技術報告

高炉スラグ微粉末の使用率を変化させた環境配慮型コンクリートの基本性能－ＣＥＬＢＩＣの開発－

Basic performance of environmentally conscious concrete with varying mixing ratioof ground granulated blast-furnace slag
―Development of CELBIC―
古川雄太 *1、金子樹 *2、河野政典 *3、高橋

1．はじめに祐一 *4
タも少ないため、設計者が採用し難い現状にある。そこ

近年、環境負荷低減の観点から、コンクリート分野にで、本報告では、普通ポルトランドセメント（記号：N）

おいてセメントの一部に混和材を用いた技術の開発・実に BF を 10 % から 70 % までの範囲で変化させて使用し用化が進められている。中でも、高炉スラグ微粉末（記たコンクリートについて行った実験について報告する。

号：BF）を用いる方法は、他産業の副産物の活用である

なお、本報告で検討するコンクリートは、CELBICため資源の有効利用になること、および BF の製造に起因（セルビック）と称し、表-1 に示す筆者らを含むゼネコする二酸化炭素の排出量が少ないことなどから、環境負ン 13 社で構成する CELBIC 研究会で実験を実施したも荷低減の効果が大きく、有効な対策の一つとされている。のである。CELBIC 研究会では、建築分野におけるコ高炉スラグ微粉末をセメント工場で混合した高炉セメ

ンクリート構造物に求められる所要の品質を確保しつつ、ントは、JIS R 5211（高炉セメント）において、高炉ス循環型社会の形成と地球環境問題の改善に寄与すること

ラグ微粉末の分量により A ～ C 種が規定されており、そを目的に、表-2 の概要で CELBIC の調合設計・施工のれぞれコンクリート性状が異なることが知られている。

マニュアルを整備し、2021 年に建設材料技術性能証明

このうち、高炉スラグの分量が 40～45％程度の高炉セ
メント B 種は全国的に流通し、JIS マーク品のコンクリー

表-1

CELBIC 研究会の構成会社

トとして取り扱うレディーミクストコンクリート工場（以下、生コン工場）も多い。しかし、建築分野においては中性化の進行が速いとされることから、地下構造物へ使用されることが多いのが実情である。また、高炉スラグの分量が 40～45 % 以外の B 種や A 種、C 種の製造、流通は極めて少なく汎用的とは言い難い。
そのため、コンクリートに求められる性状に応じた任表-2

CELBIC の概要

意の分量で高炉スラグ微粉末を使用するには、BF を生コン工場で混入する方法が現実的となるが、BF を用いてコンクリートを製造・出荷した実績のある工場は少ない。
したがって、このようなコンクリートでは、JIS マーク品のコンクリートとして取り扱いが可能な工場は極めて少なく、また、実現場への適用を見据えた実践的なデー
*1
*2
*3
*4

FURUKAWA Yuta ：東急建設株式会社 技術研究所
KANEKO Tatsuki ：株式会社長谷工コーポレーション 技術研究所
KONO Masanori：株式会社奥村組 技術研究所
TAKAHASHI Yuichi ：五洋建設株式会社 技術研究所
25

GBRC Vol.48 No.1 2023.1（GBRC材料証明第 20-04 号 ）を 取得 し た。 な お、

本報告は文献 1）を再構成したものである。

2．2 使用材料および調合コンクリートに使用した BF はメーカの異なる 3 種類で、いずれも JIS A 6206（コンクリート用高炉スラグ微粉末）

2．フェーズⅠ 室内実験
2．1 室内実験の概要の高炉スラグ微粉末 4000 に適合し、比表面積は 4290～4390 cm2 /g、三酸化硫黄（SO3）量は 1.92～2.07 %、室内実験では、BF 使用率や使用する BF、化学混和

塩基度は約 1.80～1.89 であった。化学混和剤は 3 メー剤などの使用材料の違いがコンクリートの諸性状に及ぼカで、水結合材比（以下、W/B）55、65 % では AE 減水す影響を確認するため、表-3 に示す要因と水準でフレッ剤を、35、45 % では BF 使用率に応じて対応可能な高シュコンクリート、強度および耐久性試験を行った。な性能 AE 減水剤を使用した。骨材は混和剤メーカが JIS

