国産の鉄製部材とセメントとガラスの製造のあけぼの
その 1 明治初期に設置された工部省（財）建材試験センター

木村麗住所
工部省跡：東京都港区虎ノ門 2 丁目 付近
国産品の製造を目指して
現在では、鉄鋼部材、セメント、板ガラスは代表的な建材である。わが国では、これらは、幕末ころより使用され始めた。当初は輸入品が使用されていたが、明治に入り国産品が造られ始めた。国産品の製造は、百工勧奨を掌り工部省の管轄で進められた。
工部省の目的明治 2（1869）年、明治新政府は、太政・神祇の 2 官と、外務・民部・大蔵・兵部・宮内・刑部の 6省を置いた。明治 3（1870）年、明治新政府は、民部省の工業の分野を移管し工部省を創置した。
きょうどう

工部省の目的は、「民間に工業を勃興せしめんが為に啓蒙的嚮 導 的な任務を引き受けること」と、「国営工業による財政的軍事的その他各種の利益の期待」が挙げられ、後者に重きが置かれた旨が、文献(1)の工部省沿革報告解題に記されている。
工部省所管となった国営工業は、鉄道の敷設、電信電話の架設、諸工場の営み、鉱山の採掘など、殆どの工業のあらゆる部門を包括し、日本資本主義の母胎として不滅の意義を残している。しかし、工部省の事業は概ね採算が立たず、民間工業の褒勧もたいして効果をあげたとは言えず、明治 18（1885）年に工部省は廃省に至るが、その後の、我が国産業の根本的中枢となったことも、同文献に記されている。
工部省の本庁舎は、明治 6（1873）年、木挽町から移転し、赤坂葵町（現在の東京都港区虎ノ門 2 丁目付近）に新築された。
建物の様子は、明治大正建築写真聚覧(建築学会/明治建築資料に関する委員会 編 1936)にあり、日本建築学会図書館のデジタルアーカイブスで閲覧できる（http://news-sv.aij.or.jp/da1/）。

200ｍ

図 1 工部省の位置に「工部省用地」と記されている（明治 12 年 1 月 東京府蔵版 相良常雄製図 古地図資料出版)図2

東京都港区虎ノ門 2 丁目の JT ビル・虎の門病院付近にあった（出典 電子国土 http://cyberjapan.jp/)

工部省に設置された部門の変遷
明治 3（1870）年、工部省は、鉱山・鉄道・伝信機・燈明台・製鉄の 5 部門を設置し創設された。
明治 4（1871）年、この 5 部門は改められ、鉱山寮・鉄道寮・電信寮・燈台寮・造船寮・製作寮・製鉄寮・勧工寮・工学寮・土木寮・測量司の、10 寮 1 司となった。
同年、土木寮は工部省から大蔵省に属し、明治 6（1873）年、造船寮・製鉄寮・勧工寮は、製作寮に属し、明治 7（1874）年、測量司は工部省から内務省に属した。明治 8（1875）年、新たに営繕寮が設けられ、鉱山寮・鉄道寮・電信寮・燈台寮・製作寮・工学寮・営繕寮の 7 寮となった。
明治 10（1877）年、この 7 寮は、鉱山局・鉄道局・電信局・燈台局・工作局・営繕局となった。
工作局は、工学寮を前身とした工部大学校と、長崎・兵庫・赤羽・深川・品川の工作分局から構成された。長崎工作分局は、造船寮を前身に、兵庫工作分局は製作寮を前身に、赤羽工作分局は製鉄寮を前身に、深川工作分局は内務省の土木寮営繕事務におけるセメント製造所を前身に、品川工作分局は民営の興業社を前身にもつ。
赤羽工作分局では鉄製の機械や鉄製部材を使った鉄の橋などを、深川工作分局ではセメントや耐火れんがなどを、品川工作分局ではガラス器具などを製造した。
表1
M3(1870)
M4(1871)

鉱山

鉄道伝信機

燈明台

製鉄

鉱山寮

鉄道寮

電信寮

燈台寮

造船寮

M5(1872)↓↓↓↓

M6(1873)

↓↓

↓

↓

製作寮

製鉄寮

長崎
造船所

横須賀
造船所

兵庫製作所

横浜製作所

赤羽に開く

↓

海軍省へ

↓

海軍省へ

↓

勧工寮

工学寮

土木寮

↓↓

↓

↓

M8(1875)↓↓↓↓

M9(1876)

↓↓

↓

↓

鉱山局

鉄道局

電信局

燈台局

大蔵省へ

↓

↓

↓

長崎製作所

↓↓

兵庫製作所

赤羽製作所

↓

↓

↓

↓

↓

↓

深川製作寮
出張所
(内 務 省土木寮セメント製造所より)

↓

内務省へ

↓

↓

↓

↓

↓

品川硝子製造所(民営興業社より)

工作局
長崎工作分局

兵庫
工作分局

赤羽
工作分局

深川
工作分局

品川工作分局

↓↓

↓

↓

↓

↓

↓

海軍省へ

廃止さ
れ貸興

↓

↓

営繕寮
(内 務 省より)

↓

↓

営繕局
工部大学校

M13(1880).11.5 工場払下概則
M15(1882)↓M16(1883)

徐々に廃止へ

↓↓M17(1884) 官営事業民間払下
M17↓↓(1884)
M18↓↓(1885)

↓↓

↓

↓

↓

↓

↓

↓

逓信省

逓信諸

工作局 廃止造船局

造船局

廃止され貸興↓

工部大学校

↓↓

廃止
総務局

品川硝子製造所
後に廃止

交付

↓
交付
売興↓

↓

M18(1885).12.22 工部省廃止
M18(1885)

測量司

製作寮

M7(1874)

