ISSN 1883‑8065

第 13 回 日本渡航医学会 学術集会
メインテーマ「渡航医学の社会への普及をめざして」

抄録集

地図（アクロス福岡 / 西鉄イン）-1-

プログラム第 13 回 日本渡航医学会 学術集会 プログラム
平成 2 1 年 7 月 1 7 日（金） アクロス福岡

７階大会議室ページ
08:30 ‑
受付
09:30 ‑ 09:40 理事長挨拶・大会長挨拶
10
09:40 ‑ 11:50 シンポジウム１「世界の医療事情」
座長：
古閑比斗志（横浜検疫所）
勝田吉彰（近畿医療福祉大学）
11
S1-01
海外渡航邦人における精神医療サービス の分断
鈴木 満（岩手医科大学）
12
S1-02
N Y ジャムズネットの設立、発展について
仲本光一（在タンザニア日本国大使館）
13
S1-03
上海の邦人医療事情
小林昌明（上海ファミリークリニック）
14
S1-04
中国における医療保険制度
田中健一（北京天衛診療所）
15
S1-05
ダイビングにおける減圧症の機序と対策、そして艦船医療。
西見幸英（西見医院）
12:00 ‑ 12:30 2 0 0 9 年度日本渡航医学会総会
8
12:40 ‑ 13:40 ( 財) 化学及血清療法研究所提供 ランチョンセミナー１座長：
尾内一信（川崎医科大学）
講 演 ： 「新型インフルエンザの基礎知識とその対策」
押谷 仁（東北大学）
16
13:50 ‑ 15:40 シンポジウム２「海外渡航者の歯科問題を考える」
座長：
大越裕文（渡航医学 センター 西新橋クリニック ）岩崎茂則（岩崎歯科 クリニック）
17
S2-01
海外渡航者の歯科問題への対応
福田雅臣（日本歯科大学）
18
S2-02
海外渡航者の歯科に関する諸問題
阿部 智（神奈川歯科大学）
19
S2-03
海外在留邦人における 歯科保健の現状と今後の課題
萩原麻美（東京小児療育病院）
20
S2-04
海外渡航者の歯科問題 に対する学会としての対応
大越裕文（渡航医学 センター 西新橋クリニック ）31
15:50 ‑ 18:00 一般演題 １〜３
1
18:30 ‑
情報交換会
レストラン＆バーＢＬＯＳＳＯ（ブロッソ）
福岡市中央区天神 1 - 1 6 - 1 西鉄イン福岡 1 3 階（アクロス福岡前）
TEL 092-712-5775 / FAX 092-712-5770
http://www.solaria-h.jp/blosso/index.html-2-

プログラム平成 2 1 年 7 月 1 8 日（土） アクロス福岡
08:30 ‑

７階大会議室受付ページ

09:00 ‑ 11:50 一般演題 ４〜７

46

12:00 ‑ 13:00 ( 株) 大塚製薬工場提供

ランチョンセミナー２座長：

大越裕文（渡航医学 センター 西新橋クリニック ）講演：「世界の災害と保健栄養問題」
國井

9

修（国連児童基金(UNICEF) ミャンマー事務所）

13:10 ‑ 15:20 シンポジウム３

21「トラベルメディスンの社会への普及とヘルスツーリズムの発展に向けた課題」
座長：

石田高明（神戸夙川学院大学）
古川彰洋（JTB 法務室）

S3-01

月日は百代の過客にしてヘルスツーリズムもまた旅人なり。

22

古閑比斗志（横浜検疫所）
S3-02

観光業界 に旅立つ学生へのトラベルメディスン 教育23

松尾信昭（神戸夙川学院大学）
S3-03

旅行会社 から見た渡航医学 とヘルスツーリズム との

24

連携の課題
山下真輝（J T B 九州 地域活性化事業推進室）
S3-04

最近のヘルスツーリズム の潮流と渡航医学との25

連携 に つ い て高橋伸佳（J T B ヘルスツーリズム研究所）
S3-05

脱水状態 の水・電解質補給を目的として開発された

26

経口補水液：オーエスワン( O S - 1 ) の評価
近藤康得（㈱大塚製薬工場）
15:30 ‑ 17:00 シンポジウム４「トラベルワクチンガイドライン」
座長：

中野貴司（国立病院機構三重病院）
渡邊

S4-01

27

浩（久留米大学）

我が国のトラベルワクチンの現状とガイドラインの必要性

28

尾内一信（川崎医科大学）
S4-02

トラベルワクチンガイドラインと予防接種ガイドライン

29

岡田賢司（国立病院機構福岡病院）
S4-03

トラベルワクチンに関する法的問題
濱田篤郎（海外勤務健康管理 センター）

-3-

30

プログラム７月１７日 （金） 15:50 〜 18:00

一般演題(1 日目)＜一般演題１：座長

狩野繁之（国立国際医療センター）1 5 : 5 0 〜 1 6 : 3 5 ＞

1‑01 久留米大学病院予防接種センターにおける ワクチン 接種状況
日高秀信

ページ
32

久留米大学

1‑02 関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来 のトラベルワクチン接種情況

33

田淵幸一郎 関西医科大学

1‑03 滋賀県予防接種 センター
鬼頭敏幸

渡航者 ワクチン 接種外来 の現状について

1‑04 私たちはどの様に国立国際医療センター でマラリアを診断しているか
狩野繁之

35

国立国際医療センター

1‑05 妊婦における 熱帯熱マラリアの一輸入症例
三島伸介

34

愛知医科大学36

関西医科大学＜一般演題２：座長 福西みのり（東京海上日動メディカルサービス㈱）16:35 〜 17:15 ＞
2‑01 高齢者の渡航時 における健康管理情報の収集状況
生野繁子

2‑02 J S M M 登山者検診ネットワークパイロットスタディーによる高所ツアー出発前検診の意義
増山茂

38

JSMM 登山者検診ネットワーク

2‑03 海外旅行取扱旅行代理店の危機管理意識 に関するパイロット調査
波川京子

37

九州看護福祉大学

39

札幌医科大学2‑04 日本渡航医学会教育普及委員会「看護職セミナー」発足の経緯と展望

40

佐藤菜保子 日本渡航医学会教育普及委員会＜一般演題３：座長

濱田信之（久留米大学）1 7 : 1 5 〜 1 8 : 0 0 ＞
41

3‑01 当院で経験した高地渡航者の現状
後藤憲志

久留米大学

3‑02 ベトナム 在留邦人 の健康上 の問題点 と現地医療事情に対する評価
水野泰孝

3‑03 バンコク における 邦人の医療事情：三大私立病院 を通して
宮城啓

44

岡山大学

45

3‑05 歯科における自由診療
岩﨑茂則

43

長崎大学

3‑04 高校留学に関する健康問題（２）―海外での歯科治療 の一例について −
河原研二

42

国立国際医療センター

岩﨑歯科クリニック-4-プログラム７月１８日 （土） 09:00 〜 11:50

一般演題(2 日目)＜一般演題４：座長

宮城啓（長崎大学）0 9 : 0 0 〜 0 9 : 4 5 ＞

4‑01 世間は新型インフルエンザの何を知りたいのか
勝田吉彰

51

海外勤務健康管理センター＜一般演題５：座長

水野泰孝（国立国際医療センター）0 9 : 4 5 〜 1 0 : 3 0 ＞

5‑01 感染症と医療通訳 〜外国人相談窓口 から見た新型インフルエンザ
村松紀子

50

順天堂大学

4‑05 海外派遣企業のための 新型インフルエンザ 対策ガイドライン改定に関して
古賀才博

49

新型インフルエンザの大流行に備えた訓練に関する研究班

4‑04 新型インフルエンザの新聞における国内報道の実態
堀口逸子

48

久留米大学

4‑03 新型インフルエンザ 対策としての訓練の意義
原口義座

47

近畿医療福祉大学

4‑02 当院における新型インフルエンザ(SOI: swine‑origin influenza A/H1N1)対策の現状
升永憲治

ページ

52

医療通訳研究会

5‑02 新型インフルエンザにおける外国人患者 のサポート対応について53

重野亜久里 多文化共生センターきょうと

5‑03 新型インフルエンザ対応に見た旅行会社とトラベルメディスンの課題について古川彰洋

5‑04 長崎大学医歯薬学総合研究科熱帯医学修士課程を修了した日本人医師の動向
氏家無限

波川京子（札幌医科大学）1 0 : 3 0 〜 1 1 : 0 5 ＞

6‑01 地域民間診療所が担った海外渡航者外来の 4 年

原好勇（久留米大学）1 1 : 0 5 〜 1 1 : 5 0 ＞

7‑01 日本人デング熱患者 における 解熱時期 の考察

64

公立甲賀病院7‑05 ブラジルの医療、社会格差と地域格差について
奥沢英一

63

㈱マイチケット

7‑04 ブラジル 人重症患者のサンパウロ 市までの搬送経験
井田健

62

海外勤務健康管理センター

7‑03 スタディーツアーにおける感染症対策
山田和生

61

三島中央病院7‑02 途上国に長期滞在する日本人成人の健康問題
福島慎二

60

石巻赤十字病院＜一般演題７：座長
菊地宏久

59

名鉄病院予防接種センター

6‑04 MR 血管撮影上興味深い所見を呈した Acute Mountain Sickness が疑われた一例
沼上佳寛

58

渡航医学センター西新橋クリニック

6‑03 破傷風トキソイドワクチン接種時の痛みについて
宮津光伸

57

藤沢本町ファミリークリニック

6‑02 経口補水塩 の粉末製剤に関するアンケート調査
大越裕文

56

愛媛大学

＜一般演題６：座長
松木孝道

55

長崎大学

5‑05 愛媛大学附属病院における海外渡航外来（トラベルクリニック）の現況報告
村上雄一

54

JTB 法務室

防衛医科大学校
-5-

65

メモ欄

メモ欄

-6-

ランチョンセミナー

ランチョンセミナー-7-

ランチョンセミナー１（化血研提供）

ランチョンセミナー１(財)化学及血清療法研究所提供「新型インフルエンザの基礎知識とその対策」
平成 21 年 7 月 17 日（金） 12:40 ‑ 13:40
座長：
講演：

尾内一信
押谷 仁

川崎医科大学小児科学教室
東北大学大学院医学系研究科微生物学分野

新型インフルエンザによるパンデミックは、新しい A 型インフルエンザが人類の間に出現することによって起こる。このようなウイルスが出現するとほとんどの人が免疫を持たないために通常の季節性イ
ンフルエンザに比べ大きな被害が生じる可能性がある。毎年のように冬に流行する通常のインフルエンザでも流行期には 5 0 0 万
人から 1 0 0 0 万人程度の罹患者と多い年では 1 − 3 万人程度の死亡者がでていると推定されている。これに対して新型インフル
エンザでは罹患者数、死亡者数ともに季節性インフルエンザに比べ多くなる可能性がある。
2 0 0 4 年以来高病原性鳥インフルエン
ザ A(H5N1)による流行が世界各地で起き続け、このウイルスがパンデミックを起こすことが懸念されていた。そのような状況の中で、2009 年 4 月に突如ブタ由来の H1N1
が北米から出現し、急速に人の間で感染が拡大している。W H O ( 世界保健機関) はこの事態を重く見て、6 月 1 1 日にはパンデミッ
クフェーズ６を宣言した。
今回の H 1 N 1 によるパンデミックがどの程度の被害をもたらすかは現時点では
正確にはわからない。しかし、若年層でも重症者および死者がでていること、重症者の多くがウイルス性肺炎を起こしていることなど、明らかに季節性インフルエンザと異なる特徴ももっている。日本でも感染が広範に拡大してきているが、現時点では（2 0 0 9 年 6 月 2 5 日現在）、まだ大規模な感染拡大は起きていない。しかし、北米だけ
でなく南半球で大規模な感染拡大が起きていることなどを考えると、この先 6 か月以内に確実に日本でもパンデミックとしての大規模な感染拡大が起きることが予想される。その対策としては、学校閉鎖などのいわゆる社会隔離（Social Distancing）、咳エ
チケットや手洗いなどの個人レベルでの対策、自宅療養などによりなるべくウイルスの拡散を抑えていくことが必要になる。しかしこのような対策をしてもウイルスの拡散を完全に抑え込めることはできず、相当の被害が起こることは避けられない状況である。抗ウイルス薬の早期投与により重症化する人の数を最小限に抑える、さらに重症化する人が多発した場合の医療体制を早急に整備するというようなことが必要になる。

-8-

ランチョンセミナー２（大塚製薬工場提供）

ランチョンセミナー２(株)大塚製薬工場提供「世界の災害と保健栄養問題」
平成 21 年 7 月 18 日（土） 12:00 ‑ 13:00
座長：
講演：

大越裕文
國井 修

渡航医学センター西新橋クリニック
国連児童基金(UNICEF)ミャンマー事務所保健栄養部

世界では、津波・サイクロンなどの水気象学系災害、地震・火山噴火などの地質学系災害に加え、SARS, 新型インフルエン
ザなどの生物学系災害、テロ、N B C 災害、紛争など、様々な形態の緊急事態が増加している。それに伴い、保健栄養問題、それに対するニーズも多様化し、フェーズに応じて様々な対応が求められるようになった。
まず、緊急事態における保健栄養問
題に影響する因子として、災害前のその地域の人々の保健・栄養・衛生状態、感染症の流行状況、保健・医療・栄養サービスの水準（カバー率）などが重要である。さらに、災害・緊急事態の種類・持続時間・被害規模、そして、ニーズに対する対応能力、
実際の初動までの時間、その対応の種類と規模などが 影響する。
途上国においては、災害前における 5
歳未満死亡率（U 5 M R ）、妊産婦死亡割合（MMR）、麻疹予防接種率、安全な水・衛生へのアクセス率、5 歳未満児のビタミン A
欠乏率、妊婦の鉄欠乏性貧血率、5 歳未満
児の栄養失調率（特に w a s t i n g ）、保健医療機関へのアクセス、必須医薬品の供給率、さらにコレラ、赤痢、レプトスピラ症、西ナイル熱、マラリア、デング熱などの流行状況などが災害後の保健栄養問題を左右する。
すべての緊急事態で感染症流行が起こるわけではないが、対応が遅れれば感染症流行による多大な過剰死亡が発生することが少なくない。流行する感染症は地域そして災害の形態などによってある程度予測可能であるため、その感染症流行への予防・対策として、早期警戒・警報応答シス
テム(Early Warning and Alert Response
System, EWARS)を災害直後に立ち上げ、感染症発生状況をモニターすること、現地の保健医療状況に応じて、安全な飲料水・衛生の確保、麻疹を初めとする必要な予防接種、ビタミン A を含む微量栄養素の補給、殺虫剤処理蚊帳の配布、急性栄養失調児のス
クリーニングとその治療などの必要な対策を講じる必要がある。世界の災害対策のス
タンダードとして Sphere Project（http://
www.sphereproject.org/）も広く用いられている。
また、近年では世界の緊急支援において協力体制を向上させるべく、国連を中心としてクラスターアプローチが立ち上げられている。ユニセフは栄養、教育、水・衛
生、子どもの保護、通信などのセクターでリード役を担っており、ミャンマーのサイ
クロン災害対策におけるクラスターアプ
ローチの事例もお伝えしたい。

-9-シンポジウム１

シンポジウム１
平成 21 年 7 月 17 日（金）9:40 ‑ 11:50「世界の医療事情」
座長：

古閑比斗志
勝田吉彰

横浜検疫所検疫衛生課
近畿医療福祉大学社会福祉学部臨床福祉心理学科

本シンポジウムでは、最近注目を集めるメンタルヘルス・中国事情・潜函病の各分野から、学識のみならず現場経験豊富
な専門家を招き、その豊富な経験交えて講演いただく。
精神科分野からは岩手医大 鈴木満
准教授に講演いただく。鈴木准教授は多文化間精神医学会理事を務める海外メンタル分野の第一人者で、英国留学中より在留邦
人メンタル問題対策に活発な活動をおこない、外務省領事局・人事課・世界各地の草の根団体等とも緊密に協調しながらメンタル支援体制の発展に寄与している。当シン

立、発展等について詳細に発表される。
在留邦人数が米国を抜きトップとなった中国からは、上海国際クリニック
小林昌明院長に発表いただく。小林院長
は、外務省医務官として在パプアニューギ
ニア大使館・在上海総領事館に在勤し、公館職員健康管理にあたる一方、在留邦人の相談に幅広く対応した。上海にて退官後、そのまま現地で開業し現在に至っている。
その長期かつ多面的な経験から、中国医療事情や在中国在留邦人事情について興味深
い講演が予定されている。
また北京からは北京天衛診所顧問歯ポジウムでは、海外渡航者の治療分断をテーマに、国内で発症していた精神疾患の科医で財団法人海外邦人医療基金のニュースレターで「北京の街角から〜中国医療現治療が海外渡航とともに分断している現状、その要因、各国の精神科医療事情を含場からの報告」を連載されている中華人民共和国 歯科認定医 田中健一先生から「中め、アジア・欧州・北米・中南米・アフリ
カ・中近東にわたる広範囲な実地調査に基国における医療保険制度と邦人の受診動向」というテーマで昨年の四川地震の経験

づいて発表・考察が行われる予定である。
また外科医でありながらメンタル分

同様の普通には聞けない興味深いお話が提供される。

野でご活躍されている外務省第一回川口賞・第７回多文化間精神医学会賞を受賞さ最後にうきは市で西見医院を開業されている西見幸英先生は日本麻酔科学会にれた現タンザニア仲本光一医務官にもご講演いただく。仲本医務官はミャンマー、イ

おいて最高の賞である第１４回山村記念賞を受賞。南極探検隊参加経験があり海上自

ンドネシア、外務本省、インド、ＮＹと在勤された。外務本省では初代専門官として

衛隊潜水医学実験隊や慶応大学医学部麻酔科でご活躍された。今回は南極昭和基地の北朝鮮拉致家族被害者やえひめ丸等で御活躍された。今回はＮＹジャムズネットの設医療と減圧症発生メカニズムやその治療法についての講演が予定されている。

- 10 -

シンポジウム１(S1‑01)

海外渡航邦人における精神医療サービスの分断
演者：

鈴木

満

岩手医科大学神経精神科学講座

我が国の年間海外渡航者数はここ数
年間 1,700 万人前後を推移し、3ヶ月以上海外に滞在する在留邦人数は 2 0 0 6 年に 1 0 0
万人を超えてさらなる増加を続けている。
これに伴い精神科急性期症状の発現や再発のために外務省在外公館で保護される邦人数は年々増加している。彼らは多大な困難のもとに帰国し、その一部は医療サービスに乗らぬまま放置されている。われわれは
世界 1 8 都市在外公館の邦人保護担当領事
および医務官を対象として、海外渡航中に在外公館で保護された邦人精神科救急事例に関する半構造化面接を施行し、国境を跨ぐことによる精神医療サービスの分断の実態を明らかにした。対象事例のうち、半数が日本で治療歴があり、日本の医療機関からの紹介状を持っていた事例は皆無であった。対象の半数が現地で入院治療となり、帰国し治療継続となったのは入院者が8.8%、通院者が 13.7% にすぎず、26.4% の転帰は不明であった。海外での精神科救急
事例化の要因は、第一に専門家による精神医学的介入の遅延であり、第二に言語・文化の違いによる不適切な診断と治療、そして第三が出国時、帰国時双方で起こりうる
国境を跨ぐことによる精神医療サービスの分断である。本発表では、海外渡航邦人の精神医療に関する課題を、渡航前・渡航中・渡航後という 3 つの視点からあらためて考え、情報提供から危機介入までの包括的精神医療サービスのあり方について提言したい。

- 11 -

シンポジウム１(S1‑02)

N Y ジャムズネットの設立、発展について
演者：

仲本光一

在タンザニア日本国大使館

海外に在住する邦人、渡航者にとって大きな悩みの一つに健康問題がある。本学会も、そのニーズに応えるため設立され、多くの研究・発表がなされているものと認識している。一方、海外の現場においても様々な取り組みが行われてきた。バン
コク、ジャカルタなど各地で設立されている母子支援団体は、海外での出産・子育てを支援することを目的としている。世界各地の日本人会や日系人会は同胞を助け合う目的で設立されているが、医療面での支援もその中心的活動であり、上記取り組みの一つと言える。筆者は、医務官として各地に存在するこうした団体（母子支援、メンタルヘルスケア、癌患者サポートなど）の支援を過去行ってきた。
世界最大数の邦人が居住するニューヨークでは、日系人会、米国日本人医師会、教育相談室など多くの団体が古くから邦人支援活動を行っていた。さらに９１１後には日米カウンセリングセンター他メンタルヘルス関連団体が精神面での支援を行った。しかし、これまで団体同士の連携は少なく、ばらばらに活動を行っているのが実情であった。米国日本人医師会会長（当時）の本間俊一教授（コロンビア大学）から提案を受け、筆者はこうした自助団体の相互連携を目的としたネットワーク設立の支援を行い、邦人医療支援ネットワーク（ジャムズネット）と命名した。このネットワー
クには現在２１団体が加入しているが（傘下にメンタルヘルスネットワーク、特別支援 教 育 ネ ッ ト ワ ー ク を 有 す る ）、 ２ ０ ０ ６
年１月以降、四半期ごとの定例会議を在ニューヨーク日本国総領事館で開催し、共通の問題を話し合っている。さらにネット
ワーク全体の対外活動として、イベントを通じた啓蒙活動を行っている。２００７年
夏に N Y で初めて開催されたオールジャパ

