GIC Discussion Paper

Center for Global Innovation Studies, Toyo University

23

No.

2024年3月［ワーキングペーパー］

教育旅行と実地研修プログラムのあり方ー地域活性化と大学教育ー

栗林
泰松
依田

克寛 千葉商科大学 政策研究科博士課程
範行 東洋学園大学 グローバル・コミュニケーション学部教授悠介 東洋学園大学 グローバル・コミュニケーション学部教授

GIC Discussion Paper は、グローバル・イノベーション学研究センター所属の研究員、客員研究員および外部研究者による研究成果をとりまとめたもので、学界、研究機関等、関連する方々から幅広くコメントを頂き、今後の研究に役立てることを意図しています。本稿
は当センターの研究分野の一環である教育と地域の連携について、地域の活性化と大学教育に着目して分析した論考であり、外部研究者による研究成果となっています。
グローバル・イノベーション学研究センターセンター長 市川顕

「教育旅⾏と実地研修プログラムのあり⽅―地域活性化と⼤学教育―」

栗林克寛（千葉商科⼤学政策研究科博⼠課程）
泰松範⾏（東洋学園⼤学グローバル・コミュニケーション学部教授）
依⽥悠介（東洋学園⼤学グローバル・コミュニケーション学部教授）

現在の⼤学においては、３ポリシーを前提にしたカリキュラムの作成が求められているが、その徹底についてはなお課題がある。特に、学部学科が求める教育⽬標と各科⽬における到達⽬標との関連性においては、その内容と位置づけが⼗分に検討するには⼤きなハードルがあるといえる。学部内の指針や統⼀されたフォーマットだけではなく、それぞれの科⽬の役割が意識され、到達⽬標と内容が設定され、さらに段階的かつ体系的に位置づけられるべきである。しかし、実際には科⽬運営は科⽬担当者に委ねられることが多く、段階的体系的というのは、現実には学部学科の責任者の役割が重要になりその統率が必要となる。科⽬の担う「役割分担」は学部の⽬指すディプロマ・ポリシーと関係があるので、全体が意識されないと設定できない。また、特定の役割だけが育成されたり、あるいはされなかったりする状況も想定されるので、そこで責任者の管理監督が重要となる。
現在は中学、⾼校などでも特に探究学習などで積極的に⼯夫が⾏われているが、これは⼤学受験を意識した教育だけはない多彩な教育が求められて来ていることに起因する。この中で教育旅⾏も積極的に取り⼊れられている。中学、⾼校で多彩な教育旅⾏が⾏われれば、⼤学においてはさらに充実したアドバンスドなプログラムを実施することが求められることになる。つまり、⼤学では学部学科の求める⽬標到達のための⼯夫だけではなく、初等中等教育で何が⾏われているかにも注意をはらった上で、充実したプログラムの計画と実施が求められるわけである。
教育旅⾏は単独でもその効果は⼀定のものがあるので、プログラムの内容に意識が集中しがちである。先⾏研究においても、当該プログラムの教育効果についての効果測定は多く散⾒されるが、より俯瞰的な視点での位置づけについては限られている。学⼠⼒や社会⼈基礎⼒の育成に⾔及されている⼀⽅で、オフキャンパスの学外プログラムだけでなく、オンキャンパスでの通常の教室での専⾨科⽬との関連性において、その位置づけを定義づけるような体系的な視点での設計や考察が必要と考えられる。
⼀⽅で、先に述べたように中等教育までに⼀定の教育旅⾏における経験と知⾒を得ている学⽣に対して、何を⾼等教育で提供していくかについては議論が必要である。特に海外渡航経験は修学旅⾏や家族旅⾏のレベルもあれば、留学経験にいたるまでの様々なレベルが想定される。このように、学⽣によって経験値が多様化する現代において、それぞれにどのようにフォローアップをしていくかについても柔軟に対応していく必要があろう。課題となるのは、何を養成するために教育旅⾏を実施するのかについて明確にすることである。レジリエンス、コラボレーション、
リーダーシップといった汎⽤的な能⼒は、通常の講義での養成はなかなか困難である。そこで、

そのような能⼒については PBL 授業等で養われることが期待されてきている。しかし、この中でもレジリエンスについては養成が難しい。就職活動を通して強化されるとするものもあれば、部活動などの経験が有効であるとの先⾏研究もあるが、カリキュラム内でどのように養成可能かについての研究が必要と考えられる。教育旅⾏のもつ社会との関わり⽅、必要とされるコミュニケーションと挫折、そこからの対策と⾏動など、さまざまな可能性の検討が期待される。
本稿では、教育旅⾏に関する近年の研究動向について確認し、その後に実際に⾏われたプログ
ラムについての検証、さらに教育旅⾏そのものが地域に与える効果について検討を進め、今後の教育旅⾏に関する研究の課題について整理をしていく。
後半の地域に与える効果については、教育的側⾯と経済的側⾯にわけて論点と今後の課題を中⼼に述べていく。
以下、１節では教育旅⾏に関する先⾏研究について整理し、２節においてこれまでに実施された教育旅⾏に関し報告する。つづいて、3 節では教育旅⾏の今後について検討し、最後に４節で今後の可能性に関して述べる。

1.

近年の教育旅⾏に関する先⾏研究の状況

⼤学教育における先⾏研究については、泰松（2023）でコロナ前後について述べている1。その中で、⾼等教育におけるプログラムの成果、科⽬⽬標と教育体系の関係性、多彩なプログラムの展開と効果測定に関する課題について、先⾏研究の整理が⾏われ、課題について指摘されている。
より体系的かつ⻑期に渡る整理としては、笹野・海津（2022）では、「体験的な学び」について、学びの定義、体験の解釈を踏まえて体験的な学びに関する先⾏研究を整理し、初等中等教育と⾼等教育の変遷と課題について述べている2。先⾏研究整理が進む中で、これまで⽐較的整理検討が進む⾼等教育ではなく、初等中等教育に関する研究状況を中⼼に整理を⾏う。
近年の⾼等学校の修学旅⾏では、海外が旅⾏先に選択される事例が増加してきている。
建元・⼤川(2022)は、近年の⾼等教育では、ASEAN 諸国を活動拠点として選択をすることが増えてきたことを指摘している。その背景としては、⽇本との交流が盛んであり、地理的な近さや時差の少なさ、渡航費⽤が⽐較的抑えられることが利点であることが関係しているという3。
筑波⼤学附属坂⼾⾼等学校（以下：筑坂）は 1994 年に⽇本ではじめて総合学科になった⾼等学校であり、2011 年にユネスコスクール、2017 年に国際バカロニア認定校に指定されている。筑坂はインドネシアのコルニタ⾼校と共同のプロジェクト4を実施したことを⽪切りに、交流を深め
1
泰松範⾏「教育旅⾏を教育課程においてどのように位置づけるのか〜教育⽬標の設定とルーブリックの活⽤からプログラム
を考える〜」東洋学園⼤学紀要 2023 年第 31 号
2