お、本報告では BF 使用率に応じて、表-2 のように例えA 6204（コンクリート用化学混和剤）のコンクリート試

ば BF 使用率 10 % 以上、30 % 以下を「A 種クラス」と表験に使用しているものを用い、細骨材には砂（山砂また記 し て い る。 こ れ は、 各 BF 使用率 に お い て JIS Rは陸砂）、粗骨材には硬質砂岩砕石を、セメントには同5211 の高炉セメントの種類および高炉スラグ微粉末の一ロットの N を使用した。

分量の関係と対応することを示している。また、日本建コンクリートの調合は、表-3 の要因と水準の組合せで、築学会「高炉セメントまたは高炉スラグ微粉末を用いた全 40 調合とした。調合方針は、各材料の組合せで標準

鉄筋コンクリート造建築物の設計・施工指針（案）・同的な単位水量とし、原則として AE 減水剤を使用する場解説」（以下、高炉指針）では、BF 使用率により、例え合はスランプ 18 ± 2.5 cm、粗骨材かさ容積 0.60 m3 /m3

ば BF 使用率 20 % 以上 30 % 以下を「高炉セメント A 種とし、高性能 AE 減水剤を使用する場合は前者を 21 ±相当」と定義しているが、これとは一致していない。

2.0 cm、後者を 0.58 m3 /m3 とした。なお、空気量はいずれも 4.5 ± 1.5 % とした。

表-32．3 フレッシュコンクリート試験結果

室内実験の要因と水準

フレッシュコンクリートの状態は、いずれも目標のスランプ、空気量を満足しており、材料分離などは見られずに良好であった。
図-1 に BF 使用率とブリーディング量の関係を示す。
ブリーディング試験は、JCI-S-015 に準拠してφ 150× 300 mm の小型容器で行った。ブリーディング量は、BF 使用率の増加に伴い減少した。また、BF 種類によるブリーディング量の違いは小さく、いずれの条件でも0.3 cm3 /cm2 以下であることから、BF の使用によるブリーディングへの特段の配慮は不要であると考えられる。
図-2 に BF 使用率と凝結時間との関係を示す。凝結試
験は JIS A 1147 に準じて行い、環境温度 20 ℃のほか、10 ℃および 5 ℃の低温環境下でも行った。20 ℃における凝結の始発時間は、W/B35 % を除き、BF 使用率や

図-1
26

BF 使用率とブリーディング量

図-2

BF 使用率と凝結時間

図-3

断熱温度上昇量試験結果

GBRC Vol.48 No.1 2023.1

図-4

BF 使用率と圧縮強度

図-5

材齢 28 日を基準とした圧縮強度比（左：使用材料の比較、右：SO3 量の比較）

W/B による違いは大きくないが、終結時間は、BF 使用率 60 % および 70 % では 0 % や 20 % よりも 3 時間程度遅延した。また、環境温度による影響はさらに大きく、BF 使用率 0 % や 20 % でも 20℃よりは遅延するものの、60 % および 70 % では 20 % に比べ、10 ℃では始発で約3 時間、終結で 6～7 時間、5℃では始発で約 4 時間、終結で 7～13 時間の遅延となった。なお、環境温度にかかわらず SO3 量 4 % のものは、前述の 2 % のコンクリートと同様な傾向であった。

図-6 圧縮強度と静弾性係数

図-3 に断熱温度上昇量の試験結果を示す。断熱温度上昇量は、3 種類の各 BF を用いた BF 使用率 70 %、W/B類および混和剤メーカの違いによる強度発現性への影響

45 % のコンクリートに対し、φ 400 × 400 mm の鋼製は小さく、いずれも同様な強度発現性を示した。一方で、型枠を用いて、空気循環式の装置を用いて測定した。断SO3 量の違いでは、SO3 量 4 % では材齢 7 日の初期強度

熱温度上昇量は、BF 種類による違いは小さく同程度だっは大きいが、長期材齢での強度増進は低下した。

た。また、図-3 中に併記した本会「マスコンクリートの図-6 に静弾性係数と圧縮強度の関係を示す。静弾性係

ひび割れ制御指針 2016」の予測式（JCI 式）との関係で数は、圧縮強度の増加に伴い増加し、図中に併記した推は、低熱ポルトランドセメント（L）による予測値と近定式（RC 規準式）に従って推移した。推定式では、BFい傾向を示した。しかし、材齢 1 日～3.5 日程度の期間を用いる場合、混和材の種類により定まる修正係数 k2 にでは、予測値の方が実測値よりも小さくなる傾向があり、0.95 を用いるとしているが、本実験では、いずれの BF中庸熱ポルトランドセメントによる予測値を用いること使用率においても k2 は N に対して 0.97～1.02 となり、で、安全側の評価ができると考えられる。

