河川技術論文集,第27巻,2021年6月

報告

自治体や公共交通・ライフライン事業者，気象台，河川事務所等の関係機関と一体で取り組む
荒川下流域におけるタイムラインの運用状況について
ON OPERATIONAL EFFECTS OF AN ACTION PLAN, NAMED AS ‘TIMELINE
PLAN FOR FLOOD MITIGATION WITH REGARDS TO THE LOWER REACHESOF THE ARAKAWA RIVER’, MADE WITH RELATED ORGANIZATIONS
早川潤1・知久雅弘2・大澤一弘3・秋谷朋宏4・深川拓5
・碇正敬6・町田岳6・竹下幸美7・柏田すみれ7・井堀雄介7
Jyun HAYAKAWA, Masahiro CHIKU, Kazuhiro OSAWA, Tomohiro AKIYA, Taku
FUKAGAWA, Masataka IKARI,Gaku MACHIDA,Yukimi TAKESHITA,Sumire KASHIWADAand Yusuke IBORI1正会員 国土交通省関東地方整備局

荒川下流河川事務所（〒115-0042東京都北区志茂5-41-1）

所長

2非会員 国土交通省関東地方整備局

渡良瀬川河川事務所 工務課 係長（〒326-0822栃木県足利市田中町661-3）（前 国土交通省関東地方整備局 荒川下流河川事務所 総括地域防災調整官）
3非会員 国土交通省関東地方整備局

利根川下流河川事務所 品質確保課 工事品質管理官（〒287-8510千葉県香取市佐原イ4149）（前 国土交通省関東地方整備局 荒川下流河川事務所 調査課 防災企画室 防災企画室長）
4非会員 国土交通省関東地方整備局 下館河川事務所 鎌庭出張所 出張所長
（前（〒300-2706茨城県常総市新石下1302）
国土交通省関東地方整備局 荒川下流河川事務所 調査課 防災企画室 専門官）
5非会員 国土交通省関東地方整備局 河川部 河川環境課 係長（〒330-9724埼玉県さいたま市中央区新都心2-1 さいたま新都心合同庁舎2号館）（前 国土交通省関東地方整備局 荒川下流河川事務所 調査課 係長）
6正会員 ㈱東京建設コンサルタント

環境防災第一部（〒170-0004東京都豊島区北大塚1-15-6）

7非会員 ㈱東京建設コンサルタント

環境防災第一部（〒170-0004東京都豊島区北大塚1-15-6）

This report shows operational effects and current issues of action plan for the pre-mitigation fordamages by floods with regards to the lower reaches of the Arakawa River. The action plan named as‘TIMELINE PLAN’ is designed to determine what and when to do as certain mitigation actions or measures
for flood damages by certain organizations before floods begin. The distinctive features of our plan consist
in operational efforts in information sharing and cooperation among related organizations. You would findin this report the technical knowhow to make and operate a ‘TIMELINE PLAN’ in cooperation with therelated organizations, which is available to the river administrators with regards to also another basin of theriver.
Key Words : The Arakawa River, TIMELINE, pre-mitigation for flood damages,cooperation among related organizations

１． はじめに

米国では，ﾊﾘｹｰﾝ来襲時にﾀｲﾑﾗｲﾝ（以下，TL）に基づいた早めの対応が功を奏し，死者が発生しなかったという実績がある1)．TLとは，災害発生時に何が起こるのかというﾘｽｸを評価し，そのﾘｽｸに対して防災機関において実施が必要となる防災行動を「いつ」，「何を」，「誰表-1 検討対象エリアのブロック分割

図-1 各ブロックの検討テーマ【Ｈ27年度】３区
試行版はＨ28.3公表・運用開始【Ｈ28年度】16市区（４ﾌﾞﾛｯｸ）【Ｈ29年度～現在】16市区（全域）拡大試行版は
Ｈ29.5公表・運用開始