笹野仁美、海津ゆりえ「「体験的な学び」の変遷とその課題」教育研究所紀要

2022 年巻 31 号

3

建元喜寿・⼤川⼀郎著「1 年間のインドネシア留学が⽇本⼈⾼校⽣にもたらす変容 (インドネシアに国際連携協定校がある
⾼等学校を事例に)」『グローバル⼈材育成教育研究』2022 年第 10 巻 1 号 pp34-46
4

2008 年度の筑波⼤学が⽂部科学省国際協⼒イニシアチブ事業でボゴール農科⼤と実施した「在来の⽵を活⽤した環境教育

教材の開発」に、筑坂およびボゴール農家⼤学の附属⾼校であるコルニタ⾼校が協⼒校として参加した。

ていった。
建元・⼤川(2022)はインドネシアに筑坂の⽣徒が１年間留学をしてどのような変容をもたらしたのかを事例として扱った。⾼校⽣の留学は⼤学⽣の留学と⽐較して、中⻑期的に⼼理⾯や⾏動⾯により⼤きな影響を与えることが考えられる。筑坂の⽣徒がどのように留学を決意し、留学中にどのような変容がもたらされたのかを質的探索的に分析した。そのうえで、グローバル⼈材育成におけるインドネシア留学の特徴を明らかにし、⽇本⼈⾼校⽣の留学先としての意義について検討した。さらに、東南アジア圏への留学促進に向けた⽰唆をまとめ、⾼等学校におけるグローバル⼈材育成事業の推進に資する知⾒を得ることを⽬的としている。
分析⽅法は、⾼校３年⽣時に１年間の留学⽣の経験がある 10 名に、筆者の所属機関における倫理審査委員会の承認及び本⼈の同意を得て実施してインタビューを⾏っている5。
結果として、インドネシア留学を決定していくプロセスの基盤となるのは、事前のインドネシ
アとの交流経験により、⽇本⼈⾼校⽣がインドネシアに対して親和性を⾼めることが、特徴的な点であることを明かしている。
中村・松本・⼤⻄・伊藤(2023)は、⼤学⽣を対象に質問紙調査を実施し、グローバル⼈材育成に寄与する効果的な留学プログラムの要件を明らかにする研究を⾏っている6。
質問紙調査の内容は、グローバル・コンピテラシー7に関連する３つの構成因⼦「協働⼒」
、
「主
導⼒」
、
「
「遂⾏⼒」を⾒出した。次に「全員留学」を掲げる⼤学で短期オンライン留学プログラムを履修する医療系学⽣を対象に、留学前後に質問紙調査を実施し、留学後のコンピテラシー⾃⼰評価と留学中の活動との関連を相関分析により検討した。結果として、主観的評価の⾼さは、外国語によるコミュニケーション時間、発話時間、発信回数、発信のための準備期間と関連がある
ことを⽰唆している。
宮川・⼩⼝(2020)は、海外修学旅⾏によっていかなる⼼理的効果が得られるのかについて検討している8。調査⽅法として、調査対象者に対してジェネリックスキル尺度9の得点変化を測定している。調査対象者は都内の私⽴⾼等学校に在学し、シンガポールへの海外修学旅⾏に参加する
ことが予定されている 81 名を対象とした。そのうち、旅⾏前、旅⾏中、旅⾏後の計 3 回のすべての調査に回答した有効回答者 18 名を対象としている。
結果として、定量的なスキル変化は特に認めらなかったとある。理由として、修学旅⾏への参加が⾃主的なものではなかったのではないかとの仮説を⽴てていた。したがって、修学旅⾏の参画や事前準備、旅⾏後の振り返り、旅⾏回数の変化によって、結果は変化する可能性も指摘している。
5

インタビュー時は⾼校を卒業しており、インタビューは ZOOM を⽤いて 1 対 1 の形式で⼀⼈あたり 59 分から 150 分であった。
6中村絵⾥・松本暢平・⼤⻄好宣・伊藤彰⼀著「留学とグローバル・コンピテンシーの主観的評価との関連―医療系学⽣の短期オンライン留学プログラムを事例に―」『⽇本教育⼯学会論⽂誌』2023 年 47 巻 4 号 pp629-638
7Global Competence（グローバル・コンピテンス）は「グローバルな課題や異⽂化間の状況に適応可能な知識、スキル、態度、価値観で構成される能⼒」だと中村絵⾥・松本暢平・⼤⻄好宣・伊藤彰⼀らは OECD （ 2018 ） PISA 2018 Global
Competence.にある定義を訳している。
8
宮川えりか・⼩⼝孝司著「海外修学旅⾏がもたらす⼼理的効果-⾼校⽣修学旅⾏者を対象とした縦断的質問紙調査から-」『⽇本国際観光学会論⽂集』2020 年第 27 号 pp73-81
9
ジェネリックスキルとは、思考⼒、コミュニケーション能⼒、⾃主性・⾃⽴性などの特定の職業を超えてあらゆる仕事で必要となる⼒であり、さまざまな領域や環境に応⽤することができると定義されている。尺度とは、Pearce & Foster(2007)が作成したものを使⽤している。

