教員養成教育認定評価
自己分析書

平成 26 年 10 月
玉川大学工学部

玉川大学工学部

目次Ⅰ

教員養成機関の現況及び特徴・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１

Ⅱ

教員養成機関の目的・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５

Ⅲ

基準領域ごとの自己分析

Ⅳ

基準領域１

構成員の合意に基づく主体的な教員養成教育の取り組み・・・８

基準領域２

教職を担うべき適切な人材の確保・・・・・・・・・・・・・22

基準領域３

教職へのキャリア・サポート・・・・・・・・・・・・・・・28

基準領域４

大学教育の一環としての教員養成カリキュラムの運営・・・・37

基準領域５

子どもの教育課題と大学教育との関連づけ・・・・・・・・・44

自己分析書の作成過程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・51

玉川大学工学部

Ⅰ 教員養成機関の現況及び特徴１

現況（１）教員養成機関（学部）名：玉川大学工学部（２）所在地：東京都町田市玉川学園６-１-１（３）学生数及び教員数（平成26 年５月１日現在）
学生数

教職課程
教員数
受講者数（内数） （専任）*

機械情報システム学科

278 人

（５人）

14 人

ソフトウェアサイエンス学科

343 人（36 人）

10 人

マネジメントサイエンス学科

353 人（150 人）

15 人

工学部

974 人

（191 人）39 人

計＊助手を除く（４）課程認定を受けている免許状
機械情報システム学科

工業（高等学校１種）

ソフトウェアサイエンス学科

数学（中学校１種、高等学校１＊種）
情報（高等学校１種）

マネジメントサイエンス学科

数学（中学校１種、高等学校１＊種）＊ソフトウェアサイエンス学科、マネジメントサイエンス学科は「タブル免許プログラム」の受講により小学校教諭２種の取得が可能
２

特徴
学校法人玉川学園は昭和４年、故小原國芳によって財団法人玉川学園として開設された。まず小学部・中学部を以って開学し、昭和 22 年には旧制玉川大学を設立したが、新学制の公布により、
昭和 24 年に文学部、農学部を開設した。昭和 26 年に私立学校法により学校法人に移行した。昭和 37 年に工学部を開設。その後経営学部、教育学部、芸術学部、リベラルアーツ学部、観光学部をそれぞれ開設し、現在の８学部 16 学科、１通信教育部、１専攻科、６研究科に至る。また、平成 20 年に教職大学院(教育学研究科教職専攻専門職学位課程)を開設している。
本学は創立当初から掲げられた「全人教育」を第一の理念として、12 の教育信条「全人教育、
個性尊重、自学自律、能率高き教育、学的根拠に立てる教育、自然の尊重、師弟間の温情、労作
教育、反対の合一、第二里行者と人生の開拓者、24 時間の教育、国際教育」に基づいて教育活動を行っている。また、本学の目指す人間像として、創立者の語る「人生の最も苦しい、いやな、
辛い、損な場面を、真っ先に微笑を以って担当せよ」の言葉が「玉川モットー」として正門の石碑にも刻まれている。これは、困難な事態にも立ち向かい、失敗を恐れずに難関に挑戦していく
気概のある人材の輩出を願ってのことであり、同時に、21 世紀の日本社会・世界に貢献することのできる「人生の開拓者」を育てていくことを本学の使命と考えているためである。
上記をふまえ、玉川大学の目的及び使命を以下の通り学則に定めている。
「第１条

本大学は、教育基本法及び学校教育法の規定に基づき、更にキリストの教えに従い、-1-玉川大学工学部

玉川学園建学の理想に鑑み、『全人教育』をもって教育精神とし、広い教養と深い専門の学術の理論及び応用を教授する。宗教、芸術教育を重んじ魂を醇化し、浄らかな情操を養成し、厳粛な道義心を涵養することをもって人格を陶冶し、併せて人類の幸福と世界の文化の進展に寄与するものとする。」
工学部は全人教育の下、人間力を備えたものつくりの実践的技術者を育成することをミッションとし、昭和 37 年に機械工学科、電子工学科、経営工学科を以って設立した。社会環境の変化及びニーズに対応するために昭和 47 年に情報通信工学科を開設し、４学科体制となった。さらに社会におけるテクノロジーの革新に対応する技術者、研究者の育成を図るため、平成 16 年に工学部を機械システム学科、知能情報システム学科、メディアネットワーク学科、マネジメントサイエ
ンス学科に改組した。
さらに社会からの変化を求められ平成 20 年に４学科体制を機械情報システム学科、ソフトウェ
アサイエンス学科、マネジメントサイエンス学科の３学科体制に改組し、現在に至る。
工学部では昭和 45 年より数学科、工業科、平成 15 年より情報科の教員養成を行ってきた。現在は設置する３学科全てで教員養成を行っている。
平成 14 年より、経営工学科（現マネジメントサイエンス学科）に「数学教員コース」を置き、１年次終了時にコースを選択するカリキュラムとしていたが、入学時点で数学教員への意思が強い学生を獲得し、１年次から数学教員を目指すためのカリキュラムに取り組ませるために、平成
26 年度より、「数学教員養成プログラム」としての募集を開始し、入試で数学に力点を置いた受験科目を設定した。
「数学教員養成プログラム」では合格後にソフトウェアサイエンス学科かマネジ
メントサイエンス学科のいずれかを選択する。
なお、専修免許状については、工学研究科電子情報工学専攻において数学と工業、機械工学専
攻で工業の取得が可能である。
工学部では「人間力を備えたものつくりの実践的技術者」の育成を目指し、「人材養成等教育研究に係る目的」、「ディプロマ・ポリシー」を定めている。（「人材養成等教育研究に係る目的」「ディプロマ・ポリシー」はp.５「Ⅱ教員養成機関の目的」に詳細を記述）
また、ディプロマ・ポリシーに示した人材を養成するために、各学科で以下のポリシーに基づ
きカリキュラムを構成している。
【工学部 カリキュラム・ポリシー】（資料Ⅰ-１ホームページ玉川大学「大学教育情報」工学部

カリキュラム・ポリシー）＜機械情報システム学科＞
１. 入学年次には徹底した基礎教育（特に物理，数学）を行う。基礎学力不足を補充するリメ
ディアル教育を含む。
２. １年次には専門分野の基礎を学習し、機械系は機械設計、電子情報系は回路設計など実習
系科目の中で将来のエンジニアを教育する。
３. PBL（Project Based Learning: 問題解決型学習）を通して実際の物に触れ、その動作原理や特徴（長所，短所）などを理解し設計思想を考察し卒業研究に臨む。
４. 学部教育の上をさらに目指す者に対しては、大学院にてその研究目標を達成できるように各領域で担当教員が深い専門内容を指導する。そして、学会発表などを通じて社会との接点-2-玉川大学工学部をつくり、就職活動も円滑にできるように配慮する。
＜ソフトウェアサイエンス学科＞
１. ソフトウェア開発、モバイルシステム・ネットワーク、ゲーム・アニメーションの３分野の専門知識および技能を体系的に修得するために専門科目を設置する。
２. プログラミングは学科の根底をなす理論、概念、技術であるため少人数クラスによる徹底教育を行う。
３. 英語教育を重視し、英語科目・専門科目において英語で授業する科目を置く。
４. 企業理念、最先端技術、市場動向などを学ぶために企業講義(株式会社日立製作所、KDDI 株式会社)を開く。また、客員教授として世界で活躍されている専門家を招く。
５. ゲーム・アニメーション分野をプログラムやアニメーション技法などの技術的側面とともに、文化・文学としても追求し芸術、コンテンツ、企画の授業を行う。
６. 自己研鑽を積み重ね、スキルアップを継続する力を修得することを目的として資格取得を進級条件に含める。また、資格取得を支援する授業・補習を行う。
７ . ３年 生までに修 得した専門 知識および 技能を活用 することで 専門分野に おけ る問題を発見・解決するとともに、得られた成果を論理的かつ簡潔に伝達する能力を養成するために卒業研究を必修科目として設置する。
＜マネジメントサイエンス学科＞
グローバル化が進む社会において必要とされる基礎力は、主体性，論理的思考力，最後までやり遂げる力，コミュニケーション能力である。これらの基礎力があって、初めて専門能力を生かせることになる。学科のカリキュラム編成において以下のことを留意する。
１. １年次において言語能力（日本語、英語）と論理的思考（数学）を徹底的に育成し、必要な学習や知識の習得を自主的に行う姿勢を身に着ける。
２. ２年次では上記に加えて、専門科目のなかで分析能力とプロジェクト運営能力を育成する
ことを通じて、最後までやり遂げる力とコミュニケーション能力の基礎を形成する。
３. ３・４年次において専門科目をさらに発展させ、基礎力をどのように応用するかといった
真の実践能力を育成していく。
４. ビジネスパーソンとして必要とされる基礎力を高度に育成することができた人材を早期に発見し、特別に海外語学研修や企業への参画を経験させ、より成熟した形で世の中へ送り出すプログラムを用意する。
また、ディプロマポリシー、カリキュラムポリシーに基づき、工学部として求める学生像を以下の通り定めている。
【工学部 アドミッション・ポリシー】（資料Ⅰ-２ホームページ玉川大学「大学教育情報」工学部

アドミッション・ポリシー）

玉川大学工学部では玉川大学の教育信条に基づき、幅広い教養を持つ人間力を備えた実践的技
術者を世に送り出すことを共通に目指している。さらに、各学科で以下を人材育成目標として掲
げている。

-3-

玉川大学工学部＜機械情報システム学科＞
１. 新しいハードウェア技術を創造するための専門知識と、幅広い教養をもったバランスの良
い学生を世に送り出す。
２. 工学的成果を人類の社会福祉に役立て、社会的責任をとれる人材を育成する。
＜ソフトウェアサイエンス学科＞
１. ソフトウェア、ネットワーク、モバイル、ゲーム・アニメ―ション産業を支える技術者を育成する。
２. 情報技術に関する最新情報を得て、開発プロジェクトでのリーダーシップを発揮できるよ
うに、英語力、マネジメント能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を備える人材の育成を目指す。
＜マネジメントサイエンス学科＞
１. 社会の変化に柔軟に対応できる知的基盤を持ち、自律した社会人としての品格を備えた人材を育成する。
２. 激変する社会の中で、国際競争で力を発揮し社会に真の価値を提供できる実践的経営者・管理技術者の育成を目指す。
そのために， 次のような資質・素養をもった人を玉川大学工学部では求めている。
１. 幅広い教養を身につける努力をして、人生を豊かなものとする素養を養いたいと考えている人。
２. 工学部で学ぶための基礎学力を有し、科学技術と人間・社会・自然との係わりに日頃から関心を持っている人。
３. 国際的な視野のもと、さまざまな社会問題に科学技術を用いた解決策を考える力や新しい価値を創造する力を養いたいと考えている人。
４．入学してからの困難な学業に継続的に取り組める人。
また工学部ではマネジメントサイエンス学科及びソフトウェアサイエンス学科において
ISO9001 の認証を取得している。ISO9001 は品質マネジメントシステムの国際規格で、製品やサービスの品質の維持・向上を目的として制定された規格である。工学部では科目（授業）を製品と捉え、質の向上を目的とする教育クォリティマニュアルを主軸としたシステム文書を作成している。現在は工学部全体（マネジメントサイエンス学科、ソフトウェアサイエンス学科、機械情報システム学科）で運用しており、機械情報システム学科については 2014 年 10 月に認証を取得する予定である。本システムに基づいた教育活動を実践していくことにより、学生への質の高い教
育、よりよい人材育成に向けて教員一丸となって推進している。（詳細は基準１-４参照）《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅰ-１ホームページ玉川大学「大学教育情報」工学部 カリキュラム・ポリシー
http://www.tamagawa.jp/university/introduction/information/
・資料Ⅰ-２ホームページ玉川大学「大学教育情報」工学部 アドミッション・ポリシー
http://www.tamagawa.jp/university/introduction/information/-4-玉川大学工学部

Ⅱ

教員養成機関の目的
工学部では「全人教育」や「12 の教育信条」に鑑み、以下の通り人材養成等教育研究に係る目的を定めている。
【人材養成等教育研究に係る目的】（資料Ⅱ-１学生要覧「履修ガイド 2014」p.79「人材養成等教育研究に係る目的」）
工学部では全人教育の下、人間力を備えたものつくりの実践的技術者を育成することをミッシ
ョンとしている。教育研究に取り組む学部の基本的なスタンスとして、「技術者は、技術の進歩を追求する技術者である前に、人間であることを希求すること」「失敗を恐れず人生の開拓者として絶えず夢に挑戦する技術者であること」「現状の正しい認識の上に、常に将来を見据えた前向きな姿勢で迅速な改革に取り組むこと」を前提に実技教育、労作教育を展開する。また自然尊重、地球環境に留意し環境教育を実践する。その結果、社会人として十分な品格を持った人間性豊かで、コミュニケーション力、問題発見・解決能力を備え、環境にも配慮した新たな価値を創造できる
技術者の育成に努める。
機械情報システム学科では、数学・物理・コンピュータ等の基礎教育を徹底的に行うと共に４
つの専門領域「機械システム」「環境エネルギー」「ロボティクス」「電子情報」を柱に、学生自身の関心や大学卒業後のキャリアデザインに基づいて、専門分野を体系的に学ばせる。工学分野の幅広い基幹技術の基礎を修得した上で、豊かなアイディアを創出し、それを具現化する能力を持つ人材の育成を目標とする。
ソフトウェアサイエンス学科の教育目標は、ソフトウェア技術およびこれによって実現している身近な携帯電話、ゲーム機、デジカメ、ビデオ、家電製品、自動車などのさまざまな技術を、総合的に修得し、健全な技術として発展させられる見識を持った全人的技術者を育成することにある。
またソフトウェアサイエンス学科は数学教員養成プログラムを持つ。１年次から数学を専門として学び、数学の深い知識と幅広い教授法を身につけた数学教員を養成する。
マネジメントサイエンス学科では、「科学的なアプローチを中心に激変する企業経営に対応できる人材」「実践的な経営者・技術者として必要な倫理観を備えた人材」「問題発見能力、問題解決能力、評価能力を備える人材」の育成を目指す。上記の教育理念に基づき、工学専門科目だけではなく他分野の専門科目の学修を推奨する教育システムを構築し、卒業要件に本学科の意図とする人材育成の目的を効果的に達成できるように配慮している。
また、マネジメントサイエンス学科は数学教員養成プログラムを持つ。１年次から数学を専門として学び、数学の深い知識と幅広い教授法を身につけた数学教員を養成する。
また、上記「人材養成等教育研究に係る目的」を具体化するため、卒業時に求める能力としてディプロマ・ポリシーを以下の通り設けている。
【工学部

ディプロマポリシー】

玉川大学工学部各学科では以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修得した学生は卒業が認定される。
＜機械情報システム学科＞（１） PBL や実験、実習科目等を通して、問題の発見能力、分析能力、処理能力、表現能力、解-5-玉川大学工学部

決能力等を養い、深い洞察と考察ができる能力を身につける。
（２） インターシップ（学外工場実習）、即ち、実社会での体験を通して社会に出る為の心の準
備と共に社会との接点を身につける。
（３） 卒業研究では、その結果を研究論文として体系的にまとめあげ、発表することでプレゼン
テーション能力を高め、かつ技術者としての使命を身につける。
＜ソフトウェアサイエンス学科＞（１） ユニバーシティスタンダード科目の履修を通して、学際的・国際的な幅広い社会的教養を修得し、更なる学問を追及する姿勢を身につける。
（２） 専門科目の履修を通して、ソフトウェア開発、モバイルシステム・ネットワーク、ゲーム・アニメーションの３つの分野の一つあるいはそれ以上の専門分野に対する深い理解と高い技能を身につけ、専門分野における問題を発見し解決する力および新しい価値を創造する
力を身につける。
（３） 自らの考えを正しく他者に伝えるとともに、他者の考えを正確に理解し、技術者として論理的に討議できるコミュニケーション能力を身につける。
＜マネジメントサイエンス学科＞（１） 仕事に必要な学習を自主的に行い得る基礎的学習能力を身につける。
（２） 世界の主な国々の文化の相違を理解することで多面的に物事を考える能力を持ち、わが国の社会人としての品格（知識・教養・感性・判断力など）を身につける。
（３） 科学や技術が社会に及ぼす影響と、技術者・経営者・教員が社会に対して負っている責任と倫理を理解でき、科学や技術を的確に応用して問題解決に対処する能力を身につける。
（４） 計画的状況にも非予測的状況にもチームワークやリーダーシップをとることができ、論理性をもとにした双方向的コミュニケーション能力をもって対処する能力を身につける。
本学では創立者の故小原國芳の言葉として、どの学部の教員養成課程においても、望まれる教師像である玉川教師訓「子どもに慕われ、親たちに敬われ、同僚に愛せられ、校長に信ぜられよ」を実践できる教師の育成を目指している。更に、知識基盤社会における高度専門職業人としての教員を育成するため、玉川教師訓をもとにした「本学が目指す教師像」として、次の力量を備えた教師養成を目的として日々の教育活動・研究活動を進めている。（資料Ⅱ-２

学生要覧「教職

課程受講ガイド 2014」p.２「本学が目指す『教師像』」）＜本学が目指す教師像-＞①

確かな学力と健やかな身体を育てる「学習指導力」②

豊かな心を育て自己実現を図る「幼児・児童・生徒指導力」③

ともに高めあうクラスをつくる「学級経営力」④

新たな学校づくりを推進する「協働力」

工学部では、「本学が目指す教師像」に加え、各学科において以下を目的とした教員を養成している。
-6-

玉川大学工学部

数学教員養成プログラムでは、単に数学の知識を修得するだけでなく、数学の深い世界に触れ、その楽しさや面白さを自ら理解し、数学の魅力を伝える資質を磨いている。数学を学ぶと同時に、
全人教育の理念を実践すべく、知識だけでなく全方位的にバランスのとれた教員の養成を目指している。（資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51「数学教員養成プログラム」）

マネジメントサイエンス学科は経営の基本となる「人・情報・環境・金」をキーワードにして、専門実践力として効率的なマネジメント理論と手法を修得する。本学科に所属する数学教員養成プログラムでは、代数学、解析学、幾何学といった数学の専門知識を持ち、学級をマネジメント
できる人材の育成を目指している。
ソフトウェアサイエンス学科は、プログラミングやネットワークの基礎を身につけ、ソフトウ
ェア開発技術、ネットワーク技術、モバイルシステム技術、ゲーム・アニメーション技術といった専門スキルを学ぶ。また最先端分野に不可欠な英語力の修得にも力を入れている。数学教員養成プログラムでは、代数学、解析学、幾何学といった数学の専門知識を持ち、IT の最先端分野を切り拓く人材に不可欠な知識やスキルを身に付けることを目指している。
機械情報システム学科では、人・環境にやさしい社会の実現に不可欠な科学と技術の基礎と応用を学ぶ。工業製品を創造する上で必要な知識を機械システムと電子情報システムとに分け、専門として学び、工業製品の設計、加工の深い知識、独自の PBL 活動を通して考える能力と教授法を身につけた工業科教員を養成することを目的としている。
なお、工学部では玉川大学の目指す「教師像」について、教員を目指す学生が具体的にイメージできるよう、日頃より、各年代で以下を目標とし、自己改革が出来る教員になるよう伝えている。
20 代では、学生(生徒)の立場で一時間話しができる教員30 代では、自分の専門で教育ができる教員40 代では、教育活動で難しいことでも大丈夫と引き受けられる教員50 代では、教育活動をマネジメントでき、組織を活性化できる教員《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.79「人材養成等教育研究に係る目的」