が」を明確化し時間軸に沿って整理した事前防災行動計画である．こうしたTLの作成により，予想される災害規模によっては早い段階で防災上の対応，例えば注意喚起や避難の呼びかけを行うことが可能となり，荒川下流域
では平成26年から検討を行っている2),3),4)．
本稿では，荒川下流域を対象としたTLの近年の取組み状況を紹介するとともに，全国の河川で策定が進められるTLに対して一助となるように，検討で得られた最新の実践的な知見として，下記①TL検討，②TL運用，③有効性，④課題と今後の対応について情報提供を行う．
①：TL検討の流れ（検討対象エリアの拡大,関係機関と協働したTLの継続検討や更新手法ほか）②：TL運用体制の構築(TLの適用・判断基準の検討,関係機関と協働したTL運用手法)③：TL検討・策定の有効性の把握④：TL運用により得られた課題とその対応
２． 荒川下流タイムライン検討の流れ(1) 検討対象エリアの拡大
荒川水系荒川洪水浸水想定区域図（想定最大規模）で浸水が想定される自治体の内，東京都並びに埼玉県の16市区が荒川下流管内にあたる．関連論文4)で報告した平成27年度の荒川下流TL（試行版）では，モデルエリアとしてその内の3区（北区，板橋区，足立区）を対象とし図-2 荒川下流TLの変遷て作成していたが，タイムラインは浸水想定区域を包括した形で整理することが効果的と考えられたため，平成28年度に下流全域の16市区に対象を拡大した．
検討エリアが広くなったことを受け，まずTLで想定するハザードとして「浸水深・浸水継続時間・氾濫水到達時間」の特性を基に，破堤箇所ごとの氾濫形態や自治体の洪水時の対応も参考としつつ市区境界で４つのブロックに分割し（表-1），関連論文2)同様に議論の発散を防ぐため，各ブロックで共通するテーマを図-1の通り掲げ，それぞれにTL（試行版）を検討した．
その翌平成29年度にはブロック毎の4つのTLを統合することで関係機関一体型のTLである荒川下流TL（拡大試行版）を整理した．エリアの拡大を受け関係機関の見直しを図っており，令和２年現在は自治体の他に都県や公共交通機関，ライフライン事業者，福祉施設等も含む34機関（50部局）を対象にしたTLとなっている（図-2）．
(2) 想定ハザード等の更新
平成27年5月の水防法の改定に伴い洪水ハザードマッ
プの作成対象が想定最大規模による洪水浸水想定区域となったことや，平成28年5月に対象流域の想定最大規模洪水浸水想定区域図が公表されたことを受け，関係機関全体で洪水対策上想定しておくべきハザードは「洪水浸図-5 荒川下流TL（拡大試行版）のイメージ
表-2 想定ハザード※埼玉県内の風速の想定を表記するため、整理地点を羽田からさいたまに変更した

水想定区域図（想定最大規模）」に伴うものであると捉
図-3 気象情報等の発表タイミングと河川水位・降水量
え，平成28年度に，それまで想定ハザードとしていた1/200の降雨から想定最大規模降雨に変更した（表-2）．
また，気象情報の発表タイミングについては東京管区気象台と協議を行い，現在の基準で気象情報等が発表されると想定される時期の整理を行った（図-3）．
また，その時刻までに“全ての事前防災行動を終了する“という目安であるゼロアワーの設定を「氾濫発生」か
図-4 TL上のゼロアワーの設定
ら「氾濫危険水位（氾濫危険水位以上はいつ堤防が壊れるか分からず安全が確保されているとは限らないため）」
防災行動の概要は図-5の通り．に変更した（図-4）．
また，平成27年度からの荒川下流TL適用状況は表-3の通りで，これまでに最もTLレベルが進展したのは，令和(3) 荒川下流タイムラインの概要
元年東日本台風時であった．
(1)，(2)を受けて策定した荒川下流タイムライン（拡大試行版）の気象状況や水位とTLレベル（目安の時刻），