梅⾕・菱⽥・岩川(2020)は、富⼭県南砺市の南砺平⾼等学校を対象に国際理解教育と伝統⽂化を尊重する教育の関連性を指摘している10。修学旅⾏先は韓国であり、2002 年から 2009 年の間に計 8 回訪問している。また、第 1 回韓国修学旅⾏時は事前学習として、特別講座を 4 回実施している。韓国での修学旅⾏を終えた後に、⾼校⽣にアンケートを実施したところ、韓国の⽂化を尊重し、友好的な視点で⾒ることができていることが確認できたとしている。つまり、梅⾕・菱⽥・岩川(2020)では、韓国で触れた伝統⽂化への理解は、国際理解教育への礎の⼀環になっているのではないかとの可能性を⽰唆している。
⽥辺(2018)は、⽴命館守⼭⾼等学校で実施されたピース・スタディ・ツアー11を事例に、⾼校でスタディ・ツアーを⾏う際の事前・事後学習を組み⽴てるにはどのような⼯夫が必要なのかを考察している12。また、その結果、⽣徒にどのような変化があったのかも述べている。事前学習には、現地プログラムにおいて常に研修の⽬的を忘れさせないための「ガイド」としての役割があることを指摘している。そして、事後学習においては、⾃らの学びを発信するための取り組みが必要である述べ、具体的には、
「いつ」
、
「誰に」
、
「何を」
、
「どのように伝えるか」ということを念頭においたプログラムを作る必要があるとしている。結果として、ツアーに参加した⽣徒には、ツアーの主要テーマである「平和」という観点以外にも、他国に対する関⼼が強まったこと、そして GIVE & TAKE の精神が芽⽣えとことが読み取れたという結論を導いている。スタディー・
ツアーに参加することで、現地で抱いた情意を帰国後も持ち続けているということは、多⽂化共⽣の学びが継続されていく可能性があることも⽰唆している。また、学習意欲を刺激されたことにより、1 年間の交換留学に参加した⽣徒もいることから、グローバルリーダーとしての資質が磨かれるきっかけ作りとしても、優位に働くことを指摘している。
梶⼭(2022)は、広島⼤学附属⾼等学校の⽣徒が、チェコ、ドイツをフィールドとして⾏った海
外研修並びにチェコ、ドイツの⾼校⽣が来⽇して⾏った訪⽇研修の内容と成果を分析している13。
研修の内容は、将来のエネルギー社会のあり⽅に関する事前学習、現地視察・実習、講義、意思決定、及びワークショップで構成されている。研修後に⾏ったアンケート調査では、⽇本、ドイツ、チェコの３カ国全ての⽣徒は⾼い満⾜度を⽰しており、①再⽣可能エネルギーに関する新たな知識を得ることができた。②エネルギー問題の解決には、異なる国同⼠の相互理解や継続的な協⼒関係が重要であると認識するようになった。③将来のエネルギーの在り⽅について意思決定する場合、各国⽣徒で異なる情報源を参考にしている⼀⽅で、科学・技術の発展や客観的なデー
タを重視する点が共通であることを指摘している。結びとして、海外共同研修の成果と課題は、異なる⾔語や価値観を共有する⽣徒が協働して SDGs(Sustainable Development Goals)実践を⾏う際の指針となるものと考えられるとしている。
先⾏研究の要点を整理すると、いくつかの特徴が⾒られる。建元・⼤川(2022)、宮⼝・⼩⼝(2020)、

10

梅⾕千代⼦・菱⽥隆昭・岩川眞紀著「グローバル化時代の国際理解教育と伝統⽂化について ―富⼭県⽴南砺平⾼等学校海外修学旅⾏を事例として―」『⽣活科学研究所研究報告』 2020 年第 43 集 pp1-7
11
⽴命館守⼭⾼等学校は創⽴ 10 周年にあたる 2016 年度、「平和と⺠主主義」を教学理念とする⽴命館学園の⼀員であることを再確認し、その社会的な責務を果たすべく、ピース・スタディツアーを実施した。
12
⽥辺紀⼦著「⾼等学校の海外研修・スタディツアーにおける事前・事後学習のあり⽅-⽴命館守⼭⾼等学校ピース・スタデ
ィツアーを事例に-」『⽴命館⼤学教職教育推進機構』2018 年 5 巻 pp43-52
13 梶⼭耕成著「エネルギーをテーマにした⽇本・チェコ・ドイツ海外研修，訪⽇研修の成果と課題」『中等教育研究紀要』
2022 年第 68 号 pp51-58

梅⾕・菱⽥・岩川(2020)の事例から⾒ると、近年では、修学旅⾏先にアジア圏が選ばれることが増えてきていることが窺える。理由としては、⽇本との交流が盛んであること、地理的な近さがあること、時差が少ないこと、渡航費のコストが低いことが⼤きな要因であることはすでに建元・⼤川によって指摘されている。全体的な傾向としては、修学旅⾏の前に⾏われる事前学習や研修プログラム、事後学習によるフィードバックを学校が重要視していることが分かる。事前学習は、
修学旅⾏に参加する⽣徒に何のための修学旅⾏なのか、⽬的を明確に意識させるためには必須であると学校が考えていることが窺えるといえよう。実際、⽣徒は⽬的が明確化していることの影
響で、アンケート等の回答では事前学習の内容に関連する回答が散⾒していることが傾向として⾒られる。事後学習は、⽣徒に⾃らの⾏動の振り返りをさせることで、⾃分に起こった変化や反省点を意識させる効果がある。これは結果として、⽣徒の学習意欲を⾼めることに繋がり、修学
旅⾏の成果物を産むためには必要なことであるといえよう。
事後学習の成果を検証する際には、アンケートによる回答がメインであり、参加した⽣徒の⼼情や経験、感想を集積することが事後学習に利⽤されることが多い。アンケートの結果、学習意
欲の向上や国外への興味が湧くなどのポジティブな変化が⾒られることが多かった。
⼀⽅で、何かのアビリティが上昇したかどうかに関する報告は⾒られなかったが、これは定量的・定性的に測定する⽅法が確⽴されていない。あるいは不明であるということに起因すると考えられ、今後の課題が浮き彫りになったといえよう。
以上のことを整理すると、近年の修学旅⾏は単なる思い出作りのような、物⾒遊⼭的な要素は弱まってきており、旅⾏先でも明確な⽬的を持った学習を期待している傾向が強まってきていると⾔えるだろう。現代の修学旅⾏は、「旅⾏」という表現をしていることは従来と変わらないが、修学旅⾏によって「学習」という要素が強く期待されていることは明⽩になってきていると⾔える。特に海外をフィールドに選択しているケースは、多感な⾼校⽣に⼤きな価値観の変化を与えることが期待されており、世界に関⼼を抱かせることでよりグローバルな⼈材に育成させる可能性を⾼めるきっかけ作りとして、⾼い効果を期待できるといえよう。

2.

