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CSIS DAYS 2010

ALOS/PALSAR 干渉画像による地すべり抽出に関する研究
岡谷 隆基，佐藤 浩，鈴木 啓，関口 辰夫，小荒井 衛，中埜 貴元
国土地理院
連絡先: <okatani@gsi.go.jp> Web: <http://www.gsi.go.jp/>(1) 動機： SAR（合成開口レーダー）データの干渉処理により得られる SAR 干渉画像は，阪神淡路大震
災の際の地殻変動の様子を面的に捉えるなど，地表変位を面的かつ効率的に把握出来ることが分かっている．平成 19 年に発生した能登半島地震では，地震に伴う広域的な地殻変動だけでなく，局地的な地すべり性の変動が SAR 干渉画像により確認できることが分かり，地すべり性変動の把握・監視にSAR 干渉画像技術が活かせることが示唆された．
(2) アプローチ： 顕著な地すべり地において，SAR 干渉画像の解析を行うことにより，現地の GPS 測量結果などと比較することで，SAR 干渉画像による地すべり性変動の抽出可能性について検証を行う．具
体的には，昨年冬から春にかけて顕著な地すべりが発生した山形県鶴岡市の七五三掛（しめかけ）
地すべりについて例示する．
(3) 意義： 地すべり性変動の把握は，これまで GPS 測量などの継続的な監視か，地割れなどの地すべり
性地形の調査などの現地調査などによらざるを得なかったが，SAR 干渉画像を用いればそうしたものがなくても予察的に地すべり性変動が発生しているかどうかを把握することが可能となる．
(4) 特徴：・ ALOS/PALSAR による SAR 干渉画像では干渉縞の１周期（例えば青→赤→黄→青）が約 11.8
cm となることから，干渉縞が明瞭に確認される
場合では，変動の定量的把握も可能．
・ SAR 干渉画像の処理には，干渉処理用のソフト
ウェアを別途用意する必要がある．
(5) その他：
・ SAR 干渉画像による地すべり性変動の把握の一助とすべく，SAR 干渉画像判読カードを作成
し，国土地理院 HP で公開している．
・ 現地の変動と SAR 干渉画像を対応付ける GPS
測量データについては，国土交通省東北地方
整備局新庄河川事務所および農林水産省東北農政局庄内あさひ農地保全事務所から提供いただいたデータを用いた．

図 1： 七五三掛（しめかけ）地区における SAR 干渉画像の例
SAR 干渉画像では衛星の視線方向に沿って近づくか遠ざかるかが，色の変化パターンで認識できる．例えば①においては，無変化の青が広く広がる点 a 周辺を基準として青→赤→黄と色が変化（赤破線の範囲）している．この範囲が，衛星視線方向に沿って遠ざかる，西向きあるいは下向き（沈降）に変動したことが読み取れる．

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北海道地すべり地形 GIS マップを用いた地すべり発生危険度評価
土志田 正二 1，山岸 宏光 2(独)防災科学技術研究所/東京大学 空間情報科学研究センター，2 愛媛大学 防災情報研究センター
連絡先: <sdoshida@bosai.go.jp>1については，地質的な種類などを考慮し，15 種
類の地質(堆積岩，付加体，火山岩，深成岩，変成岩など)に再分類して解析に用いた．
(3) 解析結果： 北海道山岳地域において地質ごとの地すべりの面積分布の比率（地すべりの全面
積 / 地質における山岳地域の全面積）を算出した．この地すべり面積率を 3 段階に評価したものに平野部を加えた 4 段階の評価図を，図 1 右に示す．地すべり地形が多く分布する地質が，地すべりの発生する危険性の高い地域であると仮定することができれば，この図は地すべり発生危
険度の評価図と考えることができる．これらのデータと共に，10 m メッシュデータを用いた地形解析の結果も紹介する．
(4) 引用文献：・山岸宏光，1993，北海道の地すべり地形，北海道
大学図書刊行会，p. 392.
・国土地理院，基盤地図情報（数値標高モデル）
50 m メッシュ（標高）・国土地理院，基盤地図情報(数値標高モデル)
10 m メッシュ（標高）(http://fgd.gsi.go.jp/download/)
・（独）産業総合研究所地質調査総合センター,
2009, 20 万分の１日本シームレス地質図 DVD 版(1) はじめに： 一度地すべりを起こした山体斜面は変形・破壊を受けたこともあり，周りの斜面に比べ，地すべりなどの斜面災害が発生しやすくなっている．このような過去に地すべり変動を起こした斜面は地すべり地形と呼ばれ，その分布や地形特性を明らかにすることは地すべりが発生する危険地域の評価・抽出に繋がる．本研究では，「北海道の地すべり地形」（山岸,1993）における地すべり地形の分布データを用いて，北海
道における地すべりの発生危険地域について考察を試みた．
(2) 解析データ： 「 北海道の地すべり地形」（山岸,1993）では，12,000 箇所以上の地すべり移動体・滑落崖が判読されている（図 1 左）．これらの地
すべり地形の空間解析を，50 m メッシュ・10 m メッシュの地形データ，及び 20 万分の 1 シームレ
ス地質図を用いて行った．地すべりを対象に詳細な地形解析を行うため，地すべりが基本的に山岳地域に分布していることを踏まえて，50 m メ
ッシュデータを用いて平野部と山岳地域を分類した．本研究で平野部と分類した地域において，末端部など一部でも地すべりが分布するものは，
全地すべり個数の 0.12 %であることから，平野部
は基本的に地すべりが発生しない地域と考えることができる．また 20 万分の 1 シームレス地質図

図 1： （左）北海道の地すべり地形分布図，及び（右）地質分類を基にした地すべり発生危険度評価図（4 段階）．
地すべり危険度評価図では，赤色地域が最も地すべり発生の危険性が高く，桃色，黄色と続く．青色地域は平野部のため，地すべりの危険性は低い．
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地震動をトリガーとしたマスムーブメントの発生と地形条件の関係-岩手宮城内陸地震・能登半島地震・中越地震の事例解析- Relation between geomorphic conditions and mass-movements triggered by earthquakes Case study on 2008 Iwate-Miyagi Nairiku Eq., 2007 Noto Hanto Eq., and 2004 Mid Niigata Prefecture Eq.
守屋 則孝 1, 2，須貝 俊彦 1
1
東京大学大学院 新領域創成科学研究科 自然環境学専攻，2 石川県庁（現所属）
連絡先: <sugai@k.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機と目的: 近年，地震動を誘因としたマスムーブ
メントによる土砂災害が相次いでいる．天然ダムが生じて，ダム湖決壊による 2 次災害が懸念された箇所
や，不安定化した地すべり土塊がなお斜面に残存している箇所も少なくない．中山間域では，ライフラインの復旧に時間を要し，一部では，地域社会の存続すら危ぶまれる状況に直面している．こうしたマスム
ーブメントの発生には，外力（震度）に加えて，ロー
カルな地形地質条件が強く関与した可能性が指摘されている．マスムーブメントの発生場所の特性，及び，地形発達における役割を解明することは，地形学のみならず，山国であり地震国でもある日本の地
域防災を推し進める上で，重要な課題と考える．このような動機のもと，著者らは岩手・中越・能登の３地域で調査を行い，それらの結果を相互比較すること
によって地震動をトリガーとするマスムーブメント発生における地形条件の影響の相対評価を試みた．
(2) アプローチ: ①地震発生後に現地調査を行い，地すべり・崩壊地を観察した．②地震発生前後の空中写真を判読して，マスムーブメントの抽出,地形分類を行った．③空間解像度 10 m の DEM を用いて地形解析を行い，GIS により地形量を算出した．④上
記地形量と地質，震度などの分布との関連を考察した．なお，能登では現地で全数調査を実施した．他
地域では，約１万分の１カラー空中写真判読に基づ

1EChuetu
Iwate
1E-2

きマスムーブメントを抽出し，現地で確認した．地形図や 10 m DEM の解像度のスケールに対する適性などから，能登以外では面積が小さいマスムーブメ
ント（おおよそ 100 m2 未満）は対象外とした．
(3) 結果と考察: 2008 年岩手宮城内陸地震，2007 年能登半島地震，2004 年中越地震をトリガーとして発生したマスムーブメントの数は順に，687，124，1196 であった（能登以外は小規模なものは除く）．図１(左)は，震度が各階級値を示す地域で発生したマスム
ーブメント域の占有面積率，図１（右）は，傾斜が各
傾斜階級値の範囲内にある地域で発生したマスム
ーブメント域の占有面積率をそれぞれ示している．
いずれの調査地も，震度とマスムーブメントの発生は，概ね正の相関にある．しかし，岩手宮城内陸地震では，震度 6 前後の地域で占有率が相対的に低下している．これは栗駒火山の原面が広がっている場所にあたる．傾斜は，マスムーブメントの発生に対して強い影響力を持っており，急傾斜であるほど発生しやすいことが明瞭である．ただし，占有率は地域ごとに異なっており，傾斜よりも影響力の強い素因（地質）の存在を示唆している．
(4) その他: 本研究は，筆頭著者の 2009 年度修士論文を基にしている．DEM データの使用にあたっては空間情報科学研究センターに支援いただいた．科学研究費補助金「 地形層序学的手法による伏在活
断層の地震発生長期予測研究」（代表：須貝俊彦）の支援を受けている．

1E-

Noto

)
2

)
2

1E-4

/m

/m
2

2

1E-3

1E-6

Density(mNoto Density(m

1E-8

1E-4
4.8 4.9 5.0 5.1 5.2 5.3 5.4 5.5 5.6 5.7 5.8 5.9 6.06.1 6.26.3 6.46.5

Seismic intensity
図 1： 震度（左）および斜面傾斜（右）とマスムーブメントの発生率（面積占有率）の関係．能登では，他の２地域に比べて面積占有率が桁違いに低いことに注意．
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Research Abstracts on Spatial Information Science
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自主防災組織レベルでの災害時住民避難支援システム構築と運用の可能性
有馬 昌宏
兵庫県立大学 応用情報科学研究科
連絡先：<arima@ai.u-hyogo.ac.jp> Web：<http://www.ai.u-hyogo.ac.jp/~arima/>(1) 目的： 2006 年の内閣府による「災害時要援護者の避難支援ガイドライン」の策定を契機として全国の基礎自治体で要援護者支援が進められている．しかし，2009 年 11 月１日時点の総務省消防庁の調査では，全国 1,795 自治体のうち災害時要援護者名簿を整備中の自治体は 81.7％，個別計画を策定中の自治体は 63.3％に止まっている．さらに，人口減少ならびに高齢化が進む地域の防災力については，平成 21 年版防災白書が指摘するように，「共助の力が落ちてきていることや，就業形態の変化や家族構成の変化により，災害が発生した際に高齢者を助けられる若者が周囲にいなくなってきている」などの新たな問題が提起されている．本研究では，災害時要援護者に一般住民も含めた「災害時住民支援」を新たなキーワードにして，基礎自治体が自主防災組織や自治会・町内会などの住民組織と協働して GIS を利用した防災対策として何ができるかを検討する．
(2) アプローチ： 住民組織で作成されている名簿の避難所運営や安否確認への利活用の可能性を検討するために，2010 年 1 月 16 日に兵庫県三木市自由が丘地区（13 の自治会で構成され，5,050 世帯
で人口は約 17,000 人）で自由が丘連合自主防災会が参加者数 700 人規模の自主防災訓練を実施する機会を捉えて，住所・氏名・電話番号・緊急連
絡先などの個人情報を事前登録の上，個人識別
用 QR コードを利用して住民の避難所入所手続きを迅速・簡略・正確化し，避難者数などを集計できる情報システムの実証実験を試みた．