表-3 平成29年度からの荒川下流TL適用状況
年
TL
最も進んだTLﾚﾍﾞﾙ
適用回数
Ｈ27年度※
8
レベル１-１[-72H]
※
Ｈ28年度
7
レベル１-１[-48H]
Ｈ29年度
4レベル１-２[-30H]
Ｈ30年度
6
レベル１-１[-48H]
令和元年度
6レベル ３ [- 3H]
令和02年度3
レベル１-１[-48H]※：拡大試行版以前の運用

Ｈ28.3：荒川下流TL（試行版）の公表
・TL専門部会(計1回)[ふり返り等]
・TL専門部会ﾌﾞﾛｯｸ検討会(計5回)[ふり返り等]
・TL専門部会(計1回)[ふり返り等]
Ｈ29.5：荒川下流TL（拡大試行版）の公表
・TL専門部会(計2回)[ふり返り等]
・TL専門部会(計1回)[勉強会，演習，ふり返り]・TL専門部会(計2回)[勉強会，演習，ふり返り]・TL専門部会(計2回)[勉強会，演習，ふり返り]表-4 TL適用時に共有される情報の概要

図-6 検討対象エリア拡大以降の取り組み(4) 関係機関と協働したTLの継続検討や更新手法
TLの運用に関する知識の取得を目指した勉強会や演習，また出水期後のTL適用のふり返り等を継続して実施し，TLの継続検討や更新を図った（図-6）．勉強会は，TLで想定するハザードや，運用に付随して活用すべき情報の読み解き方について説明する場とした．演習は，想定するハザードに基づき，TL中の防災行動の実施を机上で検討してもらうことで運用の流れを把握してもらう場とし
図-7 TL適用・判断基準のイメージ
た．ふり返り等は，実際のTL適用時の課題や反省を踏まえたTLの改善や新たな追加記載の協議を行う場とした．
河川事務所）が本基準に基づき，台風の都度，適用等の関係機関によっては数年で人事異動に伴いTLに携わる判断を行う体制とした．本事例のようにTLを運営する事担当者が新しくなることや，TL運用に伴い把握される務局を置くと，検討対象エリア内で足並みの揃った対応様々な課題に対応し，関係機関が一体となって毎年のTLになるというメリットがある一方，従来よりも開始が早運用をスムーズに行うためにも，年間を通じてこうしたまり出水対応が長くなるというデメリットもある．
勉強会・演習，ふり返り検証会議等を実施し，これを毎年継続して行うことが重要である．
(2) 関係機関と協働したTLの運用手法
関係機関と協働したTLの運用のためには，関係機関の担当者へのメーリングリストを活用したメール配信や，荒３． 荒川下流タイムライン運用体制の構築
川下流TLの対応状況をリアルタイムで共有する“情報共有ツール”を用いてTL適用時に水害に対する危機感の共(1) TLの適用・判断基準の検討有を図って行くことが重要である．
どのようなタイプ・規模の台風に対してTLを適用する
TL適用時に共有される情報としては，既存防災計画でのか，その判断基準の設定のため荒川下流TLでは東京管伝達が定められていない公共交通機関やライフライン事区気象台を交えて検討を行った.その結果，TLの適用は業者も含めて「岩淵水門閉操作開始」や「今後の氾濫予台風の進路予想に基づき，事態の進展状況は台風の進路測」等を伝達することとした（表-4）．
予想や河川水位に基づき判断し，TLレベルと目安の時刻
情報共有ツールは，「自機関以外のTLの対応状況を知を設定する基準を整理することができた（図-7）．
りたい」という関係機関からの意向を受けてH30年度か荒川下流TLでは,事務局（東京管区気象台と荒川下流
ら運用を開始したシステムであり，TLレベルや目安の設◀メイン画面