BF を使用しない N と同程度の静弾性係数であった。

2．4 強度試験結果

2．5 耐久性試験結果

BF を用いたコンクリートの強度性状を確認するため、耐久性試験として、促進中性化（JIS A 1153）、長さ圧縮強度（JIS A 1108）および静弾性係数（JIS A 1149）変化および凍結融解（JIS A 1148）試験を行った。長さ試験を行った。供試体はいずれも標準養生とし、静弾性変化試験は、JIS A 1129 に基づくものの、長さ測定に係数は材齢 28 日および 91 日の圧縮強度試験時に行った。

はレーザ変位計による非接触方式で行った。

図-4 に標準養生における材齢 7 日および 28 日の圧縮

図-7 に BF 使用率と中性化速度係数の関係を示す。い強度と BF 使用率の関係を示す。圧縮強度は、材齢 7 日ずれの W/B でも BF 使用率の増加に伴い、中性化速度係において BF 使用率の増加に伴い連続的に低下したが、数は大きくなることから、W/B および BF 使用率から中BF 使用率 70 ％の圧縮強度は 60 ％よりも大きかった。

性化深さを評価できると考えられる。また、図-8 に示す

材齢 28 日においては、BF 使用率 0～30 % まで同程度ように、中性化速度係数は、SO3 量の違いによる差は見の圧縮強度を有しているが、BF 使用率 45～70 % ではられないが、BF 種類により若干の違いが見られた。こBF 使用率の増加に伴い緩やかに低下した。BF 使用率の差の要因としては、BF のスラグの活性度指数との関の大きい調合における各種要因と材齢 28 日の圧縮強度係（b ＜ a ＜ c）と対応することから、スラグの活性度指数を基準とした圧縮強度比との関係を図-5 に示す。BF 種が中性化抵抗性に影響を及ぼしていることが推察される。
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図-7 BF 使用率と中性化速度係数

図-9

図-8各種要因による中性化速度係数の比較（左から、BF 種類、SO3 量）

乾燥期間と乾燥収縮率

図-9 に乾燥期間と乾燥収縮率の関係を示す。長さ変図-10 サイクル数と相対動弾性係数
表-4 実機実験の組合せ化は、長期材齢においても乾燥収縮が進行すると考えられたため、乾燥期間 41 週まで試験を実施した。同一のW/B では、乾燥期間 4～13 週において BF 使用率 60 %、70 % の乾燥収縮率が 0 %、20 % よりも 50～100 × 10-6程度小さくなるものの、26 週以降でいずれも同程度の乾燥収縮率に収束し、この関係は W/B45、55 % ともに同様であった。
図-10 に凍結融解試験における W/C45 % のサイクル数と相対動弾性係数の関係を示す。なお、コンクリートの空気量はいずれも 4.5 ± 1.5 % であり、最小で 4.2％で使用した。コンクリートの調合は、BF 使用率を A 種クあった。BF 使用率 20、60 % では、大きく変動すること

ラスで 15（記号：BF15）および 30 %（BF30）、B 種クはなく N と同様の傾向であったが、BF 使用率 70 % では

ラスで 60 %（BF60）、C 種クラスで 70 %（BF70）とした。

相対動弾性係数 85 % を大きく下回った。BF 使用率が高3．2 呼び強度と水結合材比の関係

い場合には、本結果と同様、相反の両者の報告があり、コンクリートの W/B は、事前に各工場で試し練りをより詳細な検討の必要がある。また、SO3 量 4 % では、実施し、得られた圧縮強度と工場が運用する JIS の強度2 % よりもさらに相対動弾性係数の低下は顕著であった。

算定式との関係を確認し、BF 使用率 15 % および 30 %は普通ポルトランドセメントの式を、60 % は高炉セメ

3．フェーズⅡ 実機実験
3．1 実機実験の概要
実機実験では、実際の生コン工場におけるプラントで、ント B 種の式を、70 % は高炉セメント B 種の強度算定式から 3 または 6 N/mm2 切片をマイナス側に平行移動した式を用いて、目標とする呼び強度 21、33 および 42