・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.２ 「本学が目指す『教師像』」

・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51-7-「数学教員養成プログラム」

玉川大学工学部 基準領域１

Ⅲ

基準領域ごとの自己分析

基準領域１
１

構成員の合意に基づく主体的な教員養成教育の取り組み

基準ごとの分析基準１－１○〔教員養成教育に対する理念の共有〕

各教員養成機関は、「教員となり得る人材を養成する」ことを、機関の教育目標のひとつに適切に位置づけるとともに、その理念を構成員が共通理解するための手立てを講じていること［基準に係る状況］
今日、教員には教科等の専門知識や実践的指導力といった資質・能力が強く問われ、教員養成を担う大学は、そのことを確実に保証することが求められている。常に変化の伴う今日の学校教育の現場において必要とされるのは、問題意識を抱き、優れた資質と高度な専門能力を有する“高度専門職業人としての教員”に他ならない。これまで全国各地の教育界に多くの優れた人材を輩出してきた“教員養成の玉川”では、６学部 12 学科に教職課程を置き、通信教育部と併せて、教育現場の求める教員を養成している。社会のデマンドに応え、質の高い教員養成をするため、本学では教職に関する専門的、総合的調査・支援を行う部門として「教師教育リサーチセンター」を設置し、各学部の教務主任、教職担当教員と連携をとりながら、専門知識の習得はもちろんのこと、実践的指導力の向上を図っている。
（資料１-１-１

教師教育リサーチセンターリーフレッ

ト）
本学では教育理念である「全人教育」「12 の教育信条」（詳細は「Ⅰ-２特徴」参照）を基本とし、教員養成に関する明確な目標として、創立者の教えである玉川大学教師訓、『子供に慕われ、親たちに敬われ、同僚に愛せられ、校長に信ぜられよ』をもとにした「目指す『教師像』」を掲げている。（詳細は「Ⅱ教員養成機関の目的」参照。）「全人教育」「12 の教育信条」といった理念は入学案内、ホームページ、学生要覧に記載し、学生、教職員に周知を図っている。また新任の教職員に対しても、研修会において理念について周知しており、特に新任教員については FD 委員会主催の新任教員研修会において到達目標を「玉川学園の建学の精神、教育理念・目的を他者に説明することができるようになる」として、講演を中心としたプログラムを実施している。
「目指す『教師像』」は、教師教育リサーチセンター教職サポートルームでの掲示に加え、学生の履修や学生生活のガイドである学生要覧の「教職課程受講ガイド」の先頭ページ、教師教育
リサーチセンターのホームページ、「教育実習日誌」、「教育実習の手引き」、「玉川大学入学案内」に明示し、全学生をはじめ、全教職員、保護者、受験生、社会に対し、本学の教員養成像として周知、共有を図っている。（資料Ⅱ-２学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.２ 「本学が目指す『教師像』」、資料１-１-２ホームページ「教師教育リサーチセンター」＞本学が目指す「教師像」」、資料１-１-３「教育実習日誌」（小・中・高）表紙裏面、資料１-１-４「教育実習の手引き」
中高編 表紙裏面）
この「教職課程受講ガイド」は、他の履修案内と分けて（別冊で）作成し、教職を志望する学生が、理念や全学共通・学科別のカリキュラム、サポート体制などをより詳細に理解できるよう構成している。

-8-玉川大学工学部 基準領域１

また、創立者小原國芳はドイツの教育者 Diesterweg の言葉を引用した、「進みつつある教師
のみ人を教える権利あり」を信条に、教師の自己研鑽の必要性を唱え、以来、教員養成の理念の一つとして重視し、現在も「教育実習日誌」にて学生に明示している。これは中央教育審議会の答申「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策について」の学び続ける教員像とも合致しており、教員養成の理念・目的は適切に設定されていると考える。
工学部の教職課程では、人材育成目標にある「実践的技術者」を「実践的教育者」として、科学理論や工業技術のおもしろさ、大切さを理解し生徒に対しわかりやすく説明できる実践的教員を育成するために、数学を中心として、物理学や英語など幅広く学修することを求めている。また、所属する学科のコースが設定している実験・実習及び演習科目を通して、机上の知識だけでなく、手を動かして体を使って学ぶことも重要視している。これらは、オープンキャンパスでの模擬授業や、サマーセミナーを通じて学生、受験生に周知を図っている。（資料１-１-５工学部
サマーセミナー案内）
また、工学の技術や理論は数学をはじめとする多くの科学理論を元に発展している分野である。逆に、技術や手法から基盤となる科学理論が明らかになっていることを踏まえ、数学のおも
しろさ、大切さを理解すると同時に、工学専門科目を学修することは、理論だけでなくその応用現場を知る教員の養成にもつながると考えている。
マネジメントサイエンス学科は、人・物・情報等のリソースをどのようにマネジメントしたら最大の利益・効果を得ることができるかを学ぶ場である。その学びの中で、数学教員養成プログ
ラムの学生には「学校での生徒の良きマネージャーとなれ」という標語のもとに学科の専門教育と教員教育との整合性を意識させている。
ソフトウェアサイエンス学科は、急速に高度化が進む情報科社会の基盤技術の基礎、応用とそ
れらの活用法を学ぶ場である。代数学、解析学、幾何学といった数学の専門知識を持ち、IT の最先端分野を切り拓く人材に不可欠な知識やスキルを身に付けることを目指している。卒業研究では、３年次までに学修した情報技術に関する専門的な知識及び技能を最大限に活用することで情報関連分野における問題を見出し、情報技術や数学的なアプローチにより解決する力を涵養する。
このような取り組みにより、問題発見および解決能力を身に付けた数学および情報教員を養成する。また、ソフトウェアサイエンス学科では従来より情報倫理を重視してきたが、近年、初等・中等教育段階の情報教育において情報モラルの指導が十分でないという課題が挙がっていることから、更に広く「デジタル市民」としての責任を重視し、平成 27 年度より他の２学科でも「デジタル・シチズンシップ」という科目を開講することで合意したところである。
これらの理念を工学部教授会、学科会において共有するとともに、ガイダンスや日頃からの触れ合いを通して学生とも共通理解を深めている。
なお、工学部が主に利用する大学８号館の正面玄関の御影石には左右に「神なき知育は知恵ある悪魔をつくることなり」「慧眼見真」（えげんけんしん）*と刻まれている。これは創立者の筆によるもので、いずれも理工系の者が陥りやすいといわれる、唯物的な考え方にならないようにとの警鐘として残されている。知識だけでなく、人間力を備えた技術者を育成するという理念は創立当初より根付いている*「慧眼見真」（えげんけんしん）という言葉は、「無量寿経（むりようじゅきょう）」（浄土三部経の一つ）の中の一句である「慧眼見真、能度彼岸」から選ばれたもの。
“諸事物が空であることを見る知恵の眼、知恵に依って、真実の理を見抜き、ものを正しく観察する眼”という意味だと言われている。

-9-

玉川大学工学部 基準領域１

このような工学部の理念、目的は、ガイダンスやユニバーシティスタンダード科目(詳細は基準
４-１参照)「玉川教育・FYE（First Year Experience）科目群」の「玉川の教育」の中で学生に周知しており、１年次の担任教員や主任は毎年学生とともにその理念を再確認している。但し、「１年次から数学を専門として学び、数学の深い知識と幅広い教授法を身につけた数学教員」という工学部の目指す教員像の周知については教員養成に係る教員に留まり、工学部全体に十分に周知されているとは言えない。その要因として、教職課程に在学する学生と一般の学生が共に受講する「教科に関する科目」のみ担当する教員が多くいることと、数学の教職課程を履修している学生が少なかったことが挙げられる。しかし、教員養成プログラムとしての学生募集実施により、数学教員を目指す学生数は大幅に増えており、今後、教員養成に係る教員に限らず、構成員全員に周知を徹底していく。
なお、３学科に共通する事項については、教務担当者会にて検討し、その後教授会の審議を経ることで周知される。学則変更に関わるカリキュラム変更等は、更に教職課程委員会、教務委員
会を経て大学部長会にかけられる。なお、工学部教授会には教授だけでなく、専任教員全員が毎回出席することになっている（資料１-１-６教職課程の運営体制、資料１-１-７玉川大学教授会等運営規程（教務委員会、教職課程委員会含む））。このように、カリキュラムは教員全員の同意のもとに作成が行われており、学部・学科の設置理念・目的は全ての構成員に共有されているといってよい。
数学の教職課程に関しては、数学教員と２学科の教職、教務担当が話し合いながら２学科の学科会にはかり、教員養成に関する合意形成及び学生指導を行っている。平成 26 年度より工学部
として「数学教員養成プログラム」を設置し、それに伴って、関連するソフトウェアサイエンス
学科とマネジメントサイエンス学科の前述の教員全員で学生指導にあたっている。
工業、情報の教職課程に関しては、学科の専門性が強いため機械情報システム学科とソフトウェアサイエンス学科の学科会での議論の中で育成に関する検討が成されている。
なお、前述の通り、工学部では教職課程をおき、教員養成を行ってきたが、教員を一つの資格と捉えるのではなく、入学時点で数学教員への意思が強い学生を獲得し、１年次から数学教員を目指すためのカリキュラムに取り組ませるために、平成 26 年度より、「数学教員養成プログラム」
としての募集を開始した。
【総評】「人材養成等教育研究に係る目的」やディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー、「目指す『教師像』」は、「履修ガイド」や「教職課程受講ガイド」、ホームページ等で周知し、共有を図っている。但し、数学教員養成プログラムが育成する人材像については、「人材養成等教育研究に係る目的」に明記しているが、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーは明示していない。今後整理し、公表する必要がある。また、工業、情報教員についてもポリシーを明示していない。今後、ポリシーを掲げる必要がある。工業に関しては、工業高校の減少による工業科教員の需要縮小により志望者数が減少しており、今後、人材養成の目的を見直す際に、教職課程の継続の有無について検討する必要がある。

- 10 -

玉川大学工学部 基準領域１

また、工学部の目指す教員像は教員養成に係る教員には周知されている。他の教員については
浸透度を調査したことはないが、教員養成プログラムの開始により、学生の主要な進路の一つと捉えることができており、教員養成を意識した指導を展開している。
「目指す『教師像』」に挙げる力量が学生に身に付いたのかを定量的に検証するのは難しいが、「学修指導力」「幼児・児童・生徒指導力」は教職関連科目や教科に関する科目で身に付け、「学級経営力」「協働力」は各学科の専門科目において演習や共同発表などを行うことによって身に付けることが出来る。工学部では教職課程の受講継続条件として累積 GPA が 2.30 以上であることを求めており、履修した科目の評価が全て最低「Ｂ」以上でないとこの条件がクリアできない
ことから、「目指す『教師像』」に挙げる力量を身に付けていると考えている。但し、工学部では定量的に検証する仕組みが必要と考えており、例えば教職実践演習においてその確認が出来る仕組みを作るなどして、カリキュラムの改善に繋げていく必要があると考えている。
《根拠となる資料・データ等》
・資料１-１-１

教師教育リサーチセンターリーフレット

・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」 p.２

・資料１-１-２

ホームページ「教師教育リサーチセンター」＞本学が目指す「教師像」」
http://www.tamagawa.ac.jp/teacher_education/yousei/goal.html

・資料１-１-３ 「教育実習日誌」表紙裏面
・資料１-１-４ 「教育実習の手引き（中・高編）」表紙裏面
・資料１-１-５

工学部サマーセミナー案内

・資料１-１-６

教職課程の運営体制

・資料１-１-７

玉川大学教授会等運営規程（教務委員会、教職課程委員会含む）

基準１－２
○

〔教職課程のカリキュラム編成の工夫〕

各教員養成機関は、一貫性のあるアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーのもとに、主体的に教員養成カリキュラムを編成していること［基準に係る状況］
工学部のカリキュラムはディプロマ・ポリシーを実現するように設計されており、次のような手順によって作成されている。
まず社会が必要としている人材像を明確にし、そのような人材を、玉川大学の教育理念に基づいて育成するにはどのような人材育成目標、ディプロマ・ポリシーにするべきかを検討し決定する。続いて、カリキュラム構成のための基本構想、すなわち、卒業要件、カリキュラム、進度チ
ェックを立案し決定する。「履修ガイド」にカリキュラムの概要、授業科目や履修に関する事項などを示し、学生はこの要覧をもとに履修計画を立て、効果的に自らの目標に向けた学修が展開できるようになっている（資料Ⅱ-１学生要覧「履修ガイド 2014」pp.81-93 カリキュラム）。また、前述（基準１-１）の通り「教職課程受講ガイド」において教員養成の理念や教職課程のカ
リキュラム、履修上の留意事項、サポート体制などをより詳細に理解できるようにしている（資料Ⅱ-２学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」）。
ディプロマ・ポリシーに掲げた人材を育成するため、工学部では講義科目と同時に実験・実習
及び演習科目を重視したカリキュラムを基本としている。また、基礎学力も重視している。特に、- 11 -

玉川大学工学部 基準領域１

教員として、また社会人として必要な日本語の力をつけることを重点目標としている。１年次の導入ゼミの中で日本語のテストを通し実力をつけ、秋の「日本語検定」の資格取得に備えている。
社会に出る上で最低限必要と考える３級の取得を目指しているが、平成 25 年度の実績は準２級
１名、３級 37 名、準３級 40 名、合格計 78 名（合格率 88.6％）であった。３級に届かない学生が半数いることは課題である。
数学教員養成プログラムでは、１年次に教職課程の受講を開始する。マネジメントサイエンス
学科かソフトウエアサイエンス学科のいずれかに所属し、教科に関する科目は各学科の専門科目を通して学ぶ。教職に関する科目、教科又は教職に関する科目については、数学教員養成プログ
ラムのカリキュラムに挙げる専攻科目として学ぶ。教師には授業で使う教材を自分自身で工夫することも要求される。そのため、数学の授業教材の開発や改良などを行って、各学科で開催される卒業論文発表審査会で研究成果を発表する。卒業研究のテーマとして学科の専門性のあるテー
マだけでなく、数学の教職課程の学生は教材の開発や授業の改良などを目指し、数学教育における実践的な内容となっている。
（資料１-２-１「平成 24 年度卒業研究要約集」「平成 25 年度卒業
研究要約集」（表紙・目次のみ抜粋））
工学部３学科共通に開講される「代数学Ⅰ」「解析学Ⅰ」といった数学科目は、学科共通シラ
バスを用いる。非常勤講師を含む複数教員で担当するため専任教員がまとめ役となり、試験の協同作問、成績の共通評価基準の策定を行う。シラバスが共通であるため、教員養成プログラム用のシラバスが作成されていないのが今後の課題である。但し、数学教員養成プログラムの学生は１年次から他の学生とはクラスを分けているため、担当教員は数学教員養成プログラムの学生を意識した授業が出来る。
マネジメントサイエンス学科では代数学、解析学、幾何学といった数学の専門科目を重点的に学ぶことに加え、マネジメント力を育成する科目を履修する。特に、統計的手法、オペレーショ
ンリサーチ等は、数学が実社会でどのように役に立っているかを知り、「科学や技術を的確に応用して問題解決に対処する能力を身につける」ことができる教員となって生徒に数学を学ぶ意義を説明できるようになる。また、科目の中にはグループ研究も多く取り入れられており、計画的に物事を進め仲間とのコミュニケーションをとる訓練がなされる。これは、学校教育でも必要な能力である。
ソフトウェアサイエンス学科では、急速に高度化が進む情報化社会の基盤技術の基礎、応用とそれらの活用法を学ぶ。１・２年次はプログラミングやネットワークの基礎を身に付けるための基幹科目群と、希望する専門領域で将来に役立つ発展科目群、更に重点的に力を入れる重点基礎
科目群を学修する。３年次にはソフトウェア開発、ネットワーク技術、モバイルシステム技術、
ゲーム・アニメーション技術の４つの専門領域に分かれて学びを深める。
特にプログラミングは学科の根底をなす理論、概念、技術であるため、より効果的に学習ができるように各クラス 20 名程度に教員２名という少人数授業かつ徹底サポートの体制をとっている。プログラミングや情報技術の基礎を学修した後に受講する専門実験では、測定、データ整理、考察、報告書作成の一連の作業を繰り返し行うことで実験結果をもとに状況を正確に把握、分析し、論理的に報告する力を修得する。また、英語教育を重視し、英語科目や専門科目において英語で実施する科目をおいている。
なお、近年の初等教育、中等教育の情報教育において、社会の中で情報や情報技術が果たす役
割や影響の理解、情報モラルに関する指導が十分でないという課題が挙がっている。ソフトウェ- 12 -

玉川大学工学部 基準領域１

アサイエンス学科では、従来よりソフトウェアサイエンス学科において「情報倫理と社会」といった科目を開講し技術者としての倫理観について考察してきたが、前述（基準１-１）の通り、
更に広く、「デジタル市民」としての責任を重視し、適切な情報技術の使用を指導できるよう、
平成 27 年度より対象を３学科全体に広げ、「デジタル・シチズンシップ」という科目を開講することとした。
更に本学では、単位の実質化を目的として、各セメスターで履修制限を設けている（資料Ⅱ１

