第157回日本医学会シンポジウム
遠隔診療とロボット支援手術の未来

期日2020年12月19日（土）会場 日 本 医 師 会 館

日本医学会

第 157 回日本医学会シンポジウム
遠隔診療とロボット支援手術の未来
日時：2020 年 12 月 19 日（土）13：00～17：05

場

所：日本医師会館〒113―8621

大講堂
東京都文京区本駒込 2―28―16

TEL 03―3946―2121（代） FAX 03―3942―6517

13：00

開会の挨拶

門

13：05

序論―概説

森

I オンライン診療が切り開く地平

13：15（座長） 近田藤

守人（日本医学会長）

正樹（‌九州大学大学院医学研究院消化器・総合外博史（‌鳥取大学医学部附属病院医療情報部教授/科学教授/日本医学会副会長）

日本遠隔医療学会会長）

1．医療における ICT 利活用の現況と地域医療の使命

今村聡（日本医師会副会長）

13：45

2．遠隔医療や AI を活用した近未来の精神科医療の展望岸本泰士郎（慶應義塾大学医学部精神・神経科専任講師）

14：15

3．オンライン診療の現状と今後の課題

黒木春郎

正樹（‌九州大学大学院医学研究院消化器・総合外（医療法人社団嗣業の会外房こどもクリニック院長）

II 遠隔手術の実現に向けて

14：45（座長） 森科学教授/日本医学会副会長）

4．遠隔手術推進の背景と日本外科学会の取り組み

平野聡（北海道大学大学院医学研究院消化器外科学教室 II 教授）

15：15

5．地域外科医療の現在と ICT を活用した遠隔手術推進への期待

袴田

健

一

（弘前大学大学院医学研究科消化器外科学教授）

15：45

休憩

16：00

総合討論

17：00

閉会の挨拶

17：05

終了

（司会） 近藤博

史森正樹

森正樹（日本医学会副会長）

第 157 回日本医学会シンポジウム組織委員

近藤博

史森正樹

Ⅰ．オンライン診療が切り開く地平
1．医療における ICT 利活用の現況と地域医療の使命
今村聡

日本医師会副会長
医療における ICT の利活用の場面は，医る指針」に追加されているが，かかりつけ師対医師の場面を含んだ「遠隔医療」と，医同席のもと，患者が隔地の専門家による遠隔医療のうち医師・患者間において，情オンライン診療を受けるものである．小児報通信機器を通して患者の診察および診断の難病のように診療可能な医療機関が限らを行い診断結果の伝達や処方等の診療行為れる疾病では，患者や家族に長時間の移をリアルタイムに行う「オンライン診療」

動・宿泊・費用等の大きな負担がかかる．に大別される．

これを専門家がオンライン診療できるよう超高齢・人口減少社会が進むわが国におになれば，患者にとってかかりつけ医のサいては，高齢化による患者の受療動向が変ポートと，専門家による診療という二重に化するとともに，医師の高齢化も進行する．

安心安全な医療が受けられるようになる．

地域に住む患者がこれまで通り医療へアク

さらに将来的には，5 K，6 K 通信が実現セスできるように，医師対医師の遠隔医療した環境において，遠隔ロボット支援手術と，医師対患者のオンライン診療の適切なをかかりつけ医同席のもと行うことも期待実施を考えていく必要がある．

できる．

まず，遠隔医療は，既に遠隔画像診断等，その他にも，国が進める「精神障害にも専門とする医師による隔地からの診断が行対応した地域包括ケアシステム」を推進す

われている．専門家である医師がいない地るため，外出することが極めて困難な精神域でも，患者に一定水準の医療を提供でき障害の患者に対しオンライン診療を活用す

るこの形態を，今後も積極的に勧めていくることが期待できる．

べきである．

以上のように，オンライン診療は，患者次に，オンライン診療であり遠隔医療のにとって，真に「不可欠」とされている場性質も持つものとして，「D to P with D」