教育旅⾏（スタディ・ツアー）のプログラム内容に関する検討

ここでは、教育旅⾏において個別に⾏われたツアーを「スタディ・ツアー」として⽤語を使い分けて記述する場合がある。逆に総体として他の概念との対⽐では教育旅⾏という⽤語で統⼀する。
これまでに泰松 (2017) などにおいて、スタディ・ツアーの捉え⽅についての議論されており、
スタディ・ツアーが教場における教師からの⼀⽅通⾏的な授業では得られない、双⽅向的な AL（アクティブ・ラーニング）や PBL （プトジェクト・ベースド/プロブレム・ベースド・ラーニング）の⽬的を持って、実施されてきたことが指摘されている14。また、このような教育の機会
が、「⾮⽇常の経験を学びの契機とし、同時に現実社会から⽪膚感覚でさまざまな知⾒を得る学びの形態」として機能し、現在進⾏形の社会を知るための効率的な学びの⼀環であることは周知の通りである。さらに、学⽣にとっても、教員にとってもスタディ・ツアーが双⽅向的な学習の機

14
泰松範⾏「⼤学教育における教育旅⾏の役割と可能性 : スタディ・ツアーにおける参加意欲についての検討」東洋学園⼤学紀要 2017 年第 25 号

会を提供する場として学びに有益に働くことは⾔を俟たない。
このような流れの中で、筆者はこれまで 2015 年より 2022 年までコロナ禍での休⽌を経たが、東京の私⽴⼤学の国際系学部において、複数のスタディ・ツアーを計画・実施している。それぞれのツアーの参加者は 2 年次から 3 年次に所属する学⽣であった。これらのスタディ・ツアーにおいて、参加を希望する学⽣たちには「異⽂化体験・理解・適応」、「⾃⾝のキャリア形成のためのトレーニング」といったような異なる⽬標を掲げて教育旅⾏を実施してきた。これまでに筆者が実施してきたスタディ・ツアーは多様な⽬的を掲げてきたが、⼤きく分けて以下のような 2 つの事柄を体験から習得させることを⽬的としてきたと⾔える。
(1)

a. 異⽂化体験を⽬的としたスタディ・ツアー
b. ⾃⾝のキャリア形成を⽬的としたスタディ・ツアー

(1)a に関して 2016 年の夏に実施した、タイ、バンコクでのスタディ・ツアーの内容を紹介する。つづいて、(1)b に関しては 2017 年および 2018 年に実施したタイ、バンコクでのスタディ・
ツアー、そして、2022 年に国内で実施したスタディ・ツアーを紹介する。
これらのスタディ・ツアーに共通する点としては、前項の泰松 (2017) が指摘している教場外
での「⽪膚感覚」での学びを得て現在進⾏形の社会を知るための学びとして機能している点であるといえよう。以下では、1.1 節で異⽂化体験を⽬的としたスタディ・ツアーに関する詳細を、1.2 では、キャリア形成を⽬的とした教育旅⾏を紹介していくこととする。1.2.1 節では、⽇本語
教師・英語教師という「語学教師」を将来志向する学⽣に向けたスタディ・ツアーを 1.2.2 では
キャリア形成を考えるきっかけとしての国内でのスタディ・ツアーに関して報告する。

2.1 異⽂化体験を⽬的とした教育旅⾏
本節では 2016 年の夏に実施したタイ、バンコクでのスタディ・ツアーを概観する。スタディ・
ツアーは筆者の担当する都内⼤学の国際系学部で開講された 2 年次配当の⾔語学の授業の受講⽣から参加を募り実施した。スタディ・ツアーでは、事前学習としてタイの⽂化について、⽇本に留学中のタイ⼈によるタイ⽂化の紹介および基本的なタイ語の学習を 4 時間程度⾏った。
これは、
川内 (2006) などでも指摘されているように、事前に現地に関する理解をある程度⾏うことで、参加者の⼼的不安を取り除くことが重要であるためである15。現地では、タイ、バンコクの国⽴⼤学の C ⼤学との交流、バンコク市内の観光名所の散策、国際交流基⾦バンコクオフィスへの訪問を⾏った。このスタディ・ツアーは、異⽂化体験を⽬的とした教育旅⾏であり、参加者が持つ⽂化と実際にツアーに赴く先の⽂化を⽐較対照し、相対化して理解することが⼤切になる。また、異⽂化との対⾯・その受容を通しての、レジリエンスの獲得も⽬的となっていた。
このスタディー・ツアーでの 1 つ⽬の⽬的地のタイ、バンコクの C ⼤学では、現地⽇本語学習者と交流活動を⾏った。そこでは、参加者は⾃⾝の⼤学と⼤学近隣の施設に関する紹介動画を事前に作成し、当⽇交流会でタイ⼈学⽣と試聴する形をとった。また、C ⼤学の学⽣たちはタイの15

川内規絵「⼤学⽣の異⽂化適応と⼼理的不安の変化に関する研究」⻘森保健⼤雑誌 2006 年 7(1). pp.37-44.