(3) 意義： 事前登録者は 186 名、避難所入所訓練参加者は 348 名（QR コードを利用しての避難者は148 名）であった．図１は避難所入所手続き用画面
であり，居所を確認できるとともに，近所で避難が完了していない世帯の状況を伝えてもらうことなど
で、災害時の混乱の中でも，どこに救出に行けばよいかなどを判断するための情報を収集・管理することが可能になる．また，図２は避難所入所訓練終了
時の避難状況確認用画面であり，避難が進んでいる地区と遅れている地区などを把握でき、災害時の安否確認やどの地区の被害が甚大かなどの把握に役立てることが可能となる．
(4) 結果： 防災訓練後に，事前登録者を含めて 1,063
人に評価のためのアンケート調査を実施した結果，818 人からの回答（有効回答率 83.8％）があり，情報システムの利用については９割以上が有効性を評価し，情報漏洩については４人に３人が懸念を示しているものの，自治会で事前登録情報を収集・更新することへの反対は２割以下であった．結果として，住民組織による災害時住民避難支援システ
ム構築の可能性は示されたと言える．
(5) 付記： 本研究は兵庫県三木市との共同研究として行われ，平成 20 年度～22 年度科学研究費補助金(Ｂ)（課題番号：20310097）と独立行政法人科学技術振興機構平成 21 年度シーズ発掘試験研究（課
題番号：11-185）の一部を構成している．また，株式会社パスコから技術支援を受けている．

図 1: QR コードを利用した避難所入所手続き用画面
事前登録をしていない住民は，避難所入退所届に手書きで記入し，手作業での集計が必要となる．

図 2: 避難所入所訓練終了時の避難状況確認画面
赤色が避難所未入所，青色が避難所入所済みの住民の居所で，個々の住民情報の確認も可能．

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Research Abstraacts on Spatial Inf
nformation Sciencce
CSIS DAYS 2010

土砂災害モ
モニタリング
グシステム（SSWING sysstem）の構築
築― リア
アルタイムデデータと 2 種
種類の降雨イベントの特
特徴を活用
用して ―
齋藤 仁 1,2，福本 塁 3 ，中山 大地 1，泉 岳樹 1，松山，洋1
首都大学東京京大学院 都 市環境科学研
研究科 地理環
環境科学専攻攻，
2
日本学術振興興会特別研究究員(DC)，3 株
株式会社ハイテ
テックス/NPO 法人オープン
ンコンシェルジジュ
連絡先: <saaitou-hitosi@ed.tmu.ac.jp>>
Web: < http:://lagis.geog.u
ues.tmu.ac.jpp/swing/>，<h
http://www.co
omp.tmu.ac.jpp/lagis/saito/>>
1

本研究では，短短時間集中（SH）型と長時
時間(1) 目的： 本

は，同一箇所所における過去
去 10 年の SW
WI の最大値継続（LLL）型の 2 種類
類の降雨パターーン（Saito et al.,で基準化（NSSWI）して用いいた．

2010, SO
OLA: Scienttific Online Letters on the

これらのデー
ータをリアルタ
タイムで解析しし，現在の降Atmosphhere）に基づきき，斜面崩壊を発生させる
る降雨イベントを SH 型または LL 型に分類類した．また，雨イベン トのリアルタイムモニタリングシステ ム

特に NSWI が 1 を超える降
降雨イベントにについては，（SWING
G system，上記
記 URL）のプロトタイプを構構築

それぞれ SH（NSWI≧1）とと LL（NSWI≧≧1）と区別しした．そしして本システムムを運用し，20010 年に発生生した．つまり，ここれらは過去 1 0 年間で最も斜面崩壊がた土砂災
災害を対象に本
本システムの有用性を検証証し発生しやすいい状況の降雨
雨イベントであると言える．

た．また，，ソーシャルメ
メディア（Twittter）での発言
言か

この結果を図図化，Web 上でで表示することとで降雨イベら，豪雨やや土砂災害にに関するキーワードの時空
空間

ントのモニタリ
リングを可能ととした（図 1）．

分布と降降雨量との関係係を解析した．

児島県霧島市
市国分重久・(3) 結果： 2010 年 7 月に鹿児

(2) システム の概要： （財財）気象業務支支援センターよより

霧島大窪，岐岐阜県八百津
津町，広島県庄庄原市で発配信されれる，気象庁発発表の「1 km メッシュ解析雨
メ
雨量

生した土砂災災害を対象にに，本システムの有用性をGPV」と「「土壌雨量指数
数（SWI）」を利利用した．これ
れら検証した．その結果，霧島島市国分重久やや八百津町のデータ
タは毎正時のもものを用い，日日本全国の陸陸上での事例では
は，SH 型の降
降雨イベントとしして過去 10（5km メッッシュ）を対象とした．ここで，毎正時の S WI

年間で最も斜斜面崩壊が発生
生しやすい状状況であったことをモニタリ
リングできた． 霧島市霧島島大窪と庄原市の事例ではは，LL 型の降
降雨イベントととして，斜面崩壊が発生ししやすい状況
況であることがモ
モニタリングできた．またここれらの事例で
では，事前に斜面崩壊が発生しやすいい降雨イベントトの特徴を把握可能であった．
また，日本全全国での Twiitter の発言かから豪雨や土砂災害に関連
連するキーワーード（豪雨，ががけ崩れ，など）の時空間分布を解析ししたところ，降降雨の分布と対応する傾向向が見られた． 今後より多くの事例での検証やシステテムの改良が必必要であるがが，2 種類の降雨イベントの特徴やソーーシャルメディィアでの情報を災害情報にに応用できる可可能性が示されれた．
象庁予報部予予報課の岡田憲治様には，(4) その他： 気象
土壌雨量指数
数や土砂災害害警戒情報にに関してご教授いただいたた．本研究は， 日本学術振興会特別研究員奨励費（（No. 20-65944），及び（財）河川環境管図 1: Weeb ページにおおける降雨イ
イベントの分
分類結果（ププロトタイププ）

理財団の河川川整備基金助助成事業によりり実施した．

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集中豪雨の被害軽減からみた空閑地の分類とその活用方策- 都市縮退と自然環境との関係性の調査結果を踏まえて 保科 宇秀，横張 真
東京大学大学院 新領域創成科学研究科
連絡先: <hoshina@nenv.k.u-tokyo.ac.jp>(2) アプローチ： 集中豪雨被害の発生地域である千葉県市川市の北部の谷底低地を対象とした．(i)空閑地の発生状況は，現地調査を通して明らかにした．(ii)集中豪雨被害の受けやすさは，下水道の排水処理能力を超える降雨を仮定した時に，考慮すべき指標から判定した．具体的には，降雨の集水時間と関係する谷底低地の集水面積と，浸水のしやすさと関係する谷底低地の谷幅の 2 指標である．
市街化可能性は，空閑地としての残存期間を指標として，空中写真判読から判定した．最後にこれら
2 つの判定に基づきクロス集計を行い，集中豪雨の被害軽減からみた空閑地の分類を行った．
(3) 意義： 集中豪雨被害の受けやすさと市街化可能性という 2 つの観点から空閑地を分類することで，集中豪雨の被害軽減に向けた円滑な空閑地の活用方策を提言できると考えられる．
(4) 結果及び提言： (i)対象地には，316 区画(6.63ha)の空閑地が分布していた（図 1）．これらに対し，(ii)
集中豪雨の被害軽減からみると，大きく 4 つに空閑
地は分類された(表 1)．その内，とりわけ類型(A)：
集中豪雨を受ける危険性が高く，長期的な活用が見込める空閑地は，区画数にして全体の約 1 割・面積にして約 2 割であった．これらの空閑地は，小規模なため池等として活用することにより，積極的な集中豪雨の被害軽減の場として位置付けることができると考えられた．

(1) 動機： 近年，日本各地で局地的な集中豪雨による浸水被害が頻発し，社会問題となっている．とりわけ，集水性に優れる谷底低地に浸水被害は集中しており，対策が求められる．谷底低地上では，下水道の排水処理能力を超える大量の降雨が短時間のうちに流入してくる．そのため，谷底低地上の浸水対策としては，短時間で流入する降雨の適切な処理が求められている．しかし，自治体の財政は逼迫しており，排水処理能力の高い新たな下水道を再整備することは難しい．そうした状況では，短時間で流入する雨水を一時的に貯留する場を設け，下水道が処理する雨水量をコントロールする対策が有効だと考えられる．一方，人口減少を背景に，空閑地が増加するとされ，その活用が求められている．住宅需要の低い谷底低地に発生する空閑地
は，長期間残存するとの指摘もなされており，集中豪雨による浸水被害を軽減する資源として位置付けることは重要であると考えられる．そこで，本研究では，谷底低地を対象に，(i)空閑地がどこでどれだけ発生しているのかを明らかにし，(ii)集中豪雨
被害の受けやすさと市街化可能性を考慮し，集中豪雨の被害軽減からみた空閑地の分類をした．結果を踏まえて，分類毎に空閑地の活用方策を提言した．

表 1: 集中豪雨の被害軽減からみた空閑地の分類

空閑地の残存期間
長期間
短期間
集中豪雨の危険性

高低36

区画(11%)(1.45ha/22%)39

区画(12%)(0.98ha/15%)

75

区画(24%)(1.58ha/24%)

166

区画(53%)(2.61ha/39%)

図 1: 分類毎の空閑地の分布状況- 11 -

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粗放型薄層屋上緑化用貯排水ボードの設置による地区内雨水流出抑制効果の試算
1

菊池 佐智子 1，輿水 肇 2
明治大学 研究知財戦略機構，2 明治大学 農学部
連絡先: <kikuti@isc.meiji.ac.jp>(1) 目的： 粗放型薄層屋上緑化用貯排水ボード(以下，貯排水ボード)を供試材に，降雨滴下実験(150mm/hr，1 時間)結果から算出した流出係数と流出遅延時間を用いて，実街区空間を対象とした貯排水ボード設置の有無による雨水流出抑制効
果を試算した．
(2) 方法： 1/600 分刻みで計測した流量を用いて，貯排水ボードの流出係数 0.63 と流出遅延時間 1 分を算出した(菊池ら，2010)．東京都千代田区飯田橋とその周辺 17 街区をケーススタディエリア(菊池ら，2009)とし，エリア内の(1)全建築物屋上に設置を仮定，(2)菊池ら(2009)と同様，土地利用に着目して設置を仮定，の 2 つのケースを設定して雨水流出量を算出した．そして，エリア内の間地面積で除して貯留高を求め，比較した．
(3) 新規性： 菊池ら(2009)では，村山ら(1997)が実測から算出した屋上緑化の流出係数 0.80 と流出遅延
時間 12 分 37 秒を使用した．屋上緑化にはヒートア
イランド現象緩和効果，生理・心理的効果，省エネ
ルギー効果など多くの機能効果があり，それらの定量的評価や結果に基づいた空間計画，まちづくりは進められているにもかかわらず，雨水流出抑制
効果については，計画に用いることのできる基礎的データが不足している．屋上緑化による雨水流出，水質浄化が進んだドイツ，カナダの研究事例とその結果は，地形，気象，土地利用条件が日本と異なるため，そのまま利用することは難しい．また，雨水流出抑制が期待される都市部は，高層で屋上に荷重制限を有する建築物が多く，粗放型屋上緑化の施工による雨水流出抑制効果が期待されている．
本稿では，粗放型屋上緑化で雨水を貯留する貯排水パネル単体の機能を明らかにし，地区レベルの屋上緑化計画へと展開することができる．
(4) 結果：・ 貯排水ボード設置により，貯留高の低下が顕著になったのは飯田橋 3 丁目で，その効果は7.17mm であった．
・ 貯排水ボードの設置により，エリア全体の貯留
高は 3.75mm となった．この値は，時間 3mm 程度の降雨であれば，貯留が可能であることを示すものである．
(5) 謝辞：・ 本研究は，平成 21 年度科学研究費補助金(若手研究 B：21710187)，2009 年度明治大学大学
院研究科共同研究の成果の一部であり，東京
大学空間情報科学研究センターの研究用空間
データの利用を伴う共同研究(231)による成果
である．
(6) 参考文献:・ 菊池ら(2009)：実降雨パターンを用いた屋上緑化の雨水貯留，浸透特性評価-雨水貯留浸透施設の新設が困難な浸水常襲地区をケースス
タディに-，CSIS DAYS 2009「全国共同研究発表大会」, p.26.
・ 菊池ら(2010)：浸水常襲地区における屋上緑化
用貯排水ボードの雨水管理施設としての可能性，日本建築学会大会学術講演梗概集(北陸)，F-1，pp.945-946.
・ 村山ら(1997)：屋上緑化の雨水流出抑制効果について，日本緑化工学会研究発表会要旨集 28，
pp.319-322.

