24．就労支援の利用前相談時にわかる、就労支援・職場定着に影響を与える要因について○屋敷 千晴（NPO 法人大阪精神障害者就労支援ネットワーク）
池田 浩之（兵庫教育大学大学院／NPO 法人大阪精神障害者就労支援ネットワーク）【研究目的】
精神障害のある方を対象とした就労支援の質の向上が期待される中、当事者の職業準備性を測る指標については整理されているものの、訓練時や就職後における実際のデータとの関連を検証している研究は少ない。そこで本研究では、複数の就労移行支援施設の利用前相談担当職員を対象に、就労支援・職場定着に影響を与えると想定される項目について評定を求め、就労移行支援の卒業生を対象に実際のデータとの関連を調査することを目的とする。
【研究の必要性】
就労移行支援の支援者は、早期に当事者の客観的な個人要因・環境要因を整理し、今後予想される課題と必要な支援について見立てる必要がある。本研究で職場定着に関連する要因を調査することで、それらの要因に基づいた支援サービスの提供も早い段階で行うことができ、入所後のドロップアウトや利用延長などの事態を予防できると思われる。また、2023 年度には障害福祉サービスの利用状況に関するデータベースが稼働しており、本研究の結果も福祉サービスの標準化や適正化の施策に活かしていくことができると考えられる。
【研究計画】＜予備調査＞ ※実施時期：2022 年 9 月～11 月
目的：先行研究によって得られた就労支援・職場定着に影響を与えると予想される項目（屋敷・池田，2021；図 1 を参照）1)に対して、筆者が所属する法人以外の支援者を対象に主観的評価を測定する。結果を元に、本調査で用いる項目について検討、決定を行う。
手続き：縁故法により、Google フォームによるアンケートを実施する。各項目の影響度の強さについて 5 件法で評定を求め、筆者が挙げる項目以外でも自由記述で回答を求める。
＜本調査＞ ※実施時期：2022 年 12 月～2023 年 6 月
目的：予備調査を元に決定した項目について、就労移行支援の卒業生を対象に実際のデータとの関連を調査する。
手続き：実際に就労移行支援施設の卒業生を想定したうえで、その利用前相談を担当した支援員に対しアンケート用紙に回答を求める。
倫理的配慮：本研究は 2022 年、筆者が所属する法人の研究倫理委員会にて承認を得た（申請番号：2022-1）。

【実施内容・結果】＜予備調査＞
対象者：就労移行支援施設 7 法人における、利用前相談の担当支援員 14 名より回答を得た。
結果：筆者が就労支援・職場定着に影響すると想定した項目については、全ての項目で平均値が 3 点以上であった。
筆者が挙げた項目以外では、自由記述で以下の回答が得られた。
就労支援に影響する項目として、「自己理解（スキル、障害特性、体調の波等）」「助言を受け入れる力」「病状」「知的能力」「過去の職種」「こだわり」「認知機能」「性格傾向（良い影響→真面目さ、謙虚さ、素直さ／悪い影響→他責傾向、自己愛の強さ、依存傾向）」「家族の思考のゆがみ」「金銭状況」「生活リズムの安定」等の回答が得られた。職場定着に影響する項目としては、「指示や助言への対応力（素直に人の意見に耳を傾けられる）」「コミュニケーション能力」「障害の自己理解」「認知機能」「しんどくなった時に相談ができるか」「性格傾向」「動機」「貯蓄額」「余暇の過ごし方があるか」等の回答が得られた。
本調査に向けて：研究計画時に仮説に挙げた項目は全て採用することとした。それに加えて、自由記述でも回答のあった項目を支援者に主観的に評価させることを想定し、「他者の助言の受け入れ」「今すべきことへの意識」「生活面の問題の多さ」「余暇の過ごし方の有無」「睡眠の不安定さ」を新たに設定した（図 1）。
「今すべきことへの意識」については、「障害特性の理解」を測る指標として、Mindful Attention Awareness Scale（MAAS；藤野ら，2015）2)の質問項目より採用した。