面に「適切」に普及していくことが必要でが挙げられる．これは，令和元年に改訂さある．

れた「オンライン診療の適切な実施に関す2．遠隔医療や AI を活用した
近未来の精神科医療の展望岸本泰士郎

慶應義塾大学医学部精神・神経科専任講師
精神科診療は互いの顔を見ながらの面接界も多く，遠隔医療を活用して中央評価をが大きな比重を占めるため，テレビ電話を行ったり，日常生活上のモニタリング（ウェ用いた Doctor to Patient（D to P）型の遠アラブルデバイス等を利用した睡眠や活動隔医療（すなわちオンライン診療）が応用量の評価）を通じて定量したりする様な，しやすく，世界的に最も遠隔医療が利用さ新しい治験や臨床研究が活発に行われるよれている診療領域である．遠隔で行う診断

うになっている．種々のデバイスから得らの精度や治療成績が，対面による通常診療れるビッグデータを活用し AI 技術を用いと同等であるといったエビデンスは，国内た診断や治療予測の試みなども多く報告さからのものを含め世界的にも多く報告されれるようになった．ている．2019 年末よりパンデミックを引き発表では，演者らが取り組んできた遠隔起こした COVID-19 は，同領域における遠医療に関する実証研究や，AI を活用した精隔医療の活用を大きく前進させるきっかけ

神疾患のスクリーニング検査や重症度評価になった．演者らが行った世界 17 カ国でのの研究成果を紹介し，上述の議論を展開す

精神科領域における遠隔医療の調査の結る．

果，参加した多くの国で遠隔医療を行いや遠隔医療や AI 技術を用いた研究開発，こすくするための何らかの規制緩和が行われれらの臨床への応用は，今や世界の潮流とており，大部分の国で対面診療と同等の保なっており，遅れをとるわけにはいかない．

険償還がされるような措置が取られていた．

医療制度背景が異なり一概に論じることは精神科領域における遠隔医療のもう一つできないが，我が国においても，実情を踏の側面として，治験や臨床研究の質を上げまえた適切な遠隔医療の活用や，研究開発るための活用がある．全国に散らばった多の促進が望まれる．

くの評価者の評価一致度を高く保つには限3．オンライン診療の現状と今後の課題
黒木春郎

医療法人社団嗣業の会外房こどもクリニック院長
演者は 2016 年 6 月に自院にオンライン診

現在のオンライン診療をめぐる議論は大療を導入した．2019 年 4 月現在までに 552

きく錯綜しているように思える．オンライ

例，月間 10～20 例をオンライン診療によりン診療はこれまでとは異なる新しい手技で診療している（診療報酬導入前の例を含あり，入院・外来・在宅に続く第 4 の医療む）．医師・患者関係が安定しており，児の概念と考えられる．外来診療の代替・補完状態も視診と問診で診断・治療が可能な状としてではなく，オンライン診療の適応を態であれば，この方法での診療は十分可能議論するべきであろう．

である．その適応は疾患別に考えるのではオンライン診療の保険診療における現状なく，あくまでも児の状態に即して考慮すは，診療報酬での疾患制限により抑制が強る．

い．昨年度までオンライン診療料はほとん

今回の講演では，自験例のアレルギー性ど算定されていないことが現状である．

鼻炎，気管支喘息，神経発達症（発達障オンライン診療は本来，患者志向・個別害），重度心身障害者の例を提示する．オン医療として行うことができるものである．

ライン診療は患者利便性に寄与するのみな

それが，地域医療改革，医療資源偏在の解らず，対面診療とは異なる情報を得られる

決，医師の働き方改革にもつながると考え方法である．自験例を交えてオンライン診る．保険診療の中で普及させてこそ，その療の適応を考察してみたい．

本来の目的を生かせるであろう．

Ⅱ．遠隔手術の実現に向けて
4．遠隔手術推進の背景と日本外科学会の取り組み
平野聡

北海道大学大学院医学研究院消化器外科学教室 II 教授
2000 年に米国で開発・実用化された手術のであり，これを最新の ICT により遠隔地支援ロボットは多くの革新的機能を有し，（都市部）からの操作で医療資源の少ない地これまでにない精緻な手術を可能にした．