ンのお祭り " ジャパンデイ＠セントラル
パーク " で無料健康チェックブースを設置し、延べ４００人にアウトリーチした。その後も、日系人会と共同して、" シニアウィーク " 、" ヘルスウィーク " と銘打った
各種健康講演会、体験会を行い、それぞれ
１０００人以上の邦人の参加を得た。米国
日本人医師会は企業からの寄付金の一部を、資金的に恵まれない医療支援団体へ分担するプログラムを２００７年末に開始した。この活動は、ジャムズネット以外の米国各地域の団体からの申請も受け付けている。こうして、米国では初となる邦人のための官・企業・民共同の医療ネットワークが誕生し、活動が開始された。
米国内には、ワシントン、シアトルにも邦人医療支援団体が存在し、ジャムズ
ネットとの連携を始めた。また各地の医務官や多文化間精神医学会の協力を得て、ロンドンやパリ、バンコク等の邦人支援団体との連携も模索している。国内では帰国者を中心とした東京支部（ジャムズネット東京）が設立され、メール・ホームページベースでの情報提供活動を始めたところである。
過去こうした多くの団体が世界各地で設立されてきているが、中心メンバーの帰国などで自然消滅しているのがほとんどである。邦人のニーズは益々増大しており、地域に根付いた支援活動の継続性が求められている。日本人会や現地医療団体との連携、大使館・総領事館との連携、さらに国内の医療団体や学会との連携が望まれている。在留邦人や海外渡航邦人を医療面で支援するという共通の目的のために、本学会がジャムズネットと連携していただけ
れば幸いである。
ジャムズネット 詳細：
http://www.ny.us.emb-japan.go.jp/g/05.html- 12 -

シンポジウム１(S1‑03)

上海の邦人医療事情
演者：

小林昌明
陳

根栄

上海ファミリークリニック
上海ファミリークリニック

中国上海市は人口約 1900 万人の国際都市である。0 7 年の統計では 3 ヶ月以上の日本
人長期滞在者は 44000 人あまりでニューヨー
クに次ぎ世界第 2 位、短期滞在者を加えると、50000 人以上の日本人が滞在している。
中国では入院施設のある日本で病院と呼ばれているものは医院(yi yuan)と呼ばれており、三級甲乙（市衛生局や国衛生部の直轄で、一定の医療環境基準を満たすもの）二級（市の下の区レベルの病院）一級（街や居住区レベルの病院）に分けられる。日本人が入院を必要とする場合は、三級または二級が対象になる。また医院には近年予約が可能で通訳が常駐するＶＩＰ外来部を併設するところもある。上海市では外国籍の医師に対して 1 年
更新の医師免許を発行しているため、日本の医師免許を取得した日本人医師の診療行為が可能である。市内には日本人医師が診療する診所(zhen sou)が現在 7 箇所ある。外来のみのクリニックは診所と呼ばれている。さらに日本に留学し、日本語が堪能な医師が診療する診所も数箇所存在する。
演者は 01 年 10 月より上海に勤務し、05
年 6 月より日本人を対象としたクリニックを運営している。上海に在住する日本人は進出
企業関係者とその家族が多く、日本に比べ年齢層が若年化していると思われる。演者が現在運営している上海ファミリークリニックでは 08 年に 11,045 名の外来患者があった。今回上海のクリニック開業医の立場より、上海の邦人医療事情の現状、問題点等を報告する。
患者数は８月 511 名、１２月 1,255 名と季節ごとに大きく異なる。特に７月後半から８月にかけては邦人家族のほとんどが帰国する。感染症の割合は 12 月では約６１％、8 月〜 9 月では約３５％であった。1 年を通じてイ
ンフルエンザが発生しており、調査した任意の 1 2 月の 5 日間でＢ型インフルエンザ 4 例、
8 月〜 9 月の 5 日間でＡ型インフルエンザ 1 2例であった。夏でも市中インフルエンザが流行することを考えると、迅速検査でＡ型インフルエンザ陽性となった場合、衛生局の指定する医療機関へ搬送しなければならないためストレスとなる。慢性疾患では一年を通じて喘息・アレルギー、糖尿病、高血圧、高脂血症・高尿酸血症、メンタルヘルスが多い。
入院が必要になった場合、日本語の通訳がいる病院や医療アシスタンス会社を通じて入院することが多い。あるアシスタンス会
社の 08 年の統計では、重大ケース中、心疾患
34％、脳血管疾患 36％、事故 14％であり、そのうち 34％が日本への搬送となり、28％が現地で死亡している。
上海ファミリークリニックの診療価格
は初診料は日本の約１．５倍に設定しているが、薬価は上海市政府が定めた価格である。
最も処方されるＡＲＢであるオルメサルタン
20mg は約 125 円。日本の薬価は 155 円で、長期処方の必要な慢性疾患では総額は日本より安くなることも多い。一旦総額を支払った後、健康保険組合に請求し、診療費の組合負担分を受け取る。急性疾患は海外旅行傷害保険で受診する割合が約８０％である。外国人や日本人を対象とした医療機関の中には、医療費が高額なところもある。
上海では日本のようにクリニックであれば全科診療できるわけではなく、内科、外科など個別の項目ごとに認可を受ける必要がある。予防接種をするにも予防接種科の認可を受けなければならない。上海市では日本製や日本のメーカーが製造したワクチンは認可を受けていない。3 回接種が必要なワクチンを 2 回日本で接種され、3 回目を上海で接種される方が多くみられるが、同種のワクチンを継続できないことがある。また日本製のワクチンを密輸し、接種しているクリニックもあるらしいが医薬品副作用被害救済処置の問題で薦められない。

- 13 -

シンポジウム１(S1‑04)

中国における医療保険制度
演者：

田中健一

北京天衛診療所【はじめに】
日本の医療保険制度に馴染んだ日本人にとって、中国の医療保険制度は非常にわかりにくいといわれる。本発表
では日本の医療保険制度との相違を踏まえて、現在の中国における制度について把握することを目的としたい。

還付を受ける。一方、薬物の給付率は日本
が 7 割に対し中国は 9 割である。
入院など医療費が高額になる場合、
日本では個人が支払う額に上限( 高額療養費) があるが、中国では保険により給付される額に上限がある 。

【医療保険制度の概要】

5.

1.

医療保険料
日本は 8 . 4 % を労使折半 中国は雇用
主 10%、被保険者 2% を負担(個人医療口座)と、大額医療互助( 雇用主は 1 % 、被保険者
は 3 元) がある。

保険の対象
日本では職業および居住地に関わらず必ず何かの保険に加入しなければならな
い国民皆保険、中国では皆保険ではなく、労働者は基本医療制度、農民は新型農村合 6.
救急車
作医療制度と制度が分断されている( 給付が日本は公営で無料、中国は私営で有異なる) 。自営業者や出稼ぎ人など無保険者 料 。
も多く存在する。
【まとめ】 日 本 の 医 療 保 険 は 福 祉 的 側 面 の2.
保険が適応になる医療機関
強い制度であるのに対して、中国は保険の
日本は公私問 わず申請した医療機関 、 原理に忠実に則った制度である。今後の日中国は公的な医療機関( 営利病院では保険適 本における医療保険制度改革に対して、現応外) のみ。
在の中国の制度は多くの面で貴重なヒント
3 . 受診条件を提供してくれる。総論としてどちらが良日本は患者は受診する医療機関を選択でき い悪いで議論するのではなく、個別項目ごるフリーアクセス、中国は受診できる病院 とに考察する必要がある。日本は医療費に
は居住区にある指定された病院でのみ保険 抑 止 力 が か か り に く い 制 度 設 計 で あ る た
適応。指定以外 での受診は保険適応外 。
め、保険料の値上げや税金の投入には無理が来ている。
4.
医療費
医療制度は正解のない大きな政策実
日 本 は 診 療 所 、 病 院 の 区 別 な く 全 国 験であるため、財政の制約も視野に入れな統一価格、中国は地域 , 病院 , 医師により異 がら、日本の持続可能な医療保険のあり方なる。医師は厳格なランクを有し、指名料 を求めて、忌憚ない意見交換をさせていたがある。初診料 , 再診料は保険適応外。6 5 0 だきたく存じます。私達に残されている時
元までは免責( 軽医療は給付外) 、支払い方 間は多くないことだけは確かである。
式は治療後に窓口で要した医療費の 3 割を支払う日本に対し、中国はそれぞれの治療の前に 1 0 割全額を支払い、その後、請求、- 14 -

シンポジウム１(S1‑05)

ダイビングにおける減圧症の機序と対策、そして艦船医療。
演者：

西見幸英

西見医院
久留米大学医学部薬理学講座(非常勤講師)
元海上自衛隊潜水医学実験隊

近年、夏季の時期になりますとダイビングをスポーツとして楽しむ若年者が増えてまいりました。同時にダイビングによる減圧症に罹患する症例も増加しております。減圧症を避けるには、適切な潜水深度、
減圧時間、健康な体力といった無理のない
ダイビング計画をたてることによってある程度予防できると思われます。一方、全国の医学部におきまして潜水医学という独立した講座を教育している医科大学がないのが現状です。然るに、医療従事者である先生方におかれましては、減圧症に関する病態や治療方法の講習会等があれば修得しておくべきよい 機会だと考えております。
地球上（陸上：海抜 0 ｍ）では１気圧の環境下において生物が日常生活を営んでおり、潜水によって身体は加圧環境下に暴露されることになります。例えば水深３０ｍでは地上の１気圧と合算しまして計４気圧の圧力が身体の隅々にまでかかることになります（水深 1 0 ｍごとに１気圧の加圧）。
陸上では環境（空気）窒素分圧と体内窒素分圧が等しい状態ですが、潜水加圧状態に
よって肺胞毛細血管から窒素ガスが取り込
まれ体内組織に蓄積され組織内窒素分圧の上昇を来たした状態になっていきます。この状態で、急速に海上へ浮上いたしますと
組織窒素ガスが過飽和状態となり、微小窒
素ガス気泡が組織内や血管内に出現するよ
うになります。適切な減圧をおこなった正常人の場合、発生した各組織の微小気泡は各末梢組織から右心房へ、そして右心室より肺へ運ばれ、肺胞より呼気として体外へ排出されますが、卵円孔開存症やA S D , V S D が存在しますとダイビング中の息こらえなどの状態で右左シャントが発生し易くなり、微小の窒素ガス気泡が動脈系に流れ込む状態となります。ひいては、動脈ガス塞栓症等を引き起こす病態の原因となるようです。日本人におきましては、卵
円孔開存率は５０歳以下で約 3 0 ％、８０歳で約 2 0 ％との報告です。関連性は明確ではありませんがダイビング中の脳梗塞などの塞栓による死亡例も約 3 0 ％との報告のようです。これらの病因につきましては今後の調査研究の課題でしょう。
今回はダイビング中の減圧症のメカニズム、治療方法、予防法など簡潔に解説させていただきたいと思います。
また、南極という極地環境下での医療経験を踏まえ、艦船内での医療につきましても、皆様方の興味あるご参考としてご紹介させて頂きたいと思っております。

- 15 -

シンポジウム２

シンポジウム２
平成 21 年 7 月 17 日（金） 13:50 ‑ 15:40「海外渡航者の歯科問題を考える」
座長：

大越裕文
岩崎茂則

渡航医学センター西新橋クリニック
岩崎歯科クリニック

平成元年に労働安全衛生規則が改正 「海外渡航者の歯科問題に対する学会としされ労働者を 6 ヶ月以上海外に派遣する時 ての対応」の 4 つの演題を発表いただき、参や帰国時の健康診断が事業主に義務付けら 加者の皆様とともに「海外渡航者の歯科問れました。しかし、その中には歯科に関す 題 」 を 討 論 さ せ て 頂 き た い と 願 っ て い ま
る項目はありません。これは、歯科疾患は す 。
致命的ではなく業務遂行に影響がない、個
なお、委員会では、企業派遣者のみな人 の 問 題 で あ る と の 認 識 に 基 づ い て い ま らず、一般渡航者や留学生などの対策につす。しかし、渡航者が海外で様々な歯科問 いても議論し、幅広く海外渡航者の歯科問題に遭遇し、その対応に苦慮していること 題対策を普及・啓蒙する予定です。最後に、は 、 過 去 の 巡 回 調 査 か ら も 明 ら か で あ り 、 シンポジウムの開催の機会を与えて頂きま
早急に対策を講ずる必要があることから、 し た 大 会 長 の 渡 邊 先 生 深 く 感 謝 申 上 げ ま
歯科医師の方々より学会に協力要請があり す 。
ました。日本渡航医学会も海外渡航者における歯科疾患対策は、重要な検討課題と位置づけ、2 0 0 8 年 1 2 月 1 日、学会内に歯科問題検討委員会を設置しました。まず、多くの学会関係者に歯科問題の重要性を理解して頂く必要があると考え、本学術大会で歯科に関するシンポジウムを開催することになりました。
今回のシンポジウムでは、日本歯科大学准教授 福田雅臣先生より「海外渡航者の歯科問題全般、歴史的背景」、神奈川歯科大学助教 阿部智先生より「海外派遣労働 者 の 歯 科 に 関 す る 諸 問 題 」、 東 京 小 児 療
育病医院歯科診療科長 萩原麻美先生より「海外在留邦人における歯科保健の現状と今 後 の 課 題 」、 そ し て 渡 航 医 学 セ ン タ ー 西
新橋クリニック院長の大越裕文先生より- 16 -

シンポジウム２(S2‑01)

海外渡航者の歯科問題への対応−現状とこれからの課題―
演者：

福田雅臣

日本歯科大学生命歯学部衛生学講座

わが国の保健制度の中での歯科保健活動，特に歯科健康診査（歯科健診）は，高等学校以後，歯周疾患検診が実施される 4 0
歳までの 2 0 年以上，公的な制度の中では実施されていない。したがって，成人期の歯科保健管理は各個人に委ねられることにな
る。このことは産業保健分野においても例
外ではなく，成人期の健康管理の主要な場の職域で，積極的な歯科保健の取り組みがなされていないのが現状である。
現在，６か月以上の海外派遣労働者に対しての健康診査( 健診) は労働安全衛生法で定められているが，歯科項目は含まれておらず，歯科管理は労働者の自主的行動に委ねられている。しかしながら，海外派
遣中に歯科に関連するトラブルがあった労働者は７割を超えるという報告や，海外派
遣者の歯科的問題で困った経験のある事業
所は半数以上あるとの調査結果も出ており，歯科管理は海外派遣労働者にとって重要な問題点であるといる。
海外派遣労働者の派遣先での歯･ 口のトラブルとしては，" 歯の痛み "，" 詰め物がとれた " ，" 歯肉の痛み・腫れ " ，" 歯がしみた " ，" 智歯の腫れ・痛み " ，" 歯がかけた " ，" 義歯が壊れた " などその内容は多岐に渡っている。" 歯の痛み " に関しては，多くの場
合齲蝕に起因すると推察されることから，渡航前の歯科健診・治療がトラブル発生予防には極めて有効であると考えられる。反面，" 義歯が壊れ " などは事前の予測が難し
く，また " 智歯 " に関しては渡航前に抜歯すべきかどうか判断が難しい場合がある。しかしながら，これらのトラブルに関して
は，渡航前に歯科健診・治療などで歯科との関わりを持っていれば，現地での対応法などの適切なアドバイスを日本から派遣先に発信することも可能となる。
このような状況が明らかになってき
たことら，日本歯科医師会では海外派遣労働者の歯科問題への対応策が検討され，その成果として，平成 1 4 年に「世界の歯科事
情と安心ガイド」を発行するに至った。そして平成 1 5 年 1 月に第 1 回海外歯科問題
フォーラムを開催し，海外派遣労働者の歯科保健管理の重要性の啓発普及を図った。
さらに，より実践的に歯科保健情報を提供することを目的に，平成 1 5 年 7 月には「海外派遣労働者のためのお口の健康手帳」が作成され，1 6 年 1 月に開催した第 2 回海外歯科問題フォーラムでは，手帳の活用法と海外派遣労働者への歯科保健管理のあり方についての基本的な考え方を発表してきた。この様な一連の活動もあり，海外派遣
労働者への歯科健診の制度化への機運が次第に高まっていったが，今日，この議論は休止状態となっている。
そこで，このシンポジウムでは，これまで海外派遣労働者の歯科問題に対する取り組みと，海外派遣労働者の歯科健診あり方について述べさせていただくとともに，今後の歯科保健活動の課題と方向性について考えていきたい 。

- 17 -

シンポジウム２(S2‑02)

海外渡航者の歯科に関する諸問題
演者：

阿部 智

神奈川歯科大学歯科医療社会学分野

海外渡航者の歯科関連疾患での需要は高いとされているが、その実態を調査したデータが少なくほとんど把握できていな
い。
企業を対象として平成 1 2 年に東京都
歯科医師会で実施された調査によると、海外での歯科治療経験がある者が 3 7 % と海外における歯科のニーズが高いことが示された。しかし、出国前に歯科健診を実施する企業（1 3 % ）や、出国前に保健指導を受けた経験（2 9 %）が少なが、6 0 % の者が出国前に歯科医院に受診することから、自己管理に委ねられている現状が浮き彫りになっている。完治するまでの期間は 1 週間以内
（4 3 % ）と 3 0 日以上（4 1 % ）と二極化している。多くの企業で辞令発令から海外派遣
までの期間が短く、完治しないまま海外派遣される事例も多いと思われる。海外での受診理由は疼痛によるものが最も多く（54%）、次いで修復物の脱離（37%）、歯肉の腫脹（25%）であった。痛みの程度は、軽度の痛み（5 4 % ）が最も多かった。
海外渡航者の歯科問題で最も深刻なものは高額な歯科医療費である。本人平均が 171,500 円、家族平均で 226,800 円となり、日本の国民一人当たりの歯科医療費の1 0 倍近い数値となっている。平成 1 2 年に田中が実施した調査では、医療費の全額企業負担は（35%）は全額自己負担（25%）よりも多く、海外派遣時に高額な歯科治療を受ける事例も多くあるといわれる。某中央官庁の在外医療給付金では歯科医療費が4 0 % （国内では 1 7 %）と占めるとの報告もある。この背景には海外派遣労働者のモラ
ルハザードもあるが、日本人を上客とする
現地歯科医院の存在もあり、企業によってはブラックリストを作成し自己防衛するところもある。一方で、歯科医療は海外旅行傷害保険の適用外となっているため、企業のサポートが望めない中小企業からの海外派遣労働者、留学生、旅行者などの短期滞在者には大きな負担となっている。労働安全衛生規則第 4 5 条の 2 に規定される海外派
遣労働者の派遣前後の健康診断に歯科の項
目がないこともあり、派遣前歯科健診実施
企業が少ないのが現状であるが、予防的派
遣前歯科健診を実施し、可能な限り国内で歯科治療を完治させることで歯科診療費を抑制することも 可能である。
日本渡航医学会歯科問題検討委員会
はこのような問題へ歯科の専門的見地から対処し、海外渡航者の歯科の健康問題を解決していく必要があると考えられる。

- 18 -

シンポジウム２(S2‑03)

海外在留邦人における歯科保健の現状と今後の課題
演者：

萩原麻美

社会福祉法人鶴風会東京小児療育病院

言葉、習慣、環境の異なる海外で暮らしている人にとって健康は治安、教育とともに最も重要な課題である。国民の罹患率が 9 0 ％を超える歯科保健は海外生活においても先進諸国、開発途上国を問わず、必要性を感じられることが多く、さまざまなト
ラブルの原因となっている。
しかしながら、赴任者に対する定期的な歯科健康診断など、派遣企業における管理体制が十分整っているとはいえず、各人の自己管理にゆだねられているのが現状である。また、辞令を受けてから派遣されるまでの期間が一般的に短いことから必ずしも渡航前に必要な歯科治療が完了しないこともある。

海外に在留する日本人の数は長期滞在者と永住者を合わせて平成 17 年に 100 万人を超え、年々増加傾向を示している。就
学子女数も増加している。歯科疾患は初期には症状が無いまま進行することが多いため、本来は自覚症状が無くても疾患予防のための医療機関を受診する習慣が必要である。しかし、今の日本で予防のために受診する人は現実的 にはわずかである。
今回、海外在留邦人は我々歯科専門
スタッフに何を必要としているかを踏まえて今後、邦人の歯科的悩みが減少するためにはどのような対策が必要かを過去のアンケート調査をもとに考察する。

- 19 -

シンポジウム２(S2‑04)