⽂化についてスライドを作成し、当⽇、⽇本語で紹介した。それぞれの発表の後には、タイ⼈学
⽣と⽇本⼈学⽣によるそれぞれの⽂化に関する質疑応答がなされた。この体験を通して、タイ⼈
学⽣の実際の⽣活を知るきっかけとなったとともに、タイ⼈学⽣が⽇本の学⽣と⽐較し、より多くの時間を勉強に使っていること、そして、タイでは⼤学⽣が制服を着て登校することなど、⽇本の⼤学⽣とは異なる⽣活環境を学ぶことができた。
もう⼀つの主たる活動は、国際交流基⾦バンコクオフィス（以下 JF バンコク）訪問である。国際交流基⾦は、「世界の全地位域で総合的に国際⽂化交流事業を実施する⽇本で唯⼀の機関」とさ
れ、
「
『⽂化』
『⾔語』
『対話』を通じて⽇本と世界を繋ぐ場を作り、⼈々の間に共感や信頼、好意を育むこと」をミッションとしている（国際交流基⾦ウェブサイト16による）。JF バンコクでは、
まず、国際交流基⾦の組織の説明、そこで働く職員のミッションについてのガイダンスののち、
以下のようなトピックに関して、学⽣と職員の間でディスカッションの機会が持たれた。
(2)a.⽇本を離れて外国で働くためにはどのような⼤学⽣活を送るべきか
b. 国際的な機関の職員としてどのような使命を感じるか
c. ⽇本国外で働くことの苦労

国際系の学部の学⽣であり、これまでもさまざまな国際社会での貢献について学んできた学⽣
は、職員とのディスカッションにおいて積極的に意⾒交換を⾏った。
また、⽂化体験としてバンコク観光名所の散策ではバンコクの主要な寺社の⾒学や、観光地の⾒学を⾏い、⽇本の寺社や観光地との違いについて学修した。当初、参加した学⽣は⾷を中⼼とした⽂化の違い、交通⼿段の違い（タクシーでドアを⾃分で開ける、トゥクトゥクに乗⾞する際に料⾦を事前に交渉しなくてはならないなど）、買い物の際に値段の交渉ができるなどの体験を通して、⽇本でこれまで⾃⾝が体験した⽂化と⼤きく異なる⽂化に直⾯した。当初は、⼾惑いがあったさまざまなバンコクでの異⽂化体験であったが、⽇を追うごとに、バンコクでの⽣活に慣れ、主体的な活動を⾏えるようになった。
このような体験を通して、以下に関する学⽣の気づきが得られたと考えられる。
(3) a. ⽇本⼈学⽣は異⽂化に対する適応能⼒の向上が⾒られた。
b. ⾃⾝が接してきた⽇本の⽂化が唯⼀のものではなく、さまざまな異なる⽂化を受容する素地が確⽴され、⽂化を相対的に⾒る視点が得られた。
c. 実際に異⽂化を体験することによって、短い期間であるものの、さまざまな観点で適応のプロセスが⾒られ、参加者のレジリエンスが⾼まったと考えられる。

2.2 ⾃⾝のキャリア形成を⽬的とした教育旅⾏
つづいて、2017 年以降に実施した、キャリア形成を⽬的としたスタディ・ツアーの概要とその結果を紹介していく。以下ではまず、1.2.1 節で 2017 年・2018 年に実施したバンコクの国⽴⼤学
16

国際交流基⾦ウェブサイト（ https://www.jpf.go.jp/）（2024 年 02 年 26 ⽇閲覧）

C での⽂化交流、バンコク近郊の私⽴総合⼤学 D ⼤学での、⽇本語教育実習について紹介していく。続いて、1.2.2 では、キャリア形成の⼀環として、⽇本国内の A 県の A 市にて⾏われた就職を意識したキャリア形成に関する研究会および、企業訪問を⾏なったスタディ・ツアーについて概観しその結果を紹介する。

2.2.1 語学教師を⽬指す学⽣のための研修の場としての教育旅⾏
2017 年、2018 年は、2016 年に引き続き、タイ、バンコクにおいてスタディ・ツアーを実施した。しかしながら、2017 年、2018 年は 2016 年のスタディ・ツアーを下敷きとして⼀歩踏み込んだ形で、「⽇本語教育・語学教育」に重⼼を置いたスタディ・ツアーを実施した。このスタディ・
ツアーでは、現地の⼤学の授業内活動として「⽇本語教育」体験があったため、参加者は、⽇本
語教員養成課程の課程履修者であることが参加の条件となった。
本ツアーでは、前述の C ⼤学との交流活動に加え、バンコク近郊にキャンパスを構える総合⼤
学の D ⼤学での⽇本語教育実習が実施された。C ⼤学の交流活動では前年の活動と同様に、⽇本
語での現地⼤学⽣との⽂化交流活動が中⼼となった。ただ、2017 年、2018 年は⽇本語教員を⽬指す学⽣たちの参加ということもあり、現地の学⽣とグループ活動を実施し、⾮⺟語話者とともに成果物（＝プレゼンテーション）を実施するという活動内容であった。具体的には、現地学⽣と⼩グループ（5〜6 名）とともに、⽇本語でさまざまな⽇本・タイの⽂化について議論し、その違いについて発表したり（2017 年）、C ⼤学の⼤学グッズを⽤いてそのグッズを紹介するためのポップ（pop）の作成などの活動をしたり（2018 年）した。活動を通して、学習者は⽇本⼈的な視点とタイ⼈の視点の違いや、価値観の違いを学び、異なる⽂化を持つ学⽣と協働して作業をする体験をした。
さらに、C ⼤学とは異なるバンコク近郊の私⽴⼤学 D ⼤学では、⼀⼈につき 30 分程度の⽇本語の授業をする機会が得られた。対象は、N4,N3 レベルの⽇本語主専攻の学⽣たちで、現地の教員（⽇本⼈教員 1 名・タイ⼈教員 1 名）との共同のもと、読解の授業を実施した。⽇本⼈学⽣は、
⽇本⼈の視点から、⽇本の秋の⾵物詩であるがタイではほとんど⾷べられることのない「サンマ」の不漁に関するニュースや、⽇本では夏祭りに⽋かせない「花⽕」などについて NHK News Web
EASY17から選んで取り扱い、⽇本語の授業を通して「⽇本⽂化」について学習者に理解してもらうことを⽬標とした。参加した学⽣たちは、体験授業を実施に先だって、これまでに⽇本の⼤学で履修した外国語教育に関わる知⾒を振り返り、教材の選定、教材の作成、授業案の作成を教員の指導のもと 2 ⽇間に分けて 6 時間程度⾏なった。多くの学⽣にとっては、実際に授業をすることは初めてであり、教授案の作成に⼿間取ったものの、筆者をはじめとした教員のアドバイスのもと授業案を作成して、現地での活動に挑んだ。また、作成した授業案は現地教員とも共有し、タイ⼈学⽣にとってどのような部分が難しく、どのような部分が伝わりにくいのかなどについても事前に意⾒交換した。
当⽇の授業では、⾃⾝の準備してきた授業案通りに受業を展開できた参加者もいた⼀⽅で、⾃⾝の準備した授業案では授業の進⾏がうまくいかず、教案通りに授業を進めることができなかった