自機関の対応状況共有ﾌｫｰﾑ▶

図-8 情報共有ツールのイメージがしやすくなったという意見が把握されており，他機関の対応状況を機敏に把握し，自機関の早期の意思決定にも活用できる連携体制が構築されていると推察された．
b)防災知識・運用能力向上を支援できている
毎年，TL担当者を対象にTL運用訓練・勉強会を実施し，流域という概念（上流で降った雨で水位が上昇する）や，気象・河川情報の読み解き方，TL適用と各種情報の関係性を継続して伝える場を設けている．技術系に限らず事務系職員も多く参加する中「気象・河川情報の意味やTL運用の流れが初めて理解できた」など多くの好評を得ており，今後もこれら学習機会の継続を要望する声が多く聞かれた．これらの実務知識・運用能力の向上支援が実際の台風対応にも有効に機能したものと推察された．
c)時間軸を意識した防災行動の実施への転換
TLによって「どの段階でどのような防災行動を行えばよいか漏れなく分かった」「チェックリストや行動指針として活用することができた」という声も多く聞かれた．
地域防災計画等の既存計画には行うべき行動の記載はあれどその実施時期への言及は無いため，TLがそれを明確にし，時間軸を意識し迷いなく行動の実施を可能していると推察され，この点もTLの大きな功績と言えよう．
５． 運用を経て得られた課題とその対応（予定）図-9 TL運用ルール
定時刻の進展に伴い，自機関のTL対応状況を入力し，他機関のTL対応状況を閲覧することができる（図-8）．
関係機関と協働したTLの運用のためのもう一つの手法として，TL運用のルールを設定した．運用ルールでは防災行動項目の実施は各機関が責任を持って実施する旨を明記した（図-9）．
４． TL検討・策定の有効性の把握(1) 早期の避難情報の発令を実現
令和元年東日本台風時には沿川７市区において避難情報の発令があったが，これらの市区ではTLで発令を定めていた時期よりも“約１３～９時間ほど早期の避難情報の発令”が行われていた．一般にTL検討・策定の最も重要な効果として早期の避難情報の発令につながることが指摘されていたが，これが実際に証明された形となり，TLの有効性が把握された．台風後の各市区ヒアリングに基づきこの要因を考察すると，以下の三点の影響が大きいことが把握された．
a)関係機関の連携体制の構築を支援できている
毎年のTL検討会等の場でTL関係機関は年数回顔を合わせることになる．自機関以外の防災対応上の協働者を把握できると共に，顔を見知ったことで有事の際に問合せ

平成29年度から4年にわたり荒川下流TL（拡大試行版）の運用を行った結果，得られた課題とその対応は次の通りである．
(1) より事前に危機感を共有できる情報の提供検討
TLレベルや目安の時刻を設定することで，TL検討以前に比べ事前の防災行動を実施する素地はできてきた．ただし，接近する台風がどれほど危機的な降雨をもたらすものかという情報の共有は図れていないという課題がある．
江東5区の広域避難に関して，荒川流域の3日間積算流
域平均雨量を基準とした体制の検討がされており5)，また，流域平均雨量に基づく避難判断水位等の水位超過の可能性（岩淵地点）6)によれば3日間積算流域平均雨量500mmで氾濫危険水位を超過する可能性が63％ある等の検討結果を踏まえて，TL関係機関に対して流域平均雨量の提供を検討していく必要がある．また，今後より長期間を対象に整理する予定である河川水位の予測情報の提供についても検討していく必要がある．
令和元年東日本台風時に,広域避難には至らなかった
ものの江東５区では流域平均雨量を考慮しつつ概ね早期の避難情報の発令が行われたと推察されることからも重要な情報となることが予見される．
(2) 荒川下流域に関する防災情報一元化の検討