海外渡航者の歯科問題に対する学会としての対応
演者：

大越裕文

渡航医学センター西新橋クリニック

海外渡航中に経験する可能性が高い
健康問題に歯科疾患がある。海外で歯科疾患が発生した場合、何らかの歯科的治療を要する場合が多い。しかし、母国外での歯科治療は、言葉の壁、治療方法の違い、感染症に対する不安、高い治療費、旅行保険でカバーされないなど多くの問題に渡航者は直面することになる。特に長期滞在者にとって深刻な問題となっている。一方、海外から日本に渡航してきている外国人はどうかというと、やはり同様の悩みを抱えているようである。このような渡航者の歯科問題の対処法については、いままでに十分な議論がなされておらず、適切なガイドラ
インも存在していない。
増加し続ける邦人渡航者並びに訪日外国人における歯科疾患対策は、日本渡航医学会の重要な課題と位置づけ、2 0 0 8 年
1 2 月 1 日、学会内に歯科問題検討委員会を設置した。今後、本検討委員会において、海外渡航者の歯科的健康に関する諸問題を学際的に調査・研究し、それら諸問題の解決に携わる専門性を有する歯科医師の育成および関係医療職、関係団体等との連携によって、海外渡航者の歯科的健康を維 持・増進させていく 予定である。
委員会発足後、2 0 0 9 年 7 月現在までに計 3 回委員会を開催し、既存の歯科問題に関するデータの整理、今後必要なデー
タ、歯科問題に対応するための必要な対策について審議をおこなってきた。今回のシンポジウムを一つの区切りと考え、委員会の報告書を提言という形でまとめていく方針である。また、渡航者、医療者、企業・団
体・学校の海外担当者に活用できる海外渡航者歯科問題対策ガイドライン作りをめざ
す予定である。

- 20 -

シンポジウム３

シンポジウム３
平成 21 年 7 月 18 日（土）13:10 ‑ 15:20「トラベルメディスンの社会への普及とヘルスツーリズムの発展に向けた課題」
座長：

石田高明
古川彰洋

神戸夙川学院大学観光文化学部
JTB 法務室

新型インフルエンザの発生は、関西へ修学旅行や海外修学旅行・語学研修をはじめ観光業界にとって大きな影響を蒙った。今回の大きな特徴は海外旅行だけではなく、国内旅
行、外国人旅行（以下、インバウンド旅行）の全旅行にかかわり、全部門での対応を余儀なくせざるを得ない事態になった。
一方、今回病気に対するリスクマネジメ
ントの重要性が、海外旅行だけではなく、国内旅行、インバウンド旅行）でも身近なこととして観光業界でも認識されたはずである。
トラベルメディスンが旅行者の健康課題に対応でき、旅行者あるいは観光関連企業、自るが重要性が認識されるようになり、学会活動の充実、全国的にトラベルクリニックの開設などが進みつつあるが、トラベルメディスン（渡航医学）の分野を広く一般社会に普及させていくためにいかに取り組んでいくかという問題も重要な課題である。
今回、トラベルメディスンの社会への普及をめざして、厚生労働省横浜検疫所の古閑比斗志課長から公的な行政機関の立場から、
また神戸夙川学院大学観光文化学部の松尾信昭教授より旅行業界の人材を育成する観光系の教育機関の立場から話していただく。それ
ぞれの立場から啓発活動、人材育成など現状

治体のそれぞれの利害に対応した期待に応えられものとして認識されるまたとない機会でや問題点、国民の健康の増進に寄与するヘルスツーリズムとの関連についても述べていたある。
また、旅行が健康へのポジティブな影響

だけると思われる。
また、脱水状態の水・電解質補給を目的を与えることを啓蒙するヘルスツーリズムは、 として開発された経口補水液：オーエスワン
日本人はもとより海外からのお客様に日本の (OS-1)の有用性の評価について株式会社大塚
長寿の秘訣となる生活や医療を提案し、美しい文化の持続と元気な自信に満ちた輝く日本

製薬工場からお話をいただき、トラベルメ
ディスンにおいての重要性を指摘してもらう。

人を取り戻すことができる。
その結果、国民の本質的な健康につながヘルスツーリズムとの関係においては、
J T B 九州の山下地域活性化推進室長から、地り、第一次・第二次産業・第三次産業を足した第六次産業の創出とそれによる雇用の増加

域の旅行会社から見たトラベルメディスンと
ヘルスツーリズムの普及に向けた課題をお話になり、さらには美しい地域の再生と活性化 いただくとともに、ヘルスツーリズム研究所につながることになることが期待されている。 高橋所長からヘルスツーリズムの最新の状況
トラベルメディスンについては、わが国においては医療関係者の間では徐々にではあと今後の発展に向けたトラベルメディスンとの連携について話していただく。

- 21 -

シンポジウム３(S3‑01)

月日は百代の過客にしてヘルスツーリズムもまた旅人なり。
演者：

古閑比斗志

横浜検疫所検疫衛生課

ヘルスツーリズムには精神メンタルと身体フィジカルの両面がある。アンチ
エージング不老不死は竹取物語や始皇帝の徐福伝説で有名であるが古来より旅とは通常には手に入らない物を探求する道であった。現在でも自分探しで海外旅行をする若者は多いがこれも又探求の道である。探検
家が未知なるものを探求するように人々はリゾートに本来快適な生活を求めたのである。フロリダ半島にはフォードやエジソンの冬のエステートがある。ＮＹ等米国東北部は冬寒いので極寒の地を離れ暖かいフロリダに移住するのである。生活拠点を季節に合わせて移動するのは狩猟採集民族の特性であろう。かつて日本の軽井沢は日本に来た外国人が蒸し暑い日本の夏に耐えきれず鉄道で行ける涼しいところを開発したものである。箱根や那須も又同様の条件を取り揃えている。
「熟田津に 船乗りせむと 月待てば 潮
もかなひぬ 今は漕ぎ出でな」額田王、と万葉集では詠まれている。日本の歴史上温泉は欠かす事の出来ない物である。刀傷や病気を癒す為に温泉が利用された。また水を変えると子を授かるとも昔は良く言われた。健康を取り戻す為の治療の一環として喘息や結核の治療にはサナトリウム等転地療法があった。モンゴルのホヂルトでは温泉泥療法がある。最近朝青龍も行った事で有名となった。これも治療を目的にした旅行である。中国には温泉が少ないので日本の温泉を積極的に紹介すべきである。極東
ロシアやモンゴルでは医療事情が悪い為日本での治療を希望する方が増加している。
日本人は漢方治療の為に中国へ旅行する事もある。欧米等キリスト教圏にはルルドの泉に不治の病の治癒を願う人々が存在する。
欧米では以前から長期休暇の取得が認められている。日本では現在、短期休暇
しか認められないが東海道中膝栗毛は長期休暇で無ければ実現できなかった。四国八十八カ所巡りも又同様である。御伊勢参り
も湯治も又同様である。金融危機でワーク
シェアリングが検討されている今こそ長期休暇が取得できるようにするチャンスである。労働法で企業と個人に長期休暇取得義務を課せば長期休暇は取らざるを得ない。
スローライフが人類を救うのである。長期休暇を取得した者は補助金も受け取れるよ
うにすればよい。歴史的に不幸な事に列車の席や飛行機の席は狭くエコノミーはまさに地獄である。人は荷物ではない。過去において移動はあくまで手段であった。移動
も手段ではなく楽しみでなくては意味がない。移動は快適でなければならない。その点クルージングはまさに船内でのエンター
テイメントを含め移動そのものが目的となった旅行であると言えよう。米国ではエンターテイメントが盛んである。米国は２００年程度しか歴史が無い為ヨーロッパのように歴史的史跡を巡る旅行が難しい。最
近ではＮＹのブロードウェイやディズニーランドが有名である。又エコツアーがコス
タリカ等では開発されている。自然そのものが観光資源なのである。自然を利用しダイビングやウィンドサーフィン、ヨット等
マリンスポーツや・登山・スキー等スポー
ツを楽しむ事も旅行の目的となっている。
日本におけるヘルスツーリズムと渡航医学の発展を展望してみる。

- 22 -

シンポジウム３(S3‑02)

観光業界に旅立つ学生へのトラベルメディスン教育
演者：

松尾信昭

神戸夙川学院大学観光文化学部

１．は じ め にトラベルメディスンの社会への普及を考える上で、顧客に直接旅のお世話をする観光業界に関心のある学生への教育は重要である。我が国が観光立国を宣言したこともあり、観光関連学部・学科・コースを持つ大学、専門学校は年々増加の一途である。しかし、トラベルメディスンなど医学関連学科を講義に入れている学校は少ない。渡航者の健康を考える上で、今後ますます医療者と旅行業界との連携が求められると考え、観光関連学部学生の教育の観点から考察したい。

礎｣ を必須科目とし、トラベルメディスン、
医療倫理、医療英語、障がい者旅行論、特殊疾病旅行論、ヘルスツーリズム、バリア
フリーツーリズム、救急救命技術の講座を行っている。
尚、本校卒業生のみならず広く旅行・観光業界の方を対象に短期研修コースを設置
し、トラベルメディスンの継続的な研修の機会を作る構想もある。

４．学生へのトラベルメディスン教育の課
題
文科系一般学科においてトラベルメ
ディスンを教育するためには多分に時間を
２．観光業界におけるトラベルメディスン かける必要があり、そのためには全学的な理解を得ることが必要である。トラベルメのニーズ
平成 1 8 年観光立国基本法が制定され、 ディスンの教育内容は、教えている学校に
我が国は年間 2 0 0 0 万人の日本人海外旅行 よりさまざまであり、統一的な履修認定制
者と 1 0 0 0 万人の訪日外国人旅行者を目指 度が必要となろう。医療に関する限り卒業
し て い る 。 人 の 移 動 に 傷 病 は 付 き 物 で あ 後のトラベルメディスンの知識・技術の維る 。 今 や 旅 行 者 は 一 つ や 二 つ の ｢ 病 気 ｣ を 持向上の場も必要であるが、今のところそ
持 っ て い る 方 は ざ ら に お ら れ る 状 況 で あ の意識や場は少ない。
る。そういう方の旅先での急病、慢性疾患の悪化、外傷の危険度は上昇している。一 ５．観光産業と渡航医学の連携
方、健康に対する旅の効用などを研究する
今後の観光業界におけるトラベルメ
ヘルスツーリズムへの関心が高まってきて ディスンの重要性を考えると、医療者のみいる。高齢であること、病気をもっている ならず関連業種・職種間の連携がますますことを理由に旅を断念することなく、また 求められる。本学会はまさにその中心的な
不測の事態に対応できる観光業界が求めら 場として 今後更 なる発展が望まれる。
れている。

３．神戸夙川学院大学観光文化学部観光文化学科における医学教育
平成１９年度開学した 1 学年 200 名の単科大学である。その特色として語学に力を入れることと保健・医療を学べることがある。医療については 1 年生より｢ 医学の基- 23 -

シンポジウム３(S3‑03)

旅行会社から見た渡航医学とヘルスツーリズムとの連携の課題
演者：

山下真輝

JTB 九州 地域活性化事業推進室（株）ＪＴＢ九州はＪＴＢの分社化に伴って４年前に誕生したＪＴＢグループ会
社のひとつで、九州を基点に東アジア地域
一帯を広域の商圏として捉えた会社である。日本の地域の疲弊が叫ばれているが、地域と都市との交流、地域間の交流、海外との交流により九州という地域における人的･ 物 的 交 流、地 域 文 化 交 流を す す め る た
めに、従来の旅行の範疇を超えた新しいビ
ジネスモデルを開発している。その結果、九州が元気に再生することになれば、地元の観光関連だけではなく農林水産業などへの経済波及効果は大きい。
具体的に手がけてきた地域交流として別府市や唐津市などがあり、各地で成果が出てきている。ヘルスツーリズムでは、大分県で昨年来ヘルスツーリズム研究所と共同でヘルシーカンパニー支援事業の調査をしてきた。従業員が心身ともに健康である企業の生産性が高いことは明らかになりつつあるが、地域の各種のターゲットを絞った健康プログラムにより地域の経済活性化を図るものである。九州の美しい文化
豊かな自然とホスピタリティ溢れるすばら
しい郷土をベースに、健康へのポジティブな影響を与えるヘルスツーリズムが、日本
人はもとより海外からのお客様にあらたな交流の切り口を与えるものと 考えられる。
一方、新型インフルエンザの発生は、関西への修学旅行だけではなく、海外修学
旅行・語学研修、海外からの外国人旅行（インバンド旅行）すべてにおいて、旅行業界にとって大きな影響を与えた。情報の正確性や迅速性における課題、お客様や社員、
国内外の観光関係者との連携において大きな課題を残した。風評被害により、旅行業
界だけではなく、運送業、宿泊業など多大な経済的損害を蒙った。病気の拡大を防ぐ
こととともに、経済的なダメージをいかに少なくするのか、渡航医学との連携が今後重要になることを認識する絶好の機会である。

- 24 -

シンポジウム３(S3‑04)

最近のヘルスツーリズムの潮流と渡航医学との連携について
演者：

髙橋伸佳

JTB ヘルスツーリズム研究所

2008 年 10 月、訪日外客誘致を一つの されはじめている。経済産業省ではサービ目的として国土交通省の外局である観光庁 ス 産 業 の イ ノ ベ ー シ ョ ン 創 出 の 観 点 か らが設置された。2 0 0 8 年での訪日外客数（総 「 サ ー ビ ス ・ ツ ー リ ズ ム （ 高 度 健 診 医 療 分数）が 8 3 5 万人に達するなど（日本政府観 野）」という名目で研究会を発足させ、医療光 局 ）、 国 内 観 光 業 界 は 本 格 的 な 国 際 化 の 機関だけでなく、旅行、スパ・エステ、レ時代に突入した。もっとも、昨年秋以降、世 ジャー、ゴルフ、ダイビング関連など広義
界的な景気の後退による消費の手控え、円 な意味での健康サービス産業関係者を集め高に加え、新型インフルエンザの影響も加 検 討 を 行 っ て い る 。 同 省 で は 、「 国 際 的 にわり訪日外客数は前年比 2 割減前後で推移 も、日本の医療の費用対効果は大きく、技（2 月は 4 割減）するなど急速な外客数増加 術的水準も高い。また、日本の食生活・習は一服している。とはいえ、国際的な交流 慣 や 健 診 制 度 も 国 際 的 に 評 価 さ れ て い る 。
人口の拡大を背景に、人口減少時代に投入 健康に関わる日本的な文化やそれに立脚しした日本では訪日外客誘致への期待感は非 た日本の医療を海外に発信することは、も常に大きく、旅行・観光業界では 2010 年の のづくり以外の分野での国際貢献と国内に外客数 1 , 0 0 0 万人（観光庁数値目標）を目 お け る 関 連 産 業 の 活 性 化 に 繋 が る と 期 待 」
指した訪日誘致活動 が展開されている。
と指摘している。旅行・観光業からみた医
こ う し た 訪 日 外 客 誘 致 の 流 れ の 中 で 療リスクや医療通訳の未整備など言語的な注目され始めた分野がある。それが医療を 問題など課題は山積するものの、足元では目 的 と し た 観 光 形 態 で あ る 「 メ デ ィ カ ル 医療機関と旅行業界の協業による試験的なツーリズム」である。換言すると、メディ ツアーが実施されるケースが見られ始めて
カルツーリズムとは、医療技術、及び医療 い る 。
費、医療受診への待ち時間の差異などで起
現在、日本渡航医学会においては、日
き る 各 国 間 、 地 域 間 の 患 者 の 移 動 で あ る 。 本人の海外渡航が議論の中心であるが、増こうした旅行形態は、既に日本を除くアジ 加する訪日外客への対策としての観点はもア各国では外貨獲得のための国策として位 とより、メディカルツーリズムが活発化す
置づけられており、欧米、中東などに向け ることに伴いリスクの高い外国人患者の増シンガポール、タイ、インド、韓国、台湾 加も想定されることから、訪日外客視点でなどで活発に実施されており、2 0 0 6 年中で の渡航医学の研究、議論の必要が高まって
アジア地域を訪れた外国人旅行者数は 1 8 0 くるとみている。また、新型インフルエン
万人に達し、その市場規模は約 6 8 億ドルに ザなどが国際間の渡航に従来以上に大きな上るとされる（平成 1 9 年版通商白書）。近 影を落とすような状況であることも相俟っ
年は日本人の誘致に乗り出す国・地域も多 て、訪日外客向けの医療インフラとしてのく、弊研究所にも海外政府等からの市場調 トラベルクリニックの必要性を指摘する声
査の依頼が次々入ってくるようになってき が高まってくると 予測している。
た。
最近、殆ど動きのなかった日本のメディカルツーリズムにも変化の兆しが散見- 25 -

シンポジウム３(S3‑05)

脱水状態の水・電解質補給を目的として開発された経口補水液
オーエスワン(OS‑1)の評価−動物での基礎検討からヒトでの有用性の評価について−
演者：

近藤康得

㈱大塚製薬工場メディカルフーズ事業部
日野和夫、三木新也、鎌田歩規代㈱大塚製薬工場メディカルフーズ事業部【はじめに】
下痢、嘔吐、食欲不振、発 食 / 絶水状態にした。試験液は、OS-1 と蒸熱、高温環境などにより発症する脱水症で 留水を用いた。体重減少量相当を 4 回に分は、小児や高齢者は容易に重篤な状態に陥 けて 2 0 分毎に経口投与し、2 4 時間の尿排ることがあり、早期発見と適切な水・電解 泄量を測定して体内水分保持効果を評価し質の補給が必要となる。経口補水液（O r a l た。③ヒマシ油誘発下痢によるラット脱水
Rehydration Solution : ORS）は当初コレラ モデルを用いて総合電解質輸液・K N 3 B と感染による脱水症に対して使用され、その 比較した。ヒトでの有用性の評価：①サウ後、急性下痢症の治療にも用いられ有用性 ナ 浴 脱 水 モ デ ル に て 市 販 ミ ネ ラ ル ウ オ ーが確認されている 。
ター( M W )と比較した。
オーエスワン（OS-1）は WHO（世界保健機関）の提唱する経口補水療法の考え 【結果】 基 礎 評 価：① 試 験 液 の 浸 透 圧 を方に基づいた飲料である。2 0 0 4 年、O S - 1 ほぼ一定（270 〜 280 mOsm/L）にして、は 軽 度 か ら 中 程 度 の 脱 水 状 態 時 に お け る 様々な N a / G l u c o s e モル比で検討したとこ
水・電解質を補給・維持するのに適した食 ろ、水分吸収量については Na/Glucose モル品として、個別評価型・病者用食品の表示 比が 1 ：6 、1 ：2 、1 ：1 の順で高値を示し、許可を取得した。
N a 吸収についてはモル比が 1 ：6 で他に比本発表では、O S - 1 に関してラットを べて低値を示した。② 24 時間尿は OS-1 投用いた基礎検討及びヒトでの有用性につい 与群が蒸留水群と比較して有意に低値を示ての結果を報告する。
し、体内水分保持能が優れていることが示
基礎評価：①ラット in situ 単回腸管灌 された。③ O S - 1 の十二指腸内投与による流法において、Na と Glucose のモル比が水・ 水・電解質補給効果は、K N 3 B の静脈内投電解質吸収に与える検討、②ラット脱水モ 与による効果とほぼ同等であった。ヒトでデルでの O S - 1 の体内水分保持能の検討、 の有用性の評価：①サウナ浴による脱水モ③実験的下痢脱水モデルラットの水・電解 デルにおいて、O S - 1 は M W に比べて優れた水・電解質補給効果を示した。
質吸収に関する検討
ヒトでの有用性の評価：①サウナ浴に【結語】 OS-1 は脱水状態の水・電解質補よる健常成人脱水モデルによる検討
給に有用性であることが示された。
【方法】 基 礎 評 価 ： ① 2 4 時 間 絶 食 し た
ラットを麻酔し、十二指腸に試験液注入用と回腸末端に灌流液回収用の各チューブを装着した。各試験液を 0 . 5 m l / m i n の速度で3 0 分間灌流 した。試験液に は あ ら か じ め
フェノールレッドを加えておき、吸光度と試験液および灌流液中の電解質濃度を測定
し、出納を算出した。②ラットを 2 4 時間絶- 26 -

シンポジウム４

シンポジウム４
平成 21 年 7 月 18 日（土）15:30 ‑ 17:00「トラベルワクチンガイドライン」
座長：

中野貴司
渡邊 浩

国立病院機構三重病院
久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門

渡航医学の領域において、ワクチンは欠かせない存在である。途上国は日本国
内より感染症のリスクが高く、予防が何よりも大切である。長期滞在はもちろん短期旅行においても、楽しい旅を辛い思い出にしないためにも万全の準備を心がけたい。
また、例えば黄熱や髄膜炎菌など、国によっては入国時に接種を要求されるワクチンもある。
先進国への渡航時にも、予防接種が必要な場合は多い。欧米での現地校編入学や留学に際して、渡航国のスケジュールに沿ったワクチン接種証明書の提出を義務づ

情報提供を行うこと、④トラベルワクチンに関する法律的事項について情報提供を行
うこと、⑤上記①〜④により、トラベルワ
クチンが社会に普及することを目指すこと、である。
本シンポジウムでは、3 名のシンポジストに講演をお願いする。また、わが国の予防接種制度やワクチン認可状況を考えると、渡航者に必要な予防接種を実施するに際しては、国内で定められた各種法律や規定との兼合いを考慮しなければならない場
合が往々にして生じる。法律に関する専門家にも、指定発言をお願いする予定であけられることも少なくない。当該国の予防接種スケジュールとわが国のものとの間にる。トラベルワクチンガイドラインが目指
すべき方向性について、学会員の間で十分差異があると、日本で定期接種をすべて完了していても追加の接種が必要である。わ

