.1

66.4

小型株
中型株

62.7

42.9

大型株
TOPIX（配当込み）

小型株を調査対象としているアナリストが相対的に少なく、市場での情報は限定される傾向にあるため、潜在的な投資機会が多く存在していると考えられます。
平均アナリスト数

0-14.5-50

小型株

大型株

5004/2

10倍以上

86

大型株

-20.1

2004年2月末〜
2009年2月末

15.5人

99銘柄

-29.9

2009年2月末〜
2014年2月末

2014年2月末〜
2019年2月末

2019年2月末〜
2024年2月末※期間：2004年2月末〜2024年2月末（月次）【規模別主要株価指数の推移】
は2004年2月末を 100として指数化※小型株：TOPIX Small（配当込み）、
中型株：TOPIX Mid400（配当込み）、大型株：TOPIX100（配 当込み）を使用しています。
※上記で使用している各指数は参考として表示しているものであり、当ファンドのベンチマークでは ありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

中型株

198銘柄

9.5人

小型株

0.9人

3,525銘柄※2024年2月末時点※大型株：TOPIX100、中型株：TOPIX Mid400（Russell/Nomura
Small Capインデックスの構成銘柄を除く）、
小型株：TOPIX Small、Russell/Nomura Small Capインデックス、
東証スタンダード市場指数、東証グロース市場指数の構成銘柄を使用しています。
出所：ブルームバーグおよびファクトセットのデータをもとにアセットマネ
ジメントOne作成

3

上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

4

250

ROE＝

高

①

高ROE
高営業利益伸び率

200

株主資本

②

中ROE
中営業利益伸び率④

低純利益

ROE（株主資本利益率）とは、資本金などの株 主 資 本を使っていかに効 率的に利 益をあげているかを表す指 標です。高水準のROEを持続できる企業
は、企 業 価 値 成 長の観 点から魅 力 度が高いと考えています。

●各分位のイメージ

実績ROE

小 型 株カテゴリー分 類 別パフォーマンス比 較R O Eに着 目した
投 資の有 効 性

ROEとは？

小型株をROEという切り口で 選 択した場 合 、ROEおよび営業利益の伸び 率の高い企業群（高ROE企業群）の過去5年間のパフォーマンスは プラスとなりました。

③低ROE
低営業利益伸び率

低179

低ROE
高営業利益伸び率

予想営業利益の伸び率

150

188

②

高160

①155

③100

④
①高ROE・高営業利益伸び率②中ROE・中営業利益伸び率③低ROE・高営業利益伸び率④低ROE・低営業利益伸び率

50
19/2

19/8

20/2

20/8

※銘柄選択において、必ずしも①のカテゴリーに属する銘柄を選ぶとは限り※期間：2019年2月末〜2024年2月末（月次）、2019年2月末を100として※カテゴリー分類別パフォーマンスはTOPIX Smallの構成銘柄を実績ROEランス）。上記グラフでは9カテゴリー中の4カテゴリーを抽出。
※予想営業利益の伸び率は前期実績値から当期予想値（リバランス時点
出所：AMSUSのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

5

上記は過去の情報であり、将来の運用成

21/2

21/8

22/2

22/823/2

23/824/2

（年/月）

ません。
指数化と予想営業利益の伸び率を各3段階（上位1/3、中位1/3、低位1/3）に区分し、9カテゴリーに分類した銘柄群別のリターン（3ヵ月リバにおける会社計画値または東洋経済の予想データのうち、発表日が直近のもの）への伸び率果等を示唆・保証するものではありません。

6ＭＡＲＵＷＡ（ガラス・土石製品）

企業概要

当ファンドは、小型株市場の 中で、利益成長による将来のROE水準やその改善 の可能性に着目しています。
企 業 価 値 成 長 小 型 株マザーファンドのポートフォリオ 構 築 プロセス

小 型 株の成 長 を 取 り 込む 戦 略

銘柄名

小型株
（新興市場を含む）
調査対象銘柄セラミックに関連する技術力をベースに、エレクトロニクス分野で電子部品や半導体製造関連の部材などを中心に事業を展開しています。

ファンドマネジャーの視点

自動車分野での電動化や電子化、情報通信機器分野での半導体の進化や通信の高速化が進むなか、熱の制御や高電圧対応、ノイズ対策などで需要が拡大するとみています。
積極的な設備投資や開発強化も行っており、さらなる成長が期待されます。

株価推移

600

562500400300

信用リスク、時価総額、流動性によるスクリーニング

各銘柄の信用力の調査および時価総額や流動性を勘案しつつ選定。
以下の3つの視点を併用して銘柄を絞り込み利益成長の可能性がある企業をピックアップ●経済や産業、社会、技術、株式市場の動向。
（投資テーマ）100
019/2