学生要覧 「履修ガイド」p.32「履修の制限」）。履修できる科目の合計単位を１セメスター

16 単位以内とし、予習、復習を徹底させることで、確実に学修できるようにしている。教職課程履修者も例外ではなく、各学部・学科の専門科目と同様に、教職科目も深く理解させることを目的として、卒業単位に組み入れている。専門科目が減少することにより、専門性がおろそかにな
らないよう、カリキュラムを再編し、専門科目と教職科目を両立するのに最適な履修モデルの構
築に取り組んだ。また、成績優秀者（前セメスターの GPA が 3.20 以上）は最大 18 単位まで履修することが出来る。また、本学ではサマーセッション、ウィンターセッションを開講している。
サマーセッション、ウィンターセッションでの履修単位は 16 単位に含まないため、学期中に履修できなかった場合でも、フォローが出来る仕組みとしている。
授業は予習・復習を前提とした授業とし、一つの授業を受けたらすぐ復習の時間が取れる仕組みを作るなど、主体的な学修を促す環境を整えている。カリキュラム編成にあたっては、教職科目を各学部の専門科目の履修に影響の少ない時間帯に開講しており、教員免許状の取得を希望す
る学生に不利益にならないよう考慮している。
教員としての実践的指導力については、大学においてその基礎を確実に修得させることが責務であるとの考えから、各々の授業においては学修内容の到達度を重視している。特に教職課程の履修については、一定以上の科目成績平均値（GPA）の他、主要基礎科目の成績評価や取得単位数を条件に定め、また、学年ごとに学習内容の到達度や履修履歴等をもとに、教職課程受講継続のための条件を定めて教職指導を行っている。（教職課程受講継続条件／詳細は基準２-１参照）
また、教職課程受講者が集まり、同じ目的を持つ仲間同士で切磋琢磨し学修できるよう、工学部が主に利用する８号館に専用の部屋を１部屋用意している。ここには黒板、プロジェクター、教卓、机を置き、模擬授業やゼミ、実験などに取り組むことができるようにしている。またビデ
オカメラも用意し、自身の模擬授業を録画し、振り返りが出来るようにしている。
なお、本学（全学部共通）では、１、２、３年生を対象として、各学年、学科ごとにその年度の成績優秀者の中から優れた学生と認められた者には優秀学生賞を授与している。さらに、在学期間を通して、成績・人物を総合的に判定して、学科での最優秀学生と認められた者には、卒業式に学長賞を授与している（資料１-２-２学生要覧「学生生活ガイド 2014」p.56

学生表彰制度）。

工学部では、上記のような大学の中の学びだけでなく、社会と関わり、幅広い見識や視点を持った人財を養成するために、学生と社会を繋ぐ体験型学習プログラムとして、インターンシップを実施している（資料１-２-３「玉川大学工学部リーフレット 2014」p.22「3.社会体験プログラム」）。
インターンシップでは約２週間企業の製作部門や研究所に出向し、大学で学んでいる技術や知識が応用される現場を知り、実際に技術を学ぶ実習を行う。決められたテーマのもと、機械や電子回路の設計・政策、マネジメント分野でのデータ収集などを行い、より実践的なプロセスを学ぶ。学生は社会の実情を把握し、働くことの意義を認識することが出来る。マネジメントサイエ- 13 -

玉川大学工学部 基準領域１ンス学科では約４ヶ月間の企業実習も実施している。提携している企業やメーカーなどの業務に参加し、プロジェクトに携わるなどして日常的な業務を継続的にこなし、長期間の実習でなくては得られない貴重な体験が可能となっている。
こうした実践的な取り組みにより、実社会の現状を認識するとともに、社会で通用する実践力を格段に向上することができ、学業へのモチベーションアップにもつながっている。
この工学部での体験型学習プログラムに加え、教師教育リサーチセンターでは、１年次から４年次まで様々な「教育現場体験プログラム」を実施しており（詳細は基準３-１参照）、学生の社会への接続を意識した学びを全学で支援している。
【総評】
工学部ではまずディプロマ・ポリシーを設定し、それを実現するためのカリキュラム・ポリシ
ーを設定する。そのカリキュラム・ポリシーを実現するためのカリキュラムを構築していく手順
をとっており、適切に設定していると考える。但し、前述（基準１-１）の通り、工学部の「人材養成等教育研究に係る目的」に数学教員養成プログラムについては言及しているが、教員養成に係るディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーを明示していないことは課題である。今後整理し、一貫性のある３つのポリシーを平成 27 年度に明示する予定で準備を進めている。
また、カリキュラム編成について、「成績優秀者の 18 単位制度」やサマーセッション、ウィン
ターセッションの設定、履修モデルの提示などの配慮により、１セメスター16 単位の制限のなか４年間で免許の取得を可能にしているが、近年社会からは「実践的指導力」が求められていることを考えると、教育現場に実際に出る経験が不足しているのではないかと懸念している。現在は教育ボランティアに行くことを学生に強く推奨することで補っているが、今後は本学の併設校との連携などを検討し、専門科目とのバランスを見ながらカリキュラムの中に現場体験を組み込むことを考えている。
工業に関しては工業高校の減少による工業科教員の需要縮小により志望者数が減少しており、今後、人材養成の目的を見直す際に、教職課程の継続の有無について検討する必要がある。
《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」pp.81-93 工学部カリキュラム

・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」

・資料１-２-１「平成 24 年度卒業研究要約集」「平成 25 年度卒業研究要約集」（表紙・目次のみ抜粋）
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.32 履修の制限

・資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」ｐ.56 学生表彰制度
・資料１-２-３ 玉川大学工学部リーフレット p.22「3 社会体験プログラム」

基準１－３
○

〔教職員の組織体制に関する工夫〕

各教員養成機関は、教員養成教育を提供するにふさわしい教職員の組織体制を整え、学生の指導にあたること- 14 -

玉川大学工学部 基準領域１［基準に係る状況］(１)全学の教員養成教育を支援する教師教育リサーチセンターの組織体制
本学では質の高い教員養成と教師教育学の研究活動推進のため、平成 24 年４月に大学附置機関として「教師教育リサーチセンター」を新設した（資料１-１-１教師教育リサーチセンターリーフレット）。組織体制としては、教職課程履修学生をサポートする「教職課程支援室」「教職サ
ポートルーム」、教師教育に係わる研究活動を推進する「教員研修室」を設置している。
「教職サポートルーム」は、教員を目指す学生が空き時間、放課後、長期休暇を利用して、教員採用試験のための学習や、個人や仲間で模擬授業や共同討議などを繰り返し行い、実践的指導力を身に付けることを目的として設置している。「教職サポートルーム」では教員を目指す学生
に対するキャリア形成支援、教職指導を担うため、幼稚園、保育園、小学校・中学校・高等学校での園長・校長経験者 20 人（平成 26 年度）を配置して教育現場に即した学生の指導や相談に応じている。教師教育リサーチセンター内の模擬授業や共同討議などが出来るスペースを利用して、教職サポートルーム教員の指導を受けながら実践的指導力を身に付けることができる。
「教職課程支援室」には 10 人の事務職員を配置し、教育実習や保育実習、介護等体験の手続
き、免許状の申請や、教職サポートルームの運用、教員採用試験の対策、情報提供と就職支援などを担当している。
「教員研修室」には３人の事務職員を配置し、教員免許状更新講習や教員養成のための教職カ
リキュラム研究をはじめ、近隣の教育委員会・学校などと地域連携して教育プログラムを進め、相互に講師や学生を派遣している。また、現職の教員を対象とした研修会の運営や会場提供なども担当している。
各学科には教職課程受講希望者の指導を担当する教職担当教員を配置している。この教職担当
教員と教職サポートルーム教員の代表者及び、教師教育リサーチセンターの職員により教職課程委員会を開催し、教職課程に関するカリキュラムを含む様々な事項や、教育職員免許状・保育士
資格取得に関する事項を審議している。新たな課題が出た時など、必要に応じて作業部会を設置
し、広く意見を聴取する体制を整えている。教職課程委員会での決定事項に関しては、全学的な教務事項を審議する教務委員会で審議を行い、教務委員会において決定した事項は、大学部長会において審議・報告され、全学的な内容について共通理解が図られることとなる（資料１-１-６
教職課程の運営体制、資料１-１-７玉川大学教授会等運営規程（教務委員会、教職課程委員会含む））。これらの会議において、学部教員、実務家教員及び職員が協働し、教職課程に関する事項
や教職課程受講者に関する共通理解が図られている。
また、教師教育リサーチセンターでは、教職に関する専門的研究を行い、国内外の諸研究・教育機関等と連携を密にし、玉川大学における教員養成等の充実を図っている。本研究成果は大学教員の研究成果や、採用試験に合格した学生の合格体験記、各学部の教員養成に関する活動報告、
各種統計データ・参考資料を含め、「玉川大学教師教育リサーチセンター年報」としてまとめ、学内外の関係者に配付している（資料１-３-１「玉川大学教師教育リサーチセンター年報第３号
2012 年度」）。
(２)教職サポートルームとの連携と教職担当による指導体制
教職サポートルームに中学・高校数学の実務家教員（非常勤）を１人配置しており、教職課程担任（研究者）と教職サポートルームの教員が共同で「数学科指導法」を担当することにより、最先端の研究成果の教授と実践経験に即した指導を可能としている。

- 15 -

玉川大学工学部 基準領域１

現在、工学部には専任の実務家教員は配置していない。しかしながら、サポートルームに配置した教員により、学校現場の実情を把握することが可能となっている。また、教職担当教員による、教職課程と学科のカリキュラム編成に関する情報の共有と問題点の抽出・改善を続けている。
また、本学には通信教育部があり、工学部の教員も授業を担当している。通信教育部では現職教員が数多く学んでいるため、現場の声を直接聞くことができ、教員養成プログラムの学生にも伝えることが出来るのも特徴である。
また、カリキュラムの見直しの際には、教員の専門分野を鑑みて、新たに専任教員を採用することが必要となることもある。平成 25 年度は、この方針に基づいて採用計画が進められ、数学
および社会科学の担当教員として２人の教員が採用された。教員採用にあたっては、全て学科会
議にて検討し、全教員同意のもとに要望案を上申した。
【総評】
教師教育リサーチセンターの設置により、実務家教員と各学科教職担当との連携は円滑にいっている。今後は、教職担当だけでなく学科教員との連携も考えなくてはいけない。また、教職課
程委員会と教務委員会が全学的な教職関連事項の最終審議を行っている。但し、CAP16 制*の中での教員養成については、まだ効果について検証が十分ではない。分野の違いによる教育効果の表れ方など、現場の教員の声を確認しながら改善を図っていく必要がある。
*「CAP16 制」1 セメスター当りの履修上限を 16 単位とし学生の自習時間を確保し単位の実質化を図る制度《根拠となる資料・データ等》
・資料１-１-１教師教育リサーチセンターリーフレット
・資料１-１-６教職課程の運営体制
・資料１-１-７玉川大学教授会等運営規程（教務委員会、教職課程委員会含む）
・資料１-３-１「玉川大学教師教育リサーチセンター年報 第３号 2012 年度

基準１－４〔教職課程に対する自律的・恒常的な改善システムの構築と運用〕○

各教員養成機関は、教員養成教育のあり方を恒常的に見直し、改善につなげるシステムを自律的に構築し、運用していること［基準に係る状況］
全学の教職課程受講希望者数、採用状況を教師教育リサーチセンターで常に把握し、毎年「就職状況のまとめ」や「玉川教師教育リサーチセンター年報」にまとめ、学内外に公開している（資料１-４-１「就職状況のまとめ 2013」、資料１-３-１「玉川大学教師教育リサーチセンター年報第３号 2012 年度」。近年、工学部の教職課程受講者数は 60 名前後で推移しており、工学部全体の6.5%弱であった。平成 26 年度より学教員養成プログラムを開始したことにより、教職課程受講者数は工学部全体で 191 名（19.6%）となった。数学教員養成プログラムでは 1 学年 30 名（1クラス）を募集定員としていたが、平成 26 年度の入学者は 79 名となり大幅に募集定員を超過した。次年度の入試においては今年度のデータをもとに、選考条件を厳格化するなどの対策をとり、定員充足率の適性化を図りたい。

- 16 -

玉川大学工学部 基準領域１

本学では大学全体で教員養成の在り方を見直すシステムの構築や検証するための施策を実施している。その一つが各種調査研究である。平成 23 年に、本学を卒業した新任教員における職場適応の状況を明らかにすることを目的として実施した「教職・保育職に就いた卒業生の調査研究」を引き続き平成 25 年度も実施し、継続的に本学の教員養成教育に関する検証を行っている（資料１-４-２「教職・保育職における新任者の適応状況と養成教育への評価

研究成果報告書」）。
その他文部科学省委託事業「新任期小学校教員に求められる実践的指導力に関する実証的調査」（平成 22 年度）、
「度教員の資質能力の向上に係る先導的取組事業」（平成 25 年）など、教員養成に係る調査を元に前述（基準１-３）の「教職課程委員会」において、教員養成の在り方を検討している。
また本学は、「その教育研究水準の維持向上を図り、本学の目的及び使命を達成するため、本大学における教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。」という学則の第２条に掲げた方針に従い、教育研究活動等点検調査委員会を中心に内部質保証に取り組んでいる。
（資料１-４-３ 学校法人玉川学園教育研究活動等点検調査委員会規
程、資料１-４-４ 2014 年度教育研究活動等点検調査委員会 組織図）
本委員会は、理事長・学長及び理事、各部処長で構成されている。したがって、全学の教員養成を担う教師教育リサーチセンター長、当該学部長はその委員である。委員会の下に運営単位ごとの部会、分会、専門分科会を設置している。毎年年度初めの教育研究活動等点検調査委員会において、その年度の活動方針、活動スケジュール、重点点検項目を決定する。具体的な点検項目
は、委員会の下に運営単位ごとに設置している各部会、分会、専門分科会において設定する。その上で、各部処が当該年度の事業計画を実現するために行う活動を、各部会、分会、専門分科会
で点検・評価する。そして、その結果を年度末の報告会で報告し、併せて学内にも公表する。それとともに、点検・評価結果をもとに各部処において改善・改革への取組が行われる。このように実施計画を策定し、それを実行し、その進捗状況の検証と改善方策の考察を行い、改革・改善を図るといった PDCA サイクルにより、教育研究水準の維持向上に努めている。
さらに、外部者の客観的な意見を取り入れた教育研究水準向上を図るため、「K-16 教育研究活動等有識者会議」において、教師の資質向上、教員養成の在り方に係る意見・提言を徴している。
この議事要旨は、他の点検調査報告と併せて「教育研究調査」として纏め、学内に公表している。
また、本学では「大学 FD 委員会」を設置し、教員の教育研究活動の向上、能力開発に関して恒常的に検討を行い、その質的充実を図ることを目的としてファカルティ・ディベロップメント
活動を推進している（資料１-４-５「平成 25 年度ファカルティ・ディベロップメント活動報告書」（抜粋））。双方向型授業・問題解決型授業の研究会の開催、成績評価分布の調査、ルーブリックに関する研修会などを実施している。教職については、教師教育リサーチセンターを中心に「教職課程 FD・SD 研修会」を開催している。学部長、学科主任、教務主任、教務担当、教職担
当を対象に講演を開催し、教員養成の課題や今後の改革の方向性などの共通認識を持つようにしている。
更に、本学ではひとつひとつの授業の質を担保するために、担当部署により、全科目のシラバ
スをチェックしている。教職に関する科目、教科に関する科目は全て教師教育リサーチセンター
がチェックし、最終的な審査が通るまで担当教員に書き直しを依頼している。

- 17 -

玉川大学工学部 基準領域１

上述の様々な全学的な内部質保証に係る取組みに加え、工学部では３学科全体で ISO9001 を運用している。科目（授業）を製品と捉え、質の向上を目的とする教育クォリティマニュアルを主軸としたシステム文書を作成し、各科目の質向上に努めている（資料１-４-６「教育クォリティ
マニュアル」p.38「教育のクォリティ活動の流れ」p.51「カリキュラム構成及び授業実施計画・準備活動の流れ」）。教職の科目についても、ISO のシステムの中で「資格に関する科目」として注目し半期ごとの授業評価検討会で問題がないか注視している。
教育クォリティマネジメントシステムは、以下のステップで構成される。
①

方針・目標

②

市場調査

③

カリキュラム構成及び授業実施計画・準備

④

授業実施

⑤

苦情処理

⑥

評価・見直しカリキュラムの基本計画・構成及び授業実施計画・準備は、各学科主任が指名した専任教員（５名程度）で構成される「カリキュラム構成プロジェクト」が中心になって行う。学科主任及びカ
リキュラム構成プロジェクトは、理事長・学長が表明した「教育クォリティ方針」に基づき、年度毎に「教育クォリティ目標」を立案する。
アンケート等による市場調査で得られた結果は、「市場情報検討会」において、カリキュラムの構成等への活用方法の検討を行った後、学科会議にて、市場情報収集活動の妥当性及び解析結果の正確性について、出席者に意見を聞き、確認を行う。併せて市場情報の活用方法を検討し、今後のカリキュラムの構成及び授業実施活動等に反映させる。
カリキュラム構成プロジェクト責任者である各学科の教務担当は、カリキュラム構成の適切な段階（基本計画、基本構成、詳細構成）において、デザインレビュー（DR１、DR２、DR３）を実施する。「DR１」は、新カリキュラムの検討が必要である場合に、カリキュラムの構成に係る基本計画内容をレビューするための検討会である。カリキュラム構成プロジェクトは、教員の専門分野の検討を行い、科目担当者（専任教員・非常勤講師）を選定する。また、カリキュラム構成
プロジェクトは、教員資格、JIS 品質管理推進責任者等の国家試験（免許取得）等に関連する「認定科目」を特定し、関連する科目担当者に連絡を行う。「DR２」は、カリキュラムの構成に係る基本計画に基づき実施された基本構成内容をレビューするための検討会である。「DR３」は、カリキュラムの構成に係る基本計画及び基本構成に基づき、科目担当者が行う具体的な授業に係る実施計画・準備等の詳細構成内容をレビューするための検討会である。
各科目の担当者は、授業最終日または試験期間に、学生の授業に対する満足度合を調べる授業
満足度調査を「学生による授業評価アンケート用紙」を用いて実施する。アンケート結果は、基
本統計量等によるデータ解析を行う。科目別の解析結果を「学生による授業評価報告書」としてまとめ、工学部の教員への配付、本学ホームページへの掲載、工学部が主に使用する８号館への掲示により公開している（資料１-４-７「学生による授業評価」報告書（平成 26 年度春セメス
タ）（抜粋））。
「学生による授業評価報告書」等の内容に基づき、学科主任は授業評価検討会を開催し、学生側から評価した満足授業、不満足授業（改善必要授業）の傾向等の授業評価を行い、更に、対象- 18 -