図 1 就労支援・職場定着に影響を与えると想定される項目と、調査する訓練時変数・就職後変数＜本調査＞
対象者：関西地方にある就労移行支援事業所 9 法人において、22 名の支援者より回答が得られた結果、合計 126 名（就職者 103 名、中途退所者 23 名）の卒業生のデータを得た。そのうち精神障害の診断を受けていない者を除外し、124 名を分析対象とした。
手続き：SPSSver.29.0.1.0 を用いて統計処理を行なった。
分析結果：①全対象者における分析
1）相関分析
各量的変数同士の関連を調査するため、相関分析を行った。その結果、仮説として設定した変数との間に有意な関連の見られた従属変数は、欠席日数（「他者の助言の受け入れ（r= -.25）」「生活面の問題の多さ（r = .24）」との間に関連）、欠席率（「他者の助言の受け入れ（r = -.30）」「今すべきことへの意識（r = -.28）」との間に関連）であった。就労継続日数と有意な関連の見られたものは、「利用期間日数（r = .26）」「実習日数（r = .49）」「欠席率（r = -.25）」であり、訓練の順調さが職場定着につながることが推察された。
2）平均値の比較仮説に挙げた要因（質的変数）の違いにおける、訓練時変数・就職後変数の違いを検証するため、一元配置分散分析またはｔ検定を行った（表 1）。その結果、「医療機関以外の支援機関の有無」において、実習日数および就労継続日数に有意な差が見られた。また「相談相手の有無」において、利用期間日数および実習日数に有意な差が見られた。
表 1 各質的変数の違いにおける、訓練時変数・就職後変数の違い
医療以外の支援機関の有無

平均値

あり
なし

利用期間日数

訓練日数

欠席日数

出席日数

実習日数

標準偏差

相談相手の有無

508.03301.33あり

554.41235.82なし

あり

368.45216.22なし

431.38あり

就労継続日数

標準偏差

余暇の過ごし方の有無

501.21

平均値

標準偏差258.75あり

539.16279.96645.07287.36なし

495.00239.39あり

360.90198.74あり

381.92227.56244.61

なし

518.24291.70なし

452.90239.34

26.70

51.23

あり

28.14

47.10

あり

30.81

47.56

なし

30.15

36.89

なし

31.26

42.05

なし

22.21

33.09

あり

234.43162.84あり

229.49145.70あり

233.95145.04なし

212.59115.67なし

214.56133.32なし

182.11

126.51

あり

55.28

58.46

あり

54.66

62.32

あり

60.72

60.68

79.31

67.66

なし

100.35

55.23

なし

86.07

72.01

あり

7.87%

0.15

あり

7.97%

0.13

あり

7.46%

0.10

なし

6.24%

0.07

なし

4.77%

0.06

なし

6.62%

0.15

あり

678.29808.25あり

862.67851.49あり

891.01863.70919.20なし 1057.39

1104.26なし

942.75996.45なし
欠席率(%)

平均値＊＊なし 1156.91＊＊†* p < .05 †p < .103）就職者と中途退所者の比較
就職者と中途退所者とで仮説に挙げた要因に違いが見られるかを検証するため、量的変数についてはｔ検定を行い、質的変数についてはχ2 検定を行った。ｔ検定の結果、就職に至った方については「他者の助言の受け入れ」がより高く、また就労以外での「生活面の問題の多さ」が低かった。χ2 検定の結果、中途退所者ではより「医療機関以外の支援機関」がついている傾向があり、また「睡眠の不安定さ」が見られた。
②就職者のみにおける分析
1）相関分析
就職者と中途退所者とでは、就労継続日数に関する分析にばらつきが見られるため、就職者のみのデータにおいて分析を行った。相関分析の結果、仮説として設定した変数との間に有意な関連の見られたものは、「今すべきことへの意識」と「欠席日数（r = -.236）」「欠席率（r = -.247）」との関連のみであった。その他、「職歴の長さ」と「自己開示量」との間に有意な関連が見られ（r = .244）、長い職歴があることで、初回面談時に本人から語られる経験談等の自己開示量が多くなる可能性が推察された。
2）平均値の比較仮説に挙げた要因（質的変数）の違いにおける、訓練時変数・就職後変数の違いを検証するため、一元配置分散分析またはｔ検定を行った（表 2）。特に就労継続日数の違いについて着目したところ、「医療機関以外の支援機関の有無」において、就労継続日数に有意な差が見られた。また医療機関以外の支援機関がついている方の中では、通所系の訓練施設から移行支援施設に入所した方のほうが、相談支援がついている方よりも実習日数および就労継続日数が有意に長かった。その他、睡眠の安定した方は不安定な方よりも、欠席日数・欠席率が有意傾向で低かった。
医療以外の支援機関
利用期間日数なし