17

NHK News Web EASY (https://www3.nhk.or.jp/news/easy/) (2024 年 2 月 26 日閲覧)

学⽣も⾒られた。当初の授業案通りに授業の進⾏ができた参加者、授業の進⾏の中で授業案の変更を余儀なくされた参加者の両者にとって、「⽇本語を学習者に教える」ことは初めての経験であり、これまで⾃⾝が外国語を学んできた環境との違いに⼾惑う部分があった。これは、参加者がこれまで経験してきた、⽇本の英語教育では参加者の⺟語である⽇本語を⽤いて英語を学ぶという経験に起因しており、実際に直接法18と呼ばれる媒介語を⽤いない授業形態の経験が少なかったことに起因していると考えられる。そのような、困難に直⾯した参加者たちは、⽬の前に学習者がいる環境で、⾃⾝の直⾯する問題にスピーディーにかつ、よりリスクの低い⽅法で即座にさ
まざまな問題を解決していく経験を通して、思考⼒、問題解決⼒の⼤切さを再認識したと考えられる。
また、参加者の多くは、これまで知識として授業で学んだことを、教育の現場で実際に活⽤する
機会を得られることに対して⼤きな期待がある反⾯、⾃分⾃⾝の成果物に対して、不安もあり、現地に到着したのちにも、⾃由時間の際には教案を振り返り修正を繰り返していた。D ⼤学での⽇本語の授業を通して参加者たちは、教室での学修を実際の現場で活かすことを経験した。この経験を通して参加者たちは以下のような気づきや能⼒の向上が得られたと考えられる。
また、授業終了後には筆者をはじめ、タイ現地教員、授業を受けた学⽣との授業の振り返りが⾏われた。振り返りでは、授業の流れや、タイ⼈学習者の反応、さらに、教師観など多岐に渡り、現地教員からのフィードバックが得られた。その中で、⾃⾝の授業で良かった点や問題となった点が明らかにされた。特に問題点に関しては、授業という枠組みの中で実施された授業体験であったためある程度の厳しさをもって指導される機会があった。これは、今後社会において学⽣たちが、上役から受けるアドバイスと同等であり、踏み込んだものであったが、参加者は真摯に問
題点の洗い出し、今後へどのように繋げるかについて考えるきっかけとなった。この点に関しても、「仕事をする」という観点で厳しくはあるものの、⾃⾝のレジリエンスを⾼める機会となったと考えられる。
(4) a.思考⼒、問題解決⼒の基盤となる⽇々の学習の重要性が再認識された。
b.スタディ・ツアーを終了し、⾃⾝に不⾜している能⼒が明らかになり、スタディ・ツアー
終了後に⼤学で授業を受ける際のモチベーションを⾼めるきっかけとなった
c. ⾃⾝の失敗に関して振り返り、失敗をどのように回避するか、また、今後に活かすかを考えることで、参加者が今後直⾯する困難に対するレジリエンスを⾼める機会となった。
なお、本スタディ・ツアーの参加者には、⽇本語教員養成課程を修了したものや、卒業後に英語の教員として就職したものがおり、参加者のキャリアに間接的ではあるもののポジティブな影響が⾒られている。

2.2.2 キャリア形成のための教育旅⾏
つづいて、本節では新型コロナウィルスの状況が⽐較的落ち着いた 2022 年の 2 ⽉末に実施した
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学習者が対象にしている⾔語を⽤いて、学修対象の⾔語を教える⽅法。この場合では、タイで⽇本語を学習している学習者に対して、媒介語と呼ばれるタイ語や英語を⽤いずに、⽇本語のみで授業を進⾏する教え⽅を指している。

国内でのスタディ・ツアーについて概観し、その成果を報告する。2022 年 2 ⽉のスタディ・ツアーは、⽇本国内の A 県、A 市において１泊 2 ⽇で実施され、都内国際系⼤学の⾔語・コミュニケーションを中⼼的に学ぶゼミの 3 年次・2 年次に所属する学⽣を対象に実施された。
このスタディ・ツアーでは就職活動を念頭におき、A 市に所在地を置く国際的製造業の⼈事担当責任者、兵庫県の私⽴⼤学の国際系学部教員、都内⼤学国際系学部の教員および就職関連を担当する職員による、⼈材評価および、学びの評価についての研究会に参加した。その後、研究会で得られた知⾒をもとに、参加者とのディスカッションを初⽇に実施した。つづいて、⼆⽇⽬には A 市に所在する地域貢献型の事業提案を⾏う企業 I 社を訪問し、地域復興のための訪略やその段取りや⽅法論、特に⼈的ネットワークの構築に関して参加者は学んだ。
参加者は、当初「研究会」に参加すると⾔うことで、⾼い緊張感の中で参加をしており、研究会のパネリストとして参加していた講師とは距離をとって接していた。しかし、研究発表が進む中で、そこで発表される内容が⾃⾝の⼤学⽣活やこれからの将来に直接関わる内容であることに気づきを得て、「⼤学での授業は何のためにあり、どのような能⼒を⾝につけることが⽬的なのか」、「⼤学⽣が社会の中でどのように評価されているのか」、また、「これからの就職活動において⾃⾝が社会の中からどのように評価されるのか」に関して新たな知⾒を得ることとなった。これらの理解をきっかけとして、これまで研究発表の報告をある種「他⼈事」として⾒ていた参加者たちは、参加者はディスカッションの時間では問題を「⾃分ごと」として理解していった。これは、教室での学びでは得られなかったものであり、泰松 (2017) で指摘される「教場外での「⽪膚感覚」での学びを得て現在進⾏形の社会を知るための学び」を体現したものであると⾔えよう。
つづいて、2 ⽇⽬には研究会の座学を通して得た知⾒をもとに、A 市の I 社を訪問した。そこでは、I 社がこれまで⾏なった事業や、I 社がモデルとする企業がどのようなビジネスを⾏なってい
るか特に、経営者の観点から参加者は知⾒を得る機会となった。参加者の多くがこれまでビジネスに関して学んだことがなく、「働くこと」は漠然とした知識でしかなかったが、実際に企業が⾏なっている活動を⽬の当たりにすることによって、⾃⾝で何ができるのかについて具体的に考えるきっかけとなったと考えられる。
この A 市でのスタディ・ツアーを通して参加者は以下のような学びを得られた。
(5) a.これまでの⼤学の教室で学んでいた学習と実社会との具体的関連性
b. ⼤学での学びが社会からどのように評価されるのか
c. 国際系の学びが社会にどのように還元されるのかに関する具体的事例
それぞれに関して、教室での学びでは典型的かつ、世界的に⼤きなインパクトがあった例を中⼼に紹介されており、参加者はそれを「⾃分ごと」として認識することが難しかったように思われる。しかしながら、スタディ・ツアーの参加を通してそれぞれが主体的に参加することにより、⾃⾝が社会の中で何ができるのかを考えるきっかけとなり、「問題解決⼒」や「課題解決」のような社会⼈基礎能⼒を⾝につけるとはどのようなことであるのかに関し、意識が⾼まる契機となった。