に議論し、考え方を共有するための機会として役立てたい。

が国は他の先進諸国と比べて、定期接種されるワクチンの種類や回数が概して少ないので、必ず心得ておかねばならない事項である。
日本渡航医学会は、トラベルワクチ
ンガイドラインの作成に着手した。その目
的は、①渡航者の健康を守るために、予防接種が有効かつ安全に実施されること、②
国内諸規定に則ったトラベルワクチン接種について解説すること、③わが国では未認
可・適応外・適応対象が制限されているワ
クチンについて世界の標準的指針に関する- 27 -

シンポジウム４(S4‑01)

我が国のトラベルワクチンの現状とガイドラインの必要性
演者：

尾内一信

川崎医科大学小児科学教室

近年の交通機関の発達と普及に伴い海外渡航が身近となった。年間 1700 万人の日本人が海外に渡航する時代となった。しかし、渡航に伴う危険性に関して日本人は往々にして無頓着である。これは多くの伝染病が駆逐された日本においては、当然のことかもしれない。しかし、途上国においては未だに感染すると命を左右する伝染病が数多く残り、渡航時に感染する日本人も少なくない。先進国に比べて予防医学の重要性が世間一般に認知さえていないためと考えられる。日本国内ではマラリアの予防薬や途上国用トラベルワクチンが手に入りにくい現状からも明らかである。先進国への渡航者に関しても、多くの先進国で定期接種されているワクチンが日本では容易に手に入らないために、渡航地ですぐに集団生活ができないケースも数多く経験する。
このような現状を打開し先進国並に予防医学の普及を図るには、渡航者や医療従事者ばかりでなく国民への予防医学の重要性の啓発、トラベルクリニックの普及、渡航医学の普及、未承認ワクチンの承認など多くの課題が山積している。したがって、様々な機会を通じて、医療界ばかりでなく広く社会に周知する必要がある。トラベルワク
チンは、一般の医療従事者にとって不慣れなために往々にして敬遠されがちである。
これではトラベルワクチンの普及はおぼつかない。今回日本渡航医学会では中野貴司
先生を中心にトラベルワクチンガイドラインを作成することになった。これを機会に多くの医療従事者にとって、トラベルワク
チンが身近なものとなれば幸いである。本講演では、我が国のトラベルワクチンの現状とトラベルワクチンガイドラインの必要性について 述べたい。

- 28 -

シンポジウム４(S4‑02)

トラベルワクチンガイドラインと予防接種ガイドライン
演者：

岡田賢司

国立病院機構福岡病院小児科

法 律 に 基 づ い て 行 わ れ る 予 防 接 種 を （2 ）帰国後の予防接種実施する際の基本的な手引書である「予防帰国後には、接種を受けていない、あ接種ガイドライン」が 2009 年 4 月に改訂さ るいは継続中の接種があったら、続けて接れました。今回の改訂で初めて、海外渡航 種を受けるように勧める。
時及び帰国後の予防接種の項が設けられました。さらに、任意接種のワクチンも復活 （3 ）海外渡航などに関する予防接種情報しました。シンポジウムでは、これらにつ厚生労働省検疫所のホームページ
いて紹介し、ご意見をいただきたいと考え （海外渡航者のための感染症情報）（h t t p : / /ています。
www.forth.go.jp/）、（財）日本検疫衛生協会（http://www.kenekieisei.or.jp/）及び母子保予防接種ガイドライン 2 0 0 9 年度版に 健 ・ 家 庭 保 健 教 育 普 及 グ ル ー プ の ホ ー ム
は、次のように記載されています 。
ページ（http://www.mcfh.or.jp/）では、海外渡航などに関する予防接種情報が入手で
１．海外渡航時及び帰国後 の予防接種
きる。
（1 ）海外生活で必要な予防接種
２．主な任意接種ワクチン
海外生活で必要な予防接種は、通常の定期接種に加え、その土地、地域によっA 型肝炎・B 型肝炎・狂犬病など、予ては黄熱・A 型肝炎・B 型肝炎・狂犬病・髄 防 接 種 ガ イ ド ラ イ ン で の 記 載 を 紹 介 し ま
膜炎菌性髄膜炎 などが 考えられる。
す。
また、破傷風・日本脳炎の追加が必要なこともあり、小児では水痘・おたふくかぜなどが必要なこともある。
米国のように留学に際して規定の予防接種が完了していることを要求する国もあるので、十分な時間的ゆとり（数カ月）をもって、予防接種を勧める。
なお、海外渡航までの日時があまりない場合は、医師が必要と認めた場合、同時に複数のワクチンを接種することができる。即ち、二種類以上の予防接種を同時に同一対象者に対して行う同時接種は、医師が必要と認めた場合に行うことができる。
接種に当たっては、同一部位に接種するのを避け、別々の腕に接種することが望ましいとされている。

- 29 -

シンポジウム４(S4‑03)

トラベルワクチンに関する法的問題
演者：

濱田篤郎

海外勤務健康管理センター

トラベルワクチンの接種を行なう医療機関は、接種にともなう医療訴訟が生じた際の法的な対応策を事前に検討しておく必要がある。
接種を行なう医師は、定期予防接種に関する法律（予防接種実施規則、予防接種実施）や個々のワクチンの添付文書に添った診療を行なうことが求められる。もし、接種にともなう健康問題が生じた場
合、軽症であれば処置に要した医療費は健康保険で支払うことになるだろう。しかし、重篤な健康問題のケースでは医療費が高額となるため、医療訴訟に発展する可能性がある。この場合、医師に過失があれば医師賠償保険などで、被害者へ補償や賠償が行なわれる。過失がなければ「医薬品医療機器総合機構法による救済制度」が適応される。ただし、この制度の適応となるのは日本国内で承認されたワクチンのみであり、腸チフスや髄膜炎菌髄膜炎などの未承認ワクチンは適応外である。
医師に過失があるか否かは法律家によって判断されるが、今回のシンポジウム
では実例をあげて法律家からご意見を伺う予定である。あわせて、過失を回避するための対応についてもご助言をいただく。

- 30 -

一般演題（1 日目）

７月１７日 （金） 15:50 〜 18:00
1
日目

一般演題(1 日目)＜一般演題１：座長

狩野繁之（国立国際医療センター）1 5 : 5 0 〜 1 6 : 3 5 ＞

1‑01 久留米大学病院予防接種センターにおける ワクチン 接種状況
日高秀信

ページ
32

久留米大学

1‑02 関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来 のトラベルワクチン接種情況

33

田淵幸一郎 関西医科大学

1‑03 滋賀県予防接種 センター
鬼頭敏幸

渡航者 ワクチン 接種外来 の現状について

1‑04 私たちはどの様に国立国際医療センター でマラリアを診断しているか
狩野繁之

35

国立国際医療センター

1‑05 妊婦における 熱帯熱マラリアの一輸入症例
三島伸介

34

愛知医科大学36

関西医科大学＜一般演題２：座長 福西みのり（東京海上日動メディカルサービス㈱）16:35 〜 17:15 ＞
2‑01 高齢者の渡航時 における健康管理情報の収集状況
生野繁子

2‑02 J S M M 登山者検診ネットワークパイロットスタディーによる高所ツアー出発前検診の意義
増山茂

38

JSMM 登山者検診ネットワーク

2‑03 海外旅行取扱旅行代理店の危機管理意識 に関するパイロット調査
波川京子

37

九州看護福祉大学

39

札幌医科大学2‑04 日本渡航医学会教育普及委員会「看護職セミナー」発足の経緯と展望

40

佐藤菜保子 日本渡航医学会教育普及委員会＜一般演題３：座長

濱田信之（久留米大学）1 7 : 1 5 〜 1 8 : 0 0 ＞
41

3‑01 当院で経験した高地渡航者の現状
後藤憲志

久留米大学

3‑02 ベトナム 在留邦人 の健康上 の問題点 と現地医療事情に対する評価
水野泰孝

3‑03 バンコク における 邦人の医療事情：三大私立病院 を通して
宮城啓

44

岡山大学

45

3‑05 歯科における自由診療
岩﨑茂則

43

長崎大学

3‑04 高校留学に関する健康問題（２）―海外での歯科治療 の一例について −
河原研二

42

国立国際医療センター

岩﨑歯科クリニック- 31 -

一般演題

7 月 17 日（金）1‑01

久留米大学病院予防接種センターにおけるワクチン接種状況
1
日
目

演者：

日高秀信
後藤憲志、大津久留米大学医学部小児科学講座
寧、津村直幹
久留米大学医学部小児科学講座【はじめに】
予防接種は渡航医学と密接
卵白アレルギーの程度をまとめると 、な関係にあり、どのような理由で・どのよ 卵白 RAST score でクラス２−４が全体のうな場所へ渡航する場合でも、ワクチンの 約８０％を占めた。卵白アレルギー陽性者
接種状況は渡航計画の重要なポイントとな への麻疹・MR ワクチン接種は、通常どおりる 。 現 在 国 内 で は 、 定 期 接 種 で あ っ て も 、 行なっても問題となる 症例はいなかった。
種々の理由により一般開業医では接種できずに、予防接種センターへ紹介となるケー 【考察】 ア レ ル ギ ー 疾 患 保 有 者 は 、 ワ ク
スが少なくない。これらのうち接種機会を チ ン 接 種 に 慎 重 に な ら ざ る 得 な い 一 方 で 、逃したまま渡航の機会を迎える場合もある 接種後の副反応は事前に予測することが困と考えられる。そこで、今回われわれは、久 難であるため、接種後に十分な観察時間を留米大学病院予防接種センターでのワクチ 確保し対応することが 大切である。
ン接種状況をまとめ、ワクチン接種の障害
ハイリスク者の予防接種をスムーズとなっているものを改めて検証した。
に行なうためには、予防接種センターと一般開業医との連携を強化することが大切で【方法】 2004 年 6 月から 2009 年 4 月まで ある。また、紹介医へのフィードバックをに当センターにてワクチン接種を行なった 行ない、一般開業医でもある程度のハイリ
延べ 1587 人で紹介理由・接種ワクチンにつ スク者への対応を促すことも 必要である。
いて検証をおこなった。
できるだけワクチン接種の門戸を広げ、ワクチン予防可能疾患に対する免疫を付加【結果】 当センター開設から約 5 年間で しておくことが、ひいては海外渡航に際し
1 5 8 7 人の紹介があった。
てスムーズに渡航を実施できることにつな
予防接種センターへの紹介理由 では、 がると考えられる 。
「接種成分へのアレルギー」が最も多く、次
いで、「けいれんの既往」・「心血管系疾患」・「発育障害」の順であった。これは、福岡県全体と比較した場合にほぼ同等であった。
当センターでのワクチン接種状況をまとめると、延べ接種回数では D P T が３７％と最も多かったが、紹介種別にみると、
麻疹・MR ワクチンが最も多かった。また紹介頻度も多く、疾患としても重 要な麻疹・
M R ワクチンに絞って紹介理由を見てみると 、「 接 種 成 分 へ の ア レ ル ギ ー 」 が 最 も 多
く、その割合は全体と比較しても顕著であった。さらに、接種成分へのアレルギーの内訳では、卵白アレルギーが最も多く、全体の約９３％を占めた。
- 32 -

一般演題

7 月 17 日（金） 1‑02

関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来のトラベルワクチン接種情況
演者：

田淵幸一郎
三島伸介、西山利正

関西医科大学公衆衛生学講座
関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来
関西医科大学公衆衛生学講座
関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来

我々は 2007 年 11 月関西医科大学附属滝井病院に海外渡航者向けの専門外来を開設し , 渡航者に対して渡航前 , 渡航中ならびに渡航後の健康相談を行い , トラベルワク
チン接種を行っている。黄熱ワクチンを除いて国内で取り扱う全てのワクチンが接種可能である。本外来の 2 0 0 8 年 1 月から 1 2月における 1 年間の延べ受診者数は 6 2 1 名である。渡航先別で見ると , 東南アジアが35.7% と最も多く , 東アジアと併せて約 55％を占めた。次いで北米の 15.5％, インド・
中東の 11.3％と続き , アフリカ大陸は 8.4%
であり , 最も少なかったのが南米の 0.6% で表1あった。接種ワクチンの種類別に渡航先の分布をまとめた表 1 を下記に示す。アジア圏への渡航者では A 型肝炎不活化ワクチン, B 型肝炎不活化ワクチン , 狂犬病不活化ワ
クチン , 破傷風トキソイドワクチン , 日本脳炎不活化ワクチンの接種率が高く , 北米やヨーロッパ圏への渡航者では麻疹生ワクチ
ン , 風疹生ワクチン , おたふくかぜ生ワクチ
ン , 経口ポリオ生ワクチンの摂取率が高かった。開設後１年間の当院受診者情況を分析し , 海外渡航者のトラベルワクチン接種の現状を報告する。

ワクチン別渡航先分布情況- 33 -

1
日
目

一般演題

7 月 17 日（金）1‑03

滋賀県予防接種センター
1
日
目

演者：

鬼頭敏幸
平田三津子
三矢早美、楠鶴澤正仁

渡航者ワクチン接種外来の現状について

愛知医科大学小児科予防接種センター開設準備担当
滋賀県予防接種センター隆
滋賀県立小児保健医療センター保健指導部
愛知医科大学小児科【目的】 滋 賀 県 予 防 接 種 セ ン タ ー は 平 成 その他は、東南アジア、米国、ヨーロッパ、
1 5 年 1 1 月に主に小児を対象とした予防接 アフリカ、中南米となっていた。渡航目的
種要注意者のための接種センターとして小 は仕事( 4 4 % ) 、ついで留学（2 3 % ）、家族児病院内に開設され約 6 年間診療を行って （2 1 % ）であった。医療提供状況は、診断書
きた。センターでは、以前より、予防接種 作成（2 0 ％）、予防接種（7 8 % ）であった。
に関する相談、回答、予防接種の受付、日 渡航相談のみは、２ % にとどまった。
程調整、実施日の準備、連絡、予防接種の 【現状】3 年前よりは渡航用の予防接種の種実施結果報告書のとりまとめ、予防接種に 類として A 型肝炎、B 型肝炎、破傷風、狂関する知識や情報の収集および提供の業務 犬病、日本脳炎を採用しその実施実績は以を行っていて、種々の相談に対応している 下のようになった 。
うちに小児を含めた海外渡航予定者への予防接種の希望が増大していった。2 0 0 6 年 4 平 成
18 19 20 年度
月以降は成人への海外渡航者用ワクチン接 A 型肝炎 20 42 95
種を開始し旅行前相談、予防接種、英文診 B 型肝炎 658 81
断書発行を 3 本柱とした業務を開始し、積 破 傷 風2834
極的にトラベルクリニック─渡航者健康セ 狂 犬 病
4740
ンターの役割をはたしてきた。現状と今後 日 本 脳 炎 13 29 66の課題について 報告を行う。
【今後の課題】 予防接種センター専任看護【診療内容】
1. 渡航前後健康診断、2. ビ 師 を 雇 用 し 、 小 児 の 定 期 接 種 と の 併 用 で 、ザ取得のための健康診断書の作成、3 . 予防 渡 航 に 必 要 な ワ ク チ ン を 実 施 し て い っ た 。
接種の投与、４ . 渡航相談などである。ワク 保健師の勤務する保健指導部の存在する小チ ン の 接 種 は 週 １ 回 の み で 行 わ れ て い る 。 児病院においての業務は、教育事情を考慮
3 年前よりは渡航用の予防接種の種類とし し た 計 画 作 成 が 容 易 で あ っ た 。 情 報 収 集 、て は 、 以 前 か ら お こ な っ て い る 定 期 接 種 、 伝達の役割に精通した保健師の役割の大き経口ポリオに加えて A 型肝炎、B 型肝炎、破 さを強調したい。こういった経験を新たに
傷風、狂犬病、日本脳炎の接種を追加した。 新設される大学病院内の渡航外来を含む予【 現 在 ま で の べ 相 談 者 数 】 海 外 渡 航 時 の 予 防接種センター業務の一助として、役立て
防接種相談は、渡航外来開設 2 年前より 3 、 てゆきたい。
46 件であったものが開設後は 59、93, 160
件 と 年 々 ほ ぼ 倍 増 し て い た 。【 現 在 ま で のべ接種回数】は平成 1 8 、1 9 、2 0 年度がそれぞれ、60 回、197 回、359 回であった。初診：100 名、再診：18 名、合計：128 名で、成人初診が多く、以前からの受診児は 1 0 ％未満であった。渡航先は中国が最も多く、- 34 -

一般演題

7 月 17 日（金） 1‑04

私たちはどの様に国立国際医療センターでマラリアを診断しているか
演者：

国立国際医療センター研究所
狩野繁之
石上盛敏、駒木 ‑ 安田加奈子、矢野和彦、福本 恵
国立国際医療センター研究所
水野泰孝、竹下 望、加藤康幸、金川修造、工藤宏一郎
国立国際医療センター戸山病院国際疾病センター（DCC）

わが国における輸入マラリア報告数
は、近年やや減少傾向を示し年間 6 0 例ほどであるが、国立国際医療センター（I M C J ）には今年（2 0 0 9 年）に入って既に 1 1 例のマラリア 患者が訪れている（6 月 1 3 日現在）。そこでわれわれは、I M C J でどの様にマラリアの確定診断にたどり着いているか、さらにはどの様な渡航医学上の診断研
究を発展させているかを報告する。
患者は海外渡航歴に発熱を主訴として IMCJ/DCC 渡航者健康管理室（渡航者外来）を訪れ、医師によりマラリアが疑われた場合（または鑑別診断を特に行いたい場
合、さらには患者の強い検査希望があった場合）に、末梢血全血を IMCJ 研究所に提出し、以下の検査に供している。
なお、得られた結果は、すべて患者の臨床管理 にフィードバック している。
１）ギムザ染色末梢血薄層塗抹標本の顕微鏡検査
ギムザ原液をリン酸緩衝液（pH7.2）で 10%(v/v)に希釈し、10 分間染
色後、油浸レンズを用いて（100x10 倍）顕微鏡下に観察し、赤血球に寄生した原虫を確認する。原虫が確認できた場合には、形
態学的に原虫種を同定し、赤血球寄生率（％）を求める。陰性の判定は、少なくても
赤血球 1 0 万個を数える。
２）イムノクロマト法（Rapid Diagnostic
Tests: RDTs） わが国の体外診断法としては認可されていないが、その技術の評価研究をかねて、診断の補助としてマラリア

３）原虫遺伝子検査a) PCR 試験検査：上記 1）または 2）で陽性の場合、全血から原虫 D N A を抽出し、nested-PCR 法を用いて種特異的遺伝子の増幅を行い、アガロースゲル電気泳動で増幅産物を確認し、原虫種の鑑別を行う。
b) 薬剤耐性マーカーの SNPs 検査：上記 a ) で熱帯熱マラリア原虫陽性の場合、
pfcrt や pfmdr などの薬剤耐性関連遺伝子の配列を決定し、耐性の可能性 を評価する。
c) ミトコンドリアゲノムの DNA 配列
による系統解析：上記 a ) で三日熱マラリア
原虫陽性の場合、m t D N A の全長塩基配列を決定して、検体が分子系統樹のどこのクラスターに位置するかで、患者が感染した
流行地の推定に役立てる。
４）in vitro 薬剤感受性試験
上記 1 ) 〜
3 ）で患者が熱帯熱マラリア原虫陽性で、な
おかつ多剤耐性マラリアが疑われる場合、患者の全血を i n v i t r o 培養系に移して、
mefloquine 等の薬剤感受性試験を行う。
５）G 6 P D 欠損症試験
上記 1)〜 3）で、患者が三日熱マラリアまたは卵形マラリアと診断され、プリマキンによる治療が必要な場合、患者の末梢血を用いて G6PD Assay Kit（DOJINDO Laboratories, Japan）により、G 6 P D 欠損の有無を判定する。なお
本試験は体外診断薬として、薬事法の認可外の研究用試薬として供される。
マラリアの検査法としては、信頼できる適正な技術が種々開発されており、患者のRDT キット（Malaria Ag P.f/Pan, SD Stan- 病期 / 病態、感染原虫種にあわせた運用が、
dard Diagnostics, Inc., Korea）を用いている。 わが国の渡航医学領域に適切に導入される
原虫陽性 / 陰性、熱帯熱マラリア原虫またはそれ以外の種の鑑別の参考となる。

べきである。

- 35 -

1
日
目

一般演題

7 月 17 日（金）1‑05

妊婦における熱帯熱マラリアの一輸入症例
1
日
目

演者：

関西医科大学公衆衛生学講座
関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来
田淵幸一郎、神田靖士、天野博之、西山利正
関西医科大学公衆衛生学講座
関西医科大学附属滝井病院海外渡航外来