訓練日数平均値(標準偏差)

支援機関分類平均値(標準偏差)ありなし(236.19)381.62(196.50)435.36(251.91)

施設(374.95)

その他

460.00

相談支援
通所系訓練
施設

396.34(186.12)398.88(213.28)

その他
欠席日数

あり
なし

19.67
(45.83)28.26(35.39)

実習日数280.78(157.37)＊220.3
なし(113.83)
あり

あり
なし

通所系訓練
施設

63.67
(62.10)82.19(68.73)

あり
なし

5.43%
(10.88%)
5.75%(6.58%)

通所系訓練
施設
その他

121.0056.00＊(63.29)
通所系訓練
108.88
施設(41.60)
相談支援

相談支援
通所系訓練
施設

909.52＊(816.06)
1275.78なし(892.69)あり

358.85＊(192.51)
567.74なし(273.02)
あり

あり
なし

22.49
(42.18)30.57(39.49)ありなし

255.62(142.22)239.14(133.76)58.71＊(64.57)
115.95なし(47.22)
あり

あり
なし

5.92%
(9.97%)
4.55%(4.29%)

2.82%

731.14(681.32)＊
通所系訓練 1554.25
施設 (1092.12)
相談支援

その他

(255.08)

152.00
6.63%(12.80%)2.65%(3.33%)

その他
就労継続
日数

なし

8.00
286.38(136.40)
237.13(195.82)

相談支援

その他
欠席率

平均値
(標準偏差)

284.0024.72(54.13)
7.75(8.26)

相談支援

その他
出席日数

相談相手

生活状況
分類

平均値
(標準偏差)

表 2 554.36
各質的変数の違いにおける、訓練時変数・就職
545.34523.81503.95
あり
相談支援
あり
1人暮らし
(291.52)(243.35)(283.63)＊(256.84)
後変数の違い（就職者のみのデータ）
571.82
通所系訓練
560.25700.13
家族と同587.562368.00

1018.43(834.83)
1430.59
なし(1053.28)
あり

居
福祉系生
活施設(257.76)
415.67(169.77)
319.65
1人暮らし＊(195.97)
家族と同
442.78居 (232.75)
福祉系生
248
活施設 (62.86)
27.83
1人暮らし
(58.86)
家族と同24.3
居 (36.47)
福祉系生
4.33
活施設(2.52)
222.44
1人暮らし(138.35)
家族と同258.58
居 (139.21)
福祉系生
162.67
活施設 (131.11)
52.82
1人暮らし
(57.76)
家族と同77.79
居 (68.09)
福祉系生
85.33
活施設 (66.53)
8.2981%
1人暮らし(15.08%)
家族と同 5.0771%
居 (6.79%)
福祉系生 1.7657%
活施設 (1.08%)
876.391人暮らし(719.16)
家族と同 1154.22
居 (895.20)
福祉系生 1585.33
活施設 (1108.44)

公的収入ありなし

平均値(標準偏差)
589.93(277.40)534.35(242.88)

余暇の過ごし方あり
なし

平均値(標準偏差)
558.68(278.58)
583.43(188.50)

睡眠の不安定さ
安定
概ね安定
不安定

458.39(229.25)＊356.83なし(217.75)あり

382.07＊(222.59)
520.62なし(222.74)
あり

安定
概ね安定
不安定

あり
なし

26.68
(44.50)21.50(35.85)

あり
なし

26.77
(44.49)14.40(15.56)

安定
概ね安定
不安定

あり
なし

249.68(138.44)246.93(139.96)ありなし

253.73(143.06)
227.35(119.38)

安定
概ね安定不安定ありなし

80.75(69.75)
65.7(61.48)

65.74＊(62.84)
104.65なし(70.92)あり

安定
概ね安定不安定

あり
なし

5.43%
(9.20%)
5.80%(8.40%)

あり
なし

6.39%
(9.64%)
2.49%(2.17%)

安定
概ね安定不安定ありなし

1187.62(961.88)
1009.70(758.62)ありなし

1046.09(850.37)
1319.85(941.85)