玉川大学工学部 基準領域１

学科が工学部教務担当者会に提出した資料に基づき実施される「授業評価総合検討」の結果内容も考慮して、今後のカリキュラム構成及び授業実施活動に反映させている。
また、科目担当者は、成績評価の判断基準及び学生からの試験・成績結果に対する質問等の応対のために、「授業実施チェックシート」を作成し、試験問題・レポート、授業出席表を「学生要覧」に対応して１年間記録として保管・運用する。教務担当者は、各学期の終了後に「授業評
価検討会」を開催し、科目担当者が実施した「授業実施チェックシート」の結果、及び学生成績
評価、授業満足度調査等を踏まえて、実施した授業内容の反省を行い、改善の必要がある科目の識別と是正処置、並びに今後への問題点等に対するフィードバック事項を抽出するとともに、カリキュラムの構成から授業実施までの内容に不備がないか確認する。「認定科目」に関しては、
授業内容が学生の卒業後に活用されてからでしか不具合が顕在化しないので、教務担当は、「卒業後の追跡調査用アンケート用紙」による卒業生の追跡調査で得られた情報に基づき、卒業生の国家試験受験結果の合否等を把握し、授業実施に関するプロセスの妥当性の確認を行う。国家試
験受験結果が否の場合には、関連する科目担当者に連絡し、今後のカリキュラムの構成及び授業
実施活動に反映させる。
発生した苦情のうち、授業に係る教育活動に対して生じる学生及び顧客からの不平・不満、授業に係る教育活動以外の顧客のニーズによる内容のもの、その他、学科主任が判断したものについては、苦情処理を実施する。ここで、顧客とは、学生及びその家族（保証人を含む）だけでな
く、高校生（受験生）及びその家族、並びに利害関係者として工学部と関係をもつ企業実習先、学生の就職先等の企業団体も含まれる。発生した苦情のうち、原因が授業に係る教育活動の責務にあり、再発防止対策が実施できるもの、原因が授業に係る教育活動に責務がなくても、顧客のニーズによる内容のものであり、授業に係る教育活動において対処できると判断されるもの、その他、学科主任が指示したものについては、再発防止対策を行う。
年度末に理事長・学長へ答申するための教育クォリティマネジメントシステムの評価を行う検討会（MR）を開催し、教育クォリティマネジメントシステム自体の見直し（マネジメントレビュー）の実施を行う。
工学部では、FD の一環としてセメスターごとに各科１名の教員を選出して教員同士の授業参観を実施している。当然、授業実施能力の向上を狙っての取り組みであるが、参観に参加する教員
は教務担当、主任までにとどまり一般の教員の参加率が低く、授業実施教員へのフィードバックはあまり得られていない。一つの改革案として、単なる参観授業ではなく学生の評価の高い教員の授業分析への変更が考えられている。また、ISO9001 の中で毎セメスターごとに授業評価検討会を実施している。学科での検討会の後、教務主任主体で学部の授業評価検討会も行われている。
ただ、検討会では実際に授業が行われていることと、授業実施上での問題点の確認が主で教員の授業実施能力に言及されることはほとんどない。過去には、授業実施アンケートのポイントが低い教員に対して改善を求めることがあった。また、検討会では学生の能力についての検討はしば
しば話題となる。これは、現在の学生の能力と教員が想定している学生の能力の乖離を少なくし、授業実施に役立つ物となっている。ただし、学生に迎合すぎることも問題である。
授業検討会では学生に関する教員同士の情報交換もあり、生活が乱れぎみの学生や学業に意欲がなくなっている学生の把握ができる。次の授業でそれらの学生が受講してきたときに注意深く観察し限界を早く見いだし、必要に応じて保証人と連絡をとりながら学生指導ができている。
また、新人教員には、同系列の教員が常に相談できる環境ができている。特に、玉川教育に関- 19 -

玉川大学工学部 基準領域１

わる科目（一年次セミナー101、102、玉川の教育）では新人とベテラン教員がペアとして関わるようになっている。
【総評】
授業評価アンケートの分析は難しく、限界もある。適切に回答しない学生もいるため、絶対的な信頼性がある訳ではない。しかしながら、授業の一つの評価として今後も PDCA の基礎データとして使っていく。
工学部での ISO9001 の運用は、教員に PDCA を回すことを意識させ、自己の授業内容の振り返りを促すことに寄与している。特に、授業評価検討会では授業評価のポイントが低い教員は担当
授業の見直しを自ら考える場となる。授業評価検討会は、個々の授業の評価だけではなく、新たな制度（CAP16 制、卒業条件に GPA の導入等）の問題の洗い出し、実際の対応等の話し合いの場となっている。
工学部 FD では、最近の学生の学力分析をしばしば行っており、教員に対して授業の対象となる学生の実態を把握させ授業の内容・教え方等を考えさせる良いきっかけとなっている。また、「学習継続条件」を満たさない学生の状況把握も取り上げられ、学生に対する指導の重要性を意識させている。
《根拠となる資料・データ等》
・資料１-４-１「就職状況のまとめ 2013」
・資料１-３-１「玉川大学教師教育リサーチセンター年報第 3 号 2012 年度」
・資料１-４-２「教職・保育職における新任者の適応状況と養成教育への評価
研究成果報告書」
・資料１-４-３「学校法人玉川学園教育研究活動等点検調査委員会規程」
・資料１-４-４「2014 年度教育研究活動等点検調査委員会 組織図」
・資料１-４-５ 平成 25 年度ファカルティ・ディベロップメント活動報告書（抜粋）・資料１-４-６「教育クォリティマニュアル」p.38「教育のクォリティ活動の流れ」、
p.51「カリキュラム構成及び授業実施計画・準備活動の流れ」
・資料１-４-７「学生による授業評価」報告書（平成 26 年度春セメスタ）（抜粋）２

特記すべき事項
質の高い教員養成を推進するために設置した「教師教育リサーチセンター」において全学的な学生支援と、教師教育学の研究活動推進を行っていることは特徴的である。
幼稚園、小学校・中学校・高等学校での園長・校長経験者を「教職サポートルーム」におき、現場に即した学生の指導や相談に応じている。学生は教職サポートルーム教員の指導を受けながら実践的指導力を身に付けることができる。
徹底した学生指導に加え、教師教育リサーチセンターでは教員免許状更新講習や教員養成のための教職カリキュラム研究をはじめ、各種フォーラムの開催、文部科学省の委託事業や調査研究事業にも積極的に関与し、今後の教員養成について考える機会を社会に提供している。

- 20 -

玉川大学工学部 基準領域１

更に、近隣の教育委員会・学校などと地域連携して教育プログラムを進め、相互に講師や学生を派遣している。現職の教員を対象とした研修会の運営や会場提供なども担当するなど、社会貢献に努めている。
質保証システムについては、本学は平成４年より「教育研究活動等点検調査委員会」を設置し、早期から全学的な改善システムの構築に取り組んできた。また、平成 14 年より FD 委員会を設置
し、教員の教育研究活動の向上・能力開発に関して恒常的に検証を行い、その質的充実を図ってきた。現在では FDer（ファカルティ・ディベロッパー）２名（専任）をおき、更に内容の充実を図っているところである。
また、工学部では上述の質保証の取組に加え、ISO9001 を運用し、教育クォリティマネジメン
トシステムに基づき、恒常的にカリキュラムの質向上に取り組んでいる。

- 21 -

玉川大学工学部 基準領域２

基準領域２
１

教職を担うべき適切な人材の確保

基準ごとの分析基準２－１○〔教職課程への学生の導入に関する工夫〕

各教員養成機関は、教職課程（教員養成系大学・学部にあっては教員養成課程）において教員養成教育を提供するに際して、将来的に教職を担うにふさわしい人材を対象とするべ
く必要な手立てを講じること［基準に係る状況］
工学部では、玉川大学のモットー、教育信条、玉川教師訓、「目指す教師像」に基づき、幅広い教養を持つ人間力を備えた実践的技術者を世に送り出すことを目指し、前述（Ⅰ-２特徴）の通り、
アドミッション・ポリシーにおいて工学部で学ぶための基本的な資質を求めているが、教員養成プログラムのアドミッション・ポリシーを定めていない。今後整備が必要である。アドミッショ
ン・ポリシーに基づき基本的な資質を持った学生を入学時に選抜している。具体的には、入学時から数学教員への強い意思を持った学生を獲得するため、平成 26 年度より「数学教員プログラム」
を開設し、数学に重点を置いた入試科目を設定した（資料２-１-１「2014 入試ガイド」）。数学教
員養成プログラムでは一般入試、センター試験利用試験において数学を必須としている。AO、推薦系の入試における出願条件は以下の通りである。
次の（１）（２）いずれかに該当すること（1）評定平均 3.0 以上（２）数学検定準２級以上、TOEIC370 点以上、英語検定準２級以上のうちいずれか１つ以上を取得。
＊高等学校において、「数学Ⅲ」「数学Ｂ」を履修していることが望ましい。
推薦系入試の出願条件に数学の履修を必須としていないが、指定校推薦、公募制推薦の出願書類を確認し、「数学Ⅲ」「数学Ｂ」を履修していない生徒には、入学までに学習するようフィード
バックしている。更に、新入生の数学の修得状況を正確に把握するため、入学時にプレイスメン
トテストを実施している。プレイスメントテストでは、合計点だけでなく、数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学 A、数学 B それぞれの配点により、科目ごとの修得状況を把握しており、個々の学力に応じた履修モデルを提示している。特に解析学については履修が困難な学生がいるため、まず「解析学入門」から「解析学Ⅰ」に進むコースを用意するなど、教職課程導入に際してきめ細かな履修指導を行っている。（資料２-１-２ 履修モデル）。更に不安が残る学生のために、「学習支援室」を設置し、中学校、高等学校を定年退職した数学の教員を置き（週４日 10：00-19：00）、
授業の課題も含め、自習に対応できるようにしている。
数学教員養成プログラムでは一年次より教職課程の受講を開始するが、年度はじめのガイダンスにおいて、教職課程受講には各学年で継続条件が設定されていること、介護等体験や教育実習の厳しさ、CAP16 制の中で教職課程を修了することの厳しさ、教員採用試験の厳しさなどを説明する。厳しい状況を理解したうえで、卒業後、教職に就くという志を維持し、「教職課程受講許可願」- 22 -

玉川大学工学部 基準領域２を提出した学生のみ受講を許可している。なお、平成 26 年度については数学教員養成プログラムの学生全員が「教職課程受講許可願」を提出した。
＜数学教員養成プログラム教職課程継続条件＞（資料Ⅱ-２ 学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51 数学教員養成プログラム

教育職員免許状の登録に関する規定）
１年次終了時
①累積 GPA が 2.30 以上であること②総合判断で、教職課程受講を許可されていること
２年次終了時
①累積 GPA が 2.30 以上であること②数学教員プログラムの場合、数学検定２級以上に合格していること③総合判断で、教職課程受講継続を許可されていること
３年次終了時①下記科目をすべて履修していること「教職概論」「教育原理」「学習・発達論」「各教科の指導法Ⅰ」「各教科の指導法Ⅱ」（ただし、「工業科指導法Ⅰ・Ⅱ」は除く）②教育実習事前指導で「Ｐ」を取得していること③総合判断で、教職課程受講継続を許可されていること
但し、１年次終了時に受講継続を許可されなかった学生のうち、次のものは２年次終了時に再判定を受けられる。
＜２年次終了時教職課程再受講開始条件＞①２年次秋学期中に、教職担当に再判定希望を申し出ること②累積 GPA が 2.30 以上であること③数学検定２級以上に合格していること④総合判断で、教職課程受講継続を許可されていること
数学教員養成プログラムの学生以外で、入学後に教職課程の受講を希望する学生には１年次秋学期にガイダンスを行う。このガイダンスに欠席した学生は原則として教職課程を受講できない。
数学教員養成プログラムの学生同様、受講継続条件、教職課程の厳しさ、教員採用試験の難しさなどを説明する。学生には受講を希望するかどうか熟考する期間を与え、その後、「教職課程受講許可願」を提出した学生のみ受講を許可する。
また、教職課程の学生が、上記の受講継続条件を満たしているかどうかにかかわらず、教員への適性がないと判断された学生や、受講継続意思を喪失した学生は、２年次終了時または３年次
終了時に手続きをすることで、所属学科の通常教育課程への変更が可能である。

- 23 -

玉川大学工学部 基準領域２以上のように、教職課程を履修するのに必要な資質・能力を定期試験・面談などで定期的に評価し、状況によって上記の通常教育課程への変更などの処置を取っている。このように適切な人材を確保できているかを教職担当教員で検討し、教務担当者会、主任会に報告している。
【総評】
教職を担うにふさわしい学生の募集・選抜・選考等を実施し、教職を担うにふさわしい人材の確保について恒常的な改善に取り組んでいる。１年次から教職科目の履修を開始する教員養成プ
ログラムを開始したことで、高いモチベーションをもって入学してきた学生のやる気を維持することができている。また、教職科目を履修してから教職への適性がないと判断し、進路を変更する学生にとっても、早い段階で確認することができ有効であると考えている。
但し、数学教員養成プログラムのアドミッション・ポリシーを明示していないため、平成 27 年
度に向けて整備、公開する予定である。
また、平成 26 年度は、マネジメントサイエンス学科において、数学教員養成プログラムの入学者数が大幅に募集人員を超えた。これは、指定校推薦、全学統一試験、学部別入学試験での合格判定において歩留まりを読み違えたことによる。予想以上に数学教員希望の中で玉川を目指した
学生の希望率が高かったと思われる。学力が不足している学生も見受けられるため、今年度のデータをもとに、選考条件を厳格化するなどの対策をとり、定員充足率の適性化を図りたい。
《根拠となる資料・データ等》
資料２-１-１「2014 入試ガイド」
資料２-１-２ 履修モデル
資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51 数学教員養成プログラム
教育職員免許状の登録に関する規定）

基準２－２
○

〔教職課程履修生／教職志望学生への適切な支援と指導〕各教員養成機関は、教員養成教育を受けている学生に対して、その折々で適切な支援と指導を行うこと［基準に係る状況］
本学では、学生が適切に科目を履修し、充実した学びができるよう、学士課程教育の意義やカ
リキュラムの概要、授業や単位の仕組み、教育課程表を記載した「履修ガイド」を配付している（資料Ⅱ-１学生要覧「履修ガイド 2014」）。また、数学の学力に応じた履修モデルを提示し、効果的に学修できるよう支援している。教職課程については別途「教職課程受講ガイド」を配付し、本学が目指す教員像や教職課程に関する理解を深めている（資料Ⅱ-２学生要覧「教職課程受講ガ
イド 2014」）。
また、本学では創立以来、教育信条の一つである「師弟間の温情」の精神に基づき担任制をとっており、履修に関することはもとより、個々の生活上の問題や悩みの相談に応じられるような体制を整えている（資料１-２-２学生要覧「学生生活ガイド 2014」p.19 「学業や生活面の相談」）。
更に、教職課程については、各学科の教職担当教員や教師教育リサーチセンターへの相談が可能となっている。

- 24 -

玉川大学工学部 基準領域２

マネジメントサイエンス学科では、２年次に「プレゼミ」という科目を開設している（資料２２-１シラバス「プレゼミ」、資料２-２-２プレゼミ紹介）。
この科目は、専門分野を学ぶ上で共通して必要となる基礎学力を充実させることを目的として、配属された各研究室において、少人数で、数学、理科及び語学等の基礎的な訓練を行う。３年次
からは本格的にセミナーを行い、４年次には卒業プロジェクトという科目で２年間の勉強をまとめあげる。教職課程の学生は主に数学の研究室に所属し、数学を専門とする教員の指導を受ける。
教職課程の受講者は必ずしも数学の研究室に所属する必要はないが、大多数が数学の研究室に所属する。
ソフトウェアサイエンス学科のすべての学生は３年次の前期に研究室に配属され、後期よりプロジェクト研究、４年次には輪講、卒業研究を通して大学４年間の学修の成果をまとめる。これらの科目では毎週１回以上発表の場が用意されており、発表に向けて計画的に準備をした内容を研究室メンバーに適切に伝える力を養うと同時に、教員からの指導を通して教職への適性を見極める機会となっている。
機械情報システム学科のすべての学生は３年次の前期に研究室に配属され、インターンシップを経験した後で、後期より研究室セミナー等で卒業研究の準備をし、４年次には、卒業研究を中心に大学４年間の研究成果をまとめる。教員や共同で作業する学生との毎日のコミュニケーションが重要であり、毎週一回の研究室発表会があり、発表に向けて計画的に準備をし、適切な情報を得たり、発信したりする力を養うと同時に、教員からの指導を通して教職への適性を見極める機会となっている。
３年次の教育実習事前指導では、中学校や高等学校の現職の先生の講演を聞いたり、現職の先生方の指導のもとに指導案作成や模擬授業を行う機会を設けている。これにより次年度に教育実習を控えた学生の実践的指導力は格段に向上する。
工学部では、夏と冬に工学部 FD として全教員で、１年生の基礎力の年次変化等を知り、基礎科
目の成績状況を分析・点検している。点検した結果は工学部全教員で共有し、学生への適切な指導に生かされる。また、教職課程履修開始時や履修開始後の各段階で学生に対して個別に面談を実施し、教職への意欲や適性を確認・把握している。この面談は必要に応じて主にゼミの指導教官によって行われる。面談の結果は学科会議などで教職担当に伝えられる。
２年次終了時、３年次終了時における教職課程受講継続条件を充足できない学生や、教職への意欲が低下した学生、さらには教職への適性の乏しさが明らかとなる学生も出現する。これらの学生に対して、ゼミ担当教員や担任、教職担当教員が、学習方法や履修に関する相談に応じている。また、進路変更をする場合には、企業や公務員を目指す学生も含めて、キャリア教育、就職活動支援を行っているキャリアセンターと連携して対応している。（資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」p.92 キャリアセンター、資料２-２-３ホームページ「玉川大学キャリアセン
ター」＞在学生向け）。
【総評】
３年次のセミナーから始まる専門教科の対策、夏に行われる学科ならびに教師教育リサーチセンター主催の対策講座、数学検定準１級の受験の対策は確実に成果を出している。数学検定準１
級合格者は教員採用試験においてほぼ１次試験に合格しており、目標値の設定と指導は適切といえる。また、教師教育リサーチセンター主導での面接指導、小論文指導も、各教育委員会が求め- 25 -

玉川大学工学部 基準領域２る教師像を知るきっかけとなっており、大学推薦による１次試験免除者にとっても有効な指導が出来ている。
また、前述（基準２-１）の通り、AO、推薦系の入試で入学してきた学生の中には、数学の修得状況が十分ではない学生もいる。プレイスメントテストで新入生の数学の修得状況を正確に把握し、個々の学力に応じた履修モデルを提示し、履修指導を行っている。
教職担当や研究室などでの個別指導の取組から、教員採用者数は徐々に増加している。教職志望の学生の学習ニーズ（適性・意欲およびそれに基づいた学習課題）を把握し、教職志望の学生に対する適切な履修指導を行っていると考えている。
また、教職課程受講条件がクリアできなかった学生や面談等で教職への適性が乏しいと判断された学生に対しては学習方法の相談や履修相談に個別に応じており、進路変更の対応も含め、適切な指導を行っていると考える。
《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」

・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」

・資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」p.19「学業や生活面の相談」
・資料２-２-１ シラバス「プレゼミ」
・資料２-２-２ プレゼミ紹介
・資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」p.92 キャリアセンター
・資料２-２-３ ホームページ「玉川大学キャリアセンター」＞在学生向け
http://career.tamagawa.ac.jp/students/index.html
２