ここまで実際のプログラム内容から検討を⾏ってきたが、多様な⽬的に対応した様々なプログラムが可能であることがわかる。先⾏研究を踏まえた実践が、より成果にコミットするプログラ
ム開発につながることは明⽩である。

3.

地域活性化と教育旅⾏

ここまでみてきた教育旅⾏は、地域活性化に貢献しうる観光業の⼀類として考えられる。観光業が地域活性化に貢献することはあらためて⾔うまでもないが、近年特に地域の特産物を活かしたフードツーリズムやワインツーリズム、酒蔵ツーリズムなどのアルコールツーリズムは、⼀次産業と結びつき更に地域の内外の消費者とも結びつき取り組みが進んでいる。しかし、取り組みに賛同する⽣産者や関連業者も含む協⼒体制が不可⽋であり、どこででも取り組めるモデルとまではいえないのが現状である。ここで着⽬するのが教育旅⾏を含む「教育ツーリズム」である。
教育ツーリズムは、インバウンド対策として取り組みが⾏われている。これは、教育的にも経済的にもメリットがあると捉えられている（表１）。
表 1

訪⽇教育旅⾏受け⼊れのメリット①

国際理解教育の促進②

実践的な英語学習③

主体的・対話的で深い学びの実現④

地域社会との連携強化⑤

継続的な国際交流の⾜がかりに⑥

将来の観光リピーター獲得による地域振興への期待（出典：JNTO 訪⽇教育旅⾏ガイドより筆者作成（https://education.jnto.go.jp/ja/

2024 年 3 ⽉ 5 ⽇閲覧）

この中の「⑥将来の観光リピーター獲得による地域振興への期待」は、地域への効果として、「まとまった数の旅⾏者を効率的に地域へ呼び込むこと」「受⼊環境整備の促進」来訪者の「帰国してからの家族・友⼈への波及効果」が想定され、さらに「将来のリピーター層の獲得」が期待されるとされている19。就学旅⾏などでは定期的にまとまった⼈数の訪問が確保できる点ではとても有益であるが、インバウンドにおいても同様の効果が期待されうるということであろう。確
かに、教育機関であれば、毎年訪問箇所を変えるよりも提携先との関係を強化し、継続的な訪問を⾏うほうが教育を含む実質的な成果だけではなく、⼿配の⼿間といった取引コストという点でも⼤きなメリットがあるといえる。したがって、訪問団体をいくつ確保するかはその後の拡⼤を検討する上ではとても重要なことといえる。
ここで本稿で考えるべき点を指摘するとすれば、量的な問題より質的な問題である。量的な問
題は、すでに指摘した団体客やそれによる効果であって、その内容を肯定するとともにそれ以上の議論もあろうがここでは扱わない。それではもう１点である質的な問題とは何か。それは、訪

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JNTO 訪⽇教育旅⾏受け⼊れのメリット（https://education.jnto.go.jp/ja/about-japan-educational-travel/
⽇閲覧）

2024 年 3 ⽉ 5

問する際のプログラム内容という実質効果⾯と、実現性という運営⾯である。実質効果⾯としてあげられる「プログラム内容」については先の事例検討などで議論したので、ここでは「実現性」という運営⾯から考えてみたい。
教育旅⾏では、先に⾔及したフードツーリズムなどで⽣産者にあたるのは教育機関ということになる。その教育機関が教育内容という⽣産物（教育プログラム）を訪問客（訪問学⽣）に提供する。提供する者は、教員や学⽣、時に地域住⺠等が想定される。ポイントは、２点ある。
１点⽬は、教育機関の単独性である。これは地域を巻き込むツーリズムが理想的ではあるが、関係者の連携が重要であるために実現のハードルとなる。ところが、教育ツーリズムの場合、教育機関が単独で企画・運営することでも機能できる。つまり、教育機関単独で、さらに極端に⾔えば担当者レベルで企画・運営することも可能であるので、いわば「起業」が容易といえる。受け
⼊れ側がプログラムを企画し訪問側とのマッチングが成⽴すれば、規模は⼩さくてもツーリズム
として成⽴する。これは、教育ツーリズムが「機会」という点で優位性があることを⽰している。
また、教育機関はある程度場所を選ばない。もちろん過疎地では成⽴しないが、かなりの地域で教育機関は存在しているので、その分散状況に異存するとはいえ、かなりの広範囲で「起業」可能といえる。つまり、「どのような地域でも起業が可能」と⾔えよう。地域を⽐較的選ばない点では、特別な原材料や特⾊ある成果物が好ましいとはいえ、それほどのカラーがなくても商品として成⽴する可能性がある。それは、シンプルな「学⽣間交流」や「地域交流」でも成⽴するし、スポーツでの合宿などでも成⽴する。
２点⽬は、波及効果である。教育ツーリズムの波及効果は、帰った後の⼈間関係における様々な効果が期待されることは既に述べたが、それ以外の個⼈的な効果を除くとあまり波及が期待できないように思われる。フードツーリズムなどの⽣産業者や飲⾷店、配送などそれなりに波及が期待できるのに対して、教育ツーリズムは顧客に対する提供がメインであるので、波及効果については課題があるといえる。
課題という点では利点とした前者にもある。それは、どこでも特⻑のない⼀般的なもので実施可能ということは、どこを選べばいいかという問題が⽣じる。つまり特⾊がなければ選びようがないのであって、結局は「訪問地の特性」か「プログラムの特性」か、なんらかの「特性」が求められることにはなろうが、それよりも重要なのはマッチングである。訪問者側に「何が提供できるか」をしっかり⽰すことは、訪問者側の漠然とした期待を具体化するものであり、積極的な情報発信が必要である。受け⼊れ環境の整備という点では、宿泊施設や飲⾷について課題となる。
頻繁に繰り返されるわけではない、あるいは量的に少数であれば、施設整備というより対応や体制の整備がメインとなろう。
教育ツーリズムの関連領域ではスポーツツーリズムの⼀部があげられる。プロスポーツや⼤学の部活動の合宿は、⻑期、遠距離で中等教育とは異なるレベルと規模で実施されることから、受け⼊れ環境は重視される。これはスポーツ施設を整備するという負担を強いられることになるが、その恩恵も⼀定のものがある。岩⼿県紫波郡紫波町オガールプロジェクト20では、バレーボール
20㈱オガール オガールプロジェクトとは（https://ogal.info/project/about.php