8.00
7.00

貯留高(mm)

6.00
5.00
4.00
3.00
2.00
1.00
0.00

図 1： 貯排水ボードの設置を仮定したケーススタディエリア(左)と貯留高(右)(左)：Arc GIS 9.3.1 を用いて，IKONOS 衛星写真に Zmap Town II(Shape 版)東京データセットを表示(赤線は街区境界線)した．(右)：実際に浸水被害が発生した 2000 年 7 月 4 日時の貯留高をケーススタディエリアの 17 街
区別に算出した．ボード設置の有無による変化量の平均は 5.47mm で，11 区は平均値より大きな値を示した．

- 12 -

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滞在型市民農園の費用対効果分析

1

後澤 慧 1，牧山 正男 2，高橋 孝明 3株式会社 平成建設， 茨城大学 農学部，3 東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <ushirozawa@gmail.com>
2(1) 動機： 滞在型市民農園（クラインガルテンとも呼ばれる．以下，KG）とは，一般に宿泊可能な施設が附設された市民農園を指し，本研究においても「宿泊可能な小屋（ラウベ）と菜園の組み合わせが区画を形成する市民農園」と定義する．主に都市住民
が週末や退職後の時間を利用して簡単な農作業を楽しむ施設であり，近年の農村回帰志向を背景に，多くの地区で人気を博している．しかし多くの
KG は自治体主導のもので多額の初期投資によって建設されているにも関わらず，投資効果の面から事業としての KG の有用性を評価した研究はまだ無い．

(2) アプローチ： KG を開設することによる，開設主体（本研究では市町村を対象にする）にとっての費用対効果を評価する．純便益は，利用者からの利用料収入から，維持管理費と初期投資額を除いた額とする．各データは，2009 年 12 月時点で把握していた 58 の KG 全ての自治体にアンケート形式で回収し，さらにそれらを一般的な KG として推計する
ために，ラウベの戸数や敷地総面積などを説明変数にして，回帰分析を行った．
(3) 意義： 全国の KG における初期投資額や維持管理費，利用料収入のデータを得たこと，およびそれらを用いて KG の費用対効果について統計的に評価したことが本研究の意義である．
(4) 結果： 回帰分析の結果，KG 開設による純便益（千円）は，ラウベ戸数を n（戸），敷地総面積を s（千㎡），経過年数を t（年），および利子率を i とすると，以下の式で表すことが出来た．

またこの結果から，KG は事業として大幅な赤字であることを定量的に示した．ラウベ戸数および敷地
総面積の中央値を用い，評価年数を 25 年とするな
ら，1 区画当たりの赤字額は年間約 24 万円と見積もられる．この額は利用者の地元消費の促進により，若干の補填は行えるものの，KG 開設によって当該地域が経済的な利益を得ることは困難である．

図 1： KG の例（佐久クラインガルテン望月）

図 2： 滞在型市民農園の開設から各経過年数までに蓄積された純便益- 13 -

A09

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

コンクリート系材料の資源循環における地理的要因に関連する環境評価
三谷卓摩 1，山岸英輝 1，北垣 亮馬 1，長井宏憲 1，岩田彩子 2，兼松学 2，藤本郷史 3，野口貴文 1
1
東京大学 工学系研究科，2 東京理科大学 理工学部，3 広島大学 工学研究院
連絡先: <ecoma-info@bme.arch.t.u-tokyo.ac.jp> Web: <http://bme.t.u-tokyo.ac.jp/>(1) 動機： コンクリート系材料は地産地消による調達が基本であるため，建設活動における CO2 排出量，解体・廃棄するのに必要な CO2 排出量は地域の道路整備状況や工場の立地状況，需要量に依存する．各地域によってコンクリートの生産，調達における CO2 の排出状況はどのようになっているか，
また削減方法はどのようにしたらよいのか，明らかになっていなかった．
(2) アプローチ： 本研究では，高炉スラグおよびフライ
アッシュを混和材として用いることで，コンクリートの生産，調達における CO2 排出量がどのように変化するのかを，実際の関東一都三県におけるコンクリート関連の実工場を規模，位置を調査した上で配置したマルチエージェント方式の資源循環シミュレ
ーターecoma に入力し，混和材入りコンクリートのシ
ェアを変化させることで，資材の需給バランスの地理的変化を観察した．加えて，関東一都三県で同じ生コンクリートを供給するのに必要な系全体のCO2 排出量を検証した．
(3) 意義： これまで混和材を混入すると生コンクリートの単位セメント量が減少するため，生コンクリートのカーボンフットプリントの低減に貢献することが報告されてきた．しかしながら，フライアッシュは全国の石炭発電所から少量ずつ排出される材料であるのに対して，高炉スラグ微粉末は全国の限られた地域の製鉄所から大量に排出される材料であるため，輸送における地理的要因が全く異なる．このことが生コンクリートの調達に考慮されてこなかったために，関東において，どちらの混和材を使うべきか正
確な評価がされていなかった．本研究では，こうした問題に対応するために，輸送距離と各関連工場の規模を考慮したシミュレーターを利用し，結果として，同じ設計規準強度を満たす混和材入りコンク
リートである場合，フライアッシュよりも高炉スラグの方が CO2 削減効果が高いことを定量的に示すことに成功した．
(4) 特徴：・ 関東一都七県，北海道，香川県のコンクリート関連産業の全工場の実データ（位置，規模など）を有する．
・ シミュレーターに道路距離算定モジュールを持ち，GIS なしでもシミュレーションによる正確な道
路輸送距離の算定が可能．
(5) その他：
・ 本研究は，環境省地球環境局総合研究推進費より支援を受けている．

図 1： シミュレーターの結果
フライアッシュを混和材として利用した場合には，調達のために全国の石炭火力発電所からの調達になり，輸送 CO2 排出量が大幅に増大する．

- 14 -

A10

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

低炭素社会を目指した CO2 固定容量の試算と GIS の活用に関する研究－日本の都道府県単位および長野県での 3Ｄ・GIS 解析－
大西 文秀
竹中工務店 プロジェクト開発推進本部
連絡先: <ohnishi.fumihide@takenaka.co.jp>(1) 動機： わが国では CO2 排出量の 25％削減を今後の行政区分をはじめ，エコロジカルな空間単位としての流域区分を解析単位として用いた．

10 年ほどの間に達成しなければならない．この目
標は京都議定書での 6％に対し 4 倍にあたる削減(3) 意義： 長野県の CO2 固定容量は全国 47 都道府値であり，わが国の排出量の増加傾向からは意欲

県中，14 位と上位であった．しかし容量は約 22％的な目標であることを疑う余地はない．一方，ヒトとであり，CO2 の固定可能量は排出量の 4 分の 1 以

自然の関係という基本に戻り，「ヒトが排出する CO2下という厳しい状況にあった．日本全域でも森林が量と自然（森林）が保有する CO2 固定量のバランス持つ CO2 の総固定可能量は総排出量の 10％ほどはどのような状況なのだろうか？」と考えると，異なであるが，あまり知られていない．排出量の 25％をった見方ができる．5 つの環境容量の指標（CO2 固

削減するのは意欲的な目標であるが，後世には果定容量，クーリング容量，生活容量，水資源容量，

たして十分なのか疑問が残る．国内では恵まれた木材資源容量）は，この様な疑問から考えたもので

CO2 固定量を持つ長野県でも絶対量は十分ではなあり，CO2 固定容量はそのひとつである．

く，市町村単位の 3D 解析でも低い地域が多く見ら(2) アプローチ： 本試算では，CO2 の排出量と固定量れる．わが国では多くの地域や都市で低炭素社会のバランス状況を CO2 固定容量としてとらえた．分の実現に向け，土地利用やライフスタイルを改善し，母の CO2 排出量は，わが国の総排出量と総人口か環境容量を向上させる取組みが必要になる．

ら１人当たり排出量を試算し，環境単位内の人口を(4) 参考文献：

乗じ試算した．分子の CO2 固定量は，植物の光合大西文秀（2009）『GIS で学ぶ日本のヒト・自然系』，

成による樹木の木質部の成長量から試算した．試GIS Map Book for Japanese Humanity and Nature，

算は，都道府県単位や市町村単位，地方単位など

弘文堂，p.168．

●凡例：2000年値

図 1: 日本の都道府県における CO2 固定容量

●凡例：2000年値

図 2: 長野県における CO2 固定容量の 3Ｄ・GIS 解析- 15 -

A11

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CSIS DAYS 2010東京大学千葉演習林におけるスギ高齢林の地位評価
Relationship between site conditions and height growth of Sugi (Cryptomeria japonica) old standin the Tokyo University Forest in Chiba
丹下 健，葛 鋒，益守 眞也
東京大学大学院 農学生命科学研究科
連絡先: <tange@fr.a.u-tokyo.ac.jp> Web: <http://silva.fr.a.u-tokyo.ac.jp/>(1) 動機： 林業経営環境の悪化によって，スギやヒノキの人工林の伐期が長期化している．また人工林は二酸化炭素の吸収源として期待されており，
高齢人工林の吸収源機能の実態を明らかにすることも求められている．十分に高い林分密度のスギ人工林では現存量密度が一定であると仮定
すると，林分高の高低が現存量の多少，つまり二酸化炭素貯留量の多少を指標することになる．
スギ高齢木の樹高は植栽地の立地条件によって大きく異なるが，高齢期の樹高成長を規定す
る環境要因に関する知見は非常に少ない．
(2) アプローチ： 本研究では，スギ高齢木の樹高がどのような立地条件によって規定されているのかを明らかにすることを目的とした．東京大学千葉演
習林の 100 年生前後のスギ人工林から 26 林分を選定し調査地とした．調査地内の地形が異なる場
所，総計 70 箇所に調査地点を設定した．調査地
点に生育する立木のうち，最も樹高の高い立木（優勢木）を目測で選定して調査木とした．調査木の樹高には 16.8～45.3m の幅があった．調査地
点では，調査木の周囲 5 箇所で，土壌貫入計を用いて土層厚を測定した．調査地点の地形条件
として，GISMAP for Terrain(北海道地図)の標高データ(10m メッシュ)を用いて露出度(8 方位の開空度(地形によって遮られない仰角を 90°から減じた値)の平均値)と Wetness Index(WI)を算出した．

土壌水分条件の指標として WI，根系の発達可能範囲の指標として土層厚，強風害の受けやすさ(風当たり)の指標として露出度の 3 要因を調査地
点の立地条件として主に取り上げ，優勢木の樹高との関係について分析した．
(3)意義： これまでに 40 年生林分について優勢木の樹
高と立地条件との相関が調べられ，立地環境の指標から樹高を推定する方法が提案されている．しかし、高齢木は，それぞれの立地条件で到達可能な最大樹高に近いと想定され，最大樹高を規定す
る立地条件についての研究は初めてである。
(4)結果：
・ 土壌水分条件が最も大きなスギ高齢木の樹
高の規定要因であった．
・ 土壌水分条件の指標である WI だけではなく，土層厚や露出度を加えて説明変数とすることによって，スギ高齢木の樹高の推定精度が改善された（図 1）．
・ 土層厚や露出度は，尾根地形や凸型斜面の場所間でのスギ高齢木の樹高差を説明する要因である可能性が示された．
(5)その他：
・ 本研究は，日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(B)）「スギ高齢木の樹高成長規定機構に関する研究」（代表：丹下 健）の支援を受
けている．