特記すべき事項
工学部の学生は、以下の資格を満たせばダブル免許プログラムを活用することができる（資料

Ⅱ-２学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.11「ダブル免許プログラム」）。ダブル免許プログラ
ムとは、通信教育部で小学校教諭２種免許状取得に必要な科目単位を履修することにより、従来
は通学課程を卒業後に改めて通信教育部に入学しなければ修得できなかった科目を在学中に修得できるように特別に設けられたプログラムである。平成 21 年から 25 年の過去５年で４名の学生が小学校教諭として採用されており、工学部においてこのプログラムは実質的に有効に機能していると言える。
＜ダブル免許プログラム受講資格＞○通学課程（教育・芸術学部生を除く）において、中学校および高等学校の教育職員免許状取得のための両教育課程を履修していること※何らかの理由により所属学部における教職課程が履修不可となった場合は、本プログラムの履
修継続も不可とする○第４セメスターまでに累積修得単位が 62 単位以上であること○第４セメスターにおける累積 GPA が 2.80 以上であること○学部学科による審査で受講を認めたものであること- 26 -

玉川大学工学部 基準領域 2《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.11「ダブル免許プログラム」- 27 -

玉川大学工学部 基準領域３

基準領域３
１

教職へのキャリア・サポート

基準ごとの分析基準３－１○〔教職への意欲や適性の把握〕

各教員養成機関は、教員養成教育を受けている学生の意欲や適性の把握に努めるとともに、教職に向けての適切なキャリア支援を行うこと［基準に係る状況］
数学教員養成プログラムの学生は入試の時点で教員への意欲が高いと判断している。但し、１、２年次は、教職への適性を見極めるのに重要な時期であり、進路変更が可能であるこの時期に適性を把握するため、次のような取り組みをしている。
（１）教科担当教員と教職担当教員の兼務（数学のみ）「解析学 I」「代数学 I」等、教職に必要な教科の科目を教える教科担当の教員が、学生の教員免許状取得を支援する教職担当も兼務している。６名いる常勤の教科担当の教員のうち４名が教職担当経験者である。そのため、学生の教科への適性を実際に教えながら見られる。まずは数学の確かな力を身に付けなければならないが、教員への憧れは強いが、数学の力が不足している学生も見受けられる。そこで、常勤の教科担当の６人が持ち回りで教職担当を兼務し、教科への適性と教員への適性の両方を見られる体制を整えている。また、数学教員養成プログラムのクラス
担任は教科担当の６人の中から選出しており、授業だけでは把握できない教職への適性を見る機会を作っている。これら６人の教員は、同一のフロアに部屋を集め、教員同士による学生の情報交換を容易にしている。
情報教員養成の課程では、教科の科目を担当する１名の教員が教職担当を兼務している。この
教職担当教員は、学生時代に教職課程（中・高の数学）を修了しており、自身の経験を踏まえて学生の指導に当たっている。他の教科担当とは学科会を通して、相互に情報の共有を図っている。
（２）教師教育リサーチセンターによるガイダンスと工学部主催によるガイダンス
全学的に教職志望の学生を支援する組織である教師教育リサーチセンターによるガイダンスは
年間を通じて、多数実施している。こちらでは、教員になるための動機づけを重視している。５
月に行う１年生向けのガイダンスでは、本学の理想の教師像である「本学が目指す『教師像』」（詳
細は「Ⅱ教員養成機関の目的」参照）を説明する。
「本学が目指す『教師像』」は前述（基準１-１）の通り、教師教育リサーチセンターでの掲示や「教職課程受講ガイド」への掲載などで周知徹底を図っているが、更に、その詳しい説明を教師教育リサーチセンターのセンター長自らがガイダ
ンスで説明し、玉川大学で教員を目指す意欲をますます強めてもらうよう努めている。
一方、毎年年末に行う学部主催によるガイダンスでは、教員になるための姿勢を重視している。
この１年生向けのガイダンスでは、２年次以降の教職課程の内容を、免許の種類(数学、情報、工業)ごとに説明する。そのガイダンスの際、厳しいルールを課し、原則、そのルールを満たせない
学生は教職課程を続けられないようにしている。例えば、ガイダンスを無断で欠席する学生は、
教職課程の受講を認めない。教員になりたいという憧れだけでなく、また数学ができるからというだけでなく、教員に必要な最低限のマナーを見ることからも教職への適性の把握に努めている。
（３）教職への意欲や適性を把握する授業の配置- 28 -

玉川大学工学部 基準領域３２年生で実施する「介護等体験」の事前指導に力を入れている。介護等体験の事前指導は土曜日に開催し、全５回実施している。全て出席しなければ、原則「介護等体験」への参加を認めていない。また、第一装(男子は黒か紺のスーツ、女子はそれに準じた服装)での参加を義務付けている。曜日設定やマナーという観点から、学生の教職への意欲を見るよう努めている。教職への意欲の乏しい学生は、欠席がちとなり、自然と「教職課程辞退届」を提出するに至ることが多い。
また、事前指導では、「個人票」や「身上書」などの必要書類を提出させる前に、下書きを提出させている。下書きは、教職担当教員がチェックし、学生に直接指導するようにしている。内容が不十分であると判断したものは、何度も書き直しをさせる。また、何を書いていいか分からない
学生には面談等で学生の意欲を言葉で引き出し、執筆の支援をするよう努めている。
また、主に２年次に実施する「数学科指導法 I・II」は、実務経験の豊富な教員が中心となって実施するようにしている。そこでは、模擬授業や学習指導案の指導を行うだけでなく、現場の実際を伝えることで、数学教員に特化した教職概論を兼ねている。意欲的な学生には、教職ボラン
ティアを勧めるなど、一つの授業にとどまらない支援を行っている。
（４） 数学検定２級の取得の義務化、準１級取得の奨励
数学教員プログラムでは２年次から３年次における教職課程受講条件の一つとして、数学検
定２級の取得を義務付けている。数学検定２級は、高等学校２年生程度の内容である。２年間を通じて数学検定２級を取得できるかどうかで、まずは教科への適性を見ている。（資料Ⅱ-２学生
要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51 数学教員養成プログラム

教育職員免許状の登録に関する規定）更に４年次終了までに、数学検定準１級の取得を奨励している。数学検定準１級は、高等学校終了程度である。このように、数学教員として必要な教科への適性を見る一つの指標として、
また、中学校および高等学校の数学の確かな定着の助けとして、数学検定を活用している。情報科では情報処理に関する資格取得を強く奨励しており、特に経済産業省が情報処理技術者としての「知識・技能」の水準がある程度以上を認定している基本情報技術者試験（国家試験）の資格取得を奨励している。ソフトウェアサイエンス学科では、指定科目の履修と、修了試験の合格により午前試験が免除されるプログラムの認定を受けるなど、積極的に資格取得に取り組む環境作りを行っており、一定以上の知識および技能を有する情報教員の育成を進めている。（資料Ⅱ-１
学生要覧「履修ガイド 2014」p.199 基本情報技術者）
以上のように、教職への意欲や適性を見るのに重要な１、２年次の支援体制を整えている。
キャリア支援については、特に３年次において重視しており、次のような活動をしている。
（１）学科主催による「教職関係特別講座」（マネジメントサイエンス学科教職講座）の実施
３年次の９月に、教育現場のニーズや現状を把握することを目的として、現職の教員や校長、教育委員会の指導主事による３日間の集中講座を実施している。普段自分たちが学修している理論がどのように現場で生かせるのかを確認するとともに、約１年後の教員採用試験に向けて勉学へのはずみとなるようにしている（資料３-１-１ ９月教育特別期間教職関係特別講座資料）。
（２）学科の就職担当による「キャリア対策講座」の実施
教職の学生に限らず、各学科で２・３年生を対象としたキャリア対策講座を実施している。各学科の特性に応じた内容とし、自己分析やエントリーシートの書き方、マナーなどの指導を行っている。
（３）教員へのキャリア支援も兼ねた「教育実習(事前指導)」の実施- 29 -

玉川大学工学部 基準領域３

３年次の秋学期には、全 15 回の「教育実習(事前指導)」を実施している。この授業に、原則として、全て出席しなければ４年次において「教育実習」を実施できない。そこでは、教員としての心得から、指導案の書き方、模擬授業など、教員の実際を総合的に学ぶ。この授業において、再度、学生の教職への意欲を確認し、また、教育実習ばかりでなく、広く教員としてのキャリア支援となるよう授業の内容を組んでいる(資料３-１-２ シラバス「教育実習（事前指導）」)。
以上のように、進路選択で重要な３年次において、特にキャリア支援を重視した指導をしている。
また、全学年を通して、履修カルテにより、学生の履修状況の把握に努めている(資料３-１-３
履修カルテ（サンプル）)。履修カルテには、教職課程の履修状況・振り返りだけでなく、資格・検定等の取得状況、体験学習・教育実習の振り返り、教職ボランティアの経験も記録する。履修
カルテは各セメスター終了時に回収し、各学科の教職担当が確認する。学生は、広く教職に向けてどのような活動をしているか自身で把握するとともに、教員が適切な助言を与えることで、教職の履修サポートとなるようにしている。
また、前述（基準２-１）の通り、各学年終了時に、教職を継続するための教職課程受講条件を設け、各学科の学科会議で学生一人一人の受講継続許可を諮っている。このように学科全体の教員で教職志望の学生の意欲や適性を把握、共有し、適切な履修指導をする体制を整えている。
さらに、学部教育を通しての人間形成という視点で、キャリア形成支援を目的とする各種研修システムを構築している。研修は目的によって大きく二つに分けている。一つは、日本の伝統的な文化を知り、教養を深めるための芸術観賞などを中心とする「教養行事」で、大相撲観戦、歌舞伎・能狂言鑑賞、会席料理マナー研修などを実施している。主に１、２年次に配置され所属する学科での研修に参加することになる。もう一つはキャリア形成に係わるもので、数学教職課程
３年次には、夏季の「数学教員採用試験対策講座」を実施している。この講座では、教員としての基礎となる知識、教育現場からの声や採用試験対策などについて、外部から講師を招いて実施している。
更に、本学では教師教育リサーチセンターにおいて、教職を目指す学生に対し、各学年のキャ
リアプランニングに沿って、４年一貫した支援プログラムを構築して全学的な支援をしている（資料３-１-４「玉川大学キャリアサポートガイド 2015」）。概要は次の通りである。
１年次：教職の意義と基礎理論を学び、教養を身に付けさせる。教職課程受講に関する４年間の流れを理解させ、教員になるための動機づけを行うことを目的とする。具体的対策などについては、教職ガイダンス、模擬試験（一般教養を中心として）、１日参観実習、読売新聞社教職課程
特別講座等を実施する。１年次から模擬試験や実習を経験することにより、何が苦手なのかを認識させ、それを克服するにはどうすべきかを考えることが出来る。
２年次：教科指導法の基礎を学び、実践的指導力の基礎を身に付けさせることを目的とする。
具体的対策などについては、ガイダンス、介護等体験（義務教育免許のみ）、教育ボランティア、
インターンシップ、模擬試験（一般教養・教職教養・教職専門）、論作文の基礎講座などを実施する。
なお、１・２年生を対象とし、学校現場で求められている「授業力」を支える教員としての基
礎力・資質能力を養うための合宿研修を実施している。
（資料３-１-５ 教員養成合宿プログラム
2014）。具体的には次の４つの力を養うことを目的としている。
①「文部科学省の求める教員の資質」や「本学が目指す教師像」を学ぶことで、自分の不足し- 30 -

玉川大学工学部 基準領域３ている力や今後の課題を発見することができる。
②アイスブレイキングを通して信頼関係づくりのための方法を学ぶことができる。
③グループ討議やグループ作業を通して、協働力、協調力、情報発信力、リーダーシップ力等の力の有無を確認することができる。
④班行動を通して、チームワーク力を養うことができる。
この合宿研修は、希望者を対象としており、本学の教職課程受講学生のコアとなる人材を育成するためでもあり、教員となるための意欲を高め、自らの教員としての適性も把握できる研修として位置づけている。
この合宿研修は、平成 24 年度から実施しており、工学部学生の参加は、平成 24 年度４名（全参加者 23 名）、平成 25 年度 10 名（全参加者 30 名）、平成 26 年度８名（全参加者 15 名）と、例
年工学部からも多くの学生が参加している。合宿研修参加者の中の有志学生によって、「夏の課題」
として提出された１年生の教員養成に対する考えなどをとりまとめ、コスモス祭（学園祭）において発表するための資料が作成される。合宿研修の目的には、教職課程受講学生のコアとなる人
材育成をあげているが、コアとなる人材の具体的な人材像を明確になっていない。これは合宿研修における課題あり、今後検討を要する事項ととらえている。
３年次：教職、教科の専門性と実践力を養い、教育現場を学ばせる。また、教員採用試験に備えさせる。教員としての資質能力を理解し、自らの資質能力の再確認を行い、教員採用試験に向けた学習を強化させることを目的とする。具体的対策などについては、ガイダンス、教育ボラン
ティア、インターンシップ、教育実習模擬試験（一般教養・教職教養・教職専門）、論作文、面接対策講座等を実施する。
４年次：３年間の学習成果の確認とそれを踏まえての補完と総まとめを行なう。教員採用試験に向けた直前対策と教員就職までの準備を目的とする。具体的対策などについては、教育ボラン
ティア、インターンシップ、教育実習等を実施する。
特に１年次（もしくは２年次）の「１日参観実習」は、教育ボランティア、３年次の教育実習
事前指導、４年次の教育実習に先立ち、教える立場、教師の目線から、学校の１日を体験することで、学生の教育現場への理解を深め、教職に対する自覚を促すとともに、進路選択の機会を与えることを目的に実施している。
「 行って見てきた」だけに終わらないよう、参観実習に先だって、参観する学校の校長に講義を依頼している。学校とはどういう場所か、教師にはどんな仕事があ
るか、学生たちに何を学んでほしいかといったことを話していただき、学生はそこで学修したことをもとに参観実習に臨んでいる。現職教員の講義を受けることにより、現場の状況がリアルに伝わり、緊張感も高まるため、効果が高いと考えている。また、学生支援の観点から、教職を目指す学生に対するキャリア形成支援、教職指導の一翼を担ってもらうため、公立の幼稚園、小・中学校の園長・校長、教育委員会の学校教育部部長、指導主事、教育センター長の経験者等を通学課程、通信教育課程の教職担当委員（非常勤講師）として多数採用している。そして、教職を目指す学生一人ひとりにきめ細かい指導と支援を行っている。通学課程においては、現在、幼稚園、保育園、小学校・中学校・高等学校での園長・校長経験者 20 人を教職・保育指導担当教員として迎え、教職サポートルームが構成されている。
教職サポートルーム教員は、教師教育リサーチセンターや各学部・学科の教職担当教員と連絡、調整しながら、教育実習に関する指導、教員採用候補者選考試験対策の企画・講師等を担当し、教職を目指す学生たちの夢を叶えるための相談、支援にあたっている。
- 31 -

玉川大学工学部 基準領域３

教職サポートルーム教員は現場を経験した教員ならではのキャリア支援を行っている。例えば、論文や面接などの採用試験は、各自治体が求める教員像を踏まえて作られている。その理想とする教員像と現場の実際の両方を知る教員による指導を行っている。採用試験対策として、論文対策、面接対策において個別指導を担当している。幼稚園長・校長職の経験はもちろんのこと、行政機関の業務も担当した経験を持っていることから、各自治体が求める教員像や採用試験の傾向を踏まえた、きめ細かな指導が展開されている。教職サポートルーム教員は、１年次の教職課程受講学生から支援を担当しており、採用担当者としての経験もあることから、各自治体が求める教員像を踏まえた指導を行い、相談に応じている。これらは「教員としての適性」を見ながらの指導・助言であり、各学年の教員養成の到達目標に合わせた指導となっている。
また、採用試験は各自治体が教員としてふさわしい人物かの判断をするためのものであり、この試験をクリアすることが、教員としての適性があるものと考えることができる。このため、採用試験対策は、単に合格させることだけを目的としたものではなく、教員としての適性の確認、補完の意味も含まれている。
教師教育リサーチセンターでは、卒業後の進路選択として、中学校、高等学校の教員に就くことを希望している学生に対して、学外実習や介護等体験の手続き、免許状・資格の申請、教員採用試験の対策、私立や学校からの求人案内、ボランティアの紹介等、教職に関する様々な情報提供と支援を行っている。
また、教職課程受講学生の専用施設として、学校の教室を模したスペースや、グループ討議・面談スペースを整備した教職サポートルーム（８号館 123 教室）を用意し、学習環境を整えている。教員を目指す学生たちが空き時間、放課後や長期休暇中を利用して、個人や仲間で教員採用試験のための学習はもちろんのこと、模擬授業や共同討議などを繰り返し行い、実践的指導力を身に付ける場となっている。教職サポートルームでは、本学で取得できる教員免許状に合わせた
検定済教科書・指導書や、教職に関する参考書などを各種取り揃えており、学生はそれらを活用し、実務家教員の指導を受けながらわかりやすい教材研究や指導法を身に付けている。この教職サポートルームには、平日は常時２人の教職サポートルーム教員を配置し、常に個別相談に応じるようにしている。
このように、様々なキャリア支援を行っているが、このキャリア支援が有効かどうかは、実際に卒業した学生の動向を検証することで判断されるべきであろう。そのため、工学部の教職課程の卒業生全員に調査票を送付し、卒業した学生たちの実際のキャリアがどうであるかの調査に乗り出したところである。
【総評】
上記で見たような仕組みのもとに、学生の教職に対する意欲や適性を把握し、個々の学生のニーズの把握に基づいた適切なキャリア支援を行うよう努めている。但し、数検２級の義務化がこれからの学生にも有効か否かは、再度検討を要する。場合によっては、数検準１級への格上げ、同レベルの学内での試験を導入するなどの検討も必要であろう。また、これらのキャリア支援の有効性について検証するため、工学部の教職課程の全卒業生に調査票を送付したところである。
この結果をもとに、今後キャリア支援の適切性について検証していく計画である。
また、今後の課題として、工学部と教師教育リサーチセンターがそれぞれ実施している行事やセミナーの関連性を明確にし、キャリア形成支援の体系性を可視化する必要性が挙げられている。
- 32 -

玉川大学工学部 基準領域３《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.51 数学教員養成プログラム

教育職員

免許状の登録に関する規定
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.199 基本情報技術者

・資料３-１-１ ９月教育特別期間教職関係特別講座資料
・資料３-１-２ シラバス「教育実習（事前指導）」・資料３-１-３ 履修カルテ（サンプル）・資料３-１-４「玉川大学キャリアサポートガイド 2015」
・資料３-１-５ 教員養成合宿プログラム 2014
基準３－２○

〔履修指導を支える組織体制やシステムの充実〕

各教員養成機関は、教員養成教育を受ける学生が主体的にキャリア形成を行うべく、必要な組織体制やシステムを整えること［基準に係る状況］
本学では学生が自主的に学修を進め、将来を見据える力を育てるため、初年次教育に力を入れている。１年次を対象に FYE（First Year Experience）科目として「一年次セミナー101」「一年次セミナー102」を開設。
「何故大学で学ぶのか」「学問とは何か」「効果的な学修方法」「ライフデ
ザインとキャリアデザイン」といった内容を学び、大学での授業をいかに効果的に受講するか、４年間の大学生活の中でどのように将来の目標を設定し、キャリアデザインを行っていくかに重点を置いた授業を展開している。 (資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.５「初年次教育」、