将来のROEの水準や改善の可能性に着目した個別企業調査などにより、利益成長の見込みが高いと判断される銘柄を選定。
加えて、経営の健全性、流動性、株価投資指標（バリュエーション）、期待される投資収益率などを勘案して投資銘柄を決定。

20/2

21/2

22/2

23/2

24/2（年/月）※期間：2019年2月末〜2024年2月末（月次）※2019年2月末の値を100として指数化●決算情報・収益予想や企業アクションなどの個別企業の情報。
●利益成長力、収益力などに関する個別企業の定量データ。

投資対象銘柄の選定

200

銘柄名

楽天銀行（銀行業）

企業概要

ネット銀行大手。
スマートフォンのアプリ等を通じて、時間・場所を選ばず簡単・便利に利用できる銀行サービスを提供しています。

ファンドマネジャーの視点既存の銀行に比べて店舗コストなどの負担が小さいことから、相対的に高い預金金利やATM・振込などの銀行サービスを安価に提供しています。
また証券サービスやポイントなど、楽天グループの他のサービスとの連携も顧客増加につながるとみており、口座数や一口座当たりの預金額の増加、利用サービスの拡大による成長が期待されます。

最終ポートフォリオ

180（約30〜60銘柄＊）

160

株価推移
164

140
120
100

＊最終ポートフォリオは投資環境や資産規模により、上記のようにならない可能性があります。

※当ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。

80
60
23/4

23/6

23/8

23/10

23/12

24/2（年/月）※期間：2023年4月末(上場月)〜2024年2月末（月次）※2023年4月末の値を100として指数化7

資金動向、市況動向等によっては、 上記の運用ができない場合があります。

※業種は、東証33業種分類です。
※上記は、2024年2月末におけるマザーファンドの組入銘柄を示したものであり、上記の銘柄への投資を推奨するものではありません。
※当ファンドにおいて上記銘柄の継続保有を示唆・保証するものではありません。
※上記は過去の情報または作成時点の見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

8

基 準 価 額 と純 資 産 総 額の推 移

企 業 価 値 成 長 小 型 株ファンドの運用実績

業種別構成比率（円）（億円）

60,000600
純資産総額（右軸）非鉄金属 2.2%

基準価額（左軸）

銀行業 2.8%
卸売業 2.9%

分配金再投資基準価額（左軸）50,000

機械 4.5%

500

サービス業
23.9%

ガラス・土石製品 6.6%

情報・通信業
19.0%

化学 8.7%44,27740,000

騰落率

1年

3年5年

設定来

17.9%

12.5%

124.7%

342.8%

400

小売業 11.6%
電気機器 12.4%

30,000300

実質組入上位銘柄
順位

20,000200

18,431

10,000

100

016/2

016/8

17/2

17/8

18/2

18/8

19/2

19/8

20/2

20/8

21/2

21/8

22/2

22/8

23/2

23/8

※【基準価額と純資産総額の推移】期間：2016年2月26日（設定日前営業日）〜2024年2月29日（日次）【騰落率】2024年2月29日時点※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※基準価額は設定日前営業日を10,000円として計算しています。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上の ものであり、実際の基準価額とは異なります。
※ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利 回りとは異なります。
※騰落率の各期間は2024年2月29日から過去に遡っています。
また、設定来の騰落率については、設定 当初の投資元本を基に計算しています。

9その他
5.4%

上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

24/2（年/月）

銘柄名

業種比率（％）

電気機器

3.1

ガラス・土石製品

2.8

1

日本マイクロニクス

2ＭＡＲＵＷＡ

3ＴＯＷＡ

機械

2.84

楽天銀行

銀行業

2.7

5

メイコー

電気機器

2.5

6

Ｍ＆Ａ総研ホールディングス

サービス業

2.47

ｓａｎｔｅｃ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ

電気機器

2.3

8

黒崎播磨

ガラス・土石製品

2.3

9

トリケミカル研究所

化学

2.310

パルグループホールディングス

小売業

2.2

銘柄数60銘柄※2024年2月末時点※業種は、東証33業種分類です。
※業種別構成比率は、実質組入株式全体を100％とした割合です。
※業種別構成比率は四捨五入の関係で合計が100％とならない場合があります。
※実質組入上位銘柄の比率は、当ファンドの純資産総額に対する割合です。
※上記の個別銘柄は、当ファンドへの組入れまたは保有の継続を示唆・保証するものではありません。
また、掲載した個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