2024 年 3 ⽉ 5 ⽇閲覧）

専⽤コートを整備したことが、施設の専⾨性を⾼めることにより利⽤者数を減らすのではないかと危惧されたが、実際にはその「希少性」に注⽬が集まり⾼い稼働率を誇ることとなった21。これ以外にも、新潟県村上市のスケートパークなど、希少性を武器に存在感を増している箇所は増えつつある。⼀般的な設備で汎⽤性を重視し多数の顧客を獲得する⽅法もある⼀⽅で、このような特殊性から市場を形成していく流れもあるので、このタイプのツーリズムについても今後整理が必要に思われる。

4.

今後の検討の可能性

これまでみてきたように、実際のプログラム開発は様々な事例の積み重ねとその共有によって進展するが、他の教育機関の取り組みについて知る機会は実際にはそれほど多いわけではない。
先⾏研究も増えつつあるものの、運営⾯や体系的な研究は⼀部に限られている。⼀⽅で、中等教育ではすでにコロナ禍前の⼤学で⾏われていたような海外渡航プログラムが私⽴校を中⼼に多数⾏われており、探究学習への取り組みも進む中で、⼤学の教育プログラムのバージョンアップ
が早急に待たれる状況にある。専⾨教育、地⽅連携、グローバル化をどうつなぐのか、中等教育との差別化がより⼀層求められる。
受⼊状況についてであるが、⾼等学校における状況は以下の表 2 の通りである。
表 2（出典：⽂部科学省

⾼等学校における国別受け⼊れ数の推移

令和 3 年度 ⾼等学校等における国際交流等の状況について）近隣の訪⽇外国⼈数の上位国（順位は異なるが）が同様に TOP を占めているが、台湾の存在感を⾮常に感じさせるデータである。今後、⼤学においてもどのような動きとなるかについても注視したい。ここで⽐較したいのが以下の表のデータである。

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⽇本経済新聞「街づくり「逆算開発」で脱公⾦依存 岩⼿の先進地を歩く ゆがむ官製都市 NIKKEI Investigation」2023年9⽉21⽇（https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUE12A7H0S3A610C2000000/）表 3（出典：⽂部科学省

提携先の国別学校数の推移

令和 3 年度 ⾼等学校等における国際交流等の状況について）

表 2 のデータと⽐較すると、台湾、韓国、中国の提携校は上位になく、アメリカ、オーストラ
リアが占めている。現在の訪問状況は、提携校をベースにした関係性とそれ以外の関係性で異なる現状があることが⽰唆される。
以上の状況からは、教育旅⾏の企画運営も含めた体制の現状をあらためて調査する必要性が感じられる。
また、地域の新しい取り組みについての事例の整理も極めて有効であろう。オリンピックの事
前練習や合宿先などがその後に継続した関係性を築けているのかなど、注⽬すべき論点が想定される。教育旅⾏とその関連施設が⼗分に活かされるかについては、様々な可能性があることがあらためて確認できたといえよう。

参考⽂献
梅⾕千代⼦・菱⽥隆昭・岩川眞紀著「グローバル化時代の国際理解教育と伝統⽂化について ―富⼭県⽴南砺平⾼等学校海外修学旅⾏を事例として―」『⽣活科学研究所研究報告』 2020 年第43 集 pp1-7
梶⼭耕成著「エネルギーをテーマにした⽇本・チェコ・ドイツ海外研修，訪⽇研修の成果と課題」『中等教育研究紀要』2022 年第 68 号 pp51-58
宮川えりか・⼩⼝孝司著「海外修学旅⾏がもたらす⼼理的効果-⾼校⽣修学旅⾏者を対象とした縦断的質問紙調査から-」『⽇本国際観光学会論⽂集』2020 年第 27 号 pp73-81
建元喜寿・⼤川⼀郎著「1 年間のインドネシア留学が⽇本⼈⾼校⽣にもたらす変容 (インドネシ
アに国際連携協定校がある⾼等学校を事例に)」『グローバル⼈材育成教育研究』2022 年第 10 巻
1 号 pp34-46

⽥辺紀⼦著「⾼等学校の海外研修・スタディツアーにおける事前・事後学習のあり⽅-⽴命館守⼭⾼等学校ピース・スタディツアーを事例に-」『⽴命館⼤学教職教育推進機構』2018 年 5 巻 pp4352
中村絵⾥・松本暢平・⼤⻄好宣・伊藤彰⼀著「留学とグローバル・コンピテンシーの主観的評価との関連―医療系学⽣の短期オンライン留学プログラムを事例に―」『⽇本教育⼯学会論⽂誌』
2023 年 47 巻 4 号 pp629-638

GIC Discussion Paper

No. 23
発行日

2024年3月12日
発行人

市川顕
発行所

東洋大学グローバル・イノベーション学研究センター
Center for Global Innovation Studies〒112–8606 東京都文京区白山 5–28–20

Tel: 03–3945–7769╱ fax: 03–3945–7906