50

50

（Ｂ）

樹高-予測値 (m)

（Ａ）
40

40

30

30

20

20

10

10
樹高予測値の標準誤差：
4.4 m

0
0

10

20

30

40

樹高予測値の標準誤差：
3.6 m
50

樹高-実測値 (m)

0
0

10

20

30

40

50

樹高-実測値 (m)図 1： WI を説明変数とした単回帰分析（A）と，WI と露出度，土層厚を説明変数とした重回帰分析（B）による樹高予測値
７以上の WI は 7 として解析した．●：尾根・凸型斜面，△：中腹斜面，谷部- 16 -

A12

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

江戸時代における石見銀山領の森林景観
藤井 彩¹，米 康充²，高橋 絵里奈²，小池 浩一郎²
¹島根大学 生物資源科学研究科，²島根大学 生物資源科学部
連絡先: <a109707@matsu.shimane-u.ac.jp>(1) 動機: 世界遺産「石見銀山遺跡とその文化的景観」の中心である石見銀山は，江戸時代，周辺の農村の森林を利用して銀山経営を行っていたことが評価された．しかし，当時の森林に関する研究は他の石見銀山関係の研究に比べ少ない．そこで本
研究では，主に江戸時代に作成された絵図や資料を用いて当時の石見銀山領の農村の村界をGIS 上で復元し，農村の植生分析を行うことで当時の森林景観を推察すること目的とした．
(2) アプローチ: 本研究では石見銀山領の農村の位置関係と面積を調べるために，農林業センサスの
農業集落界と国勢調査の旧市町村名を用いて村界の復元を行った．明治維新以降の市町村合併などによって名称や境界が変わっているため，町誌や地名鑑などを用いて各農村の変遷を調査した．
また，当時の石見銀山領の森林の状態を把握するために，森林の面積が記載されている資料をデジタル化し GIS 上に展開した．江戸時代に作成された正保石見国絵図を用いて，農村の位置を確認した．また，絵図に描かれている植生を分析するため，
GIS 上で絵図を復元した村界と重ね合わせた．重ね合わせる際は，絵図と 25000 分の 1 の地形図の海岸線や河川，郡界などとの間に参照点を取り，二次多項式を用いて幾何補正を行った．絵図を重ねる際にはひずみを小さくするため，石見銀山領を 3 地域に分けた．
(3) 意義: 当時の石見銀山領の農村を GIS 上に復元
し，絵図と重ね合わせることで，銀山に用材を提供していた農村の位置や当時の植生・森林面積を空間的に解析することが出来る．当時の石見銀山の銀山経営における森林管理や植生を研究する上で，各農村の特徴をつかむことが出来る．
(4) 結果: 農業集落界名と旧市町村名を用いることで，石見銀山領の農村ではほとんどの村界を推測することが出来た．各農村の森林面積率は草山，草山
入相山が高く，林山，竹山，荊山の割合が低い傾向にあった．絵図の植生分析を行った結果，海岸線に沿って松が多く植生しており，また雑木が広い範囲で生育していたことがわかった．山肌が茶色の山は海岸線から離れるにつれ，多く描かれていることがわかった．これは，用材提供が目的の御立山などが内陸部に存在したことが影響していたと考えられる．また，過度に草山を利用した結果，植生が乏しくなり絵図には茶色の山肌が描かれた可能性がある．以上により，江戸時代の石見銀山領は
現在ほど緑豊かな森林景観ではなかったと考えられる．

図 1: 正保石見国絵図 を GIS 上で重ねた図
四角 正保石見国絵図の農村の位置■ 解読不能文字
赤線 推測した村界

図 2: 農業集落界と村界
黒線 農業集落界(農林業センサス)
青線 水涯線(基盤地図)
赤線 推測した村界- 17 -

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Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

海岸線・波浪データに基づく沿岸の風波指標作成とその指標性- 全国スケールのデータセットの作成と藻場分布データとの比較 山北 剛久 1，滝 久智 1，岡部 貴美子 1独）森林総合研究所 森林昆虫研究領域
連絡先: <yamakita3@gmail.com> Web: <http://zostera.web.fc2.com/>
1(1) 動機： 沿岸や海洋における GIS の利用は Arc
Marine などの規格化や技術の進歩と，海洋保護区の設定など実用上の必要性から近年徐々に進みつつある．しかし，縮約された空間データの整備は陸域と比して貧弱である．沿岸生態系の変動を捉えるために広域の環境指標データの充実が必要である．
(2) アプローチ： 沿岸環境の指標の一つで風波を指標する Weighted effective fetch (WEF）を，海岸線２００m 沖のライン上において算出した．環境要因としての WEF の重要性を陸域の環境要因を含めて，全国の藻場の分布と比較することで示した．また，
空中写真から抽出したアマモ場分布データに対して，空間自己相関の指標であるバリオグラムを方位ごとに算出することで，風波をはじめとする方向性のある撹乱プロセスの重要性を示した．
(3) 意義： 衛星データを沿岸で利用する場合は幾何補正，水深・陸の影響除去などの詳細な処理が必要となる．その他の測定データも大量の時系列データで特徴量の抽出が難しい．沿岸の環境指標値

を地形と広域気象に由来したシンプルなベクトル型の空間データとして整備することで，簡便な指標として広域の沿岸環境の説明変数として利用可能
である．
(4) 結果：・ 冬期の季節風の影響によって，日本海側と太平洋側の海岸で風波による撹乱に大きな地理的変異があることが明瞭になった（図 1）．
・ 藻場の分布に対する定性的な重要性・陸域の要因と比較した相対的重要性を明らかにした．
・ 藻場の種類のうち，アマモ場の変動における撹
乱方位の重要性を示した（図 2）．
(5) 謝辞：・ 日本海洋データセンターの船舶目視波浪デー
タの公開，北海道大学厚岸臨海実験所 仲岡
研究室 渡辺健太郎氏に感謝致します．
・ 本研究は環境省 地球環境研究総合推進費
E-0801，日本学術振興会 特別研究員奨励費
DC192314 の支援を受けた．

図１： 算出された全国の風波指標の相対値
地理的変化が明瞭にみられ，太平洋側と日本海側，湾や内海と外海との違いがみられる．

図 2： 方位ごとのバリオグラムの出力と，変化が最大であった一年間の植生変化率の分布図
200x200m の分布図に対して，攪乱の方向(0 度)は
数 m，斜め方向は 20m から分散が大きくなる．

- 18 -

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トンボの産卵生態と生息地選択との関係

宮崎 哲至
横浜市立大学大学院 都市社会文化研究科
連絡先: <u095025a@yokohama-cu.ac.jp>(1) 動機： 都市部における生物多様性の保全は，(3) 意義： 環境指標生物として考えられているトンボが様々な空間スケールにおいて取り組まれている課

多く（個体数・多様性）住めるような環境要因を適切題である．生物が住める環境を確保するために，に把握することができる．

横浜市や神戸市などでは身近な自然を表すとされ(4) 結果： 計 3 回の調査でトンボは 12 種類 404 頭観察ていることからトンボを指標生物に指定し，トンボ池することができた．トンボの多様度と相関が強かったを造成している．そこで，トンボの分布に影響を与のは水温と 1000 ㎡以上の池のデータを除いて算出

える環境要因を把握することを目的とした．また，トした面積だった．トンボの平均個体数との相関が強ンボの種類により産卵様式が異なり，産卵様式にかったのは，酸化還元電位と面積だった．トンボの適した環境が整っている場所を選択していると考え

多様度と水温が強い正の相関を示したが，開水面られるため，トンボの産卵様式に着目し，産卵に影の大きな池では夏季の水温が高くなると考えられる．

響を及ぼすと思われる要因とトンボの分布の対応

一般に，池規模が大きくなると開水面は大きくなるたを解析した．

め，水温は面積を示す指標となる．トンボの分布は，(2) アプローチ： 本研究は，横浜市内の 12 地点で行っ

面積など物理的な環境要因に影響を強く受けていた．トンボの観察調査は 2010 年の 7 月から 8 月にることが示された．多様なトンボ群集が高密度で生かけて，晴れた日の 9 時から 12 時の間に計 3 回調息する池環境を再生・創造するためには，面積の大査を行った．調査は 1 回につき 10 分間池の周囲にきな池の確保が必要となる．CCA 解析により各種類

沿って一定の速度で歩きながら，不均翅亜目のトンと関連の大きな要因を抽出した結果，チョウトンボとボの種名と個体数を記録した．トンボの種の多様度

オオシオカラトンボの分布は透視度と電気伝導度には，シャノン・ウィーナーの H´を適用し算出した．環影響を受けていること，マルタンヤンマは池の面積

境要因は水質，水温，水深，泥温，面積を対象としに影響を受けていることが示された．

た．以上の環境要因のデータとトンボの種の多様度，一回の調査で観察されたトンボの平均個体数との関係を相関係数や CCA を用いて解析を行った．

図 2： 横浜市内で調査を行った 12 地点

図 1： マルタンヤンマ- 19 -

B01

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扇状地とその上流域における地形特性値間の関係の分析
落合 翔 1，小口 高 2，早川 裕弌 2
1
東京大学大学院 理学系研究科 地球惑星科学専攻，2 東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <ochiai@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機: 扇状地とその上流域の地形学的研究は，山麓地帯での地形形成作用や，土砂災害に関する知見を深めるために有用である．特に，扇面傾斜，
扇面面積，集水域の平均傾斜，集水域の面積に関して多くの既存研究があり，集水域の面積を変数とする累乗関数によって，他の 3 つの値が表現されることが示されている．しかし，いくつかの既存研究により，土砂の供給・運搬・堆積プロセスが大集
水域と小集水域で異なることが示されている．そのため，あらゆる大きさの集水域に対して前記の累乗則が画一的に適用可能かを検証する必要がある．
また，多くの既存研究では，測定に面的な計算を要する集水域の傾斜は扱わず，その代用値を用いて分析しているという問題もある．
(2) アプローチ: そこで，日本国内の 490 個の扇状地を対象として，各地形特性値の特徴と相互関係を，集水域の大きさの違いを踏まえた上で分析した．
数値標高モデル（DEM）から傾斜分布図等の地形特性図を作成し，それらに基づいて扇状地・集水域の領域を認定し，領域のポリゴンを作成した（図1）．そのポリゴン内の各特性値を計測し，特性値間の関係を分析した．現在，米国南西部の約 400 個の扇状地を対象に，同様の分析を進めている．
(3) 結果・考察: 一定以上の大きさの集水域を持つ扇状地において，扇面傾斜が約 0.4°を下限としてほぼ一定化する傾向などが認められ，単一の累乗関数を用いて地形特性値間の関係を説明することの問題点が示された．この結果は，集水域の大きさによって扇状地の形成プロセスが質的に変化することを示唆している．また，地形特性値間の関係が，米国と日本で明らかに異なる傾向を持つことも判明した（図 2）．
(4) 使用したデータ:
・ 北海道地図株式会社提供： GISMAP Terrain
・ 経済産業省，米国航空宇宙局提供： ASTER 全
球 3 次元地形データ（ASTER GDEM）

図 1: 扇状地と流域の抽出例（米国 Owens Valley，Montgomery Creak 扇状地）
50 m 間隔の等高線図（黒），水系網図（青），傾斜分
布図（緑～茶）等に基づき，扇状地の領域（赤）を認定．
扇頂（白丸）を流出点とする集水域（水色）も抽出．