三島伸介

【症例】
患者：
主訴：

L。UN 8 mg/dL, CRE 0.52 mg/dL, AST 21
U/L, ALT 17 U/L, γ -GTP 10 U/L, T-Bil
0.5 mg/dL, ALP 124 U/L, LDH 162 U/L,CRP 3.35 mg/dL。末梢血薄層塗抹ギムザ染
色標本を検鏡して熱帯熱マラリア原虫を確認し , P C R 法を施行して熱帯熱マラリア原虫であることを同定した。セロハン厚層塗
抹法で便を検鏡したところ , 鉤虫卵を認めた。

40 歳 , 女性 , 研究者
発熱（38.5 ℃）と関節痛 , 頭痛

現 病 歴 ： 2 0 0 3 年からガボン共和国にて野営をともなう研究調査に従事しており , 滞
在開始年から毎年１回現地医療機関にて臨
床マ ラ リ ア と 診断 されル メ フ ァ ン ト リ ン アーテメーター合剤で内服治療していた。
マラリアに対する予防内服薬は服用してい 治 療 ：治療薬としてメフロキンを選択なかった。ガボン滞在中の 2008 年は発熱な し , 投与約 24 時間後に 38℃の発熱が一度みく経過していたが , 同年 9 月に妊娠が判明 られたが , それ以後に発熱を認めなかった。
し , 現地医療機関の産婦人科にて妊婦検診 投与後 3 日目には末梢血薄層塗抹標本にてを受け , 母子ともに経過は順調で , 同年 1 2 原虫の消失を確認した。
月 2 2 日に帰国した。翌 2 3 日午後 8 時には
体温が 3 8 . 5 ℃まで上昇し , 全身の関節痛と 【まとめ】 我々はこの度 , 妊娠第 2 2 週に発頭痛を認めたが , その日は徐々に解熱傾向 症した熱帯熱マラリアに対し , 治療薬としを示したため , 2 4 日に当院渡航外来を受診 てメフロキンが奏効した症例を経験したのした。マラリア簡易迅速検査（ENTEBE 社 で報告する。そして , 2009 年 4 月に男児を製）にて熱帯熱マラリアの陽性反応を認め 出産され（アプガースコア９点）, 現在に至たため , 入院となった。
り母子ともに 元気であることを付記する。
既 往 歴 ： 2 9 才急性虫垂炎（虫垂切除術施行）
入院時身体所見：
身長 150 cm, 体重 46kg, 体温 36.5℃, 血圧 110/64 mmHg, 脈拍80/min 整 , 意識清明で , その他特記すべき
異常を認めず。妊娠週数は第 2 2 週 1 日であった。
入院時検査所見：
WBC 5,000/ μ L(Neutro75.2%, Lymph13.5%, Mono8.1%,
Eosino1.4%, Baso0.4%), RBC 403 万 / μ L,
Hb 12.3 g/dL, Hct 36.5%, PLT 18.9 万 / μ- 36 -

一般演題

7 月 17 日（金）2‑01

高齢者の渡航時における健康管理情報の収集状況
演者：

生野繁子
近藤裕子

九州看護福祉大学看護学科
兵庫大学健康科学部看護学科

航歴よりも多い。渡航前の健康管理に関する情報収集内容をみると、保険や医療費、危機管理など、健康に直接関連する情報収集行っていることからは、自己の健康に対する配慮が窺える。しかし、それと同様の者が【方法】 Ｂ県 に お け る 新 老 人 の 会 県 支 部 それらの情報収集を行っていないことも明の会員約 150 名に、海外渡航に関する私製の らかとなり、健康管理情報の収集について質問紙を 2 0 0 8 年７月に郵送し、２週間留置 注意を払っている者は渡航者の半数である。
にて返送を依頼した。質問紙の内容は渡航 いざとなった時に受診する医療機関の情報
歴や目的、情報収集に関するものである。分 を収集している者は約１割であり、これに析は、それぞれの項目を単純集計し百分率 ついては添乗員まかせの状況であると考えを算出した。
られた。
団体での海外旅行にはタイトなスケ【結果】 59 名（39.3％）から返送があり、 ジュールが組まれていることから、睡眠やそのうちの有効回答は 57 名（96.6％）であっ 休息が十分とれず、健康を害する者の報告た。性別では男性 2 6 名（4 5 . 6 ％）、女性 3 1 もされている。そのため、予備力の低下して名（54.4％）であった。対象の平均年齢は 75.3 いる高齢者は自らの健康に注意することが歳であった。5 2 名（9 1 . 2 ％）が海外旅行の 重要である。しかし健康管理に関する情報経験をもち、10 回〜 70 回までの渡航歴を持 報収集を行っている者は半数であり、健康つ者は 1 7 名（3 2 . 7％）であった。渡航目的 を害した場合の対処法についての情報は不には観光が第１位にあがり、旅行地として 足している。これらのことからは、海外で受は中国、ヨーロッパ、北アメリカなどであっ 診できる医療機関や緊急時の搬送には金がた。
かかることなどについて、渡航前に情報提高齢者が渡航に関して自身の健康管理 供することが必要である。また、疾病の危機に必要な情報として収集した項目は、海外 管理では、高齢者に起こりやすい状態や、前で使用できる保険の種類 21（40.4％）、医療 駆症状などについてある程度の知識を渡航費が高額 20（38.4％）、海外での健康・疾病・ 前教育として行うことにより、お互いに注
危機管理情報 1 6 （3 0 . 7 ％）、感染症対策 1 4 意を払い健康管理が行える。この教育には、（2 6 . 9 ％）などであった。しかし、それと同 渡航に関わる職種がそれぞれの専門性を発数の者があまり・あるいは全くしなかった 揮して行うことが重要と考える。
と回答していた。あまり・全くしなかったと回答した者が半数以上を占める項目は、日 【結論】 対象となった高齢者の 9 0 ％以上
本人が受診できる医療機関や緊急時の搬送 が渡航経験をもっており、健康に対する情方法、救急車に関するものなどであった。
報収集をおこなっている。しかし、健康を害した場合の医療機関の情報収集をしている【考察】 観 光 目 的 で 海 外 旅 行 に 出 か け る 者は少なかった。今後、渡航時の指導や教育
高齢者が年々増加している。今回の対象者 には、渡航に関わる職種がそれぞれの専門
も 3 0 ％のものが 1 0 回以上の渡航歴をもち、 性を発揮して行うことが重要と考える。
我々が対象として調査を行った大学生の渡【目的】 高 齢 者 の 渡 航 前 の 情 報 収 集 状 況を把握することにより、渡航時における課
題を明らかにし、渡航前の健康指導・教育について検討する一助とする。

- 37 -

1
日
目

一般演題

1
日
目

7 月 17 日（金）2‑02

J S M M 登山者検診ネットワークパイロットスタディーによる高所ツアー出発前検診の意義
演者：

増山 茂、安藤隼人、井出里香、稲次潤子、井本重喜、梶谷 博
金子 宏、神尾重則、上子牧憲寛、久保恵嗣、黒川 惠、児玉 康
許斐真由子、小林俊夫、斉藤 繁、笹尾 玄、志賀尚子、関口令安
高山守正、夏井裕明、西岡隆文、貫田宗男、橋本しをり、花岡正幸
原田智紀、堀井昌子「JSMM 登山者検診ネットワーク」パイロットスタディー実行委員会

わが国では以前から登山者の高齢化が指摘されており、高齢化に伴い疾患を抱えながら登山をしている者も少なくない。
一方、高所環境が疾病に及ぼす影響は多様であり、高山病という高所特有な病態も存在する。J S M M （日本登山医学会）登山者
検診ネットワーク（以後ネットワーク）は、疾患を有しながらも海外の高峰に接する登山者から「健康とトレッキング・高所登山に関する専門的なアドバイスを得たい」との要望を受けて発足した。
相談にあたり、ネットワークでは検診を受けていただいている。検診項目は一
般的な検診と同じであるが、必要であれば追加検査も行う。過去の登山や疾患・服薬等についての自己申告と検診結果から、健康状態と高所へ行く危険度を判定している。発行する診断書は、現地にて外人医師の診察を受けることを想定し、英文併記である。2 0 0 6 年 1 0 月、「パイロットスタ
ディー」をスタートし、2009 年 4 月には少なくとも 6 0 0 件の検診を終えたところである。受診者の約 7 割が 6 0 歳以上、約 9 割が
4 0 歳以上の中高年であった。
ネットワークの目的は、トレッキン
グ・高所登山中の疾患の重症化を阻止すること、突然死を減少させること、さらには
重症高山病の予防である。これまでの受診者で、要経過観察あるいは要医療な状態であり、ツアー参加中止が望ましいと判断されたためにツアーをキャンセルされた方は8 名（1.3％）であった。また、検診にて、心房細動、重症高血圧、コントロール不良の糖尿病を発見することがある。そして、ツアー中に脳・心血管障害を疑わせるイベン
ト発生はなく、突然死も起こっていない。
これらのことは、この検診の有用性を示している。一方、重症高山病の発症が 3 例（0.5％）あり、内 1 例は残念ながら死に至っている。死因が重症高山病だけによるものかは不明であり、高所肺水腫により体内がさらに低酸素になり、他疾患が同時に発症した可能性もある。そのため、中高年者の重症高山病を予防することは非常に重要であると考えている。
今後は、健康チェックシート（トレッキング・高所登山中の AMS スコア、SpO2、健康状態の記入用紙）の徹底回収および解析、ツアーリーダーへのフィードバック、
重症高山病予防の啓発を行い、受診者が安全に高所へ登って帰ってきていただくために、ネットワークを発展させていく予定である。

- 38 -

一般演題

7 月 17 日（金） 2‑03

海外旅行取扱旅行代理店の危機管理意識に関するパイロット調査
演者：

波川京子
今田明博

札幌医科大学保健医療学部看護学科㈱南海国際旅行【目的】 海 外 渡 航 に お い て 、航 空 会 社 を含む旅行関係業者に接することなく渡航することは困難である。安全で快適な海外渡航を享受するために、旅行者自身が自己責任で負うべき準備や行動があるが、旅行代理店が担う危機管理の範囲は広い。海外旅行取扱旅行代理店が備えている緊急時の連絡体制や、健康管理などの危機管理体制及び危機管理意識の実態を把握し、旅行代理店の危機管理に対する課題を明らかにする。
【方法】 日本旅行業協会（JATA）に加盟
する 1215 社（2008 年 9 月時点）に対し、2008
年 9 月〜 2009 年 3 月にパイロット調査を依頼し、調査に同意が得られた 5 8 社を分析対象とした。

介 6 8 % 、出入国時の注意 8 % などであった。
これらの情報源は渡航先の大使館・領事館・観光局からが 86%、ランドオペレーター（渡航先の移動手段、ホテル、食事、観光、ガイドなどを依頼する現地エージェンシーや現
地駐在員）からが 6 0 % 、インターネットから 4 8 % 、新聞・本・雑誌から 2 8 % 、航空会
社 1 6 %、外務省 6 % であった。
6 5 . 5 % は予防接種に関する知識があると認識し、予防接種の情報源はインターネットから 71.1%、WHO から 34.2%、トラベルクリニックから 5 . 3 %、C D C・外務省・厚労省・検疫所からがそれぞれ 2 . 6 % であった。予防接種が必要な地域を 5 7 . 9 % は把握していたが、予防接種が必要な地域に渡航する日本人旅行者に予防接種を推奨していたのは 72.7% であった。91.2% は「トラベルクリニックの情報があれば旅行者に提供する」と答えていた。
1 2 . 3 % は航空機や客船に医療器具が装備されていることを認識していた。装置医療器具は AED、ファーストエイドキット、ドクターキット・メディカルキット、ストレッ
チャー、酸素吸入器、血圧計などをあげていた。設置場所、使用方法は設問しなかった。

【結果】 主 な 取 り 扱 い 渡 航 先 は ア ジ ア
89.7％、北米 51.7％、欧州 51.7%、オセアニ
ア 27.6%、中南米 13.8%、中近東 10.3%、ア
フリカ 1 0 . 3 % などであった。渡航目的は観光 90.1%、ビジネス 58.6%、家族や友人訪問
10.3% などであった。
社内の緊急時の連絡体制が整備されているのは 9 3 . 1 ％あり、危機管理に関する研修を 2 9 . 3 % が実施していた。研修の主催者
は JATA、航空会社、保険会社、トラベルク 【考察】 危機管理研修 を 3 割の代理店がリニック、自社主催であった。81.0% は「危 実施し、8 割は危機管理の研修受講を希望し
機管理研修があれば参加したい」と回答し ている。旅行代理店に義務づけられているていた。逆に、参加しない理由として「時間 旅行参加者に対する安全情報の提供は、約 8がない」、「研修に意味を感じない」をあげて 割が実施していることから危機管理に対すいた。
る関心は高いと考えられる。トラベルクリ
出発前に渡航中の注意を 8 6 . 2 ％が実施 ニックから得られている情報は少ないものしていた。内容は飲料水のこと 7 8 % 、食事 の、トラベルクリニックへの期待が示めさに関すること 5 2 % 、予防接種に関すること れ、渡航前の注意内容や予防接種の情報源
3 6 % 、予防薬について 2 6 % 、トラベルクリ が充分であるか、危機管理に関心が高い背ニックの紹介 8 % 、外務省海外危険情報の紹 景にあるものなどの課題が示唆された。
- 39 -

1
日
目

一般演題

7 月 17 日（金）2‑04

日本渡航医学会教育普及委員会「看護職セミナー」発足の経緯と展望
1
日
目

演者：

佐藤菜保子
日本渡航医学会教育普及委員会
松尾陽子、中野正子、福島慎二
日本渡航医学会教育普及委員会【はじめに】
日本渡航医学会の看護職会 「ちょうどよい」という評価を 77.1％、また員数は、「海外渡航者の健康を考える会」が 有用度（業務に使えるかか）に関しては「非発足した当時は、1 2 名、その後は 2 0 0 0 年 常に役にたつ」、「役に立つ」という良い評
34 名、2005 年 48 名、2008 年 65 名と年々 価を 7 7 ．1 ％得られた。今後、希望するセ
増 加 し て い る 。 本 学 会 の 看 護 職 の 活 動 の ミナーのテーマ（複数回答）は、「メンタルフィールドは、産業保健が多いが、検疫や ヘルス」、「帯同家族」がそれぞれ 17 名（48.6
ト ラ ベ ル ク リ ニ ッ ク 、 イ ン バ ウ ン ド 医 療 、 ％）、次いで「海外での生活習慣予防」、「慢緊 急 搬 送 等 渡 航 医 学 に 関 る 看 護 職 も 多 く 、 性疾患をもつ人の海外赴任」が 16 名（45.7
社会のニーズと共に活躍の場は拡大してい ％）であった 。
る。しかし多くの看護職にとっては、専門
教育の機会は少なく、渡航医学に関ってい 【考察と展望】 本学会の看護職、また第 1るという認識以前に、日常業務から得た知 回セミナーの受講者は、産業保健に従事し識を生かした実践者が多い。そこで、本学 ているものが多いため、今後、「海外勤務者
会の教育普及員会では、海外勤務者の健康 に関する健康問題」を中心としたテーマを管理に従事する看護職、渡航医学に関りの 取り上げていくこと、経験年数が少ない受ある看護職の知識・能力の向上、専門性の 講者のために、知識が即実践につながるよ
確立、また交流の場の提供を目的に、実用 うなテーマの選択が受講者ニーズに沿って的 な テ ー マ を 取 り 上 げ る 「 看 護 職 セ ミ いるものと考えられる。しかし渡航医学のナー 」を開 催す る こ と と し た 。第 1 回は、 領域拡大にともなった看護職の知識・能力
2 0 0 8 年 1 2 月「感染症」をテーマとして開 の向上、専門性の確立のためには、共通す
催し、セミナー受講者にアンケート調査を る 総 論 的 な 理 解 と と も に 、 ト ラ ベ ル ク リ実施した。その結果等から今後の企画につ ニックや検疫、緊急搬送、国際協力等、異いて考察した。
なる領域に従事する看護職の業務への理解が不可欠であり、各々視野の広がり、実務【調査結果】
受講者 36 名は全て女性、日 上でのスムースな連携をもたらす効果も多本渡航医学会会員は、1 4 名（4 0 ％）、非会 いに期待されるため、セミナーテーマの選
員は 21 名（60％）であった。資格は、看護 定も幅広く柔軟に対応していく必要がある
師 23 名（65.7％）、保健師 12 名（34.3％） と考えられる。また「看護職セミナー」がであった。年代別では、3 0 代( 3 ７．1 ％) 、 一 種 の 広 報 活 動 と な り 、 よ り 多 く の 看 護
4 0 代（4 2 . 9％）が大方を占めたが、海外関 職、看護学生が渡航医学を認識し、実践者
連業務経験年数では、1 年未満 1 3 名( 3 7 . 1 と な る き っ か け と な る こ と も 期 待 し て い％)、１年以上 3 年未満が 12 名（34.5％）と る 。
経験が少ない者が多かった。活動領域では、産業保健 26 名（71.4％） 臨床看護 5 名（1 4 . 3 ％）、地域保健、教育機関がそれぞれ2 名であった。
セミナー内容の難易度に関して- 40 -

一般演題

7 月 17 日（金）3‑01

当院で経験した高地渡航者の現状
演者：

後藤憲志
日高秀信
升永憲治、渡邊久留米大学医学部小児科学講座
久留米大学医学部小児科学講座
久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門

浩【目的】 高 地 渡 航 者 の 安 全 の 確 保 、 高 地
渡航者に対する診療の向上を目的として、
当外来を高地渡航以前に受診した方を後方視的に検討した。また、実際に事前に当外来を受診していたにもかかわらず、高山病に罹患したケースを紹介し、高山病の実情を明らかにする。
【方法】 2007/4/1 から 2009/3/31 の間に当外来を受診し渡航先が高地( 2 0 0 0 M 以上)であった患者８名を抽出し性別、年齢、渡航先（標高）、渡航目的、渡航期間、高山病の認識の有無、高山病予防薬（ダイアモッ
クス）の処方の有無について検討した。

あり登山目的の症例は無かった。
全例においてダイアモックスを処方していた。
高地での生活方法、高山病の対処法を説明したにもかかわらず、２例で高山病を認めた症例を経験した。
【考察】 高 地 渡 航 の 際 に 高 地 に 行 く と い
う認識が無い症例もあるため、高山病について啓発しなければならない。
高山病を発症した２名に関して、事前に症状が出たら下山するよう指導をしていたが守られなかったため、今後はさらに下山の必要性を強調する必要があると考え
られた。

【対象】
性別：女性５名、男性３名
平均年齢：3 5 . 7 歳
渡航目的：全例観光
渡航先（標高）：ネパール（1000 〜 5400 ｍ） ３ 名
世界一周（6 0 0 0 ｍ）
２名
ペルー（2300 ｍ）
２名
ボリビア（4 0 0 0 ｍ）
１名
渡航期間 ：
１週間未満
3名
１週間から２週間
２名
１ヶ月以上 2 ヶ月未満
１名
１年以上
２名
受診時の高山病予防薬処方希望：6 2 . 5 ％高山病予防薬の処方：1 0 0 %【結果】 高 山 病 の リ ス ク の あ る 地 域 に もかかわらず、高山病の認識が無い症例を
27.5 ％に認めた。
全例観光目的（トレッキング２名）で- 41 -

1
日
目

一般演題

7 月 17 日（金）3‑02

ベトナム在留邦人の健康上の問題点と現地医療事情に対する評価
1
日
目

演者：

水野泰孝

国立国際医療センター戸山病院国際疾病センター【目的】 海 外 か ら 帰 国 し た 短 期 旅 行 者 の 手した。回答者の 9 割が赴任前から何らか
疾病構造に関する研究はこれまでに多くな の不安を持ち、3 割は赴任後も解消されてされており、渡航前健康相談を行うに際し いなかった。主な不安内容と し て は 医療・て有用な情報源となっているが、長期滞在 衛生に関するものが多く、医療サービスに者の現地における健康上の問題点を検討し 関しては約半数が多少満足できているもの
た研究はそう多くはない。また現地の医療 の、言葉の壁、医療サービスの劣悪さ、重事情に関しても、多くの情報源から医療機 症対応の限界等が問題となっていた。ワク関の設備や診療科等（ハード面）を知るこ チンは 8 割以上が赴任前に接種を開始してとは可能であるが、医療技術やサービス等 おり、A ・B 型肝炎、破傷風、日本脳炎はい（ソフト面）に関しては、実際に利用してみ ずれも半数以上が接種していた。
なければ評価することは難しい。今回演者
はベトナム赴任の経験から、同国在留邦人 【結論】 海外 で 実 際 に 生 活 を し て い る在の健康上の問題点及び在留邦人から見た現 留邦人の情報の多くは、これから当該国へ
地医療事情に対する評価を検討した。
長期滞在する渡航者にとっては大変貴重なものとなる。今回の報告は一国の限られた【方法】 在 留 邦 人 の 健 康 上 の 問 題 点 は 、 集団によるものではあるが、現地医療事情
2007 年 5 月より 2009 年 3 月までに在ベト の情報源 として活用されれば 幸いである。
ナム日本大使館医務室を受診した日本人職員及びその家族の疾病構造の解析に加え、同施設に勤務するベトナム人現地職員も対象として含め、その相違についても検討した。また、現地医療事情に対する意識調査
は、2008 年 5 月から 6 月にかけて一般在留邦人（ハノイ日本婦人会およびホーチミン
日本人学校父兄）を対象にアンケート調査を実施し、回答内容を分析した。
【結果】 医務室累計受診者 1,312 名（うち日本人 8 1 6 名）のうち、最も多かった健康上の問題点は呼吸器疾患（1 9 3 名）であり、消化器疾患（126 名）、皮膚疾患（73 名）と続いた。急性疾患ではないが、ワクチンの追加接種を行った者も多かった。また、対象期間中に入院や緊急搬送となった事例は見られなかった。アンケート調査は、ハノイ日本婦人会 5 4 名およびホーチミン 日本
人学校父兄 63 名、合計 117 名より回答を入- 42 -