BF を用いたコンクリートの製造および施工性を検討すとなるように設定した。

るため、東京都内の臨海部に位置する 3 工場（記号：X、3．3 使用材料および調合Y、Z）で実施した。実機実験の組合せは表-4 に示すとおコンクリートに使用したセメント、練混ぜ水、骨材はりで、3 つの生コン工場それぞれにおいて室内実験で用各工場で通常使用しているもので、セメントは N とした。

いた 3 種類の BF および混和剤メーカのものを組合せてBF の 3 種類は JIS A 6206 に適合するせっこう添加タイ

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プで、一連の実機実験を通してロットが異なるものがあ

水量は計画調合に対して -9.7～8.8 kg/m3、塩化物含有

るが、いずれも成績書では大きな品質の違いはなかった。

量は 0.07 kg/m3 以下であった。

化学混和剤は、原則として呼び強度 21 では AE 減水剤

図-11 に呼び強度 33 におけるスランプの経時変化をを、呼び強度 33 および 42 では高性能 AE 減水剤とし、示す。スランプは、いずれの BF 使用率においても呼び

BF 使用率が 60、70 % では BF 高含有に対応できるもの

強度 21 および 33 では 18 ± 2.5 cm、呼び強度 42 ではとした。

21 ± 2.0 cm を目標に実際の運搬時間を想定し、経時 60

コンクリートの調合は前述のとおり設定した W/B から、分で満足することとした。スランプは、時間の経過とと生コン工場の標準調合に対して、セメント量を結合材量もに低下する傾向であり、特に、夏期では 90 分からとして BF 使用率に応じて内割で BF を置換した。

120 分での低下が大きく、60 分以降では管理値を外れ3．4 試験項目および方法るものも見られた。

フレッシュコンクリート試験は、スランプ、空気量、図-12 に呼び強度 33 における空気量の経時変化を示す。

コンクリート温度、塩化物含有量、単位水量、および単空気量は、スランプと同様に BF 使用率に関わらず、荷卸位容積質量とし、練り上がりから 0 分、30 分、60 分、し時を想定する 60 分で 4.5 ± 1.5 % の目標値を満足した。

90 分および 120 分で実施した。圧縮強度試験は、標準空気量は、BF15 では時間の経過に伴う変化は少ないが、養生、現場封かん養生、簡易断熱養生および柱模擬試験

BF 使用率が増加した場合にばらつくものも見られた。

体（1000 × 1000 × 1000 mm）より採取したコアで実3．6 圧縮強度試験結果施した。なお、現場封かん養生においては材齢 1～5 日

図-13 に呼び強度 33 における標準養生の材齢と圧縮といった若材齢でも実施し、これらの供試体および模擬強度の関係を示す。標準養生においては、同一の呼び強試験体は、練り上がりから 60 分で採取した。

度、BF 使用率であっても生コン工場や季節による強度

3．5 フレッシュ試験結果に違いも見られ、材齢 28 日においては呼び強度の強度実機プラントで製造したコンクリートについて、単位

図-13値に近しい値を示すものも見られた。

図-11

スランプの経時変化（呼び強度 33）

図-12

空気量の経時変化（呼び強度 33）

標準養生における材齢と圧縮強度（呼び強度 33）
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図-14

柱模擬試験体の最高温度および温度上昇量

図-17

図-15

中央部と端部のコア強度の関係

図-16

コア強度と簡易断熱養生強度の関係

各生コン工場の強度算定式と実機実験による標準養生 28 日圧縮強度との関係

3．7 柱模擬試験体の試験結果

試体の強度はおよそ 1：1 の関係で、BF を用いたコン

図-14 に X 工場で作製した柱模擬試験体の最高温度とクリートにおいても、簡易断熱養生により構造体コンク温度上昇量を示す。BF15 においては、コンクリートのリートの強度を推定することができると考えられる。

最高温度、温度上昇量ともに季節に応じて変化し、夏期で大きく、冬期で小さくなった。また、BF 使用率にお3．8 BF を使用したコンクリートの圧縮強度に関わる調合設計