図 2: 地形特性値間の関係の例
日本と米国南西部（ASW）における，集水域面
積（横軸）と扇面傾斜（縦軸）の対数プロットと，それぞれの回帰曲線および決定係数．

- 20 -

B02

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有珠火山・善光寺岩屑なだれの流れ山地形の特徴―細密な数値標高データを用いた検討―- DEM-Based Quantitative Analysis of Hummocky Landforms of
the Zenkoji Debris Avalanche, Usu Volcano, Japan 1

吉田 英嗣 1，○早川 裕弌 2
関東学院大学 経済学部，2 東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <hyoshid@kanto-gakuin.ac.jp>(1) 動機: 火山体における大規模な山体崩壊は，山体の巨大な解体プロセスであり，急激かつ大量の土砂を流下することから火山および周辺域の地形発達に大きな影響を与える．火山フロントに位置する
日本列島においては，こうした山体崩壊が生じた，
あるいはこれから生じる可能性をもつ火山が多く存在し，防災的観点からもその規模や発生頻度，および周辺域への影響などを多角的に，かつ定量的に評価しておくことが急務である．そこで本研究では，山体崩壊に伴って形成される流れ山を対象とし，日本列島における山体崩壊が生じた主要な第四紀火山周辺において，細密な数値標高データを用いてその地形を定量化し，山体崩壊の規模や発生状況との関連を精査する．
(2) 方法: 今回，流れ山地形が典型的に残る有珠火山・善光寺岩屑なだれ堆積物（図 1）を対象に，北海道地図 10-m DEM（GISMAP10）を用いた地形解析を行った．Yoshida et al. (2010) による流れ山のポリゴンデータと合わせて，傾斜，曲率，断面曲率といった基本的な地形量を算出した．また，流れ山の周辺地域を含めた領域の地形量との比較により，流れ山の地形的特徴を明確化した．
(3) 意義: 流れ山は，一般に数 10～数 100 m 規模の地形である．そのため，細密な数値標高データを用いた解析に最も適した地形のひとつといえる．従来，流れ山についてはこうした検討がほとんどなされておらず，地形学的に有意義なデータが得られると考える．
(4) 結果: 善光寺岩屑なだれの流れ山の領域における平均傾斜は約 12°，平均曲率は約 0.33（/m），平
均断面曲率は約-0.13（/m）であった．周辺地域を含めた領域が示す各値と比較すると，流れ山地形
はより急であり，より凸状であることが明らかである．
また，地表面粗度もより大きい．善光寺岩屑なだれの流れ山がもつこうした各種地形量の地形学的な意味に関しては，今後，同様の検討を他の事例についても行い，それらとの比較を通じて明らかにできると考える．
(5) 引用文献:
Yoshida, H., Sugai, T. and Ohmori, H. (2010)
Longitudinal downsizing of hummocks by thefreely-spreading volcanic debris avalanches in Japan,
The Quaternary Research (Tokyo), Vol.49, No.2, p.
55-67.
(6) その他：本研究は，日本学術振興会科学研究費補助金（若手（B））「激甚災害をもたらす火山体の巨大崩壊がなす地形の定量解析」（代表：吉田英嗣）の支援を受けている．

図 1: 有珠火山・善光寺岩屑なだれの流れ山の分布
陰影図は北海道地図 10-m DEM（GISMAP10）に基づく．
- 21 -

図 2: 北海道地図 10-m DEM（GISMAP10）から求めた調査地域の傾斜分布

B03

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GIS と高精度センシング技術の活用による
オマーン青銅器時代遺跡群の空間構造の研究
近藤 康久
東京大学 総合研究博物館／空間情報科学研究センター
連絡先: <yaskondo@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 背景: アラブ首長国連邦とオマーン国の位置する
オマーン半島の一帯は，青銅器時代にあたる紀元
前 3 千年紀にメソポタミアとインダス平原で都市文明が花開くと，両地域を結ぶ陸海交通網の結節点の役割を果たした（図 1）．この時期，半島全土に無数の石積墳（図 2 左）と石積塔（図 2 右）が造営されたが，その担い手が海洋交易民なのか，在地農耕民なのか，はたまた沙漠の遊牧民なのかという問題については決着をみていない．
(2) 目的・方法: そこで，内陸部に所在する世界遺産
バート遺跡群を対象に，GIS を基盤として，ALOS「だいち」衛星によるリモートセンシング・地上写真
測量・GPS 踏査を組み合わせて多角的に遺跡の調査を行うことにより，遺跡群の空間構造を高精度で解明し，もって文化の担い手の実像を解明する．

図 1： オマーン半島とバート遺跡群の位置(3) 結果: 調査は現在も継続中であるが，長竿の先に取り付けたデジタルカメラによる地上写真測量によって，頂部中央に井戸，外部に周壁をもつことなど
石積塔の構造が判明しつつある．また，GPS マッピ
ングにより，石積墳は丘陵の稜線上，石積塔はワ
ディ（涸れ川）沿いの沖積低地に立地するという空間的対比が明らかになった（図 3）．

図 2： 青銅器時代の石積墳（左）と石積塔（右）(4) 意義: 研究のさらなる進展により，給水施設／ランドマークとしての石積塔と，灌漑施設（ファラージュ），ナツメヤシ農園，石積墳の墓域からなる先史時代オアシスの空間・景観構造が明らかになると期待される．そこから，コムギ栽培と遺丘型定住村落を基盤とする「肥沃な三日月地帯（タウルス・ザグロ
ス山脈南麓）」型とは異なる，当地域独自のオアシ
ス環境適応モデルを構想・提案していきたい．
(5) 参考文献: 近藤康久（2009）紀元前 3 千年紀後半のオマーン半島における拠点間往来．農耕と都市の発生，西秋良宏・木内智康編，同成社，

図 3: バート遺跡群における石積墳（緑色）と石積塔（黄pp.227-240； 近藤康久（2010）オマーン・バート遺色）の配置，および旧河道（水色）．宇野隆夫氏，E.

跡群．考古学研究 57/2: 118-120．

Fouache 氏らの調査成果を含む．背景は ALOS PRISM．

- 22 -

B04

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福岡市史編集における新旧地理情報の比較- Comparison between Historical and Modern Geographic Informationin the Case of Fukuoka City History Book Edition 磯 望 1，黒木 貴一 2，宗 建郎 1，黒田 圭介 1，後藤 健介 3１
西南学院大学，2 福岡教育大学，3 長崎大学
連絡先: <iso@seinan-gu.ac.jp> Web: <http://www.seinan-gu.ac.jp/>(1) 動機: 今日まで近現代に関する諸地域史では，各種地域統計を表として示すことが多く，分布イメー
ジを地図として理解し難いという課題があった．そこで考古特別編では様々な主題分布図を GIS により作成し，今日までの福岡市の各種資料を分布図として作成・記録することを試みている 1)．本発表では新たに作成された新旧の主題図を紹介する．
(2) アプローチ: 福岡市誌(明治 24 年発行)から行政単位別の総人口，男女別人口，宅地面積(畝)，地価(円) のデータベース及び行政単位ポリゴンデータを作成した．福岡県地理全誌(明治 8～13 年進達)から行政単位別の産業別人口，土地利用面積(畝)のデータベースを，旧版地形図(明治 33 年)から当時の行政単位ポリゴンデータを作成し，主題図作
成に利用した．一方現代の主題図は，政府統計の総合窓口「e-Stat」より平成 17 年国勢調査(小地域)，
2005 年農林業センサス(農業集落)などのエクセルデータや shapefile，及び国土交通省国土計画局の国土数値情報の shapefile を解析し作成された．
(3) 意義: 福岡市の各項目(人口密度，男女比率，産業別人口比率，土地利用状況，地価など)に関し，同質の主題図で約 100 年間の変化を示すことが可能．また作成過程を通じて，古い統計資料を主題図化する際の問題点と必要な工夫が明らかとなる．

(4) 結果: 図１に明治 23 年と平成 17 年の人口密度を例示する．明治期は旧来商人町として発展してきた博多部の人口密度が高く，江戸時代に武家屋敷が多かった天神以西の福岡部の人口密度が低い．
平成期は博多部よりも福岡部の特に大濠公園の北西部での人口密度が高い．しかし明治期のデータ
は平成期のデータに比較して集計単位が小さく，
これは博多部において特に顕著である．このため
人口密度の違い等を同一の基準では比較できな
い．このため，福岡市域の変更や，統計項目の違いなどへの対応は検討の余地がある．
男女比率(図２)は，明治期は全体に男性の比率が高く，その中に女性の比率が高い地区が点在する傾向を持つが，平成期は全体に女性の比率が高く，その中に男性の比率が高い地区が点在する傾向に変わる．地価(図３)は，明治期は唐津街道沿
いと当街道と港湾を結ぶ通りに沿って高く，平成期
は高地価の核(天神と博多駅)を中心に高地価地区が面的に広がる分布となる．各主題図作成でも様々な問題点と必要な工夫が明らかとなった．
(5) 参考文献: 1)宗建郎・黒田圭介・磯望・黒木貴一(2008)：GIS を利用した考古学情報データベース作
成－福岡市史における試み．2008 年春季学術大会日本地理学会発表要旨集，73，p263．

博多部

大濠公園
福岡部
(1)明治期(2)平成期
図 1: 旧福岡市範囲の人口密度

天神

唐津街道
(1)明治期(2)平成期(1)明治期

図 2: 旧福岡市範囲の男女比率(2)平成期

図 3: 旧福岡市範囲の地価- 23 -

博多駅

B05

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CSIS DAYS 2010

Space Syntax 理論を用いた都市形成過程に関する研究-今治市中心市街地の都市形態分析佐藤 美緒 1，伊藤 香織 2
1
東京理科大学大学院 理工学研究科 建築学専攻，2 東京理科大学 理工学部 建築学科
連絡先: <silver_dolphin312@yahoo.co.jp>(1) 動機: 市街地スプロールによる中心市街地衰退の問題を抱える愛媛県今治市では，中心市街地再活性化のため今治港を中心としたみなと再生構想を計画し，あらたな変革を迎えようとしている．本研
究では，現在の都市形態の問題とポテンシャルを捉えるために，歴史的に都市の形成過程を追って形態的特徴を分析する．特に，都市の賑わいのキーポイントとなる街路網における中心性に着目し，Bill Hillier らによって提唱された Space Syntax 理論
を用いた形態の分析によって，都市の中心の推移について考察する．
(2) アプローチ: 今治市の中心市街地についての城
下町時代から現在までを研究対象とする．まず文献等による歴史調査から，形態的にも都市に影響を与えた５つのエポックを抽出した．①城下町時代の都市基盤形成②城郭の解体による市街地の拡
大③鉄道の開通期の新しい拠点の創出④戦災復興計画での都市骨格の再編成⑤しまなみ海道開通による船運から自動車への移行．つぎに正保年間・明治 42 年・大正 9 年・大正 12 年・昭和 31 年・
平成 21 年 の地図を用いて，各時代の都市形態の特徴を分析した．Space Syntax 理論による解析は

主に Global レベルとする．これらをもとに，主要街
路（本町，旧西條街道，現中心商店街，広小路など）に着目し，中心性の推移を追う．
(3) 結果: 城下町時代の中心であった本町は，形態的には中心性が低く封建制度のもと中心性を保っていたと考えられる．実際に，制度の廃止後は形態的中心性の高い西條街道と中心商店街に沿って商工業地が拡大した．第二次世界大戦戦災復興
では，商工業都市として港や駅を重視した十字型の都市軸が形成されたが，現在は自動車交通の都市骨格として有効に機能しているとは言えないことが定量的に見出された．一方で中心商店街や本町の中心性が高いことから，中心市街地は歩行者にとっては適切な形態構造であると考えられる．
(4) 意義: 都市の社会経済活動と形態的特徴の関連を，歴史を追って定量的に分析することができた．
その結果，歴史的にも形態的にも重要な空間と現在の問題点が明らかとなり，みなと再生計画の重要性が確認された．
(5) 参考文献: 「The Social Logic of Space（Bill Hillier,Julienne Hanson）」「現代の今治（今治郷土史編集委員会）」