一般演題

7 月 17 日（金） 3‑03

バンコクにおける邦人の医療事情：三大私立病院を通して
演者：

宮城

啓

長崎大学熱帯医学研究所臨床医学分野【背景】 2 0 0 7 年 1 0 月の時点での在留邦
人数は 1 0 0 万人を超えており前年に比べて2.07% の増加である。また、邦人者数は年々
一貫して北米地域は減少、アジア地域は増加が続いており、都市別でみるとバンコク
は邦人者数、長期滞在者数ともに世界 4 位、東南アジアでは 1 位である。

割合は約 4 % 、1 日の邦人外来患者数は約110 人、日本語通訳者数 1 7 人、入院食に和食あり。
また、患者から寄せられる苦情の多
くは、診療及び会計の待ち時間が長い、診療費が高い、職員の態度が親切でない、などである。

【目的】 東南 ア ジ ア 最 大 の 在 留 邦 人 者を 【考察】 東 南 ア ジ ア で 最 大 の 邦 人 数 を 有有する都市バンコクにおける在留邦人の医 する都市バンコクにおいては、ある程度質療 事 情 を 、 三 大 私 立 病 院 を 通 し て 把 握 す の高い医療を受けることが可能である。病る。
院のハード面が十分に整備されつつある現在、今後は、患者及びその家族への十分な【方法】 バ ン コ ク に は 公 立 及 び 私 立 の病 病状説明、外来での待ち時間の短縮、通訳院が多数存在するが、邦人が主に受診する 者のレベルの向上などソフト面をより充実
総合病院はサミティベート病院、バンコク させる必要がある 。
病院、バムルンラド病院の３つである。それらの三大病院を訪問し邦人スタッフや医師らから情報を収集し、また実際タイや周辺諸国に在住する邦人から問題点などを聴取した。
【結果】 バ ン コ ク の 三 大 私 立 病 院 の 概要
は以下の通りである。
①
サミティベート病院：病床数 2 7 0 床、
全室個室、利用者全体に占める邦人の割合
は約 2 0 % 、1 日の邦人外来患者数は約 3 0 0
人、日本語通訳者数 2 5 人、入院食に和食あり。
②
バンコク病院：病床数 500 床、全室個室、利用者全体に占める邦人の割合は約5% 、1 日の邦人外来患者数は約 120 人、日本語通訳者数 2 5 人、入院食に和食あり。
③
バムルンラド病院：病床数 5 5 4 床、3タイプの部屋、利用者全体に占める邦人の- 43 -

1
日
目

一般演題

1
日
目

7 月 17 日（金）3‑04

高校留学に関する健康問題（２）―海外での歯科治療の一例について−
演者：

河原研二
山本秀樹

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科歯科放射線学分野
岡山大学大学院環境学研究科国際保健学分野【はじめに】
近年、子弟の留学熱は益々盛ん担ってきており、低年齢化しており高校生の留学も増加の一途である。我が国は学校歯科保健サービスの進展で、比較的重篤な歯科疾患を有する生徒は多くない。また、留学前の準備期間（通常は数ヶ月）の間に、出発前に事前治療が行われることが一般的である。演者が経験したオーストラリア留学中の高校生の歯科疾患の事例をもとに検討する。

未成年である高校生の場合、ホスト・ファ
ミリーと治療費の負担ができずに歯科受診が遅れることが懸念される。本事例の場
合、写真付き携帯メールの機能向上と非公式なルート（歯科医である河原が患者の親に助言することが出来た）のために、幸いに無事に対処できたが、保護者、学校（日本・現地）、ホスト・ファミリーの間で意思疎通がうまくいかずに手遅れになることも懸念された。
海外留学が低年齢化しつつあるが、【事例】 演者（河原）の長男（当時オース 高校生の留学の場合には、留学支援の整備
トラリアの高校に留学中）からの一通の緊 （ 留 学 に お け る 事 前 準 備 、 歯 科 医 療 を 含 め
急メールに写真が添付されてきた。携帯カ た保険制度）等が必要と考えられた 。
メラの写真は一緒に留学していた友人の負傷した歯牙の写真で、緊急的な治療が必要かどうかを問うものであった。メールの内容と添付された２枚の写真から演者は、「上顎前歯切端破折」という診断を下し、長男が持参している抗生剤と消炎剤、頓服を服用するように指示した。その際、学校、ホスト・ファミリー側と日本の親をも巻き込
むことになった。結局、本人自らオースト
ラリア・シドニーの歯科医院を受診して、歯牙の壊死並びに歯牙の着色は避けられたが、最終的には今回日本では、考えられな
いような高額な約 7 万円相当の前歯の治療を行った。
【考察・提言】 我が国では、歯科医療も含む公的な皆保険制度が整備されているが、海外では先進諸国においても歯科が含まれていない国が多く、海外であらたな歯科疾患が発生した場合には対応に苦慮する場合が多い。現地での歯科医療を受診する場合には、特別な場合を除き治療費は高額で、全額自費での治療行為を余儀なくされる。
- 44 -

一般演題

7 月 17 日（金） 3‑05

歯科における自由診療
演者：

岩﨑茂則

岩﨑歯科クリニック「ワクチン」96 万 4 千件、「トラベルク
リニック」6 9 万 6 千件、「トラベルワクチン」1 万 7 千 8 0 0 件、これはインターネッ
ト検索でのヒット数である。
では、最近の歯科サイトはどうかと言うと「インプラント」307 万件、「セラミック」154 万件、ホワイトニング 8 6 万件である。近年、老若男女を問わず国民の「白さ」
へのこだわりがここ 6 〜 7 年の間に審美歯科、美容歯科、歯科エステ等という形でブームになり、ブライダル審美という言葉まで登場し、何れ銀婚・金婚審美も登場す
るかも知れない。
平均相場インプラント 1 本 30 〜 50 万円、オールセラミック 1 本 8 〜 15 万円(ジルコニアセラミック 1 0 〜 2 5 万円)、ホワイト
ニング 3 〜 7 万円、都会では歯科医院間の競争激化 による価格引下げもあるようだ。

この審美歯科産業の成長の背景には当然、歯科技術の進歩があるが顧客のニーズの増加、そしてインターネットの普及およびク
レジットカード、ローン制度の導入が大きな影響を与えていると言う。
このように何か医療とは少々かけ離れたネイルアートやヘアダイ感覚の一見華やかに映る審美歯科産業のマクロの世界であるが、ミクロ的には果たしてそうなのか。
2 0 0 7 年医療経済実態調査( 厚生労働省) によると歯科個人医院の保険診療収入に対する自費診療収入の割合は 1 2 . 2 % であり、自由診療の実態が把握されてはいない
ので正確なデータは存在しないが、想定件
数ベースはわずか 3 . 9 % と言う数値も示されている。

- 45 -

1日目一般演題（2 日目）

７月１８日 （土） 09:00 〜 11:50
2日目

一般演題(2 日目)＜一般演題４：座長

宮城啓（長崎大学）0 9 : 0 0 〜 0 9 : 4 5 ＞

4‑01 世間は新型インフルエンザの何を知りたいのか
勝田吉彰

51

海外勤務健康管理センター＜一般演題５：座長

水野泰孝（国立国際医療センター）0 9 : 4 5 〜 1 0 : 3 0 ＞

5‑01 感染症と医療通訳 〜外国人相談窓口 から見た新型インフルエンザ
村松紀子

50

順天堂大学

4‑05 海外派遣企業のための 新型インフルエンザ 対策ガイドライン改定に関して
古賀才博

49

新型インフルエンザの大流行に備えた訓練に関する研究班

4‑04 新型インフルエンザの新聞における国内報道の実態
堀口逸子

48

久留米大学

4‑03 新型インフルエンザ 対策としての訓練の意義
原口義座

47

近畿医療福祉大学

4‑02 当院における新型インフルエンザ(SOI: swine‑origin influenza A/H1N1)対策の現状
升永憲治

ページ

52

医療通訳研究会

5‑02 新型インフルエンザにおける外国人患者 のサポート対応について53

重野亜久里 多文化共生センターきょうと

5‑03 新型インフルエンザ対応に見た旅行会社とトラベルメディスンの課題について古川彰洋

5‑04 長崎大学医歯薬学総合研究科熱帯医学修士課程を修了した日本人医師の動向
氏家無限

波川京子（札幌医科大学）1 0 : 3 0 〜 1 1 : 0 5 ＞

6‑01 地域民間診療所が担った海外渡航者外来の 4 年

原好勇（久留米大学）1 1 : 0 5 〜 1 1 : 5 0 ＞

7‑01 日本人デング熱患者 における 解熱時期 の考察

64

公立甲賀病院7‑05 ブラジルの医療、社会格差と地域格差について
奥沢英一

63

㈱マイチケット

7‑04 ブラジル 人重症患者のサンパウロ 市までの搬送経験
井田健

62

海外勤務健康管理センター

7‑03 スタディーツアーにおける感染症対策
山田和生

61

三島中央病院7‑02 途上国に長期滞在する日本人成人の健康問題
福島慎二

60

石巻赤十字病院＜一般演題７：座長
菊地宏久

59

名鉄病院予防接種センター

6‑04 MR 血管撮影上興味深い所見を呈した Acute Mountain Sickness が疑われた一例
沼上佳寛

58

渡航医学センター西新橋クリニック

6‑03 破傷風トキソイドワクチン接種時の痛みについて
宮津光伸

57

藤沢本町ファミリークリニック

6‑02 経口補水塩 の粉末製剤に関するアンケート調査
大越裕文

56

愛媛大学

＜一般演題６：座長
松木孝道

55

長崎大学

5‑05 愛媛大学附属病院における海外渡航外来（トラベルクリニック）の現況報告
村上雄一

54

JTB 法務室

防衛医科大学校- 46 -

65

一般演題

7 月 18 日（土）4‑01

世間は新型インフルエンザの何を知りたいのか―新型インフルエンザ情報サイト運営の経験からー
演者：

勝田吉彰

近畿医療福祉大学社会福祉学部臨床福祉心理学科

演 者 は 前 職 、 外 務 省 医 務 官 と し て 北 【参考】京に在勤中、S A R S 流行を経験したが、その中で、様々な流言が流れ深刻な社会不安 １ ） 勝 田 吉 彰 ： 大 規 模 感 染 症 流 行 が 及が 発 生 し た １ ）。 本 年 ４ 月 に 端 を 発 し た 新 ぼす心理的影響と対策―S A R S の経験から型インフルエンザ流行第一波では日本国内 新型インフルエンザパンデミックへ― 臨
においても同様の現象が報じられた。
床精神医学 35:1719-1722, 2006
流言が流れる背景には、「不安」とと ２ ） SchachterS, Burdick：A field experiment
もに「あいまいさ」の存在が指摘される２)。 on rumor transmission. J.of Abnormal andこの「あいまいさ」を最小化するためには、 Social Psychology,50:363-371
最新知見の啓発はもとより、社会が求める
情報のディマンドを的確に把握し応じてゆくことが求められる。
演者は 2 0 0 6 年より「新型インフルエ
ンザ・ウォッチング日記（h t t p : / /blog.goo.ne.jp/tabibito12）」を運営し、新型インフルエンザ関連情報を発信している。
その中で公表しているメールアドレス、ブログのメッセージ機能・コメント機能を通じて、読者の声が寄せられる。新型インフルエンザ（当初は豚インフルエンザ）の報
道が始まった４月２４日以降、その内容は急増し、市民の疑問や生の声が多数寄せられた。
その内容は、マスクに関する情報交換
感染者バッシングに対する賛否
行政 への 批判
自説の展開
医学的事項の質問等
多岐にわたった。
本発表では、これら寄せられたコメ
ント・メッセージ・メールの内容を分析し、一般社会から求められている情報は何か明らかにし、さらに、流言のメカニズム等含
め考察を行いながら第二波流行に向けた提言を行う予定である。
- 47 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）4‑02

当院における新型インフルエンザ(SOI: swine‑origin influenza A/H1N1)
対策の現状
2
日
目

演者：

升永憲治

久留米大学病院感染制御部
久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門
川野佐由里、三浦美穂
久留米大学病院感染制御部
秦 亮、柏木孝仁、岩橋 潤、原 好勇、今村宜寛
濱田信之、渡邊 浩
久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門

Avian-origin infkuenzaA/H5 対策の準備が 叫ば れ る 中 、実際 には S O I のパ ン デミックが起きてしまった。2 0 0 4 年の W H O
警告はあったものの完全に意表を突かれた形であった。諸外国の対応と大きく違い、
本邦では "Avian-origin infkuenzaA/H5 のシ
ミュレーション的段階として対応 " を謳った。行政主体から各病院での対応へ行動計
画が大きくシフトされ、全ての病院での対策が行われることとなった。
過去のパンデミック同様小児中心の流行が本年起こり、数年の経過の間に成人層・老人層での流行が起こると予測される。単年におこる流行性疾患と違い複数年の期間一般診療を維持しつつ対策を継続するためには、人的・経済的疲弊を最小限に抑えることが重要である。それぞれの病院にあった多様な対策があって然るべきであり、我々も当院における S O I 対策を構築する段階で様々な問題点が浮き彫りとなった。当院における S O I 対策とその問題点の検討を行った。

- 48 -

一般演題

7 月 18 日（土）4‑03

新型インフルエンザ対策としての訓練の意義
演者：

新型インフルエンザの大流行に備えた訓練に関する研究班
原口義座
友保洋三、竹田 努、古閑比斗志、白井淳資、酒井基広、細坪信二
新型インフルエンザの大流行に備えた訓練に関する研究班

私達の昨年度までの H 5 N 1 を想定した新型インフルエンザ対策の訓練結果から､ 現在における H ! N I 、弱毒型によるパンデ ミ ッ ク時 への 対応 を み て そ の意 義･ 課題を分析､ 検討した｡【検討方法】
従来の H5N1 を想定した訓練を中 心に､ 今回の 我が 国の 対応 に当 てはめ て み て、有意義 で あ っ た 点､ 課題と し て残される、あるいは不十分であった点の両面から検討した。

テム等も含めたシステムの構築が意義があると考 え ら れ る ｡ 特に我 が国 の医 療 対 応 体制に限定すると、その一つとしてドライブ
スルー 形式 の有 用 性が 考え ら れ ､ 研究 テー
マと し て重 視し て い る。一方､ 視点を 変えると今回の弱毒型の発生はこれからの対策を考える時間的猶予が与えられたともい
え、しっかりした対応への重要なタイミン
グであると考えている｡【結果】 有 意 義 で あ っ た 点 と し て 、当初の行政面・空港等検疫所での対応、医療施設部門等の基本的な対応をみるとやや過大であったともいえるが、毒性・感染力等の一定の結果に基づいた評価が得られるまでの対応としては、概ね正当化できそうである。
一方､ 課題として過大気味な対応からの引き 下げ・切り替 えの タ イ ミ ン グ､ 感染
拡大防護への一般市民 / 教育施設への啓蒙のありかた、風評被害、流言蜚語への予防対策、海外渡航への自粛傾向( 特に南半球)への対策不備、各国の対応レベルの足並みの乱れなど、があげられる。
【結論】 現時点(平成 21 年 6 月中旬)では、
特に医 療 側 ､ 行政側 の比 較 的 冷 静 な対 応に
より一定程度の効果が得られていると思われ る が､ 今後の 展開 の可 能 性（冬季 での 我が国を 含む 北 半 球で の大 量 患 者 発 生､ 災害弱者対応、特に健康不良状態の多い開発途
上国 での 死 者 増 大 、強毒 への 変異､ あるいは H 5 N 1 の新型インフルエンザの発生）を対応へのシステム、経済的被害の評価シス- 49 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）4‑04

新型インフルエンザの新聞における国内報道の実態
演者：

2
日
目

堀口逸子
重松美加

順天堂大学医学部公衆衛生学教室
国立感染症研究所情報センター【目的】 メ デ ィ ア が 発 信 す る 情 報 は 、不特定多数に向けており、影響力は大きい。
リスクコミュニケーションの観点から、メディアにおける新型インフルエンザに関す
る報道のあり方を検討することは重要である。著者らは、メキシコにおける新型イン
フルエンザ（H5N1）の発生によって国内での報道が始まった 4 月 2 5 日の前週よりテレ
ビ及び新聞報道について情報収集を図っている。
本研究では、新聞における新型イン
フルエンザ報道の実態を探ることを目的に、１）記事数、2 ）報道の概略、3 ）記事
内容、の３点に焦点をあてて検討する。

2 ）報道の概略
特徴を記述統計によってまとめる。
項目は「1 記事あたりの文字数」「写真の有無」「図表の有無」、「報道紙面」、「朝刊または夕刊」である。
3 ）報道内容
また、共同研究者及び研究協力者が共同で記事内容について精査し、1 ）患者発生、2 ）科学情報、3 ）予防方法、4 ）対策、
5 ）その他、今回の発生に影響された出来事などの 5 項目に分類し、それぞれについて
記述統計によってまとめる。

4 ）表現【対象と方法】 新聞記事は、データベース
ある 1 日に報道された記事をとりあで あ る 日 経 テ レ コ ン を 利 用 し 、 朝 日 新 聞 、 げ、その記事の書き方について質的な検討
日経新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞 を行う。の 5 紙の朝刊と夕刊の記事の収集をしてい解析には、SPSS11.0J for Windows をる。
用いた。
http://www.nikkei.co.jp/t21/guide/【結果】 現在、分析中であり、当日に結果を発表する。

今回は、2009 年 4 月 25 日から 2009 年
5 月 3 1 日までの日経新聞記事を分析対象と本研究は、平成 2 1 年度厚生労働科学
した。記事検索に用いたキーワードは、「豚 研 究 費 補 助 金 新 興 ・ 再 興 感 染 症 研 究 事 業
インフルエンザ」または「新型インフルエ 「 感 染 症 へ の 国 民 啓 発 に 効 果 的 な リ ス ク コンザ」である。分析対象とした記事のうち、 ミュニケーション方法と教育方法に関する
著作権の関係上記事が入手できなかったも 研究」（研究代表者丸井英二）によって実施のは欠損とした。
した。
分析は、以下の３つに焦点をあてて分析を行った。
1 ）記事数
主たるイベントと記事数の関連を時間的な推移で記述する。

- 50 -

一般演題

7 月 18 日（土）4‑05

海外派遣企業のための新型インフルエンザ対策ガイドライン改定に関して
演者：

古賀才博
労働者健康福祉機構海外勤務健康管理センター
福島慎二、濱田篤郎
労働者健康福祉機構海外勤務健康管理センター

当センターでは 2 0 0 6 年 1 月に海外派
遣企業向けの新型インフルエンザ対策を作成し、ホームページ上に公開している。このガイドラインは高病原性鳥インフルエン
ザによるパンデミックを想定し、過去 2 回の改定を行ってきた。 2009 年 4 月の新型インフルエンザ A / ( H 1 N 1 ) の流行を経験し、想定された病原性と実際の対策に乖離が生じるなどの問題点をふまえ今回ガイドラインの改定を行ったので紹介する。

改定の要旨
1.
新型インフルエンザ( A / H 1 N 1 ) の流行と現状に関し記載した。
2.
新型インフルエンザ( A / H 1 N 1 ) の重症度に応じた対策の考え方を記載した。
3.
今回の流行をもとに実践的な対策となるよう加筆、変更を行った。
4.
当セミナー主催のセミナーやウェッブサイトにおいて、ガイドラインに関する
パブリックコメントを受け付け改定の参考にした。

- 51 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）5‑01

感染症と医療通訳〜外国人相談窓口から見た新型インフルエンザ
演者：

2
日
目

村松紀子
医療通訳研究会(MEDINT)代表スペイン語通訳(財)兵庫県国際交流協会外国人県民インフォメーションセンター（財）兵庫県国際交流協会では、英語・中国語・スペイン語・ポルトガル語の通訳兼相談員が平日午前 9 時〜午後 5 時迄、母語で様々な相談業務及び情報提供を行っている。その中で、感染症に関する通訳は非
常に重要な仕事のひとつである。結核やHIV といった感染症通訳においては、問診、治療だけでなく、その後の服薬指導や生活指導にいたるまで、医療分野だけでなく多岐わたる通訳知識が必要となる。また、感染症通訳には、通訳コストの問題とともに感染リスクの問題が発生する。現状では、病院に所属している通訳者以外は、インフ
ルエンザの予防ワクチンを打ったり、特別なマスクを支給されることはほとんどない。家族に準じる形での同行通訳は、通訳者にとって非常に危険であることがずいぶん前から問題視 されている。
今回の新型インフルエンザの医療通訳対応は、そうした問題を踏まえて、電話での通訳を中心に体勢を整える方向で調整された。その解決策のひとつがトリオフォ
ン通訳システムの活用である。
兵庫県は疾病対策課の外国人専用ラインを防災課の発熱相談窓口の中に設置し、それを NTT のトリオフォン（＊）対応とした。外国人から電話がかかれば、まずは発熱相談窓口の職員がとり、言葉に応じて、平日は兵庫県国際交流協会の外国人県民インフォメーションセンターの相談員が通訳をし、休日は N P O 多言語センター
FACIL の通訳者に転送する。そこで「通訳」を交えて「発熱相談員」が「外国人患者」に対し母語で情報提供し、適切な医療機関を紹介する。
今回は、このトリオフォン医療通訳の実用性について考察し、その長所と短所を明らかにするとともに、初めての国内感染者が報告された兵庫県で在住外国人がどのように感じ、どのように行動したかについて報告する。