図-10 情報共有一元化サイト（検討中）イメージ
専用光回線によるTV会議ｼｽﾃﾑ

Teamsで実施

沿川２市７区川口市，戸田市，墨田区，江東区，北区，板橋区，足立区，葛飾区，江戸川区

図-11 WEB会議による情報共有の様子（R2年10月）(5) 前線性降雨を対象としたTL適用・判断基準の検討
対象エリアでは昭和初期から現在に至るまでほぼ台風性洪水のみ（平成11年8月の熱帯低気圧に伴う1洪水のみが前線性降雨）であったため，これまで荒川下流TLは台風に対する適用のみを視野に入れてきた．ただし，近年
では流入水蒸気量の増加により総降水量が増加する7）など，気候変動の影響の顕在化が予測されている．そうした状況を踏まえ，台風のみならず前線性の大規模洪水にも適用すべく，流域平均雨量予測に基づく前線性降雨も考慮したTLの適用・判断基準を検討する予定である．
(6) 引き続き検討が必要な防災行動の検討
鉄道の計画運休や道路の事前通行規制，江東５区の広域避難等，TL中には行動の内容やその実施タイミングが明確でなく，引き続き検討が必要な防災行動もある．関連する検討会での検討状況なども鑑みつつ，荒川下流TLとしても引き続き検討が必要となる．
６． 結論

アイコンを表記

共通で取組む防災行動のみに絞る

図-12 TL（共通版）イメージ
情報共有ツールについて,運用当初の目的であった「自機関以外のTLの対応状況を知る」だけでなく，防災対応上特に重要となる自治体の避難情報や，鉄道の計画運休情報，また河川水位や雨量等，災害関連情報を網羅的に収集できる媒体が欲しいというニーズに移行してきており,現状のツールではそうした要望に対応できていない．よって，そうした情報を一元化したWEBページを検討する予定である（図-10）．

台風性の気象とそれに伴う水象を対象に，荒川下流域において堤防決壊による大規模な浸水被害を見越した事
前防災行動計画（TL）を，検討対象エリアを拡大させながら検討しつつ，更新を図るための効果的な手法が得られた.
また，TLの適用・判断基準の検討や，関係機関と協働したTL運用体制・方法に関する効果的な手法についても得られた．
そして,TL検討や策定による有効性の把握ができ,ならびに,運用により得られた課題を把握しその対応を検討できた.

参考文献

1) 国土交通省HP：米国タイムライン実践！事前の行動で被害軽減に成功，(3) 会議形式でのホットラインの実施
http://www.mlit.go.jp/river/bousai/timeline/pdf/timeline02_1508.pdf
2) 里村真吾,狩野豊ほか：関係機関と一体で取り組む荒川下流
これまで，河川事務所や気象台は洪水の度に関係自治域におけるタイムラインの策定手法について,河川技術論文
体に対して個別に気象・水象の状況説明を行うことに多集,第22巻,pp.367-372,2016.
くの時間を要するという課題があった.今後は既に令和23) 里村真吾,狩野豊ほか:荒川下流域におけるタイムラインの運年に実施した通り（図-11），関係機関連携のWEB会議に用について,土木学会第71回年次学術講演会, pp.II-148, 2016.
4) 里村真吾,狩野豊ほか:荒川下流域におけるタイムラインの改より複数機関へ同時に情報提供を実施する予定である．
訂について,土木学会第71回年次学術講演会, pp.II-149, 2016.
5) 江東5区広域避難推進協議会:江東5区大規模水害広域避難計(4) TL（共通版）の検討画, 2018.
TL（拡大試行版）は細かな防災行動が700弱も記載し
6) 中須賀淳,香川雄治ほか:早期の事前防災行動に資する洪水予測情報の提示手法～荒川下流域を対象として～,土木学会論てあることで見づらく，使いづらいという意見が聞かれ
文集, B1（水工学）Vol.74, pp.Ⅰ_1285-Ⅰ_1290, 2018.
た．各機関独自の防災行動も記載してきたためであるが，
7) 気候変動を踏まえた治水計画に係る技術検討会:【概要】気使いやすさ等を向上すべく，流域全体の関係機関が共通
候変動を踏まえた治水計画のあり方, 2019.

して連携して実施すべき防災行動のみに絞ったTL（共通版）を検討する予定である（図-12）．

（2021.4.2受付）