表 1： 年代別 Global 指標

図 1： Axial Map-Global（正保,明治 42 年）

図 2: Axial Map-Global（大正 12,昭和 31,平成 21 年）- 24 -

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米国カリフォルニア州における低出生体重リスクに関する時空間分析
Space-time analysis of the risk of low birthweight in California, 1985-2004
山田 育穂
東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <iku.yamada@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機: 低出生体重(出生体重 2500g 未満)は乳児(3) 結果: 図 1 は低出生体重リスクの時空間クラスターの死亡･罹病の主要な原因の一つであるが，米国を人種・民族グループ毎に示したものである．特にでは 1980 年以降，低出生体重児の割合は徐々に特徴的なリスク分布はアフリカ系アメリカ人に見られ，増加を続けている．米国における低出生体重リスク

他の 2 グループが都市部で低リスク，地方部で高リは年齢・喫煙・教育レベルなど母親の特性に強く関スクを継続的に示しているのに対し，都市部(ロサン連する一方，近隣住環境の影響も指摘されており，

ゼルス及びサンフランシスコ)に当初存在した局地

人種･民族間の著しい格差が存在することからも，的な高リスク・スポットが 1990 年代に消滅している．
(4) 使用したデータ:

深刻な社会問題となっている．本研究では，カリフ
ォルニア州における低出生体重リスクの人種・民族・ California Birth Statistical Master File 1985-2004

間格差を，その時空間分布に着目して解析する．

(Center for Health Statistics, California Department(2) アプローチ: まず，1985 年から 2004 年の 20 年間

of Health Services より提供された出生届データ）(5) 参考文献:にカリフォルニア州に提出された単生児の出生届を ZIP code(日本の郵便番号に相当)レベルでジオ・ Kulldorff M, Athas W, Feuer E, Miller B, Key C.

コーディングし，全出生数および低出生体重児数

Evaluating cluster alarms: A space-time scanの 空 間 分 布 を 求 め る ． 次 に ， Space-time scanstatistic and brain cancer in Los Alamos. American

statistic (Kulldorff et al. 1998； SaTScan software

Journal of Public Health, 88:1377-1380, 1998.

[http://www.satscan.org/])を用いて，低出生体重リ(6) その他: 本研究は，Southwestern Consortium for

スクの著しく高い若しくは低い時期・地域を統計的Environmental Research and Policy の支援を受けに抽出する．この際，既存研究によりリスク要因として い る ． 尚 ， 本 研 究 は ユ タ 大 学 の Institutionalて確認されている母親の年齢，出産回数の統計的

Review Board および California Health and Human

コントロールを行う．ここでは，非ヒスパニック系白人，

Services Agency の Committee for the Protection of

ヒスパニック系白人，アフリカ系アメリカ人の 3 つのHuman Subjects の承認を受けて行われている．

人種・民族グループに着目する．

[RR： 相対リスク]
Low risk 1986-2003
High risk 1985-2002
RR=1.175

RR=0.925

High risk 1985-1994

High risk 1993-2004

RR=1.294

RR=1.101High risk

Low risk
1987-2004

Low risk

1985-1999

RR=0.866

1990-2004

RR=1.286

RR=0.805
Low risk 1987-2004

Low risk 1986-2003

Low risk 1989-2004

RR=0.845

RR=0.909

RR=0.840(a) 非ヒスパニック系白人(b) ヒスパニック系白人(c) アフリカ系アメリカ人

図 1: カリフォルニア州における低出生体重リスクの時空間クラスター(1985-2004)- 25 -

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大手百貨店における全国展開成立時期の検証
後藤 寛
横浜市立大学 国際総合科学研究院
連絡先: <yutakagt@yokohama-cu.ac.jp>(1) 動機: 日本において全国に流通するナショナルブ

百貨店が新規出店／地元資本買収で全国展開おランドの成立は高度成長期頃と考えられるが，それよび大都市圏郊外展開それぞれの方向に多店舗と期を同じくして大手小売業の全国展開が行われ化した時期を視覚的にわかるよう表現して地域ごとて，全国津々浦々に同じ看板の店が広がるようにの展開時期を検証した．

なったはずである．このような小売業における全国(3) 意義: 百貨店の場合には自社・子会社による新規展開時期の検証は，消費文化研究の基礎となるは出店の他に地元百貨店の系列下による看板掛けずであるが，スーパーマーケットについては比較的替えという展開方法もあり，このようなかたちでの全

簡単に情報が得られるものの，百貨店については

国ネットに価値が見出されるようになった時期を明

経営形態の複雑さから検証は難しかった．

らかにすることには消費文化研究の視点から意義(2) アプローチ: 本研究では，東京あるいは大阪に本があることと考えられる．なお，大手百貨店の手薄拠を構えつつ地方百貨店のグループ化を行っていな地域は地元資本・地域百貨店の地盤が強固でる大手百貨店 7 ブランド（経営統合により現在は 4あることを示すとも解釈できる．

社）を対象として，それらの本支店 125 店の開業お(4) 結果: 大手百貨店における全国店舗網の確立は，よび大手百貨店支店への改称時期を調査した．こ70 年代から 80 年代にかけてと，大手スーパーよりれにより，全国区の看板をもつ百貨店が各地域にもむしろ遅い時期であることが確認できた．ブロック

展開した時期が明らかになる．各社社史等から集都市クラスでは地元資本が強固でかえって大手百めた情報を集計した上で地図化することで，大手貨店の参入時期が遅い都市も多くみられる．

図 1: 大手百貨店の県ごとの分布状況（1969 年～1999 年）（各県の位置に実数を示す）- 26 -

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Research Abstraacts on Spatial Inf
nformation Sciencce
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ドドラッグストアチェーン「「コスモス薬薬品」の店舗舗の立地分析
析
西峯
峯 洋平 1，松山
山 洋2
1
首都大
大学東京 都市
市環境学部 地理環境コー
地ース，2 首都大学
学東京 都市環境科学研究
究科 地理環境境科学域
連絡先: <nishimine-yo<ouhei@ed.tmuu.ac.jp> Webb: <http://wwww.comp.tmu.aac.jp/lagis/>(1) 目的： 本
本研究では，福福岡市に本社
社を置き九州・・四国・中国・関西地方に店舗を展開すするドラッグスト
トア
チェーン
ン「コスモス薬品品」について，，店舗の分布布パターンか らその立地要
要因を明らかににしようと試み
みた．
同時に，将来的な店舗
舗の立地予測も試みた．
(2) アプローチ： 2002 年とと 2010 年につついて店舗ごととに
6 変数(人
人口密度，高齢齢化率，最近接
接店舗までのの距
離，国道までの距離，物流センター
ーまでの距離， 地価)を用意
意して主成分
分分析を行った
た．さらに将来
来的な店舗のの立地予測を行行うため，町丁
丁目ごとにこれ
れら
6 変数を用意して 20002 年の店舗のの分布からロジジス
ティック回
回帰分析を行いい，上記 6 変数ごとの寄与
変
与率
を求めた
た．ここでは総当当たり法によるる 63 通りのロロジ
スティック
ク回帰分析を行行い，AIC を求求めた．
ット(3) 意義： コ
コンビニエンス
スストアやスーーパーマーケッのチェーーン店舗についいては多くの研研究例がある
るが，
ドラッグス
ストアについてては筆者たちの知る限り研研究
例がない
い．また，ロジス
スティック回帰
帰分析を用いいて
将来的なな店舗の立地
地予測ができれれば，企業がが店舗展開をを図る際の参考
考材料になるとと考えられる。
(4) 特徴： 店
店舗の立地予予測の手法としして、ロジスティィッ
ク回帰分分析を用いたここと．
(5) 結果と考考察： 2002 年・2010
年
年ともに，第 1 主成
成分には人口
口密度や高齢齢化率の主成分
分負荷量が大大きい「都市化化」の成分が，，第 2 主成分には 3 つの距
距離の変数のの主成分負荷量量が大きい「集集積・物流」のの成分が現れれた．ロジステティック回帰分析で求められれた
予測値はは，2002 年時
時点で店舗が近近隣に立地ししていた周辺
辺部ほど値が高高くなってしままい，2010 年
年の実際の店
店舗立地とはかかけ離れた分分布を示した((図1) ．これれは，最近接店
店舗までの距離離の寄与率がが他の変数にに比べて大きいい，すなわち店
店舗の集積効効果が大きいため
めに，店舗が近近隣になかった地域における予測値がが軒並み低くな
なっているためめである．そこで最近接店
店舗までの距離離を除いて 5 変数で分析を行ってみたたところ，2010 年の実際のの店舗立地と比較的近い予予測値の分布布が得られた（図 2）．また，
6 変数全てをを用いた場合よよりも，人口密密度を除いた5 変数の場合合の方が AIC
C は小さく，モデルへの当てはまりがよかかった．これは
は人口密度が地価で代用できること，おおよび現時点ででは店舗の商商圏サイズを考慮せず町丁丁目別の人口口密度を用いていること，考えられる．
などが影響ししているためと考ータ：(6) 使用したデー・人口密度，高高齢化率は， 2005 年国勢調査小地域
集計を利用した．
・最近接店舗
舗までの距離はは，Google Geocoding を用いて各年年の店舗住所ををアドレスマッッチングして算出した．
・国道までの距離は，国土土数値情報のの道路(線)データから国道道を抽出して算算出した．
・物流センターーまでの距離離は，Google GeocodingGを用いて 2010
0 年の物流セン
ンター住所ををアドレスマッ
チングして算算出した．なお
おロジスティッ
ック回帰分析
においては，，2010 年のデデータを用いるることで 2002
年当時に開開設されていたた物流センターーに加え，これ以降開設設された物流セセンターを仮想
想的に置いて店舗立地を推定したこととになる．
・地価は，国土土数値情報のの都道府県地価調査の最近接地点の値とした．
(7) 使用したソフトウェア：
・ArcGIS 9.2
2 及び 9.3.1
・R version 2.11.1

図 1: 6 変変数によるロジ
ジスティック回帰
帰分析の予測測値
図 2:2 5 変数によよるロジスティッック回帰分析のの予測値（図 1, 2 ともも，暖色系ほど
ど店舗が立地
地する確率が高高いことを示す
す．黒丸は 2002 年，白丸はは 2010 年の店
店舗分布．）- 27 -

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Web ベースの市区町村区域データ出力ツールの開発- MMM (Municipality Map Maker) for Web 桐村 喬 1，中谷 友樹 2，矢野 桂司 2
立命館大学 衣笠総合研究機構，2 立命館大学 文学部
連絡先: <tkiri@fc.ritsumei.ac.jp> Web: <http://www.rgis.lt.ritsumei.ac.jp/~kiri/mmm/>
1(1) 目的: MMM は，「平成の大合併」のもとで市区町村が大幅に再編されたことを受け，任意の時点の市区町村の区域データを出力する Windows プログ
ラムとして 2004 年に開発された．近年，Web 上で提供される地理情報は飛躍的に増加したものの，過去の市区町村の区域データに関してはまだ十分ではない．そこで，MMM を Web 上で動作するように改良し，過去の市区町村の区域データを Web を通じてダウンロードできるようにする．
(2) 使用したデータ: 区域データは，国土地理院発行の『数値地図 25000（行政界・海岸線）』をもとに作成する（承認番号 平 22 業使，第 185 号）．合併な
どに関する情報は，総務省や国土地理協会，個人などのウェブサイトから取得する．
(3) 有用性: 無料で利用可能な既存の同様の Web サービスでは，年単位の指定のみ可能であるのに対し，MMM for Web では，年月日単位で指定できるため，調査時点の異なる様々な統計データに対応
できる．また，MMM for Web は，区域データに関連する情報をもとに，任意の 2 時点間の市区町村の対応表と，面積按分に利用可能な面積のウェイ
トを出力できる．これを利用して，一方の時点の統計データをもう一方の時点の市区町村に集計し直すことが可能である．なお，MMM および MMM for