資料３-２-１ シラバス「一年次セミナー101」、「一年次セミナー102」)
また、工学部では授業「導入ゼミ」が必修である。この科目では、10 人前後のグループが一組となり、グループ活動をする。一つのテーマのもとに、調査し、勉強し、最終的にはパワーポイ
ントで全員の前で報告する。まさにチームワークを発揮して、一つのものを仕上げる経験を課している。このように、具体的なキャリア教育の前に、全人教育の理念に沿った人間の土台となる教育を施す体制を整えているところに本学の特色がある。(資料３-２-２シラバス「導入ゼミ」)
履修履歴や自己評価を把握するシステムとして履修カルテを導入している。「履修カルテ」は、どのような科目を履修し、何を学んだかを振り返るためのツールである。教職課程科目の履修状
況、資格や検定の取得状況、教職課程科目(教職に関する科目、教科に関する科目、教科又は教職に関する科目、66 条の６に定める科目)履修後の振り返り、総括的な自己評価(教職科目 GPA、年度の振り返りと今後の課題)により構成されている。（資料３-１-３履修カルテ（サンプル））
履修カルテの作成にあたっては、事前のガイダンスにおいて、履修カルテの目的、本学が目指す教師像を説明している。目指す教師像に照らして、自身にとって何が課題か、不足している知識や技能が何であるかを確認し、大学での学修や教育ボランティアなどの活動を通じてその知識、技能の定着を図るよう、指導している。（資料３-２-３履修カルテガイダンス資料 2014）「履修カルテ」については、紙での管理が中心であったが、近年、教学システム(UNITAMA)に統合され、担当教員がいつでも確認し、アドバイスできるような仕組みになりつつある。この「履修カルテ」は４年次の必修科目である「教職実践演習」において、自分の教職課程の活動を振り- 33 -

玉川大学工学部 基準領域３

返る資料としても活用している。
教職課程に限らず、４年間の学習プロセスを評価する仕組みとして、学生ポートフォリオを導入している。学生ポートフォリオは、学修状況を記録し、自己評価を行う「Learning」と学生生
活の振り返りを行う「Student Life」、および「総合評価シート」の３つの柱で構成されている。
学生は自分の記録を振り返り、以降の学修や学生生活に役立てている。（資料３-２-４学生要覧「e-Education ガイド 2014」pp.76-77「学生ポートフォリオ」）
また、教育現場への社会のニーズや、教育現場の実際といった教職入職に関する情報を提供するため、３年次秋セメスター開講の「教育実習事前指導」において、全 15 回のうち７～８回現職の教員による講話を実施している（資料３-２-５ 教育実習（事前指導）実施計画）。更に、教師
教育リサーチセンターでは、各学年において卒業生の現職教員による講話を実施している。若手
教員や中堅の教員といった、経験年数の異なる教員を招聘し、それぞれの段階で求められる能力や資質、学校現場の実際といった講話を聞くことができる。更に、前述（基準１-３）の教職サポートルームの教員（小学校・中学校・高等学校での校長経験者）の配置により、教育現場への社会のニーズや教育現場の実際といった情報を常に学生に伝えることが出来る。
教師教育リサーチセンターでは上記に加え、「教師教育リサーチセンター年報」を毎年発行し、本学における教員養成教育の成果をまとめている。
「教師教育リサーチセンター年報」では、各学部の報告や学生の合格体験談といった記事から、教員養成教育の実践報告、さらには教員養成の研究成果としての論文を掲載している。
「学び続ける教師像」を学生に指導する本学自体が、まずは、「年報」を通じて教員養成教育の学びを発表するよう努めている。
教職を目指す学生の大学生活全般にわたる支援も行っている。学科には担任の他、教職担当、学生担当など、教職課程の学生をサポートする教員を複数配置している。特に一年生の担任は前述の初年次教育科目「一年次セミナー101」「一年次セミナー102」を担当し、毎週一回は必ず学生と会う仕組みとなっているなど、名ばかりでないサポートのできる担任制となっている。また、学生センターや健康院など、生活や心身のサポートをする全学的な支援組織も設置している。学生センターでは、学生相談室を設け、授業、クラブ活動、友人関係やセクハラ、宗教問題等、大学生活における広範な生活相談に対応している。健康院では、一般外来診療はもちろん、学生生
活を送るうえで直面する心の健康に関する相談に対して、専門のカウンセラーによるカウンセリ
ングサービスも実施している。
（資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」pp.19-20 学業や生活面の相談、学生相談室（SAS））さらには、教師教育リサーチセンターの専任スタッフが、教職課程特有の個々の悩みに対応できるようにしている。論作文指導等でお世話になった専任スタ
ッフに、卒業後も連絡する学生がいるほど、深いつながりを作っている。
教職課程の学生を支援する組織として教師教育リサーチセンターの他に、キャリアセンターを設置し、一人ひとりの個性を大切にした就職支援を行っている（資料２-２-３ホームページ「玉川大学キャリアセンター」＞在学生向け）。キャリアセンターでは、企業や公務員を目指す学生も含めて、キャリア教育、就職活動支援を行っている。企業の採用計画や求人情報の提供だけでなく、「コミュニケーション教室」、キャリアガイダンスや OB・OG 交流会、企業見学会などを開催し、支援している。キャリアセンターにはキャリアカウンセラーが常駐しており、学年にかかわらず
いつでも将来の進路に関する相談が出来るようになっている。また、「就職ハンドブックーなりた
い自分になるためにー」といった冊子を配付し学生の自己分析や就職活動を支援している。さらに、さまざまなアドバイスも記入した「就職活動手帳」を３年生全員に配付し、学生の活動を支- 34 -

玉川大学工学部 基準領域３援している。教員を志望していた学生が、進路を変更して一般企業などへの就職に切り替える際には、教師教育リサーチセンターとキャリアセンターが連携を取り、適性な対応を行っている。
教師教育リサーチセンター、キャリアセンター、健康院、学生センターといった全学的な組織や、各担任と適宜情報交換をしながら、学生の全面に立って支援する代表が各学科の教職担当である。
工学部の教職担当は、数学を教えている教科担当教員が順番に兼務している。数学という教科
への適性把握と教職への適性の両面から学生を見られる仕組みとなっている。しかも、「代数学 I」「解析学 I」「解析学 II」「微分方程式 I」「ベクトル解析」といった数学という教科の科目、「介護等体験(事前指導)」「教育実習(事前指導)」といった教職の科目の両方にまたがって工学部の教職担当は科目を受け持つ。そのため、場合によっては毎週のように教職課程の学生に会う。まさに、教職に関する「担任」の役割を果たしており、学生の支援を容易にできる体制となっている。また、教職担当は、毎月「教職課程委員会」に参加し、全学部・全学科の教職担当と情報を共有し、教員自身が教員養成教育を勉強する場となっている。ある学部で学生に対して良い試みがなされれば、この会議を通して他学部に情報が共有され、全学的にその良さが広まるようになっている。
【総評】
各学部の教職担当、担任が教師教育リサーチセンターおよびキャリアセンター、学生センター、
健康院といった全学的なサポート組織として連携し、学修支援、学生生活の支援、メンタルサポートができる体制を整えている。途中で進路を変更する学生についても、教師教育リサーチセン
ター、キャリアセンターの連携により適切な支援を行っている。
また、Web で管理する「履修カルテ」や「学生ポートフォリオ」を導入し、学生自身が学修履歴を記録し、省察する仕組みが整っている。教員が確認することで、適切な指導をすることが出来る。
但し、前述（基準３-１）の通り、その支援が適切か否かについては、卒業生の状況の調査が必要と考えている。キャリア支援の有効性について検証するため、工学部の教職課程の全卒業生に調査票を送付したところである。この結果をもとに、今後キャリア支援の適切性について検証していく計画である。
なお、教員養成教育の成果の検証を踏まえた改善システムについては基準１-４参照。
《根拠となる資料・データ等》
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.５初年次教育

・資料３-２-１ シラバス「一年次セミナー101」、「一年次セミナー102」
・資料３-２-２ シラバス「導入ゼミ」
・資料３-１-３ 履修カルテ（サンプル）・資料３-２-３ 履修カルテガイダンス資料 2014
・資料３-２-４ 学生要覧「e-Education ガイド 2014」pp.76-77「学生ポートフォリオ」
・資料３-２-５ 教育実習（事前指導）実施計画
・資料１-２-２ 学生要覧「学生生活ガイド 2014」pp.19-20 学業や生活面の相談、学生相談室（SAS)・資料２-２-３ ホームページ「玉川大学キャリアセンター」＞在学生向け
http://career.tamagawa.ac.jp/students/index.html- 35 -

玉川大学工学部 基準領域３２

特記すべき事項
本学では、各学科の教員と全学的な組織が連携しながら学生をサポートしている。教職課程に関しては、各学科の教職担当の教員と、全学的な教職課程のサポート組織である教師教育リサー
チセンターが連携をしている。
各学科の就職担当の教員は、全学的なキャリア支援組織であるキャリアセンターと連携して学生の進路選択を支えている。学生が途中で進路を変更した場合でも、教職担当教員と就職担当、
教師教育リサーチセンターとキャリアセンターが連携することにより、適切な支援をしている。
更に、ヘルスケア、メンタルサポートについては担任、もしくは学生担当の教員と学生センタ
ーおよび健康院が連携し、支援している。このように、各学科の教員を教師教育リサーチセンタ
ー、キャリアセンター、学生センター、健康院といった全学的な組織がサポートすることで、より充実した支援ができるよう体制を整えている。

- 36 -

玉川大学工学部 基準領域４

基準領域４
１

大学教育の一環としての教員養成カリキュラムの運営

基準ごとの分析基準４－１○〔大学としての自律性とスタッフ・教育課程の充実〕

各教員養成機関は、大学としてふさわしい自律性を持ってカリキュラムを構成し、その中に教員養成教育を適切に位置づけること［基準に係る状況］（１）高等教育機関として自律的な運用体制を構築
前述（基準１-１）の通り、工学部では「本学の目指す『教師像』」、教員養成の理念を共有した
うえで、共通認識のもと、カリキュラムを構築している。
また、前述（基準１-４）の通り、工学部では ISO9001 の規格に則り、授業・カリキュラムを製品として捉え、その品質の向上を目的とする「教育クォリティマニュアル」を主軸とした「教育クォリティマネジメントシステム」を作成し、教育クォリティマネジメントシステムに基づいた
自律的なカリキュラムの運用体制を構築している。
（資料１-４-６「教育クォリティマニュアル」）（２）幅広い教育をベースとした専門性の高いカリキュラムの提供
本学のカリキュラムは「全人教育」の理念のもと、幅広い知識を修め、教養人としての素地を作る「ユニバーシティ・スタンダード科目群」と学科ごとの専門科目を学ぶ「学科科目群」で構成している。（資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」pp.６-７「カリキュラムの概要」）「ユニバーシティ・スタンダード科目群」は、学士課程教育において重要な役割を果たす教養教育と専
門科目の連動を目指して開設されている。所属学科で学ぶ領域と並行して学ぶことで、様々な学問分野にふれると同時に、自らの専門領域の学問的・社会的役割と関連づけて理解できるようになっている。また、「教職課程」の学生にとっては、これからの教員に求められる資質能力である
総合的な人間力を育成する科目群でもある。この科目群は、「玉川教育・FYE 科目群」
「人文科学科目群」「社会科学科目群」「自然科学科目群」「学際科目群」「言語表現科目群」「教職関連科目群」「資格関連科目群」の８つの科目群から構成されている。教員免許状を取得するために必要な教職に関する科目は、この中の「教職関連科目群」として開設されている。
「玉川教育・FYE（First Year Experience・初年次教育）科目群」は、本学が掲げる全人教育の理念や、大学での授業をいかに効果的に学修し、４年間の大学生活の中でどのような人生の目標を設定してキャリアデザインを行っていくかといったことを学ぶ科目群である。
「人文科学科目
群」は、多文化・異文化について造詣を深めると同時に、これまで人類が積み重ねてきた文化について学修する科目群である。
「社会科学科目群」は、社会現象を考察、分析、総合し、そこに一定の法則を見出すとともに、学修を通して市民の社会的役割と責任を理解する科目群である。
「自然科学科目群」は、自然現象の法則を学ぶと同時に、人間社会を発展させる自然科学の社会的機能を理解する科目群である。
「学際科目群」は、既存の学問領域の枠組みだけでは捉えきれない事
象について様々な学問の知見を援用しながら学修する科目群である。
「言語表現科目群」は、言語の運用能力、言語によるコミュニケーションの養成を目的とする科目群である。
「教職関連科目群」
は、中学校、高等学校における教育の意義、教員の役割、教育の基礎理論、教育課程の意義及び編成の方法、道徳及び特別活動の指導法、教育の方法と技術、生徒指導・教育相談・進路指導の- 37 -

玉川大学工学部 基準領域４

理論及び方法などを学ぶ科目群である。
「資格関連科目群」は、学校図書館司書教諭、図書館司書、
社会教育主事（任用資格）、学芸員の各資格を取得するために開設されている科目群である。
各学科で取得することができる免許種により、その教科の専門性を高めるための科目は、学科
科目群の中に開設している。
学科科目（専門科目）は、体系的に学修できるよう「導入科目群」「発展科目群」「専攻科目群」「教職科目群」の４群で構成しており、段階的に学べるよう、科目記号・番号を付し構成している（資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.６カリキュラムの概要、p.31 科目の記号と番号）。

教科に関する科目については、「導入科目群」「発展科目群」「専攻科目群」の３群の中に効率よく学べるように配置されている。
「導入科目群」は、入門的意味合いをもつ科目群であり、専門科目の基礎・骨格となる科目を配置している。
「発展科目群」は、導入科目群に引き続いて学ぶ専門性の高い科目群である。この科目群の学修を通して、問題の発見及び解決の能力を養い、さらには卒業後の進路を見据えて幅の広い、かつ奥行きの深い専門知識を身に付けさせる。「専攻科目群」
は、学士課程教育における研究実践を完結させるとともに、さらなる高次の研究実践に発展させていく役を担う科目群である。
「教職科目群」は、数学及び情報、工業の指導法や教育実習に関する科目を開設する科目群である。
また本学では大学での４年間を通して「学士力」を身に付けるため、全科目のシラバスに「学士力」の項目を記載している。シラバスにある「授業の到達目標」がその授業で獲得できる学問的な力であり、「学士力」に示されている力は、その授業を通して身に付けることが出来る、社会人として身につけるべき力を指している。（資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.４「学士課程教育と学士力」）
このカリキュラム構成により、学生は教員としての資質だけでなく、「学士」にふさわしい力「学士力」を身に付けていくことが可能となっている。
また、前述（基準１-２）の通り、本学では単位の実質化を目的として、各セメスターで履修上限を設けている。授業は予習・復習を前提とした授業とし、一つの授業を受けたらすぐ復習の時間が取れる仕組みを作るなど、主体的な学修を促す環境を整えている（資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」ｐ.32「履修の制限」）。
このように、学士課程教育の実質化に向けて大学全体で取り組んでいる。
現代の数学は、その対象が伝統的な純粋数学から応用数学まで広範な範囲におよぶ。物理学や工学から、社会科学に至るまで、周辺分野においても数学は基本的な記述道具として用いられている。従って、純粋な数学理論を学ぶことが学習の中心となることはいうまでもないが、周辺分野を同時に学ぶことで数学の意義や役割を知ることができ、数学への興味を一層深めることができる。また、そのような学びは、効果的な授業実践や教材開発など魅力のある数学的活動を企画・実践することができる教員を養成するためにも欠かせないものであると考えている。数学教員養成プログラムのカリキュラムは、専門である高度な数学を学びながら、その知識体系の意味を、
歴史、自然、社会と関連づけて認識することができるようになっている。
前述の通り、本学のカリキュラムは「ユニバーシティ・スタンダード科目群」と「学科科目群」から構成されている。
「学科科目群」は基礎から最先端分野まで、導入科目群、発展科目群、専門科目群と分類されており、受講シーケンスを重視している。具体的には、専門科目の土台となる
線形代数学と微分積分学から学び始め、次いで、自然科学や社会科学等の他分野を学ぶために必要な科目（微分方程式、確率統計学など）を重点的に学ぶ。これは、数学を通じて周辺分野を学- 38 -

玉川大学工学部 基準領域４

ぶことができるようにしたいという配慮である。さらに、代数学や微分幾何学など、より高度な科目を学び、同時に、応用面でも計量経済学や社会現象のモデル化といった高度な数理的処理を要するものを学ぶ。本プログラムのカリキュラムはこれらの科目に「教職に関する科目」を有機的に結びつけて配置し、数学教員に必要な数学的思考力・教育技術を効果的に養成できるようにしている。
一方、情報のデジタル化が進み、コンピュータが一般の人々の生活に浸透した情報社会の歴史は浅いが、それを支える技術は日進月歩で進化している。このような分野を扱う情報科教員は、
情報社会を支える普遍的なものから最新の技術までを修得する必要がある。本学の情報科教員養成のカリキュラムでは、コンピュータや情報ネットワークの構成、安全な情報社会を保証する情報セキュリティなどの情報社会の基盤技術からその基盤を利用したマルチメディアやソーシャル
ネットワークなどのアプリケーションまで学修することができ、その要請に応えている。各科目
では、基本的にそれぞれの基礎理論を学んだ後に行う実習を通して情報の専門技術を体得することができる。
工業科教員養成においても受講シーケンスを重視している。具体的に、工学の基礎となる物理・数学から学び始め、幅広い専門科目を重点的に学ぶ。養成する工業科教員には、講義、演習、実験、実習が十分に連携することが重要であり、本カリキュラムでは教科に関する科目を各セメス
ターに配置している。教職の高い専門性を身に付けられるよう、学科科目 65 科目中、教科に関する科目を 27 科目（48 単位）開講している。
なお、数学、情報、工業の教職課程受講者へは「教科に関する科目」、「教科又は教職に関する科目」は全て履修することが望ましいことを伝え、学生がより教職の高い専門性を身に付けられるよう配慮している（資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」pp.81-93 工学部カリキュラム）。

また、本学では学園祭において各学部の学生が企画・運営する「学部展」を開催している。この活動により、学生は自分たちで考え、課題を解決しながら仲間と何かを作り上げる経験をしている。その他、全学部の１年生により「第九」を合唱する「音楽祭」、１年間の自分を振り返るとともに、世界の人々に思いをはせる「クリスマス礼拝」など、知識だけに偏らない人格教育を目指した行事を実施している。社会の構成員として欠かせない社会性や協調性、健全な心身と豊かな情操を育む教育を目指している。組織でチームワークを発揮していく際にも生きる経験だと考えている。
（３）個々の大学教員の研究成果、学識、専門的諸活動を教職課程における教育内容に有機的に連関
カリキュラム上の科目は各教員の専門分野に基づいて設置されており、各教員の研究成果は担当する授業内容に自然に反映される仕組みになっている。また、大学 FD の一環として教職員を対象とした公開授業を実施し、各教員の専門性が生かされた授業内容となっていることを点検している。
１年次の必修科目「導入ゼミ」のグループ研究では、各グループを担当する教員が専門性を生かしたテーマを与え、指導を行っている 。最も研究成果が教育に反映されるのは卒業研究である。
数学の教職課程の学生は大多数が数学の研究室に所属する。数学の教員のもと、最新の研究成果に基づいて学習した成果を卒業研究としてまとめる。卒業研究での成果のなかで優秀なものは学生との連名で工学部紀要に発表することとしており、過去５年で３件発表している（資料４-１１「玉川大学工学部紀要」第 44 号、第 46 号、第 49 号
- 39 -