M10(1877)

工部省に設置された主な部門の変遷

農商務省

内閣直轄

農商務省

文部省

明治 15 年（1882）工部大学校は工部省直轄となった。
明治 16（1886）年 9 月、工作局が廃止されると、長崎と兵庫の工作分局は同年それぞれ造船局となった。後に長崎造船局は明治 17（1884）年に廃止されその工場は三菱会社に貸興された。工作局廃止前の
明治 16（1883）年 2 月に廃止された赤羽工作分局はその設備は海軍省に引き継がれ、同様に工作局廃止前の明治 16（1883）年 4 月に廃止された深川の工作分局は明治 17（1884）年に浅野惣一郎、西村勝三に渡った。品川工作分局は明治 16（1883）年 9 月に品川硝子製造所と称したのち、同年 11 月廃止され、明治 18（1885）年に西村勝三に渡った。
明治 18（1885）年 12 月、工部省が廃省となった。これにより、鉱山局は農商務省に、鉄道局は内閣直轄に、燈台局と電信局は逓信省に、工部大学校は文部省に、工作局残務事務と兵庫造船局は農商務省に移った。
工部省における興業費
明治 3（1870）年から明治 18（1885）年までの工部省の会計について文献(1)に示されている。この中に興業費が示されている。興業費とは「各作業場に於いて、営業の為す以前 若しくは規模の拡張に係る建築構造等 諸般準備に要する費用にして、工部建省中 該費の支払い総額は 29,292,587 円なり。」と示されている。興業費の内訳を表 2 及び図 3 に示す。
図 3 から、興業費のうち、鉄道部門は 5 割近く、表2鉱山部門は 3 割余りを占めていることを確認できる。興業費使途の主要な部分がこの 2 部門に注ぎ工作込まれた点については、
文献(2)等にも示されている。一方、工作部門は 1 割に満たない。工作部門の赤羽工作分局との関係も深い鉱山部門の内の鉄山は、釜石と中小坂の 2 つある。このうち釜石鉱山の方が圧倒的に興業費は注ぎ込まれており、鉱鉱山山部門の内の 1/4 程を占めており、工作部門全体に匹敵するほどである。工作部門を見ると、造船に関わる兵庫・長崎工作分局が工作部門の内の 6割程を占めている。赤羽工作分局は、深川工作分局や品川工作分局に比べて比較的割合が大きく、鉄道工作部門の中の 1/4 程を占めている。深川工作分局や品川工作分局は、工部省管轄となる前に他の部門で創置された背景がある。

電信,3787939,
12.9%

鉄道,14293304,48.8%

その他の鉱山,6641048,22.7%

図3工作,2296206,7.8%
釜石鉱山,2200286,7.5%
中小坂鉱山,
73804,0.3%

工部省興業費 （明治 3 年～明治 18 年 合計） (円)
長崎工作分局
兵庫工作分局
赤羽工作分局
深川工作分局
品川工作分局
釜石鉱山
中小坂鉱山

628,768
774,166
610,365
93,276
189,632
2,200,286
73,804

佐渡鉱山
生野鉱山
小坂鉱山
三池鉱山
その他の鉱山
大葛鉱山
阿仁鉱山
院内鉱山
油戸鉱山
石油鑿井場
東京-横浜 間鉄道
大津-神戸 間鉄道
敦賀-大垣 間鉄道
大垣-半田 間鉄道
高崎-上田 間鉄道
東京-前橋 間鉄道測量

1,257,166
1,600,742
547,477
735,767
149,546
1,606,272
675,093
48,60820,3772,979,780
8,109,926
2,898,127
64,195
235,302
5,975

6,641,048

14,293,304

電信3,787,939

興業費合計

29,292,587

長崎,628768,
2.1%
品川,189632,0.6%
深川,93276,0.3%

工部省興業費 （明治 3 年～明治 18 年 合計）

兵庫,774166,
2.6%

赤羽,610365,2.1%

国産の鉄製部材とセメントとガラスの製造のあけぼの工作局の中に設けられた工作分局の名前は、地域をさしている。赤羽、深川、品川は、東京に設けられた工作分局であり、赤羽工作分局は現在の港区に、深川工作分局は現在の江東区に、品川工作分局は現在の品川区に設けられた。
赤羽工作分局では鉄製部材を、深川工作分局ではセメントを、品川工作分局ではガラス器具を製造した。
明治初期、鉄製部材は、赤羽工作分局以外にも、例えば、鉄道局で鋳造管柱を作製したり、横浜製造所などで鉄製機械等を作製したりしている。セメントやガラスも、深川工作分局や品川工作分局以外に、同時期に民間でも製造し始める。
わが国において、国産品の製造を目指す動きがある中、東京に設置された 3 つの工作分局は、これらの材料の製造に対して、中心的、先導的な役割をはたしたと言える。この 3 つの工作分局について、その 2 からその 4 に紹介する。

赤羽池袋

上野

深川工作分局

飯田橋

秋葉原

亀戸

新宿
東京

工部省

深川工作分局

工部省
渋谷

赤羽工作分局

赤羽工作分局

品川
品川工作分局

品川工作分局

図4

工部省と工作分局の様子（明治 12 年 1 月 東京府蔵版 相良常雄製図

図5

古地図資料出版）

現在は深川と品川の跡に碑がある（出典 CraftMAP

http://www.craftmap.box-i.net/）

文献（1）明治前期 財政経済資料集成 第十七巻ノ一 工部省沿革報告
大蔵省（農商務省 会計検査院）編纂 大内兵衛、土屋喬雄 校 明治二十二年四月
明治文献資料刊行会 昭和 39 年 7 月 5 日発行（2）日本資本主義成立史研究 石塚裕道

吉川弘文館

1973