10ファンド の 特 色

1

主として企業価値成長小型株マザーファンド（以下「マザーファンド」という場合があります。）を通じて、わが国の小型株に実質的に投資を行います。
● 当ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。
● 当ファンドおよびマザーファンドにおいては、わが国の東証プライム市場、東証スタンダード市場、名証プレミア市場または名証メイン市場に上場（上場予定を含む。
以下同じ。
）している小型株、東証グロース市場または新興市場に上場している株式を主要投資対象とします。
● マザーファンドの組入比率については、原則として高位とすることを基本とします。

3

原則として、年2回（毎年2月、8月の各月20日。休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。
● 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。
● 分配金額は、基準価額水準や市況動向などを勘案して委託会社が決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
● 留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいた運用を行います。
※運用状況により分配金額は変動します。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

※原則として、
東証プライム市場の小型株については取得時においてTOPIX 500に属さない銘柄またはRussell/Nomura Small Capインデックスに属する銘柄、名証プレミア市場上場の小型株については取得時にRussell/Nomura Small Cap インデックスに属する銘柄とします。

ファンドの仕組み
投資者︵受益者︶

購入代金

ベビーファンド

投資

企業価値成長小型株ファンド
分配金・換金代金・償還金

ガンリキ（愛称：眼力）損益

マザーファンド
企業価値成長小型株
マザーファンド

投資損益

わが国の小型株など※ベビーファンド
（当ファンド）でわが国の小型株などを直接組み入れる場合があります。

2

小型株市場の中から、利益成長による将来のROE水準やその改善に着目し、企業価値の成長が見込める銘柄を選定することにより、中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
● 銘柄選定にあたっては、利益成長による将来のROEの水準や改善に着目し、経営の健全性、株価投資指標（バリュエーション）の割安度、期待される投資収益率なども勘案して決定します。
※ROE（株主資本利益率）とは、資本金などの株主資本を使っていかに効率的に利益をあげているかを表す指標です。

● 流動性、想定するリスク・リターンや投資シナリオの確度の高さなどを考慮し、個別銘柄の投資比率を調整します。
● 株式の組入比率は、上記の方法により選定される銘柄の数や各銘柄への投資比率により決定されます。
資金動向、市況動向等によっては、 上記の運用ができない場合があります。

1112

ファンド の 投 資リス ク
基準価額の変動要因（ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。）

購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため､大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、金利動向、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係などの影響を受け変動します。一般に、株価が下落した場合にはその影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所における取引の停止､決済機能の停止､その他やむを得ない事情があるときは､購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取り消す場合があります。

信託期間2046年2月20日まで（2016年2月29日設定）

繰上償還

流動性リスク

有価証券などを売買する際、当該有価証券などの市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができない可能性があります。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合にはその影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

受益権の総口数が30億口を下回った場合等には､償還することがあります。

決算日

毎年2月、8月の各20日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

信用リスク

有価証券などの発行体が業績悪化・経営不振あるいは倒産に陥った場合、当該有価証券の価値が大きく減少すること、もしくは無くなることがあります。
また、有価証券の信用力の低下や格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合には、当該有価証券の価格は下落します。
これらの影響を受け、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

年2回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。
ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記の内容が変更となることがあります。

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。
これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

[分配金に関する留意事項]◎投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
◎分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。
その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
◎投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

13お 申 込 み メモ

【指数の著作権等】○TOPIX、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX Smallの指数値およびTOPIX、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX Smallにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX Smallに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIX、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX Smallにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有しています。

14

お客さまにご負担いただく手数料等について◆詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ご購入時購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
※くわしくは販売会社にお問い合わせください。

購入時手数料
ご換金時換金時手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。

保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.595％（税抜1.45％）

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）その 他 の 費 用・手数
料

支払先

内訳（税抜）

委託会社

年率0.70％販売会社

年率0.70％

受託会社

年率0.05％

主な役務

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

委託会社その他関係法人の概要
委

託会

社

アセットマネジメントOne株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

受託会社

みずほ信託銀行株式会社

信託財産の保管・管理業務等を行います。

販

売会

社

募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

照会先

アセットマネジメントOne株式会社■コールセンター

0120-104-694 受付時間：営業日の午前9時〜午後5時■ホームページアドレス

https://www.am-one.co.jp/

投資信託ご購入の注意
当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。
このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
また、投資信託は預貯金とは異なります。
当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。
また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
投資信託は1.預金等や保険契約ではありません。
また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
■ 投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは■設定・運用は

商 号 等 ： 香川証券株式会社
金融商品取引業者
加 入 協 会： 日本証券業協会

商 号 等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長
（金商）
第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

四国財務局長（金商）
第3号

118587-10A-2405