発熱相談
専門相談員

県国際交流協会・
NPO 通訳者
外国人県民（＊）「トリオフォン」とは、N T T のフックボタンの操作により通訳を入れて、サービス。基本料金 5 2 5 円（月額・工事不要）を支払い、電話機にフック機能があれ３者で相互に通話ができる。トリオフォン
契約者は、発信、着信いずれのときにも第ばどの電話でもかけられる。I P 電話では対応していないこともある。通話中にフック３者を呼び出すことができ、全国の加入電話（フリーダイヤルのぞく）・携帯電話にかボタンを操作すると、通話を保留し、ダイヤル操作で 3 人目を呼び出した後、再びけることができる 。

- 52 -

一般演題

7 月 18 日（土）5‑02

新型インフルエンザにおける外国人患者のサポート対応について‑ コンピューターを活用した、多言語対応問診、判定支援システムの開発 ‑
演者：

重野亜久里
前田華奈、高嶋愛里
宮部真衣、吉野 孝

多文化共生センターきょうと多文化共生センターきょうと和歌山大学システム工学部【背景】 経済 の グ ロ ー バ ル 化 に 伴 い 、国 熱相談窓口において確認している多言語で境を越える人びとの移動はますます活発に の問診やインフルエンザの判定支援する多なり、日本を訪れる外国人の数は 915 万、日 言語支援システムの開発を行ったので報告
本に住む外国人は 2 1 5 万人を超えた。今や す る 。
日本は多様な人たちが暮らす多文化共生社
会 と な っ て き て い る 。 こ の よ う な 状 況 の 【方法】 昨 年 度 開 発 し た 多 言 語 医 療 対 話
中、日本語が不自由な外国人の医療機関受 支援システムＭ ３ を活用し、英語、中国語、
診 の 一 助 と し て 受 付 問 診 で 英 語 、 中 国 語 、 日本語、韓国語、ポルトガル語の 5 言語で日本語、韓国語、ポルトガル語の 5 言語の 新型インフルエンザ判定をサポートする問
言語サポートを行う多言語医療対話支援シ 答型フロー機能、通常問診機能、会話支援
ステムＭ ３ （エムキューブ）の開発を行い、 機能、（Q ＆ A ）機能に新型インフルエンザ
現在、京都市立病院、京都大学付属病院に の症状、項目を追加した。履歴は多言語と設置している。各国間の渡航者の移動が増 日 本 語 の 併 記 で 印 刷 出 力 す る こ と が で き加する中、メキシコで報告された豚インフ る 。
ルエンザは、新型インフルエンザと名称を変え 5 月中旬に国内の最初の感染者が確認 【考察】 多 言 語 医 療 対 話 支 援 シ ス テ ム Ｍ
後、すぐに関西地域に複数の感染も確認さ ３では直接の接触しない点で外国人はもちれた。新型インフルエンザの対応について ろん日本人も有用であり、通訳者や医療関は、直接医療機関を受診せずに発熱相談窓 係 者 の 感 染 の リ ス ク の 回 避 に 有 効 で あ る 。
口に電話をし、その指示に従うよう指導し 更に国内発生早期段階での情報提供や判定ているが、外国人が新型インフルエンザに においての効果的と思われる。現状ではパ
関 す る 情 報 が 欲 し い 或 い は 相 談 し よ う と ソコンでの提供であるが、今後はインター
思った時の、多言語対応窓口は少なく、診 ネット等で公開し、通訳者の確保が難しい
療場面での多言語通訳を想定しての対応は 地域や情報提供においてインターネット上
行われていないのが実状であった。多言語 で活用できるようにすることで、地域や時対応するためには一定の知識や語学力のあ 間を限らず、また一度に複数の利用に対応
る通訳者の確保が必要であるが、短期間で 可 能 に し て い き た い と 考 え て い る 。 ま た 、
通訳者を探すことや通訳が不在の地域など 問診だけでなく診察、治療の場面では、電では多言語での対応は難しいのが現状であ 話通訳サービス等などと併用するなどによる。しかし、京都においては、5 月 2 1 日の り包括的な医療提供につながっていくので京都で最初の感染者確認時には、発熱相談 はないかと思われる。
窓口に１日に 2 0 0 0 件を超える相談が寄せられており、地域住民としての外国人からの相談対応の必要性は高いと推測された。
そこで今回、コンピューターを活用し、発- 53 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）5‑03

新型インフルエンザ対応に見た旅行会社とトラベルメディスンの課題について
2
日
目

演者：

古川彰洋
笹井純一

JTB 法務室
JTB CSR 推進部

今回の新型インフルエンザの発生により、旅行会社や運輸業、旅館ホテルなど
観光関連企業は大きな被害を受けた。
S A R S をわれわれは経験してきてかなり対応ができたし、また鳥インフルエンザに対する予防もセミナーを開催するなど準備対応をしてきた。しかしながら、今回の新型インフルエンザの発生に対しては残念ながら、リスクマネジメント上十分な対応ができたとはいえなかった。
今回の特徴は、地域が限定的ではな
く感染者の数が多かったこと、また急速に拡大する観光交流のグローバル化によって通常影響を受ける海外旅行だけではなく、国内旅行、さらにはインバウンド旅行（外国人旅行）の 3 つすべての旅行に影響を与えたことである。
特に、新型インフルエンザの影響を受けた 5 月の出入国実績によると、海外旅行は前年比 1 8 . 6 ％減の 1 0 3 万人、訪日旅行に至っては全体で前年対比 3 4 . 0 ％減の 4 9万人になった。特に前月まで前年を上回っていた中国が 1 8 . 8 % 減と大幅に悪化に転じ、韓国が 48.5% 減、台湾が 47.9％減と大幅に悪化した。国内旅行のデータは取れな
いが、関西地区の宿泊施設の状況はよくない。
さらに、旅行者たるお客様だけではなく、社員、特に営業をする店舗や営業、出張の対応、さらに旅行会社に特有の添乗員、さらには事業パートナーたる国内外のバスドライバーやガイド、係員など自社以外の関連の方たちへの対応も迫られた。当初、北米へへの学校関連の海外修学旅行や国際交流の中止が多かったが、その後国内に移り、関西地区への修学旅行での中止が相次いだ。また、日本での感染が進む中で、

台湾、オーストラリア、シンガポールでは訪日旅行や日本人受け入れの自粛・延期勧告が出された。6 月末現在解除されたが、アジアでは感染感染汚染国として日本への訪問は敬遠されている。いまだに世界の中での汚染地帯という認識が海外では強い。
旅行業界としては、国民の情報不足や不徹底、正確な情報の収集の難しさ、情報収集の体制の不備などにより、感染症に対するリスクマネジメントの重要性が課題として露呈された。また、今回一部の自治体の過剰な反応があったが、日本人の過剰な反応
はいつものとおりであった。感染症の予防
治療と経済的コストのバランスをどう取るのか、派遣村ではないが生きていくにはパンが必要である。
トラベルメディスンが、旅行者の健
康課題に対応するとともに、政府や自治体
はもちろん、旅行会社あるいは観光関連企業、海外のステークホールダーを含むそれぞれの利害に対応した期待に応えられるのかどうか。秋からの流行の可能性が指摘される中、トラベルメディスンが認識される
またとない機会である。

- 54 -

一般演題

7 月 18 日（土）5‑04

長崎大学医歯薬学総合研究科熱帯医学修士課程を修了した
日本人医師の動向
演者：

氏家無限
佐藤 光、有吉紅也
平山謙二
中込 治

長崎大学熱帯医学研究所臨床医学分野
長崎大学熱帯医学研究所臨床医学分野
長崎大学熱帯医学研究所免疫遺伝学分野
長崎大学医歯薬学総合研究科【背景・目的】 近年ではますます国際化が あった。これまで海外留学生は 1 名を除い
進み、国際保健医療の分野での活動を志す てすべて JICA 研修生であり、母国の政府機
医療従事者にとって熱帯医学の知識を習得 関へ復職している 。
する重要性は高まっている。一方、日本国内において熱帯医学を系統立てた学問とし 【結語】 長 崎 大 学 熱 帯 医 学 修 士 課 程 は 熱て学ぶ機会は少ない。長崎大学医歯薬学総 帯地域の医学について、その基礎から応用合研究科では、2006 年 4 月に 2 年以上の実 までに至る系統的な知識や技術の習得に役務経験のある医師を対象に、熱帯地で遭遇 立ち、国際保健医療分野での活動を志す医する様々な医学的問題を幅広く学び、その 師にとって有用である。
解決方法を導く能力を養うことを目的に 1
年間の熱帯医学修士課程を開講した。本演
題では熱帯医学修士課程修了生の動向を報告し、今後の発展性や問題点について検討する。
【結果】 2006 年度から 2008 年度までの3 年間において日本人 10 名、海外留学生 25
名（アジア 4 名、アフリカ 1 3 名、中部アメリカ 3 名、中東 3 名、南部アメリカ 2 名）の医師が修士課程を修了した。履修内容については講義・実習、海外実習、研究・修士
論文作成から構成され、全ての活動は共通
言語として英語が用いられる。入学後の 4
月〜 7 月には臨床、疫学・公衆衛生学、微生物学、免疫、環境まで多岐にわたる講義・実習が長崎大学や国内外の講師によって行われる。講義内容に関する試験終了後、8 月にはタイ国における医療機関、医療行政機
関での実習、及びタイ、ベトナム、フィリピンの共同研究機関において 2 週間の臨床研修が行われる。9 月〜翌年 3 月にかけては専門分野を選択し、各研究室での指導を受けながら各自の計画に沿った研究活動を行う。日本人医師卒業生の進路は博士課程への進学 4 名、研究機関への就職 1 名、国内医療機関に勤務 4 名、外務省医務官 1 名で- 55 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）5‑05

愛媛大学附属病院における海外渡航外来（トラベルクリニック）
の現況報告
2
日
目

演者：

村上雄一

愛媛大学医学部第一内科
薬師神芳洋、安川正貴
愛媛大学医学部第一内科
高田清式
愛媛大学医学部附属病院総合臨床研修センター

当科は感染症を専門としており、マ
ラリア、デング熱、H I V 感染、不明熱などの海外で罹患した感染症を診療している。
また、当大学寄生虫学教室はマラリアの研究を専門領域としており、オーファンド
ラッグなどを含め多くのマラリア患者の治療支援を行ってきた。近年海外旅行者が増加傾向にあり、愛媛県では年間１０万人の海外渡航者があり今後は海外旅行感染の総合的かつ専門的な窓口が必要であることから、当院では２００７年 5 月に海外渡航外来（トラベルクリニック）を開設した。
同外来の対象は原則として１５歳以上で、①海外渡航に関連した健康相談、②予防接種（A 型肝炎、B 型肝炎、破傷風、日本脳炎）、③マラリア予防等の内服処方、④
英文診断書の作成などの業務を行っている。受診窓口は、医師、看護師、ソーシャ
ルワーカーなどからなる医療支援センターの協力を得て予約制による診療を原則としている。開設に際しては、新聞社、テレビ
局、パスポートセンター、当大学国際交流
センターなどに案内を配布し P R 活動にも努め、地域での海外感染蔓延防止のアピールを行った。現在、開設して２４ヶ月の経過であるが、調査し得た９６人の年代別では２０〜３０歳が半数を占め、渡航先では東南アジア・アフリカが約８７％であり、渡航目的は開設当初半年では仕事が多かったが（５８％）、最近は留学やボランティアなども増加している。また、受診経緯は開設当初半年ではテレビやインターネット経由が多かった（４４％）が、最近では紹介や口コミ情報での受診が増えてきている。
受診者数も、初年度は３１名であったが２年目は６５名と倍増しており、海外渡航外来の存在が浸透しつつある。さらなる広報活動により利用者の増加を期待したいと考える。

- 56 -

一般演題

7 月 18 日（土）6‑01

地域民間診療所が担った海外渡航者外来の 4 年
演者：

医療法人社団孝誠佑覚会藤沢本町ファミリークリニック
松木孝道
白石英美子、蓮本 誠、安野弘美、石口葉子、山田あゆみ
医療法人社団孝誠佑覚会藤沢本町ファミリークリニック
松木 佑
東北大学医学部【背景】 法務省ならびに J N T O 統計によ ⑥、⑬、⑮間の相関係数 を求めた。
ると日本人の年間出国者数は 2 0 0 5 年からの 4 年間で平均 17,055,079 人 / 年に及んで 【結果】いる。一方で日本国内のトラベルクリニッ １ ） ① 当 院 ト ラ ベ ル ク リ ニ ッ ク 外 来 受 診
ク 数 は 少 な く 、 当 学 会 推 奨 ト ラ ベ ル ク リ 者数は、2005 年 3 例、2006 年 23 例、2007
ニックリストでは 36 医療機関、FORTH 予 年 180 例、2008 年 867 例と経年的に増加し防接種機関データベース では 8 0 機関にす た。⑥ワクチン接種本数は 0 本、21 本、308
ぎない。しかも、その多くは公的な大規模 本、1,675 本と経年的に増加した。⑦その内病院内の専門外来であり、個人が開設する 訳は 4 年間の合計で A 型肝炎ワクチン 6 6 0
トラベルクリニック数は少なくかつ都市部 本、狂犬病（暴露前・後）ワクチン 655 本、に限られている。
B 型肝炎ワクチン 5 6 2 本の順に多く、日本
未認可輸入ワクチン接種数は腸チフス 1 7 8【目的】 2 0 0 5 年に人口約 4 0 万人の神奈 本、I P V 6 4 本、ダニ脳炎 4 8 本、髄膜炎菌
川県藤沢市で個人開業した診療所における （A C W Y ）ワクチン 9 本他であった。
トラベルクリニック開設後の 4 年間のデー ２ ） 在 宅 療 養 支 援 診 療 所 機 能 と し て 、 ⑬
タを分析し、新規民間トラベルクリニック 当院が看取った患者総数は 2 0 0 5 年 1 0 例、
開設数の増加に資する。
2006 年 17 例、2007 年 32 例、2008 年 71 例と経年的に増加し、⑭一般在宅看取り率は【方法】
2 0 ％、0 ％、3 7 . 5 ％、5 3 ％と増加した。
１ ） 2 0 0 5 年 3 月 1 日（当院開業日）から ３ ） ⑮年平均在職職員数は 2 0 0 5 年以来
2008 年 12 月 31 日までの電子カルテ（ドク 13.2 名、17.4 名、22.2 名、25.1 名と増加しターソフト R ）の検索機能を利用して、ト た。４）①トラベルワクチン受診者総数とラベルクリニック関連の以下のデータを抽 ⑥ワクチン接種本数の相関係数は 0 . 9 9 で出した。①トラベルクリニック外来受診者 あった。①と⑬看取り総数にも強い相関が数の経年変化、②受診者の年齢、③渡航国、 あり、相関係数は 0 . 9 8 であった。
④渡航目的、⑤受診目的、⑥トラベルワク
チン接種数と⑦その内訳、⑧予防接種後の 【考察】 海 外 渡 航 者 需 要 を 当 初 か ら 発 掘
副反応、⑨抗マラリア薬・高山病予防薬処 できない地方都市において個人がトラベル方数。
クリニックを開設する際、経営資源をトラ
２） また同電子カルテから当院の「在宅 ベルクリニックに集中するリスクは大き療養支援診療所」機能に関わる以下の経年 い。開設当初から他の診療領域と相互補完
変化データを抽出した。⑩在宅看取り数、 的 に 人 的・ 物 的 資 源 を 利 用 す る こ と に よ⑪施設看取り数、⑫当院病棟看取り数。⑬ り、トラベルクリニック立ち上げ時のリス
看取り総数、⑭在宅看取り率。
ク低減がはかれると推定される。
３） 更に当院雇用管理データベースから⑮総職員数の経年変化を抽出した。４）①、- 57 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）6‑02

経口補水塩の粉末製剤に関するアンケート調査
演者：

大越裕文

渡航医学センター西新橋クリニック

2日
目【目的】 海 外 渡 航 中 、最も 多 い 健 康 ト ラ 旅 行 す る 場 合 、 全 員 に 指 導 す る が 2 7 名
ブルは下痢である。発展途上国などで適切 （6 9 . 2 % ）、小児・高齢者や健康状態に応じな医療機関に受診できない状況下で、多量 て指導するが 1 1 名（2 8 . 2 % ）、指導しないの下痢が起こった場合、渡航者自身による が 1 名（2 . 6 % ）であった。一方、先進国へ
経口補水療液（Oral Rehydration Solution； 海外旅行する場合は、全員に指導するが 7
ORS）を用いた経口補水療法（Oral Rehy- 名（1 8 . 4 ％）、小児・高齢者や健康状態に応
dration Therapy；ORT）が推奨されている。 じて指導するが 2 0 名（5 2 . 6 % ）、指導しな
欧米では、既に O R S を用いた自己治療は一 いが 11 名（28.9%）であった。その他、小般的となっており、渡航者は O R S 粉末製剤 容量サイズの製剤や英語表記が必要であるを携帯し、下痢が発生した際に水に溶解し との意見があった 。
て自己治療を行っている。一方、日本では、海外に携帯しやすい粉末製剤も存在しない 【考察】 O R S 粉末製剤の必要性についてこともあり、日本人渡航者に ORT の重要性 アンケート調査を行った。その結果、大多が認知されていない。近年、衛生状態の悪 数がその必要性を認め、海外渡航者に携帯い地域への渡航や脱水で重症化しやすい高 を勧めると回答した。今回の結果は、海外
齢 渡 航 者 が 増 加 し て い る こ と か ら 、 今 回 、 渡航者に O R S を用いた O R T を周知・実践
本学会の理事及び評議員を対象に O R S の粉 させるためには、海外に携帯できる粉末製末製剤の必要性についてのアンケート調査 剤が必要不可欠であることを示唆していたを実施したので報告する。
ものと考えられる。また、興味深いことは、
7 1 ％の回答者が衛生状態の良い先進国へ渡【方法】 2008 年 9 月 9 日、日本渡航医学 航する場合にも、O R S 粉末製剤の携帯を勧会の理事と評議員 5 7 名に O S - 1 （製造販売 めると回答していたことである。先進国へ
元：株式会社大塚製薬工場、以下 OS-1）の の渡航中であっても、種々の原因で脱水に粉末製剤試作品（1 L 用）1 袋を添付してア なるリスクがあり、特に小児・高齢者や慢ンケート用紙を郵送し、2008 年 10 月 14 日 性疾患などを有した渡航者は脱水が重症化までの間を回収期間とした。
しやすいことを考慮した結果と考えられる。今後は、今回の結果をもとに、製造販【結果】 ア ン ケ ー ト は 4 1 名 よ り 回 収 さ 売メーカーに粉末製剤などの軽量化商品のれ、回収率は 71.9％（41 名 /57 名）であっ 開 発 を 働 き か け て い く 予 定 で あ る 。 ま た 、た。OS-1 は、41 名中 33 名（80.5％）が認 適切な使用方法を周知させるためのガイド
知されていたが、15 名（36.6%）は OS-1 飲 ラインも必要であろう。
用の経験がなかった。O S - 1 粉末製剤の必要性に関しては、4 0 名 / （9 7 . 6 ％）が必要
であると回答し、海外旅行時に日本から持参すべきかとの問いに関しては、3 9 名（9 5 . 1 ％）が携帯を薦めると回答した。渡航
先別でみると、衛生状態の悪い地域へ海外- 58 -