安定
概ね安定
不安定

平均値
(標準偏差)
514.37(211.22)540.05(287.08)626.53(262.30)
367.33(165.21)393.33(231.21)461.75(260.69)
15.15(26.13)† 18.87(21.80)37.56(59.48)277.30(136.22)
235.84(149.36)
239.50(127.82)
57.15(60.13)
79.53(69.69)
80.48(66.09)
3.35%(4.59%)† 4.64%(4.94%)
8.46%(13.11%)1232.60(926.69)
1042.95(808.45)
1075.13(917.67)* p < .05 †p < .10【考察と今後の課題】
本研究を行った結果、医療機関以外の支援機関がついていないほうが、就労継続日数や実習日数が長い結果となった。就労継続日数については屋敷・池田（2021）においても同様の結果が得られており、医療機関以外に何らかの支援機関がついている方ではより抱える問題や課題が複雑であることから、就職後の定着には不安要素となる可能性がある。また相談相手がいない方のほうが利用期間日数や実習日数が長い結果となっており、相談相手がいない方では身近な援助資源が少なく症状の重さも予想されることから、実習も含めてより長い訓練期間を必要とする背景があるのかもしれない。
また就職者のみの分析では、通所系訓練施設から移行支援施設に入所した方において、より長い企業実習や就労継続につながっていた。通所系訓練施設から段階を踏んで、一般企業での就職を目指し就労移行支援を希望した方は、訓練の中でもより自己理解を深めたいという思いから企業実習を丁寧に行い、職場定着にもつながりやすいという背景が考えられる。さらに、「睡眠の安定」「今すべきことに意識が向いていること」が、訓練での欠席率の低さと関連している可能性や、「他者の助言を受け入れる姿勢」「生活面の問題が多くないこと」が重要であるという点が抽出された。これらは初回面談時にアセスメントするポイントとして、重要な示唆を与えるものである。就労の訓練に集中して取り組むためには、それ以外の生活面・健康面（特に睡眠）の安定が重要であり、それにより当事者が自分の取り組むべき課題に意識が向き、そのための他者の助言を受け入れる姿勢があることで、スムーズに訓練を進めることができると考えられる。それらを踏まえると、当事者の援助資源についてアセスメントする際には、就労以外の問題について支援機関がどのように関わっているか、当事者の課題意識や他者の支援を受け入れられる姿勢があるかを、見立てる必要があると思われる。
本研究の課題点として、調査データを収集する際、厳密に対象者の就職時期の範囲を指定しなかったため、比較的直近に就職された方を想定した回答が他法人のデータにおいて多くなった点が挙げられる。そのため、就労継続日数に言及することには限界がある。また、今回関連の見られた「今すべきことへの意識」「他者の助言の受け入れ」等の測定指標は特に、支援者が利用前相談での印象を思い出しての主観的回答になる。支援者の思い込みによる影響を排除し、支援者の経験と能力に頼らないアセスメント指標を得ていくためにも、より客観的なデータから支援の展開や職場定着を推測できるようにしていくことが望ましい。本研究の知見を活かし、利用前相談時のアセスメントシートを開発・改善すること等を通して、さらに実際のデータとの関連を検証していきたいと考える。
【参考文献】
1)

屋敷千晴・池田浩之（2021） 双極性障害および関連障害群、抑うつ障害群における就労支援・職場定着に影響を与える要因について―就労移行支援における効率的な訓練展開を目指して―, 第 48 回職業リハビリテーション学会発表論文集.
2)

藤野正寛・梶村昇吾・野村理朗（2015） 日本語版 Mindful Attention Awareness Scaleの開発および項目反応理論による検討, パーソナリティ研究, 24, 1, 61–76.
【経費使途明細】
使途金額

・コピー用紙（TANOSEEαエコペーパータイプ WS）1,526 円×2 箱

3,425 円・返信用レターパックライト 370 円×30 枚

11,100 円

・郵送用レターパックプラス 520 円×1 枚520 円

・調査書類郵送代

2,900 円・研究協力者に対する謝金（※厚生労働省 HP における「科学研究費補助金公募要項・補助対象経費の単価規準額一覧表」を参考に算出）
7,800 円＋手数料 165 円×7 法人／7,800 円＋手数料 110 円×1 法人

55,755 円/7,910 円

・統計的な分析にかかる調査費 統計ソフト IBM SPSS Statistics
使用費 17,380 円（月額）×4 か月（2023 年 6 月～9 月）

69,520 円

合151,130 円

計

大同生命厚生事業団助成金
差額 148,870 円は返還

300,000 円