抜粋）

玉川大学工学部 基準領域４【総評】
数学教員養成プログラムでは、全学を対象として開講されているユニバーシティ・スタンダー
ド科目によって幅広い教養を早期に養うことを重視している。その基盤の上に、学科毎に開講されている導入科目、発展科目、専攻科目へと順を追って受講することで高度な専門知識を身につけられるよう、教育効果を充分考えて科目が配置されている。また、本カリキュラムは ISO9001の規格に基づいて運営されている。その運営方法と教育効果は毎年検討・改善されており、運営状態の外部審査には毎回合格している。これは、本課程のカリキュラムが自律的に運営されていることの一つの保証であるといってよく、本カリキュラムの大きな特色をなしている。

《根拠となる資料・データ等》
・資料１-４-６「教育クォリティマニュアル」
・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」pp.６-７カリキュラムの概要

・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.６カリキュラムの概要、p.31 科目の記号と番号

・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.４ 学士課程教育と学士力

・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」p.32「履修の制限」

・資料Ⅱ-１

学生要覧「履修ガイド 2014」pp.81-93 工学部カリキュラム

・資料４-１-１「玉川大学工学部紀要」第 44 号、第 46 号、第 49 号
基準４－２
○

抜粋

〔創造的な課題発見・課題解決を促す修学環境や授業方法の充実〕

各教員養成機関は、教員養成教育のカリキュラムにおいて、学生自らが創造的に課題を発見し、解決する主体的な学びを構築するような方策を講じること［基準に係る状況］
問題を発見し解決するという能力は、マネジメントの基礎をなす能力である。また、数学教員としても重要な能力と考えている。単に知識を教えるだけでは授業としては不十分であり、自ら問題点を発見し、既存の知識を組み合わせ、様々な考察のもとに解決法を探ること、さらに、既存の方法で解決できない場合は、新たにどのような概念が必要となるかも考えてみること、これらを通じて数学の面白さを体感することができるのである。そのため、数学的思考力の一つとして問題発見力、問題解決力を身に付けておくことも重要と考えている。そのため、段階を踏みな
がらより高度な課題発見力や課題解決力を育成できるように体系的に科目を配置している。
まず、１年次には「導入ゼミ」を必修としている。自分自身で問題を発見したり解決しようとすることの重要性は、特に１年次のうちに認識させることが大切であると考えている。高校までの学習ではまだそのような思考に慣れていないこと、また今後はそのような思考態度を身に付けることが大切になるからである。従って１年次に履修する「導入ゼミ」はとりわけ重要である。
「導入ゼミ」では教員側からいくつかの問題が提起され、グループごとに一つの問題に取り組み、最終的にプレゼンテーションすることになる。
「導入ゼミ」では将来の目標を設定することも目的としている。各研究室を訪問し、各教員から直接研究内容についての話を聞くだけでなく、様々な分野における問題発見や問題解決のための視点を学ぶことができる。
（資料３-２-２シラバス「導入ゼミ」）- 40 -

玉川大学工学部 基準領域４

２年次には「プレゼミ」「ケースメソッド」、３年次には「ケーススタディⅠ」「マネジメントサ
イエンスセミナーⅠ」「マネジメントサイエンスセミナーⅡ」「数学科指導法Ⅰ」「数学科指導法Ⅱ」
４年次には「ケーススタディⅡ」を各学年に必修科目として配置している。この段階では学生は、教員の指導のもと、自分の考えを論理的に説明したり、他者の意見を論理的に理解したり、様々な考えを統合し合意形成をするというグループ討議の基本を経験することができる。
２年次以降の科目は、品質管理と生産管理における問題発見とその解決を中心課題としており、これらの履修を通じて、マネジメントを要する全ての場面における問題発見と問題解決の素養を身に付けることができるように工夫されている。「プレゼミ」「マネジメントサイエンスセミナー
Ⅰ」「マネジメントサイエンスセミナーⅡ」では討議を通じて、分からなかった箇所の分析や、解決のための様々な視点や考え方を身に付けることができるように工夫されている。学生は自分が取り組んでいる問題で分からなかった個所を全員の前で説明し、学生は自由に討論しながらその解決策を探る。そのなかで学生は他者の様々な考えや視点を分析、統合して、問題の発見や解決への糸口を見出す経験をすることになる。「数学科指導法Ⅰ」「数学科指導法Ⅱ」では学生自身が模擬授業を行う。担当学生は指導案を作成し、それに基づいて授業を行う。授業後には、自分の授業に対し自己評価をするとともに、教員、学生全体でその授業に対する意見交換をする機会を設けている。その中で指摘された様々な問題点を整理し、よりよい授業へ向けた検討が行われる。
「数学科指導法Ⅰ」「数学科指導法Ⅱ」は生徒に数学的活動の楽しさや良さを実感してもらうこと、
数学を活用して考えたり判断しようとする態度を育成できるような学習指導ができるように工夫されたものになっている。
（資料４-２-１シラバス「数学科指導法Ⅰ」、資料４-２-２シラバス「数学科指導法Ⅱ」）
情報教員を養成するカリキュラムでは、１年次に「導入ゼミ」、３年次に「ソフトウェアサイエ
ンス実験」、４年次に「卒業研究」を必修科目として設置している。３年次の「ソフトウェアサイ
エンス実験」では「デジタル信号処理」、「コンピュータの基本動作」、「通信方式」の３つの情報技術に関するテーマについて実験を行う。４年次の「卒業研究」では、学生全員が研究室に配属され、１年間かけて各研究室の専門領域に関する情報社会が抱える課題を発見し、解決する。その成果はソフトウェアサイエンス学科の全教員と学生の前で発表し、質疑に答え、審査を受ける。
この最終学年で取り組む研究によって、これまでの学修してきた情報技術の実践力を確実なものとすることができる。
工業では、問題を発見し解決するという能力を養成するため、１年次には「導入ゼミ」、２年次には「PBL」および｢工学基礎実験｣、３年次には「工学専門実験Ⅰ」、４年次には「卒業研究」を各学年に必修科目として配置している。これらのうち１年次の科目｢導入ゼミ｣のグループ研究では、指定された時間以外にも各教員に指導を受けることでグループのメンバーや教員とのコミュ
ニケーションがはかれ、興味がわくようになる。２年次の科目「PBL」は各教員の提示したテーマに対する問題発見とその解決を課題とし、発表会あるいはコンテストを実施している。３年次の｢工学専門実験Ⅰ｣は工業に必要な原理・方法・結果・考察などの一連の項目に自分の考えをまとめレポートにする。４年次の｢卒業研究｣は各教員の指導で３年次から問題発見の準備を始め、４
年次前半までの成果を中間で発表し、４年次後半で十分問題を解決し本発表に臨む。これらの履修を通じて、各場面における問題発見と問題解決の素養を身につけることができる。
以上のように、それぞれの科目において問題を発見し、解決する力を養う事ができるよう工夫しており、学生は自由に議論し、協力して学習したり、合意形成する力を身につけていく。
- 41 -

玉川大学工学部 基準領域４

また、学生達が日常から共同して課題に取り組めるような環境も整備されている。20 名ほどの学生を収容できる教室が用意されており、そこには、黒板、投影機、スクリーン、PC が完備されていて、学生同士によるゼミや模擬授業ができるようになっている。また、中学校、高等学校の教科書、資料、採用試験問題集も自由に閲覧・使用することができる。
数学教員養成プログラムのカリキュラムは、高度な専門知識と数学的思考力を養うことを重視している。これらを養うことで、生涯において主体的に数学学習を継続することができ、ひいては、数学の面白さやその意義を授業を通じて生徒に伝えうる教員になることができると考えているからである。これは同時に学生の研究志向を重視していることに他ならない。
高度な専門知識を身に付けるため、本カリキュラムでは、十分な専門科目が用意されており、代数学、解析学、幾何学、応用数学を柱として配置している。代数学系では「代数学Ⅰ」「代数学
Ⅱ」「代数学Ⅲ」が用意されており、線形代数学から始まり、群論などの抽象論へ進む。解析学では、「解析学Ⅰ」「解析学Ⅱ」「複素解析Ⅰ」「複素解析Ⅱ」「微分方程式」が用意されており、一変数の微積分学から始め、多変数の微積分、関数論、微分方程式論へと進む。幾何学では、「幾何学
Ⅰ」「幾何学Ⅱ」「幾何学Ⅲ」が用意されており、初等幾何から始め、位相幾何、微分幾何へと進む。いずれも、学年が上がるにつれて無理なく高度な内容を扱うよう配慮されているが、純粋数学のみを尊重しているわけではなく、その周辺分野との関わりも重視している。数学がいかに有効な思考手段であるかは、周辺分野を学ぶことで実感をもって認識することができ、それによって数学を学ぶ意義を再認識することが期待できるからである。その為に、「物理学Ⅰ」「確率統計学」「計量経済学」、「社会モデル」等の科目が用意されている。
数学的思考力を養うという観点から、演習の時間も充分確保されている。これらは、「 プレゼミ」、「マネジメントサイエンスセミナーⅠ」、「マネジメントサイエンスセミナーⅡ」等のゼミ系科目の時間内に設けられており、研究室の教員の指導のもと少人数で演習問題に取り組むことができるようになっている。
上記のゼミ系科目では、少人数による輪講も行われる。各研究室で選定された専門書を半年程度の時間をかけてじっくりと読みこむ。輪講を通して、学生は自分が興味を覚えた分野の理解を深めることができ、その知識に基づいて自分で研究テーマを見出し、自主的に学習を進めることができるようになる。このような主体的な学習は最終的に「卒業研究」において卒業論文として結実する。
より専門的に数学を学びたいと考える学生には、大学院へ進学するための便宜も図られている。
基準以上の成績を収めた学生は、４年次に大学院の科目を受講することができる。これらの科目
は大学院において既修得科目として認定される。なお、大学院工学研究科では数学の専修免許状を取得することができる。
数学教育に興味を覚えた学生には、より高度な視点から教育法を考察する「数学科指導法Ⅲ」「数
学科指導法Ⅳ」が用意されている。これらの科目では、数学教育学の高度な知識に基づいて、将来におけるより発展した授業や教材開発の可能性を追求する。授業は数学教育学の最新の研究成果に基づいて行われる。例えば、TV 会議システムを利用した遠隔共同セミナーを企画・立案し外国の学生と国際遠隔共同セミナーが実施されている。
（資料４-２-３シラバス「数学科指導法Ⅲ」、（資料４-２-４シラバス「数学科指導法Ⅳ」）- 42 -

玉川大学工学部 基準領域４以上のように、本カリキュラムは、数学の専門的内容、数学教育の両面において、学生の研究志向を重視したものとなっている。
情報教員プログラムでは、１年次の導入ゼミから始まり、２、３年次の専門実験、３年次に配属される研究室ごとに行われるプロジェクト研究、４年次の卒業研究で最終となる一連の活動を通して、研究に積極的に取り組む精神を育むプログラムとなっている。多くの卒業研究はさらに進めることで大学院への研究につなげることができる内容となっている。基準以上の成績を収めた学生は、４年次に大学院の科目を受講することができる。これらの科目は大学院において既修得科目として認定される。多くの大学院進学者は国内または海外で開催される学会で研究成果を報告している。このような経験ができることも大学院進学の大きな原動力となっている。
工業の教職課程を受講する学生を含む学科の全学生は、１年次の春学期に導入ゼミ（グループ研究）で PBL（問題解決型学習）の準備として知識の修得をし、２年次の春学期に PBL で各領域に分かれコンテスト、レース、あるいは成果の発表を行い、３年次の春学期末から専門領域に配属となり、文献や専門書の輪読、研究室セミナー、並行して各自の研究課題に取り掛かり、４年次には卒業研究を論文にまとめる。専門知識と工学的センスを身につけ、思考力を養うことになる。
より専門的に工学を学びたい学生は大学院へ進学し、さらに研究するためのカリキュラムが提供され、学会での発表もできる。
【総評】
自発的に課題を発見し、それを解決しようとする態度を養うことは、魅力ある授業を展開できる教員を養成するには不可欠であると考えている。本カリキュラムではそのような能力基盤を確実に養うため、マネジメントの素養を学ぶ科目を必修科目として設置し、マネジメントの専門教員が担当している。また、学生同士の協同力を養うことを重視し、初年次よりグループ活動や討論の場を設けている。さらに、研究室単位で学ぶ機会も初年次より設けており、学生の知的好奇心を刺激する機会を与える工夫もしている。一方で、特に数学分野では、基礎学力を養うためには個人による努力も必要となる。学生一人一人が意欲をもって学習を継続できるように、カリキ
ュラムでは、基礎科目と応用科目をバランスよく配置する工夫もしている 。
《根拠となる資料・データ等》
・資料３-１-２シラバス「導入ゼミ」
・資料４-２-１シラバス「数学科指導法Ⅰ」・資料４-２-２シラバス「数学科指導法Ⅱ」・資料４-２-３シラバス「数学科指導法Ⅲ」・資料４-２-４シラバス「数学科指導法Ⅳ」２

特記すべき事項

特になし。

- 43 -

玉川大学工学部 基準領域 5

基準領域５
１

子どもの教育課題と大学教育との関連づけ

基準ごとの分析

基準５－１○〔学校現場への理解と教育実習の充実〕

各教員養成機関は、学校現場についての理解を醸成するとともに、その理解に基づく適切な実習プログラムを設定し、運用すること［基準に係る状況］
教育実習の実施を前に、実際の学校現場についての理解を醸成する機会を学生に提供することはきわめて重要である。本学部においては、初年次から教職課程受講に関するガイダンスを４月、７月と３月の年３回実施している。そのガイダンスの中で、教員養成プログラムの流れを説明し、将来の目標に対する学生の意識向上を図っている。また、新３年生対象の「教育実習校開拓ガイ
ダンス」（教師教育リサーチセンターの主催で職員の説明により実施、教職担当教員も同席）、新４年生に対する「教育実習直前ガイダンス」（教師教育リサーチセンターの主催で職員の説明により実施、サポートルーム教員による講話の実施、教職担当教員も同席する）のなかで、教育実習校との連絡調整に関するガイダンスを行い、教育実習を実施するまでに必要な数多くの手続きや連絡を確実に行うように指導している。また３年生の秋セメスター(第６セメスター)に「教育実
習事前指導」を実施している。この講義においては、現場実習に必要な心得、現場での実習への取り組み方や指導法など、実践に即した指導が行われ、実際の学校現場に対する理解の醸成を促している。特に、15 回の講義のうち７～８回では、それぞれ現職の教員を招聘する等により、教育現場で求められる資質や教育現場の実際といった情報提供だけでなく、受講生に対して学習指導案の作成指導や、実際の授業方法に対する指導がなされている。
（資料３-１-２シラバス教育実習（事前指導）、資料３-２-５教育実習（事前指導）実施計画）
また、本学では、実際の学校現場に学生が触れる機会を提供するため、１年次から４年次までの「現場体験プログラム」を設定している。
（資料３-１-４玉川大学キャリアサポートガイド 2015）
まず、教育現場の現状把握ならびに進路選択の機会を与えることを目的に、工学部では１年生の志望者を対象に参観実習を実施している。授業の様子をただ参観するというのではなく、“教える立場”で学校の１日を体験する。その中で学生は、大学の授業で学ぶ理論が実際の教育現場でどのように生かされるのかを学ぶ機会を得ることができる。参観実習には引率教員を同行させ、指導の充実を図っている。
２年次以降の介護等体験および教育実習実施にあたっては、現場実習に必要な心得、現場での実習の取り組み方や指導法についての、実践に即した事前指導を行うことで、生徒たちへの理解を踏まえた交流の在り方を模索する機会を設けている。そして現場実習においては、大学で学んだ教育に関する知識・技術を教育の現場で実際に行い、実習校の教職員の指導を受けながら、学校という社会的制度の維持運営の課題を認識するなど、公教育に関して実践的・多面的に学ぶことの重要性を理解させている。その際、本学教員が実習校へ訪問し指導を行うことで、実習の状況を把握している。以上の教育実習の事後指導として、実習体験を通して得たものを自らの生きた知識として定着させるよう、実習の成果レポートの作成を促している。
また、ボランティア活動も重要な「現場体験プログラム」ととらえている。取得しようとする
免許種の種類に応じて、近隣の中学校での教育活動体験として、学校インターンシップ、学校ボ
ランティアに積極的に参加するよう４年間を通じて指導している。各学校や教育委員会、諸団体- 44 -

玉川大学工学部 基準領域 5からボランティアの依頼も多く、掲示等を通じて学生に周知し、積極的に参加するよう呼びかけている。しかしながら、申し込みは個人で行うこととなる場合が多く、個別に開拓する場合等を含めて、実態を把握できていない状況である。このことについては、課題としてとらえており、どこに、だれが、いつ、どのような内容のボランティアを行っているのかを把握し、指導を含めた対応を検討する必要があると考えている。
また、工学部でも出来るだけ学生が生徒に触れる機会を作るため、毎年、公益財団法人応用物
理学会と共催で開催する「関東地区リフレッシュ理科教室」の実験補助、教職課程の学生を積極的に参加させている（資料５-１-１第 11 回関東地区「リフレッシュ理科教室」）。但し、前述（基準１-２）の通り、近年社会からは「実践的指導力」が求められていることを考えると、教育現場に実際に出る経験が不足しているのではないかと懸念している。現在は教育ボランティアに行く
ことを学生に強く推奨することで補っているが、今後は本学の併設校との連携などを検討し、専門科目とのバランスを見ながらカリキュラムの中に現場体験を組み込むことを考えている。
【総評】
本学の実施する１年次から４年次までの「現場体験プログラム」の中で、１年次に実施している参観実習は、教育現場の現状把握、また、大学の授業で学ぶ理論が現場でどのように生かされているのかを学ぶ機会として、さらにインターンシップ、ボランティアに積極的に取り組むためのスタートとして、有効に機能していると思われる。しかし、１年次では教職課程の知識不足等
により、参加意欲が希薄な学生も見られることがある。このため、事前指導の実施内容をさらに充実させるための検討が必要であり、参観実習に参加させるための基準も検討する必要があるのではないかと考えている。
介護等体験、教育実習においては、現場実習に必要な心得、現場での実習への取り組み方や指導法についての事前指導を行い、現場体験を充実させている。一方で、参観実習、インターンシ
ップ、ボランティア等の他の現場体験との関連性が明確になっていないことが課題であると捉えている。現場体験や実習を更に充実したものにするためには、実習日誌の内容を再検討し、それぞれの現場での体験や実習の関連を明確にするための検討も必要ではないかと思われる。
また、ボランティアについて、情報の提示は掲示版などを利用して行っているが、先方の必要とする時間と学生の授業との重複があり、授業による制約があることも課題ととらえている。これについては、特定の曜日（１日か半日）に授業を組まない等の時間割の弾力的運用や、ボラン
ティアの単位化等も検討する必要があると考えている。
全学的な「現場体験プログラム」は充実しているものの、工学部ではカリキュラムに現場体験が組み込まれていないため、数学教員としての実践的指導力の不足を懸念している。今後は本学の併設校との連携などを検討し、専門科目とのバランスを見ながらカリキュラムの中に現場体験を組み込むことを考えている。
《根拠となる資料・データ等》
・資料３-１-２ シラバス「教育実習（事前指導）」・資料３-２-５ 教育実習（事前指導）実施計画
・資料３-１-４「玉川大学キャリアサポートガイド 2015」
・資料５-１-１ 第 11 回関東地区「リフレッシュ理科教室」- 45 -