図 1: 任意の時点の区域データの利用例
1970 年 10 月 1 日時点の区域データを出力し，1970 年の国勢調査結果による市区
町村別の人口密度（広島市を中心とする範囲）を示した．

Web と類似した Web サービスは，2010 年より有料
で三菱総合研究所より提供されている．
(4) 特徴: MMM for Web で出力可能なデータの特徴
は以下のとおりである．
・ 1970 年 1 月 1 日以降の任意の年月日の市区町村の区域データの出力．出力データは，ESRI
Shape 形式であり，サイズ（軽量／詳細）および測地系（世界／東京），政令指定都市の扱い（市単位／区単位）を指定可能．
・ 1970 年 1 月 1 日以降の任意の 2 時点の市区町村の対応表の出力．出力データには，市区町村
コードの対応関係のほか，面積按分のためのウェイトも付与される．ファイルは CSV 形式で，政令指定都市の扱いについても指定可能．
・ データの更新は，半年に 1 回程度の予定．
(5) その他: MMM for Web はすでに公開中であるが，出力した区域データを出版物等で利用する場合，
国土地理院の承認を得なければならない場合がある．また，2004 年における初期の MMM の開発にあたっては，文部科学省科学研究費補助金（基盤研究（A），平成 15～16 年度）「大学間連携分散自律型・地理データ基盤システムの開発研究」（代表：岡部篤行）の支援を受けた．

図 2: 任意の 2 時点間の対応表の出力例
左に 1970 年 10 月 1 日，右に 2006 年 10 月 1 日の市区町村に関する市区町村コード，名称等の情報が並ぶ．WEIGHT 列は，右の市区町村の面積が占める，左の市区町村の面積に対する割合であり，これを使うことで，左の時点の統計データを右の時点の市区町村に集計し直すことができる．

- 28 -

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東京大都市圏の職業構成の空間的パターン― 地域メッシュ統計と空間的自己相関指標を用いた定量的把握 ―小泉 諒
首都大学東京大学院 都市環境科学研究科
連絡先: <ryo.koizumi@gmail.com>(1) 動機: グローバル化に伴う「世界都市化」が進行し(4) 結果: 職業構成の空間的パターンは，15km 圏でた 1990 年代以降，社会階層の格差拡大による「社のセクター状，15～30km 圏での放射状の分布が会的分極化」が問題となっている．しかし主に都市特徴的で，サービス経済化とともに重要性を増して社会学と都市地理学から進められてきた社会的分

きたグレーカラーの分布は男女で大きく異なる．経極化の研究において，空間的かつ定量的な把握

年変化を分析すると，地価が高騰した 1985～1995

は未だ不十分である．そのため社会的分極化の空年は，大都市圏西部の郊外でホワイトカラーが増

間的パターンを定量的に把握することによって，空加し，東部ではブルーカラーが増加した．しかし間的パターンの客観的な把握や複数時点での比1995 年以降は，それぞれの職業就業者の増加の較がなされる必要がある．

地域効果における空間的パターンが再び明瞭にな(2) 方法: 昭和 60 年～平成 17 年国勢調査の地域メッり，ホワイトカラーの増加は郊外で縮小し，都心部

シュ統計（第 3 次地域区画，日本測地系）から，社にシフトしている．同時に，かつてホワイトカラーの会的分極化の指標となる職業構成の変数を算出し受け皿であった郊外の大規模開発地では，ブルー

た．また空間的パターンの把握には，モランの I 統

カラーやグレーカラーの受け皿になっている．この計量を用いた．なお対象地域は東京大都市圏(東ように，職業構成からみた「分極化」が都心部で，京駅から 50km 圏)とした．

「混住化」が郊外で進んでいる．これらは市区町村(3) 意義: 本研究では，従来の研究が用いていた市区単位の分析では明らかにされなかった現象であり，町村単位ではなく，国勢調査の地域メッシュ統計を

地域メッシュ統計が空間的パターンの把握に有用用いることで，市区町村の形状に因らない空間的であることが示された．

パターンの把握を可能とした．さらに空間的自己相(5) 付記: 本研究は，東京大学空間情報科学研究セ

関指標と拡張シフトシェア分析を用いることで，階ンターの空間データ利用を伴う共同研究(共同研

級区分の恣意性などの影響を受けない，空間的パ

究番号 243)による成果の一部である．

ターンの客観的で定量的な把握が可能となる．

図 1: 職業別就業者増加の地域効果が大きい地域(左は 1985～1990 年，右は 2000～2005 年．実線は鉄道)- 29 -

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居住形態からみた東京 23 区における超高齢化地区の類型分析― 5 次メッシュデータを活用して ―田中 耕市
徳島大学大学院 ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部
連絡先: <kou@ias.tokushima-u.ac.jp>(1) 動機: 2005 年に高齢化率が 21%を超えた日本は，的には，①非住宅型（高齢者施設居住者が多く，世界に先駆けて超高齢社会へと移行した．高齢者

一般住宅居住者が少ない地域），②公営住宅型の集住地区におけるコミュニティ機能の崩壊や，高（公営・都市機構・公社の借家の居住者が多い地

齢単身者の孤独死・孤立死のような問題は，中山域），③一般住宅型（一般住宅居住者が多い地域）

間地域のみならず都市部にも及んでいる．このようの 3 地域に類型化した．

な種々の高齢化問題を研究するうえで地域の高齢(3) 意義: 広い範囲の高齢化分析を行う際に，高齢者化率を把握することは不可欠であるが，高齢者施施設等のバイアスを把握したうえで，コミュニティレ

設等の特定の施設の立地によって高齢化率にバイベルにおける超高齢化地域を判別することが可能

アスが生じてしまうことが，特にミクロスケールの分である．また，その地域の高齢化がどの類型に属析において問題とされてきた．そのため，そのようなするのかを明らかにすることによって，それに講じる

特定施設によるバイアスがかかる地区を除去したうべき対策を考慮することができる．

えで，高齢化率の分布を考察する必要がある．

(4) 結果: 東京 23 区においては，①非住宅型が 23，(2) アプローチ: 2005 年国勢調査地域メッシュ統計の 5②公営住宅型が 34，③一般住宅型が 27 のメッシュ

次メッシュ単位データを用いて，東京 23 区におけを数えた(図 2)．東京都心における超高齢化地域

る高齢化の実態と特性について考察する(図 1)．高は，公営・都市機構・公社に高齢者が集住している

齢化率が 40%を超える 84 メッシュを抽出して，上述パターンが多かった．また，超高齢化地区のおよそのようなバイアスを避けるために，高齢者の居住形

3 割には，高齢者施設立地によるバイアスが影響し態を基準として，高齢化地域を類型化した．最終ていると考えられる．

図 1: 5 次メッシュでみた東京 23 区における高齢化率

図 2: 超高齢化地区の類型（2005 年）

- 30 -

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地区計画・建築協定の規制が戸建住宅価格に及ぼす影響
谷下 雅義 1，○大澤 亮平 2，清水 千弘 3，長谷川 貴陽史 4
1
中央大学 理工学部，2 中央大学 理工学研究科 土木工学専攻
3
麗澤大学 経済学部，4 首都大学東京 都市教養学部
連絡先: <tanishi@civil.chuo-u.ac.jp>(1) 動機： 安全で快適な街並みの形成や，良好な環(3) 意義： 地区計画・建築協定における規制の影響を

境の保全を目的とした地区計画や建築協定は，不定量的に示すとともに，今後導入を考えているある動産の取引価格にいかなる影響を与えるのか？こいは更新を迎えている地区の住民・行政等への判の問題意識のもとに筆者らはこれまで世田谷区の断材料を提示することができる．

戸建住宅や賃貸物件を対象に分析を行い，敷地(4) 結果： 始めに OLS で分析を行ったが，残差に空間利用を制限する敷地面積の最低規模を定める規的自己相関がみられたために，空間誤差モデルで制が価格に正の影響を与えているとの知見を得て推定を行った．詳しいパラメータは省略するが横浜

いるが，他の都市においても同じことがいえるか？

市での分析においても，敷地・環境条件についてはが動機である．本研究は，地区計画・建築協定がこれまでの研究と同様の結果を得ている．規制につそれぞれ 93 地区、175 地区存在する横浜市(図 1)

いては，敷地面積の最低規模規制は住宅価格にプを対象に規制の影響を定量化し，戸建住宅価格にラスの影響を与える一方で，建築物に規制を与える

どのような影響を及ぼしているのか調べる．

容積率規制と建ぺい率規制は有意な変数と採択さ(2) アプローチ： ヘドニック価格関数を推定する．そのれず，価格に影響がないという結果を得ている．

際，規制の変数が他の変数の代理変数になってい(5) 今後の課題: 依然として，残差に不均一分散が残っないか，また残差に空間的自己相関が残っていなている(図 2)ため，変数の見直しや空間の分割など

いかなどに十分配慮する．

を行う予定である．

2●・・・～25万円/ m●・・・ 25万円/m2 ～50万円/ m2●・・・ 50万円/m 2～75万円/m 2●・・・ 75万円/m 2～100万円/ m2
2●・・・ 100万円/m ～●・・・残差0以下●・・・残差0以上

図 2: SEM 後の残差分布

図１: 横浜市の戸建住宅の床面積当たりの価格- 31 -

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市街地におけるグラフィティの分布と特性
布川 悠介，伊藤 史子
首都大学東京 都市環境科学研究科 都市システム科学域
連絡先: <nuno0825@gmail.com>(1) 動機: 都市の外部空間に描かれる「グラフィティ(Graffiti)」と呼ばれる落書きはそれを描くもの(グラフィティライター)たちの独自の社会とルールのなかで行われている行為である．グラフィティは 80 年代にアメリカから日本に渡り，現在では全国に広まっている．特に東京の都市部における被害は深刻な状況である．そこで本研究では，市街地におけるグラ
フィティの分布と都市要素との関係について空間分
析を行うことで，グラフィティライターの行動特性を空間的に把握することが可能となると考えている．
(2) アプローチ: 高円寺駅を中心とした半径 600m 以
内を対象地域としている．グラフィティの位置デー
タと，属性データとしてグラフィティの種類(タグ，ス
ローアップ A，スローアップ B)とグラフィティが描かれた対象物の種類(建物直接，建物付随物，公共物)を調べた．これらの分布データをカーネル密度
推定によって分布パターンを視覚化するとともにそれぞれの用途地域との関係について分析を行っている．その際，グラフィティライターがグラフィティを描く目的として「Exposure」と「Communication」の２つ存在すると考え，それぞれをスローアップ B と同一地点に 3 個以上グラフィティが描かれている地点とした．また，グラフィティ分布は駅からの距離にも関係があると考え，駅からの距離によるグラフィティ
密度関数を推定した．
(3) 意義: 市街地におけるグラフィティライターの行動特性を空間的に把握することができる．本研究の結果から示される落書きの描かれやすい場所の特性は落書き対策における有効な資料になると考えられる．
(4) 結果:・ 駅(0m 地点)からの距離に応じて密度は増加し，131m 地点でピークに達する．そして，131m 地
点から遠ざかるごとに減衰していく．このことから多くのライターが駅周辺で行動していると考えられる．
・ ライター間の敵対的な「Communication」行為は商業地域内においてよく行われていることが示
唆された．
・ 「Exposure」 グラフィティはほとんど若者が多く訪れる高円寺駅南側の商業地域内に存在していることがわかった。
・ 対象物別の分布域が公共物，建物付随物，
建物直接の順に駅に向かって収束している．
・ 全グラフィティは駅から約 300m の範囲に，建物直接の範囲は駅から約 200m までグラフィティが多く，これが現状において罪悪感を伴う
心理的困難性が高くてもグラフィティが発生する場所だといえる．
(5) その他: 本研究の一部は，東京大学空間情報科学研究センターの研究用空間データ利用を伴う共同研究(研究番号 225)による成果であり，以下のデータを利用した．
・ZmapTownⅡ(shape 版)東京都杉並区