域・施設における手術を支援することによ

本邦のロボット設備数は 350 台を超え，14り，場所によらず高度で適切な外科医療を術式が保険収載された現在，日常的な手術行うことが可能となり，日本全体での手術として普及しつつある．の質の均てん化が達成される．
また同時に，一方で，毎年 9 , 000 人を超える医師が新地域の外科医育成にも大きく寄与すると考たに養成されているが，診療科ごとの偏りえる．これら社会的な重要性を踏まえ，多は顕著であり，外科医数はここ 20 年以上増くの外科系学会を包含する日本外科学会が加を認めておらず，将来に向けての外科医その土台作りに取り組むこととした．

不足は深刻である．また，他国に類をみな遠隔手術の実現のためには可能な限り遅い人口の高齢化と都市部への人口集中に伴延のない，セキュリティの高い通信環境をい，病院も大都市への集約化が進み，外科実証実験を通して確立する必要がある．ま

診療においては地方と都市部において受けた，実施施設の環境，遠隔地や現場医師のられる手術内容が異なるなどの格差が生じ条件，遠隔手術が可能な術式などを盛り込つつある．

んだ「遠隔手術ガイドライン」を各学会，そのような中で，2019 年に「オンラインロボット開発企業，情報通信の専門家等と診療の適切な実施に関する指針」の改訂が協力しながら策定していく必要がある．い

行われ，手術を行う現場に医師がいる場合まだ課題は多いものの，日本がこの分野での患者診療としての遠隔手術が追加され世界をリードできるよう，学会を挙げて鋭た．元来，ロボット支援手術は患者から離意取り組みを行っているところである．

れたコンソール（操縦席）で操作を行うも

5．地域外科医療の現在と ICT を活用した遠隔手術推進への期待
袴田健

一

弘前大学大学院医学研究科消化器外科学教授
人口減少が進む中，とりわけ広い土地面

このような社会的課題を抱える中，高積に人口が分散する地方において，医療速・大容量データ通信技術と手術ロボット

サービスの量と質の確保は，わが国にとっの発達により，熟達した術者が遠隔地の患て大きな課題である．地方の医療資源比較者を直接手術し，地域の外科医療支援と若の一例として，青森県の勤務医師数は対人

手医師の手術指導を同時に行い得る状況が口比では東京都の 77％なのに対して，対面生まれつつある．既に臨床現場では 350 台

積比では 2％に過ぎない（10 km 2 当たり 912以上の手術ロボットが稼働し，ロボット支人 vs 16 人）．北海道・東北をはじめ地方で援手術が一般診療となっているが，今後新は同様に医療サービスへのアクセスが困難

たな手術ロボットが導入され，遠隔手術へな現状があり，しかも超高齢社会では人のの対応も予定されている．加えて第 5 世代移動はさらに困難となることから，地方に移動通信システム（5 G）の整備により遠隔おけるアクセシビリティーの改善は，今後手術の最大の課題であった操作遅延が解消ますます重要となる．

されることが想定されている．

こと外科医療に関しても，外科医師数全

そこで，日本外科学会では，質の高い外体が著減する中，特に地方での外科医療の科医療の均てん化を図り，継続して若手外機能維持が喫緊の課題である．そのために科医の育成に寄与できる診療形態として遠は，適切な集約化によって外科手術機能を隔手術の推進を提言し，2019 年 7 月のオン維持し，一方で質の高い手術への患者アクライン診療指針改訂で法的環境整備がなさセスを確保する必要がある．また，機能維れた．現在，関連学会，ロボット企業，通持の持続可能性を担保するためにも，同時信事業体，関係省庁ならびに国立機関とのに若手外科医の育成を行えることが望まし産官学連携のもと，遠隔手術の実証研究とい．

ガイドライン作成に取り組んでいる．

総 合 討 論（司会）近藤博史

鳥取大学医学部附属病院医療情報部教授/日本遠隔医療学会会長

森正樹

九州大学大学院医学研究院消化器・総合外科学教授/日本医学会副会長