いて最高温度および温度上昇量に大きな差はみられない

BF を使用したコンクリートにおける圧縮強度に関わが、BF70 では全体的に最高温度が高かった。

る調合設計について、実機実験の結果から以下のように

図-15 に柱模擬部材における中央部と端部のコア強度検討を行った。の関係を示す。コア強度においては、中央部と端部に明（1）強度算定式

確な違いはなく、いずれも同等の強度であった。

各生コン工場の強度算定式と実機実験による標準養生

また、コア強度と簡易断熱による供試体の圧縮強度の材齢 28 日 の 圧縮強度試験結果 の 比較 を図-17 に 示 す。

関係を図-16 に示す。同条件におけるコアと簡易断熱供

実機実験にあたって採用した強度算定式は前述のとおり、

30

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生コン工場が運用する普通ポルトランドセメントと高炉セメント B 種の強度算定式をベースに、事前に実施した試し練りの結果を考慮して決定している。

4．BF を使用したコンクリートの耐久設計
JASS 5 では供用期間の級に応じて、耐久性を確保するための圧縮強度として、耐久設計基準強度を示しており、BF15、BF30 の標準 28 日の圧縮強度は、いずれの生

これは実暴露による中性化速度係数との関係より求めらコン工場においても採用した強度算定式と同等か上回るれている。また、高炉指針では、促進中性化試験による結果となっている。一方で、BF60、BF70 では、X 工中性化速度係数との関係より、高炉セメント A 種・A 種場、Z 工場では同様に強度算定式と同等か上回るが、Y相当から C 種・C 種相当の範囲で耐久設計基準強度が規工場では強度算定式を下回る結果となった。また、結合定されているが、本報告とは BF 使用率の範囲が異なる。

材水比と圧縮強度の関係をみると、いずれの BF 使用率、そこで、ここでは 2.5 節で示した室内実験における促生コン工場においても採用した強度算定式と同等の傾き進中性化試験の結果から、本報告の範囲の A 種～ C 種クであることが確認できる。

ラスに応じた耐久設計基準強度の検討を行う。また、検今回の結果において Y 工場の BF60、BF70 で強度算定式を下回った原因は定かではないが、実物件への適用討にあたり、妥当性を確認する目的で、BF 使用率 10～75 % の既往の研究結果 3）～8）を含めることとした。

にあたっては、実際に採用される BF 使用率を考慮し、図-19 に W/B と中性化速度係数の関係を示す。図-19

室内のみでなく実機実験を実施したうえで、生コン工場

より、文献 3）の中性化速度係数が小さい傾向であるが、の強度算定式の関係を把握し、必要に応じて切片を負側中性化速度係数と W/B の関係は全体的には直線的であり、に平行移動するなどの方法により、安全を考慮した適切

本報告の試験値は特異な値ではないことが確認できる。

な強度設計ができるものと考えられる。

構造体コンクリートの耐久性については、本来、実暴（2）構造体強度補正値（28 S91）

露による中性化の進行より求めることが望ましいが、BF標準養生した材齢 28 日の圧縮強度と構造体コンクリーを使用したコンクリートの実暴露による中性化試験の実トの材齢 91 日の圧縮強度の差である構造体強度補正値

績が乏しいことから、図-19 の関係式により評価するこ28 S91 の標準値については、建設省告示第 1102 号およびととした。この関係式より、屋外（CO2 濃度：0.05 %）おJASS 5 でそれぞれ 3 または 6 N/mm2 と示されている。

よび屋内（0.10 %）とした鉄筋腐食確率 20 % となる W/B

高炉セメント A 種および C 種についての規定はないものと呼び強度の関係から求められる、耐久設計基準強度はの、高炉指針では A 種相当～ C 種相当では同じく 3 また表-5 となる。これは、A 種クラスおよび B 種クラスではは 6 N/mm の標準値が 28 S91 として示されている。

JASS 5 で示される耐久設計基準強度と同値となり、C2実機実験の結果から得られた材齢 91 日のコア強度と28S91 の関係を図-18 に示す。また、告示第 1102 号の根拠資料となった実験結果 2）を併記した。全体的な傾向として、季節区分および BF 使用率が同条件であれば、実強度であるコアの圧縮強度が大きくなるほど 28 S91 が大きくなる傾向が確認できる。季節の影響としては、標準期が小さく、冬期、夏期の順に大きくなる傾向がみられる。また、普通強度となる設計基準強度 18～36 N/mm2の範囲ではおおむね 3 または 6 N/mm2 を満足していた。