一般演題

7 月 18 日（土）6‑03

破傷風トキソイドワクチン接種時の痛みについて
演者：

宮津光伸

名鉄病院予防接種センター【目的】 沈降破傷風トキソイド( 以下ワク 【考察】 各 ワ ク チ ン に 含 ま れ る 成 分 を 比チン) の接種時に、しばしばかなりの痛みを 較 し て み る と 、 有 効 成 分 や ｐ Ｈ や 浸 透 圧 、経験する。製剤ごとの痛みの程度を検証し アジュバンド、安定剤や緩衝剤など主要成た。
分に大差はない。ＡとＢとＥは保存剤のチ
メロサールを含んでいない。C と D は微量【対象と方法】 国内の製品は 5 社（6 種類） のチメロサールを含んでいる。E はフェノで、阪大微研[ 田辺三菱] 、化血研[ アステラ キシエタノールを含んでいる。フェノキシス] 、デンカ生研[ アステラス] 、北里研[ 第一 エタノール類似の構造を持つベンジルアル
三共・北里産業] 、武田薬品[ 武田薬品] であ コールには注射時の疼痛軽減作用が報告さる。
れている。チメロサールでは報告が見られ
バ イ ア ル タ イ プ は 微 研 と 化 血 と デ ン ないが、今後の検討が必要と思われる。
カと北里、シリンジタイプは武田[ 2 5 G 針付
き] と北里[ 針なし] である。検証には 4 社のバイアル と、武田のシリンジを使用した。
注射針は、TERUMO NEEDLE の 26G(13mm)を使用した。武田のシリンジも同じ注射針に付け替えて使用した。さらにオリジナルの針〔2 5 G 〕でも検証した。
2007 年 10 月から 2008 年 6 月にかけて、5 種類のワクチンおよびオリジナル針を各 4 0 本ずつ連続して使用し、全例調査で対応した。
痛みの評価は、接種直後にフェイススケール〔faces pain rating scale〕（中島美知子原図）を使用し、本人に 0,1,2,3,4,5, の6 段階の顔文字を指差しで調査した。
6 群間のフェイススケールの 6 階級の人数で、独立多群間の検定をした。
【結果】 5 種 類 の ワ ク チ ン を そ れ ぞ れ の群 A,B,C,D,E,F として表現する。接種者平均
年齢は A：49.1 歳、B：49.5 歳、C：47 歳、
D：48.2 歳、E：48.4 歳、F：47.3 歳で差はなかった。
A と C、A と D、A と E、A と F、および B と D、B と E、B と F の各群間に有意差が認められたが、A と B 群間および C 、D 、E 、F 各群間には有意差 が認められなかった。
- 59 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）6‑04

MR 血管撮影上興味深い所見を呈した Acute Mountain Sickness が疑われた一例
Posterior Reversible Encephalopathy Syndrome 及びReversible Cerebral Vasoconstriction Syndrome との関連について

2
日
目

演者：

沼上佳寛
石川脩一、加藤薫子

石巻赤十字病院脳神経外科
石巻赤十字病院脳神経外科

Acute mountain sickness（AMS）は頭痛を主症状とする疾患で、重症型は脳浮腫、肺水腫を来たすことが知られている。
今回われわれは、登山を契機に強い頭痛を発症し、M R 血管撮影（M R A ）上、興味深
い所見を呈した一例を経験したので、同様の画像所見を呈する他疾患との関連について考察し、報告する。
症例は５３才女性、登山経験なし。平
成２０年６月１４日娘の嫁ぎ先である長野
県小谷村を始めて訪れ、そのまま２日間かけて白馬岳登山に出かけた。登山中、睡眠後より強い頭痛と嘔気を自覚していた。下山後頭痛はかなり改善したが、入浴により登山中同様に増強し thunderclap 型頭痛とな
り、６月２１日に当院救急外来を受診した。この際、頭部 C T では明らかな異常を認めず、片頭痛と診断されスマトリプタン（イミグラン）を処方されたが、服用せずにいた。６月２３日に脳神経外科を受診し、６月２５日に screeening 目的に MRI を撮影したところ、脳実質には異常のなかったものの、M R A で両側行大脳動脈に脳血管攣縮を認めた。この時点ではまだ片頭痛を疑いロメリジン（ミグシス）が処方された。その後、頭痛は徐々に軽減し、入浴も可能となっていった。フォローアップの M R A では頭痛の軽減に比例し、脳血管攣縮が改善した。約３ヵ月後に撮影した M R A では脳血管攣縮 の所見は完全に消失していた。
本例で得られた両側後大脳動脈血管攣縮の所見であるが、J o h m u r a らによっても、脳梁膨大部の浮腫を伴う AMS として報告されている。High altitude cerebral edema( H A C E ) の好初部位である脳梁膨大部が後大脳動脈の末梢領域であることからも、両側後大脳動脈血管攣縮は両側後大脳動脈血管攣縮が AMS/HACE の特徴である可能性がある。一方、Posterior reversible encephalopathy syndrome (PRLS)は様々な stress により両側後大脳動脈領域に可逆性の脳浮腫を来たす疾患であり、頭痛が主症状の一つである。また Reversible cerebral vasoconstrictions syndrome (RCVS)は、臨床的に激しい頭痛があり、重症型は意識障害をきたす。放射線学的には脳動脈の攣縮所見を認
めそれが 1 - 3 ヶ月以内に自然寛解する、といった特徴を有し、脳浮腫や出血を伴うことも多い疾患群である。P R L S や R C V S は
画像所見、臨床所見が本例と極めて類似しており、AMS/HACE と overlap する疾患群である可能性があると思われた。本例を含め、各疾患の画像所見を提示し検討したい。

- 60 -

一般演題

7 月 18 日（土）7‑01

日本人デング熱患者における解熱時期の考察
演者：

菊地宏久

三島中央病院

2日
目【目的】 デ ン グ 熱 は 蚊 に よ っ て 媒 介 さ れ 【謝辞】 ジ ャ カ ル タ 派 遣 中 ・ 後 に ご 指 導る高熱で発症するウイルス性疾患で、熱帯 をいただいた以下の機関に対し心より感謝
地方では救急外来を訪れる代表的疾患であ 申し上げます。
る。これまで日本人を対象としたデング熱
患者の解熱時期に関する報告は少ない。イ ・Medikaloka Health Care Center (Jakarta,
ンドネシア・ジャカルタでの医療活動を通 Indonesia)
し、発熱初日から治癒までフォローが可能であった 2 7 名について 解熱時期について ・Jakarta Japan Club Medical Consultation
考察したので 報告する。
Room (Jakarta, Indonesia)【対象と方法】
対象：
ジャカルタ在住邦人デング熱患者 27 名（2 〜 61 才、男性 16 名（平均年令40.0 才）、女性 11 名(平均年令 44.1 才)）。
期間：
2004 年 5 月〜 2007 年 2 月。デン
グ熱の診断には I g M 抗体検査 E L I S A 法(MEGA Diag.Inc.USA)を用いた。

・海外勤務健康管理センター（JOHAC）（横
浜）
・財団法人

【結果】 3 8 度以上の高熱で発症したもの
は 93％(25/27)、初診時体温平均値 38.8℃。
発症から I g M 抗体陽性化までの平均期間は6.7 日（4 日〜 1 3 日）、発熱持続期間の平均値は 6 . 9 日（4 日〜 1 2 日）であった。解熱は遅くとも I g M 抗体が陽性化する 2 日以内に起こった。明らかな２相性熱型を示した
ものは１名のみであった。
【まとめ】
１）日本人デング熱患者は発症から約 7 日で解熱した。
２）解熱は遅くともデング熱 I g M 抗体陽性
化の 2 日以内に起こった。

- 61 -

海外邦人医療基金（東京）一般演題

7 月 18 日（土）7‑02

途上国に長期滞在する日本人成人の健康問題
演者：

2
日
目

福島慎二
古賀才博、濱田篤郎

海外勤務健康管理センター
海外勤務健康管理センター【はじめに】
海外勤務者の健康管理を進 労感」が 1 2 6 . 0 と最も多く、「咳」、「鼻汁・め る 上 で 、 抱 え て い る 健 康 問 題 を 把 握 し 、 鼻閉」、「痰」といった呼吸器症状が続いた。
そ の 健 康 指 導 を お こ な う こ と が 重 要 で あ 女性の場合には、「皮膚の異常」が 1 4 1 . 9 、る。今回我々は、途上国に長期滞在する日 「疲労感」が 140.9、「生理痛・生理不順」が本 人 成 人 に お け る 健 康 問 題 を 明 ら か に し 、 133.3 であった。
その対策を検討する目的で、海外巡回健康現在治療中の病気があると回答した
相談での「自覚症状」と「現在治療中の病 者、すなわち通院者数(通院者率)は、312 名気」を解析したので報告する。
(人口千人対 176.2)であった。男性での通院者率が高かった。年齢群では、年齢群が高【対象】 調査対象者は、2 0 0 6 年に海外巡 くなると通院者率が上昇していた。地域別
回健康相談を受診した途上国に長期滞在す では、東アジアで通院者率( 2 6 5 . 1 )が高かっ
る 2 5 歳以上の日本人である。対象地域はア た 。
ジア、中東、アフリカ、東欧、中南米であ疾病名を検討すると、「高血圧」55 名、る。
「歯科疾患(う歯 , 矯正)」31 名と多く、「糖尿病」が 1 7 名、「高尿酸血症」が 1 1 名、「ア【方法】 問診用紙では、年齢、性別、自覚 トピー性皮膚炎」が 4 名の順であった。
症状、治療中の病気の有無を聴取した。なんらかの症状や疾病がひとつでもあると回 【まとめ】 こ う し た 海 外 に 滞 在 す る 日 本 人
答した者を有訴者、通院者と定義した。な の自覚症状や疾病を認識したうえで、海外
お 、 日 本 国 内 の 国 民 生 活 基 礎 調 査 に 基 づ 勤務者への健康管理体制の構築と、健康指き、有訴者率、通院者率を人口千人あたり 導を充実させていくことが必要である。
の人数で示した。
【結果】 対象者数は 1771 名(男性 841 名、
女性 930 名)であった。年齢群別では、35 〜
44 歳が 746 名(42.1%)を占めていた。滞在
地域は、東アジア、東南アジア、南アジアを含めたアジア地域が 972 名(55.1%)と約半数であった。
有訴者数( 有訴者率) は、1 1 7 6 名( 人口千人対 6 6 4 . 0 )であり、約 2 / 3 の日本人が何らかの健康問題を訴えていた。女性での有訴者率が高かった。年齢群別では、25 〜 34
歳で 708.0、55 〜 64 歳で 728.2、65 歳以上
で 7 0 8 . 9 と高かった。地域間では統計学的な差はなかった。
自覚症状については、男性では、「疲- 62 -

一般演題

7 月 18 日（土）7‑03

スタディーツアーにおける感染症対策
セーフ・トラベル・セミナー実践報告
演者：

山田和生

株式会社マイチケット【主催】 セーフ・トラベル・セミナー（以下ＳＴセミナー）は、（特活）関西ＮＧＯ協
議会、早稲田大学平山郁夫記念ボランティ
アセンター、（株）マイチケットの三者が共催しています。それぞれＮＧＯ、大学、旅行会社の立場で協力して実施してきました。

催しています。同じ国・地域を目的地とするスタディーツアーを計画しているＮＧＯや大学のツアー企画担当者が地域ごとに集まります。
現場で活動するＮＧＯや大学は、現地の最新の医療状況や緊急時の対応の方法に関する情報を持っています。地域情報交換
会はこのような情報を共有する場となっています。インターネット経由で会議ができるスカイプを活用し、遠隔地からの参加も実現しています。

【ＳＴセミナー発足の契機と目的】 Ｓ Ｔ
セミナーは、感染症発生地域をフィールドとするＮＧＯや大学のスタディーツアーの企画担当者を対象とし２００７年から実施
しています。
ＳＴセミナーの取り組みが始まった契 【これまでの経緯】
機は、２００３年バングラデシュのスタ
ディーツアー帰国後に参加者が一斉に腸チ 2007 年 3 月 第 1 回ＳＴセミナー
フスを発症した事例と、２００６年インド、マラリアについて情報を整理する。
オリッサ州スタディーツアー帰国後のマラ 2007 年 5 月 カンボジア 地域情報交換会
リア死亡事例 です。
2007 年 7 月 フィリピン 地域情報交換会
Ｓ Ｔ セ ミ ナ ー で は 感 染 症 の 予 防 対 策 と 、 2007 年 11 月 第 1 回経験交流会
旅行中や帰国後の発症への対処についてツ犬に噛まれた事例が３つ報告される。
アーの企画担当者の理解を深めることを目 2008 年 3 月 第 2 回ＳＴセミナー
指しています。
狂犬病への対策を整理する。
2008 年 10 月 バングラデシュの地域情報【ＳＴセミナーの実施形態】
交換 会※ＳＴセ ミ ナ ー2008 年 11 月 第 2 回経験交流会
春のＳＴセミナーは感染症の勉強会で虫さされとデング 熱の事例が報告す。多くのスタディーツアーが夏に実施さされる。
れます。ツアーの準備が始まる春に、東京 2009 年 4 月 第 3 回ＳＴセミナーと大阪の会場で感染症の専門家を招いて基虫さされとデング熱の対策を整理す
礎的な知識を学んでいます。また、マラリ る 。
ア、狂犬病、デング熱など特定のテーマを 2009 年 7 月 タンザニア 地域情報交換会
定めて情報を整理しました。
※経 験 交 流 会【今後の課題】 感染症の予防と対策は、Ｎ
秋のＳＴセミナーは経験交流会 です。 ＧＯや大学のスタディーツアーの企画者にツアーで発生した具体的なトラブルの事例 とって切実な課題です。しかしこの課題にを集約し、次年度のセミナーのテーマを考 取り組むには医療関係者の協力を欠かすこえます。
とができません。日本渡航医学会の皆様の※地域情報交換会
ご協力をいただければ幸いです。
地域情報交換会は必要に応じて随時開- 63 -

2
日
目

一般演題

7 月 18 日（土）7‑04

ブラジル人重症患者のサンパウロ市までの搬送経験
演者：

2
日
目

井田 健
テラモト エリカ
岡 英輝
小堀真登香
中川加奈子
小澤和義

公立甲賀病院
通訳・翻訳業済生会滋賀県病院脳外科
済生会滋賀県病院社会福祉事業課
済生会滋賀県病院８階東病棟担当
済生会滋賀県病院リハビリ担当【はじめに】
在日ブラジル人患者が疾病 【考察】 航 空 機 搬 送 時 の 解 決 す べ き 課題
や事故のために重篤な状態になり、帰国を として、①患者の病態で航空機内環境に耐余 儀 な く さ れ る 事 例 が 時 に 起 こ っ て く る 。 えるかの判断、②患者が普通座席利用か特
しかし日本からブラジルまで飛行時間だけ 別仕様座席（又はベット）かの判断、③医でも２４時間以上もかかり、重篤な患者を 療機器：呼吸補助器具、血圧計、パルスオ
搬送するにはリスクを伴う。定期航空機を キシメーター、喀痰吸引器の持ち込み、④利用するにしても、持ち込める医療機器や 持参すべき薬剤等：救命薬剤、輸液剤、経薬剤の制約や幾つかの座席の確保と改造の 管栄養剤の種類と量、⑤機内に整備されて経費加わり、帰国を実現できる人はまれで いる薬剤、医療機器に関する予備知識、⑥ある。今回、脳幹出血で植物状態になった 不幸にして患者が搬送中の死亡した場合の患者のサンパウロ市への搬送に同乗する経 責任所在と事務処理関係、⑦ブラジル国で験を最近したので報告したい。
の輸送、受け入れ病院の選択、入院予約とブラジル 医療制度の理解などである。
【症例提示】
事例：在日ブラジル人患者
患者搬送の適否を的確に判断する大（ ５ ０ 歳 代 前 半 の 男 性 ） が 脳 幹 出 血 の た め 前提になる。今回の患者は輸送可能と判断に救急搬入。入院時は危篤状態であったか し た （ ① ）。 航 空 機 の 座 席 選 択 に 難 渋 し た
救命しえた。バイタルサインが比較的安定 が、結局特別仕様座席の利用は経費上不可したために、気管切開術、胃瘻造設、リハ 能と判断（②）。 ③、④の準備に関して医
ビリテイションにて全身状態の改善を目指 療機器と製薬会社に持込申請に必要な証明
し治療。しかし植物状態は続くものの、発 書作成を依頼し、航空会社に提出し、⑤は病３ヵ月後には自発開眼が見られ、やや改 航空会社に確認した。⑥に関しては患者と善。一方、妻はまったく日本語を話せず、さ 法律的な契約書をかわした。また関連機関
らに介護問題、経済的問題も重なり、在日 に急変時の手続きを質問しえた。⑦に関し
継続が困難になり、早期帰国を切望。航空 ては、受け入れ病院の選択に苦労したが可便による帰省を試みるも、重篤で飛行中に 能となった。
患者の病態が急変する可能性もあり関連機
関との交渉は難航。医師が同伴する条件で航空会社との交渉を継続するも航空会社や関係当局からの許可を得るのが困難であった。再度申請し交渉を重ねて、結局出発予定の３６時間前にやっと許可の連絡があり、無事サンパウロ市まで搬送できた。

- 64 -

一般演題

7 月 18 日（土） 7‑05

ブラジルの医療、社会格差と地域格差について
演者：

奥沢英一

防衛医科大学校衛生学公衆衛生学

2日
目
日本の医療は国民皆保険制度が特徴
で、かつ自由診療は限定的となっている。
しかし、諸外国において、庶民の医療と富裕層の医療は異なる形で存在するのが通常である。特にブラジルの医療は、経済格差
も地域格差も大きい。このため、同じ在日ブラジル人でも、庶民階層と中流階層では、日本の医療制度に対する見方も受療行動も異なる。当演題では、彼らが母国で利用していた医療がどのようなものかを紹介したい。

い。民営の医療保険には、事前契約による制約が強い保険(convenio)と原則償還型の保険(particular)が区別される。高い医療保険を買えば、早く医師の診察が受けられる、
時間をかけて説明を受けることができるといったメリットがある。高い保険を買っても、治療そのものが変わるわけではない。
都会には各種の専門医療を提供する
medical center が集中する。地方では診療所があればましな方で、保健所に配属される医師のみという地域も多い。所得水準の低い地域では、国際標準とされる検査キット
も治療薬もない。地域の G P として配属された医師が診察を行い、G P によって検査や治療が必要と判断された患者は都会に送られてゆく。

社会階層の区分には、学歴、職種、収入、資産、購買能力、生活様式など複数の指標が用いられる。貧困層とは定職がな
く、農村労働者、日雇い労働者など、最低賃金以下で生活している人々を指す。庶民とは正規の職があり、社会保障制度( 医療保
険、年金など) への加入義務がある人々をい国内で医療通訳を行っている在日ブう。中流とは、大卒で、専門性のある職種 ラジル人を相手に、この実態を講演した経に従事し、自家用車くらいは維持できる資 験 が 二 度 あ る 。 そ の 感 想 を き い た と こ ろ 、
金的余裕をもった人々を指す。
「貧困層や地方の人々がどのように医療を受けているかは考えたことさえなかった」
都会には、それぞれの階層に 応じた という返答であった。階級格差の実態は、医療が存在する。貧困層は教会の慈善医療 ブラジル人自身( ここでは原則として中流)
あ る い は 公 的 医 療 を 利 用 す る こ と が で き にもよくわからないようである。
る。従来の公的制度は社会保険(seguro)によるもので、貧困層は対象外であった。しかし 1 9 8 8 年から全国民が公的医療を利用できるようになった(SUS)。ただし、公的医療は事実上 Health Post や Teaching hospital に限定される。待ち時間が長く、十分な説明を受けられないため、中流以上の階層は公的医療をほとんど利用しない。中流階層
は、主に診療所を利用する。これは公的制度でカバーされないため、中流以上の階層
は民営の医療保険に加入していることが多- 65 -

協賛企業

協賛企業

アステラス製薬株式会社
グラクソ・スミスクライン株式会社
塩野義製薬株式会社
Cellestis Asia 株式会社
第一三共株式会社
大日本住友製薬株式会社
ファイザー株式会社
株式会社プロ･ディバイス
メディサイエンス・エスポア株式会社（五十音順）＜第 13 回 日本渡航医学会 学術集会＞
大会長：

渡邊

浩（久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門）

期日：2009 年 7 月 17 日（金）〜 2009 年 7 月 18 日（土）会場：

アクロス福岡〒 810‑0001 福岡市中央区天神１−１−１＜第 13 回 大会事務局＞〒 830‑0011 福岡県久留米市旭町 67
久留米大学医学部感染医学講座臨床感染医学部門内
第 1 3 回日本渡航医学会学術集会事務局
TEL 0942‑31‑7549 / FAX 0942‑31‑7697- 66 -

企業広告- 67 -

企業広告- 68 -

企業広告- 69 -

企業広告- 70 -

企業広告

21 世紀は

生命の世紀

誠実、適正、迅速をモットーに誠意をもった試薬の供給。
各種研究用試薬、研究用機器、臨床検査薬及び器材や消耗品の供給を通して医学・化学・科学に携わる研究者の方々に貢献する企業として発展してきました。
社会や経済など人をとりまく急速な生活環境の変化をとげつつある私たちアビオスの使命は何か。常にこのテーマに立ち向かいこの二十一世紀においての重く大きな課題、地球環境やバイオテクノロジ─な株式会社アビオスどに関わる研究者の方々へのサポートを通して社会 〒 8 1 3 ‑ 6 5 9 1 福岡市東区多の津一丁目 2 番と人間らしく向かい合い貢献していきたいと考えています。

- 71 -

1号
TEL：092‑622‑3011(代表)FAX092‑622‑3016
E‑mail info@abioz.co.jp

企業広告- 72 -

企業広告- 73 -

企業広告- 74 -

企業広告- 75 -

メモ欄

メモ欄- 76 -