玉川大学工学部 基準領域 5

基準５－２
○

〔体験の省察・構造化の充実に関する工夫〕

各教員養成機関は、教員養成教育の中に様々な体験活動を適切に位置づけるとともに、あ
わせてその体験を省察し、構造化する機会を提供すること［基準に係る状況］
本学の教職課程は登録制をとり、教師教育リサーチセンターによる４年間を見通した教員養成支援が行われている。前述（基準５-１）の通り、各学年において「現場体験プログラム」を実施している。参観実習、介護等体験、教育実習の実施前には、ガイダンス、事前指導を実施し、手引きや体験記を配付し、それぞれの実習の目的や意義を理解させている。
（資料１-１-４「教育実習の手引」中高編、資料５-２-１「教育実習・保育実習・介護等の体験・教員採用試験-各種体験記-」）。それぞれの実習終了後は自己の振り返りの意味で、事後報告書、感想文等を提出させている。更に、教育実習終了後は事後指導を実施し、学んだ内容を確認し、課題を理解し今後の学修に反映させるよう指導している。教職サポートルームの教員からは、現場での経験をもとに、出身の学校種ごとの情報を提供してもらっている。面談においても、学生の取得免許種により適切な担当教員を配置して対応している。
教育実習においては、実習校に「教育実習のお願い」の冊子を届け、本学の教育実習における指導状況等を理解の上、教育実習生を受け入れていただいている（資料５-２-２「教育実習のお願い」）。また、実習終了後は、受け入れ校にアンケート調査を実施し、実習先での学生の状況を把握するとともに、毎年秋には、各教育委員会、受け入れ地域の校長会の先生方との実習協議会を開催し、意見交換を行っている。この協議会での意見や課題は、次年度以降の事前指導に生かしている。
さらに、教員として必要な知識技能を修得したことを確認するための総まとめである「教職実践演習」において、教育ボランティアや教育実習等の教職に関するすべての科目の履修状況や、実習における活動内容を振り返り、総括的な自己評価を行っている。
「履修カルテ」は、教職課程の履修科目の受講を始めてから教育職員免許取得まで継続して作成する。
「履修カルテ」には受講科目の振り返りだけでなく、インターンシップや教育ボランティアの振り返りも記載し、前述の実習終了後の事後報告書、感想文も「履修カルテ」に反映させている。
「履修カルテ」はポータル
サイト「UNITAMA」で管理し、教職担当教員は学生が入力した「履修カルテ」を年度末にチェック
し、コメントを入れて学生に戻している。
「履修カルテ」の作成を通して、学生は、教育職員免許状を取得するために履修した科目の中で、何を学んだのかを振り返るとともに、今後どのような学修が必要なのかを自力で考察することの重要性を認識する。このような諸々の取組により、体験活動での体験を省察し、構造化する機会を学生に提供している。（資料Ⅱ-２学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.13「教職実践演習と履修カルテ」、資料３-１-３履修カルテ（サンプル））。
また、小学校・中学校の教諭の免許取得に際し、介護等体験が義務付けられているが、本学では、事前指導としての講義だけではなく、ガイダンスを実施している。その中で、介護等体験の諸活動を通して、対人援助の実際・人権尊重や関係形成の重要性を認識するよう求めている。活動に際し、教員を目指すものとしての充分な自覚を持つこと、受け身的でなく主体的・積極的に行動すること、真剣に、誠意と熱意と敬意をもつこと、学校・施設の教職員の説明をよく聞き、勝手な判断で行動しないこと、利用者にはにこやかに優しく接すること等、基本的な事項ではあるが、社会での重要な役割を担っている特別支援学校や社会福祉施設での体験において、現場を- 46 -

玉川大学工学部 基準領域 5

混乱させることの無いよう、上記事項を強調して指導し、前もっての準備を行うよう学生に促している。
また、前述（基準１-２）の通り、工学部では社会と関わり、幅広い見識や視点を持った人財を養成するために、学生と社会を繋ぐ体験型学習プログラムとして、インターンシップと企業実習を実施している。企業実習では、担当教員による現場での指導に加え、実習終了後に学生と指導教員が一堂に会し、学生による報告会を実施している。この報告会により、実習の評価、総括を行っている。
【総評】
教職課程履修学生は、「履修カルテ」や「教職実践演習」において、教員免許状取得に必要なす
べての科目や関係する活動についての振り返りを行うことにより、不足している部分の確認や今後の活動計画に反映させている。しかし、「履修カルテ」では活用方法が不明確であるとの意見もあり、また「教職実践演習」については実施 1 年を終え、「履修カルテ」の運用法をふまえ、この科目が有効に機能したのかの検証ができていないのではないかと思われる。今後は、「教職実践演習」のシラバスの内容を確認・再検討するとともに、実施時期の有効性についても検証を要するのではないかと考えている。
「体験プログラム」においては、報告書の提出等、自らの振り返りを実施し、実践的指導力の養成を図るべく体験活動が展開されている。しかし、理論と実践の往還について確認ができているのか、各発達段階における児童・生徒等の状況に関する情報の提供が少ないのではないかと思われる。
「教育実習の手引き」は現在も発行しているが、この内容を見直し、また、実践的指導力の確認指標などを掲載した、教職課程に必要な情報を網羅した書籍の発行を検討している。このことにより、学生、教員、職員を含めて、同一情報により一貫した教員養成が展開されるのではないか、と考えている。
《根拠となる資料・データ等》
・資料１-１-４「教育実習の手引」中高編
・資料５-２-１「教育実習・保育実習・介護等の体験・教員採用試験-各種体験記-」
・資料５-２-２「教育実習のお願い」
・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド 2014」p.13「教職実践演習と履修カルテ」

・資料３-１-３ 履修カルテ（サンプル）
基準５－３○〔教育関連諸機関との連携・協力体制の構築と充実〕

各教員養成機関は、教員養成教育を提供するに際し、教育関係の諸機関と適切な連携・協力体制を構築し、それを恒常的に改善していること［基準に係る状況］
本学では、長年にわたって蓄積してきた地域との連携の実績をふまえて、双方がよりよい教育活動を展開するために、隣接する東京都稲城市、相模原市、大学の所在地でもある東京都町田市及び横浜市、川崎市と教育に関する組織的な連携を行っている。これらの地域への教育実習生、教育ボランテ
ィア、年間を通じたインターンシップ（アシスタントティーチャー）の派遣の他、学校長による講話- 47 -

玉川大学工学部 基準領域 5や教育実習事前指導への招聘、教育実習協議会の開催など、積極的な取組を行っている。（資料５３-１ホームページ「玉川大学教師教育リサーチセンター」＞玉川大学と地域との連携）
また、学生支援の観点から、教職を目指す学生に対するキャリア形成支援、教職指導の一翼を担うため、公立の幼稚園・小学校・中学校・高等学校の園長・校長、教育委員会学校教育部部長、指導主事、教育センター長の経験者等を通学課程、通信教育課程の教職担当教員（非常勤講師）
として多数採用し、教職を目指す学生一人ひとりにきめ細かい指導と支援を行っている。通学課
程においては、現在、幼稚園、保育園、小学校・中学校・高等学校での園長・校長経験者 20 人を
教職・保育職指導担当教員として迎え、教職サポートルーム教員が構成されている。
教職サポートルーム教員は、教師教育リサーチセンターや各学部・学科の教職担当教員と連絡、調整しながら、教育実習に関する指導、教員採用候補者選考試験対策の企画・講師等を担当し、教職を目指す学生たちの夢を叶えるための相談、支援にあたっている。
毎年教育実習終了後に教育実習生を受け入れ、指導をいただいた園、学校の先生方を招いて、本学における教育実習生に対する事前指導の課題、今後の指導のあり方等について、意見や提案をいただく機会を設けている。この協議会の意見・提案内容は、翌年度以降の教育実習指導の改善や対策の貴重な資料となっている。
中学免許取得に必須の「介護等体験」受け入れ施設・養護学校や、各免許に係わる「教育実習」
受け入れ中学・高校に対して、それぞれ学生の実習期間に、各学科の教職担当教員が直接訪問、
もしくは電話連絡し、意見や情報の交換に努めている。これらの訪問により得られた情報は、各教職担当により「訪問指導報告書」としてまとめられ、教師教育リサ－チセンターで一括管理され、関係教職員間の情報の共有化が実現している。
毎年度初めには近隣の教育委員会を訪問し、学校種・教科における教育実習の諸課題や、教員養成大学への意見・要望等の情報交換を行う場を設けている。ここで得られた情報は、教職課程委員会で報告がなされ、早期に対応が必要なものは審議し、改善を行っている。
また、毎年、「介護等体験」と「教育実習」については年度末に各反省会（協議会）を実施している。それぞれ体験受け入れ施設の施設長や担当職員、町田市、稲城市、川崎市、相模原市、横浜市の実習受け入れ公立小・中学校の校長先生に参加して頂いている。
なお、学生の受け入れに関しては、介護等体験は東京･神奈川など各社会福祉協議会に、教育実習に際しては川崎市、相模原市、横浜市の公立学校で教育実習を希望する学生について校長会と連携をして配当している。
【総評】
現場での実戦経験があり、教育委員会の行政職の経験を持った教員（教職サポートルーム教員）を採用し、教員養成支援、キャリア形成支援を実施している。学生指導における専任教員、教職サポートルーム教員、教師教育リサーチセンター職員の情報共有が図られていないことがある。
全体的な流れやガイダンス、講座等の情報は教職課程委員会を通じて共有できていると思われる
が、学生個々の状況等を共有するシステムが確立されていない。教員養成支援や教員採用試験情報等、すべての関係者が必要な情報を共有できるシステムの構築が必要だと思われる。
教育実習期間中の訪問指導や、近隣地域の教育実習や介護等体験受け入れ校等の先生方による協議会を開催し、今後の指導のあり方等について、意見や提案をいただく機会を設け、翌年以降の教育実習指導等の改善や対策に生かしている。しかしながら、近隣の地域に限られ、遠方地域- 48 -

玉川大学工学部 基準領域 5での実習に関して訪問指導がなされておらず、意見を聞く機会も設けてはいない。現在、本学の教育について理解のある卒業生の情報を収集し、協力体制を構築すべく計画している。平成 26 年
度は、浜松市の卒業生で教員経験をお持ちの方に協力を要請し、試験的に実施した。今後はこの方法を全国的に展開できるよう検討していきたい。
《根拠となる資料・データ等》
・資料５-３-１ホームページ「玉川大学教師教育リサーチセンター」＞玉川大学と地域との連携
http://www.tamagawa.ac.jp/partnership/education.html
２

特記すべき事項

政府の進める教育改革を元とした小中一貫校の設置、中高一貫校の設置、また、小学校での外国語教
育や理科教育、数学教育の充実など、教師の多様な知識・資質が大きく問われる時代となっている。
本学では、このような社会の要請に応えるため、在学中に中高と小学校教諭免許を取得できるシステ
ム「ダブル免許プログラム」を設けている（資料Ⅱ-２ 学生要覧「教職課程受講ガイド2014」ダブル
免許プログラムp.11）。このプログラムを利用することで、在学中に中学校・高等学校教諭に加え、小学校教諭２種免許状の取得が可能となっている。
「理科や数学に強い小学校教諭」「英語に強い小学校教諭」などの専門的知識を持った小学校教諭、あるいは「小学校教育を知る中・高等学校教諭」を社会に輩出している。
また、幼稚園児から大学生、大学院生までが同一エリアで生活する玉川学園は、教職を志す学生にとって、キャンパスすべてが実践の場となる。園児・児童・生徒の登校から下校までの姿、そして彼らと触れ合う教師の姿を間近で見られることは、教職志望者にとって実際の教育現場を参観できる大切な時間となるばかりではなく、併設校での実習はもちろん、各種行事やボランテ
ィア活動を通じての子どもたちとの交流は、自らの目的を明確に持ち、学ぶ視点・考える力を養う機会となっている。
本学では毎年、地区別父母会を開催している。そこでは、教員免許取得や教員就職に関する保護者からの相談に、学部教員か教師教育リサーチセンター職員が応じている。このことにより本学の教員養成に対する理解が深まっている。
平成 21 年度より教員免許更新制が導入され、本学はこの年より教員免許更新講習を実施している。この制度は、教員として必要な資質能力が保持されるよう、定期的に最新の知識技能の習得を図り、教員が自信と誇りを持って教壇に立ち、社会の尊敬と信頼を得ることが目的となっている。全人教育を理念とする教員養成の実績と多学的な体制として、近隣地域の大学間同士の連携協定も締結しており、多くの教員を輩出している本学としては、この講習の実施を責務ととらえ、継続して実施している。（資料５-３-２ ホームページ「玉川大学教師教育リサーチセンター」＞教員免許状更新講習＞対面授業方式講習一覧
さらに本学では教職生活の全体を通じた教員の資質能力向上を支援するため、現職の教員を対象とした「玉川大学理数系教員研究事業」を学術研究所 K-16 一貫教育センター主催で実施している。（資料５-３-３ホームページ

玉川大学理数系教員研修事業）- 49 -

玉川大学工学部 基準領域 5

本学の教育活動と社会との関わりにおいて、教育委員会のみならず、全要に応じた情報収集に努めている。また、全国私立大学教職課程研究連絡協議会への加盟（現在本学は事務局次長校）
をはじめ、関東地区私立大学教職課程研究連絡協議会への加盟等、教職関係諸団体にも積極的に加盟し、教員養成に関する情報収集に常に努めている。学長が顧問を務め、教師教育リサーチセンター長が会長として活動している「教育実践学会」では事務局を本学におき、教育理論と実践の統合を図ることを目的とした学会や研修会を開催しており、教職課程担当教員や院生、学生も多く参加している。平成 26 年度は、日本教師教育学会第 24 回研究大会を本学において開催した。
教師教育学研究者の最新の研究成果に触れる機会が得られることは、関係教員や院生、学生にとって意味のあることとなる。さらに毎年「玉川大学教員養成フォーラム」を開催するなど、教員養成の課題を捉え、これからの教員に求められる資質能力と今後の教員養成について考える機会を積極的に社会に提供している（資料５-３-４ ホームページ

玉川大学教員養成フォーラム。）

また、文部科学省の委託事業や調査研究事業にも積極的に関与し、平成 26 年度も平成 25 年度に引き続き、二つの取組が採択された。一つは、「総合的な教師力向上のための調査研究事業」で、本学は「豊かな教科指導力を持つ小学校教員の養成のための、小学校教員免許・中学校教員免許の同時取得プログラムの開発」というテーマで研究を進めている。もう一つは、「平成 26 年度免許更新制高度化のための調査研究事業」で、本学は「教員免許更新制の改善において新設予定である選択必修領域のテーマと、その講習内容の開発研究」といった研究課題に取り組んでいる。
免許更新制高度化に係る委託事業は、２年連続での採択となり、本学の研究成果が、今後の免許
更新制改善に大きく影響する可能性が期待できる。（資料５-３-５文部科学省通知、平成 26 年度
文部科学省委託事業「総合的な教師力向上のための調査研究事業 事業計画書」、資料５-３-６文部科学省通知、平成 26 年度文部科学省委託事業「免許更新制高度化のための調査研究事業 実施計画書」）《根拠となる資料・データ等》
・資料５-３-１ ホームページ「玉川大学教師教育リサーチセンター」＞玉川大学と地域との連携
http://www.tamagawa.ac.jp/partnership/education.html
・資料Ⅱ-２

学生要覧「教職課程受講ガイド2014」ダブル免許プログラムp.11

・資料５-３-２

ホームページ「玉川大学教師教育リサーチセンター」＞教員免許状更新講習＞
対面授業方式講習一覧
http://www.tamagawa.ac.jp/teacher_education/workshop/f_course.html

・資料５-３-３

ホームページ

玉川大学理数系教員研修事業

http://www.tamagawa.jp/research/academic/news/detail_7325.html
・資料５-３-４

ホームページ

玉川大学教員養成フォーラム

http://www.tamagawa.jp/university/news/detail_7735.html
・資料５-３-５

文部科学省通知、平成26年度文部科学省委託事業「総合的な教師力向上のための調査研究事業 事業計画書」

・資料５-３-６

文部科学省通知、平成26年度文部科学省委託事業「免許更新制高度化のための調査研究事業 実施計画書」- 50 -

玉川大学 工学部

Ⅳ

自己分析書の作成過程
2014 年３月に開催された東京学芸大学主催「教員養成教育の評価等に関する調査研究フォーラム」に工学部マネジメントサイエンス学科主任、教師教育リサーチセンター長、同事務長、教育企画部長、同次長が主席した。教員養成評価プロジェクトの目的や内容を確認したうえで、2014
年４月、工学部長、３学科主任が集まり、工学部として本評価の受審を決定した。その後教授会において工学部全体に周知を図った。
工学部では主に５名の数学教員が教員養成に関する運営を担っているため、その５名が基準領域ごとに執筆することとした。ただし、工業科と情報科に関しては、それぞれ機械情報システム
学科主任とソフトウェアサイエンス学科主任が執筆を担当した。
各執筆者の作成した原稿を、工学部長と数学科の教員でもあるマネジメントサイエンス学科主
任が取りまとめてレビューし、９月中旬に工学部長と各基準の執筆担当者との間で内容に関して改めて確認を行った。
また、本学では全学的に教員養成を支援する部署として教師教育リサーチセンターを設置しているため、大学全体に関する事項は教師教育リサーチセンター長、同事務長の２名が執筆を担当した。
また、「教育研究活動等点検調査委員会」委員である教育企画部部長及び事務担当の教育企画課
長がその内容を確認し、全学的視点での編集を経た。最終的な確認を工学部長と各学科主任が行い、教授会において報告した。

- 51 -