図-19

図-18

材齢 91 日のコア強度と構造体強度補正値 28 S91

水結合材比と中性化速度係数31

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表-5 計画供用期間の級と耐久設計基準強度（N/mm2）や貯蔵ビンの確保といった煩雑な管理が負担となる面もある。
本報告で紹介したコンクリートは、同一の高炉スラグ微粉末を用いることで、このようなデメリットを軽減し、高炉スラグ微粉末を幅広く適用できるものと考えられる。
【参考文献】

1）金子樹ほか 3 名：各種の使用率で高炉スラグ微粉末を用いたコンクリートの諸性状および環境配慮性，コンクリート工学，Vol.59，No.3，pp.247-254，2021.3

2）棚野博之ほか 14 名：型枠の取り外しに関する管理基準の検討，建築研究資料，No.168，2016.3
3）辻大二郎ほか 7 名：混合セメントを用いたコンクリートの耐久性能（ そ の 7）， 日本建築学会大会学術講演梗概集，pp.49-50，2016.8
図-20

BF 使用率と CO2 削減率の試算結果

種では 3 または 6 N/mm2 を上乗せした値となった。

5．二酸化炭素排出量の削減効果
実機実験を行った調合設計に基づき試算した呼び強度

33 における二酸化炭素排出量の削減効果について、BF
使用率と N を基準とした二酸化炭素の削減率の関係を
図-20 に示す。なお、各材料の二酸化炭素排出量は文献9）を参考にした。二酸化炭素排出量の削減率は、N の4）小林利充ほか 3 名：高炉セメント A 種相当品を使用したコンクリートの基礎的性状に関する検討，日本建築学会大会
学術講演梗概集，pp.61-62，2017.85）金子樹ほか 3 名：セメント混合における高炉セメント A 種相当のコンクリートの諸性状（その 1～その 3）日本建築学会大会学術講演梗概集，pp.63-68，2017.86）溝渕麻子ほか 2 名：混和材を高含有したコンクリートの基礎的性状（その 1～その 3），日本建築学会大会学術講演梗概
集，pp.185-188，2011.87）大岡督尚ほか 2 名：高炉スラグ微粉末を高含有した環境配慮型コンクリートの基礎物性（その 1～その 3），日本建築学会大会学術講演梗概集，pp.79-84，2016.8

B 種クラスで 18～51 %、C 種クラスで 53～63 % となる。

8）辻大二郎ほか 7 名：高炉スラグ高含有セメントを用いたコンクリートの基礎物性（その 1～その 3），日本建築学会大会
学術講演梗概集，pp.205-210，2011.8

また、呼び強度 21 および 42 においても二酸化炭素排出9）日本建築学会：高炉セメントまたは高炉スラグ微粉末を用コンクリート調合に対して、A 種クラスで約 9～28 %、量の削減率は強度レベルによらず、おおむね同様な値となった。

いた鉄筋コンクリート造建築物の設計・施工指針（案）・同
解説，pp.158-168，2017.9【執筆者】

6．おわりに
本報告では、高炉スラグ微粉末の製造に起因する二酸化炭素の排出量が少ないことなどから、環境負荷低減の効果が大きい技術である高炉スラグ微粉末を普通ポルト
ランドセメントに 10～70 % の範囲で使用するコンクリートについて、室内および実機実験より得られた知見を紹介した。近年では、ゼネコンが主導となり、主に高炉ス

*1

古川 雄太

*4

高橋 祐一

ラグ微粉末を高炉セメント C 種相当や、それ以上の分量で高含有した環境配慮型コンクリートの開発・実用例も多く報告されている。これらのコンクリートはいずれも、高炉スラグ微粉末などの混和材料をポルトランドセメン
トの代替として使用するという概念は同じものの、混和材料の種類や量などの仕様が異なり、生コン工場においては各ゼネコンに応じた材料の手配や調合設計、サイロ
32

*2

金子 樹

（FURUKAWA Yuta） （KANEKO Tatsuki）（TAKAHASHI Yuichi）*3 河野 政典

（KONO Masanori）