図 1: グラフィティの分布パターン［上］種類別(左からタグ，スローアップ A，スローアップ B)［下］対象物別(左から建物直接，建物付随物，公共物)- 32 -

B14

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

「地理情報科学の知識体系」と大学における地理情報科学教育― 東京大学空間情報科学研究センターの講義を例に ―湯田 ミノリ東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <minori@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機: 「地理情報科学標準カリキュラムに基づく(3) 意義: 本 BoK は，大学の教員や基礎学習を終

地理空間的思考の教育方法・教材開発研究（地えた段階の学生の活用が想定されている．つまり，理空間的思考の教育研究プロジェクト）」は，既

BoK の活用には，その内容を理解する前提とな

存の地理情報科学の地理系標準カリキュラムを，る基礎的な知識が必要となる．授業で実践されたより詳細にした「地理情報科学の知識体系（以下，

具体的な講義内容と BoK の内容を合わせて見るBoK）」を 2010 年に発表した．この BoK は，高等ことは，どれだけ BoK の内容を授業で展開してい教育での地理情報科学教育で必要と思われる教

るかだけでなく，その内容をより深く学生に理解さ育内容を網羅した標準カリキュラム案を実際に教せるために，他にどのような内容を含めているか

育に導入することを想定して作成されたものであがわかる．このことから，BoK の活用に向けた支る．しかし，この BoK と大学において実践されて援のありかたが明らかになると考えられる．
(4) 結果: 全ての講義内容を合わせると，BoK に含いる教育内容との整合性や，この BoK の有効性

まれる中項目 161 のうち，約 50％の 86 項目を網についてはまだ検討がなされていない．
(2) アプローチ: 本研究では，東京大学空間情報科

羅していた．特に，空間データの視覚的伝達に学研究センター（CSIS）で実施されてきた，地理関する項目の 80％以上が講義で説明されている情報科学に関連する講義内容が，BoK に含まれのをはじめとして，空間データに関連する章は，ている項目とどれだけ対応しているかを調査した．

どれも 60％以上の項目が含まれていた．また，調査にあたっては，2009 年度までに開講された

BoK に含まれていないが講義で説明されている

授業のシラバス・講義資料を対象とした．

項目の主なものは，数学や統計学，地理情報シ
ステム（GIS）の活用に必要なデータに関する基
礎知識，そして GIS の操作であった．

表 1： 「地理情報科学の知識体系」のコンテンツ(5) 参考: 「地理情報科学の知識体系 2010 年 6 月版」

序章 地理情報科学概論
基本的な用語の定義；GIS の構成要素；GIS の基礎学問分
野；GIS の応用分野；世界の GIS の歴史；日本の GIS の歴史(http://curricula.csis.u-tokyo.ac.jp/bok201006.pdf)

第 1 章 実世界のモデル化と形式化
実世界のモデル化；モデルの形式化
第 2 章 空間データの取得と作成
測量；リモートセンシング；主題属性の収集；既存データの地図データと属性データの利用例；データの修正；空間データの品質
第 3 章 空間データの変換と管理
空間データの変換；ジオコーディング；空間データベース；メ
タデータ；データの統合（コンフレーション）；ラスタ・ベクタ変
換
第 4 章 空間解析
基本的な空間解析；ネットワーク分析；領域分析；点データの分析；ラスタ（リモセン）データの分析；傾向面分析；空間自己相関；空間補間（応用）；空間相関分析；空間分析におけるスケール
第 5 章 空間データの視覚的伝達
視覚的伝達；地図の表現モデル；地図のデザイン；出力図の作成；双方向環境のマッピング
第 6 章 GIS と社会GIS の社会貢献；空間データの流通と共有；組織におけるGIS の導入と運用；GIS と教育・人材育成；GIS と未来社会

図 1: CSIS で開講された地理情報科学関連の授業内容の「地理情報科学の知識体系(BoK)」に含まれる割合- 33 -

C01

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010Land Cover Change Modeling in Kathmandu, Nepal
Rajesh Bahadur Thapa and Yuji Murayama
Division of Spatial Information Science, University of Tsukuba
Contact address: <thaparb@yahoo.com> Web: <http://giswin.geo.tsukuba.ac.jp/sis/>(1) Introduction: As the result of population growthand migration from rural to urban areas,urbanization has been recognized as a criticalprocess in metropolitan areas of Nepal. The
Kathmandu metropolitan region, capital and major
tourist gateway, has been facing rapid urbanization
over the last three decades. Recently, it has an
estimated population of 2.18 million with an annual
growth rate of 5.2%.
(2) Objective: Main objective of this research is tomodel land cover dynamics in the Kathmandu
metropolitan region using weight of evidence andcellular automata techniques.
(3) Data and methodology: In this paper, two land
cover maps of the region at 30 meters spatial
resolution for the years 1991 and 2000 are acquired
from Thapa and Murayama (2010), which are
created using remote sensing techniques. Elevation,slope, population growth, and proximity to urban
centers, roads, rivers, and industries are investigatedas major drivers of land change in the valley. A landchange model is calibrated using the weight ofevidence in cellular automata framework (Thapa
and Murayama, 2010). The model is designed in
DYNAMICA software environment. Overall
accuracy of the model is achieved at 91% with
Kappa coefficient of 86%.

(5) Conclusion: The simulation estimates, however, arebased on extrapolation from historic processes
which are not guaranteed to continue in the future
but it mirrors spatial patterns of land cover in thevalley if the historic process continues. In this case,the model has generated maps to show where andhow the land cover change in Kathmandu is headingin the next two decades from 2000, which may be a
critical reference to make decisions for guiding
future urban development and sustainable land
management in the valley.
(6) Reference:
Thapa, R. B. and Murayama, Y. (2010) Urban
growth modeling of Kathmandu metropolitan region,
Nepal. Computers, Environment and Urban Systems(in press).

(4) Results： The Fig. 1 shows the land cover maps of1991 and 2000 derived from the remote sensing and
GIS techniques, and simulated land cover maps of2000, 2010, and 2020 derived from the modeling.
Using the same configuration of the 1991-2000
simulation model and input map of 2000 and road
network of 2000, we performed a simulation aiming
to extrapolate the spatial patterns of urban growth in
the valley for the year 2010 and 2020. The
simulated landscape for 2010 and 2020 shows theurban growth consistently expanding eastwards
agglomerating the sub-urban villages. The built-up
surface of villages in the southeastern part also
starts agglomeration by 2010. By 2020, all the urban
centers will be aggregated into a greater
metropolitan region in the valley. The observed
spatial patterns suggest that most vulnerable land
cover seems to be shrubs land which may change
likely to agricultural area. The changing spatial
patterns over the study period show that theagricultural area will be converted mostly to theurban built-up area.

Fig. 1: Real and simulated land cover maps (1991-2020)- 34 -

C02

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010Land Cover Change Detection for Dzalanyama Forest Reserve, Lilongwe, Malawi
Kondwani Godwin Munthali and Yuji Murayama
Division of Spatial information Science, University of Tsukuba
Contact address: <kmunthali@gmail.com> Web: <http://giswin.geo.tsukuba.ac.jp/sis/en/index.html>
analysis. Figure 2 identifies the land use/coverchanges over the years. Over the years grasslands
have penetrated the forest area significantly. For 2008,
there is a sharp rise in forest cover especially aroundthe water body area, though there is significant loss in
the reserve area (see Figure 1).

(1) Introduction: Dzalanyama Forest Reserve is one of
the most threatened natural ecological systems in
Malawi due to tobacco curing, brick burning,
firewood and charcoal selling that has intensified in
the rural environment surrounding it. This results inpart from increased poverty levels of the rural
population and urban-sprawl.
(2) Objective: With degradation resulting from humanpressures on the forest reserve exceeding its
regenerative capacity, it is important to quantify theforest loss. Using multi-temporal satellite images, thispaper is aimed at determining the land use/coverchanges of the Dzalanyama Forest Reserve. Thistakes advantage of remotely sensed imageries indetecting major land use/cover changes.
(3) Methodology: 2-scene satellite images obtained fromLandsat, for the years 1990 and 2000, and ALOS for2008 were acquired. ERDAS Imagine 9.1 software
was then used to mosaic the images. The images werethen subset to local Traditional Authority boundaries
of Masumbankhunda, Masula and Chiseka thatsurround the reserve. The fuzziness of the area madeit difficult to obtain straight training samples; instead
an unsupervised classification was run on 100 classes.
These signature classes were merged manually into
four classes that were used in a supervisedclassification. A seven-by-seven fuzzy convolution
window was then run three times to smoothen the
output. Accuracy assessment used a set of hundred
randomly generated spatial points.

(5) Conclusion: The land use/cover changes for the area
have been identified using remote sensing. The trend
suggests a dynamic population behavior as evidenced
by the continued forest loss in the reserve area over
the years and a gain elsewhere for 2008.
(6) Acknowledgements: The ALOS data used in thisresearch from the JAXA collaborative project“Monitoring spatiotemporal patterns of urbanization
using satellite remote sensing data” lead by Dr. Rajesh
Bahadur Thapa (PI#536), University of Tsukuba is
gratefully acknowledged.

(4) Results: Figure 1 shows the four land use categories
for the years 1990, 2000 and 2008. While accuracy
assessment for 1990 and 2000 is still pending, that of2008 is 81% (K=0.7014). Owing to the fuzzy natureof the landscape this kappa value suffices for this

1990

2000

Figure 2: Land use change detection

2008

Figure 1: Land use/cover maps for Dzalanyama Forest Reserve area.

- 35 -

C03

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

Detecting and Analyzing Land Use/Cover Changes in a Hill Station:
A case study in Baguio City, Philippines
Ronald C. Estoque and Yuji Murayama
Division of Spatial Information Science, University of Tsukuba
Contact address: <purplebee80@yahoo.co.uk>(1) Introduction: Baguio city is one of the hill stations
in Southeast Asia and the only one in thePhilippines. It is the summer capital of the country,
a major educational and tourist center, the seat of
the regional government, and recently, an emerging
industrial and health service north of Metro Manila.
However, rapid urbanization and population growth
are straining the city’s resources. Suchdevelopments are beginning to toll on the people’s
wellbeing and on the environment.
(2) Objective: The primary aims of this study are todetect land use/cover changes and analyze urban
growth in Baguio City, Philippines.
(3) Data and Methods: Multi-temporal satellite images
for the years 1988, 1998, and 2009 were classified
to develop the land use/cover maps of the study area.
The classification process was aided with groundtruth and other ancillary data gathered during thefieldwork. Post classification analysis was
employed to detect the land use/cover changes.

(4) Results: A significant increase in urban/built-up
area and a substantial decrease in area of the otherland use/cover categories were noted. The results
are presented in Figures 1, 2 and 3.
(5) Conclusion: This study examined the land
use/cover changes and urban growth in Baguio city,
Philippines. Results show a rapid land use/coverchanges and urban growth. The rugged topographyof the study area, being at the hill station, may haveinfluenced the urban expansion in a fragmented
manner. The uncontrolled population growth andurban expansion, which are the major root causes ofmajor changes, are now exerting pressure on thecity’s amenities, resources and the environment. The
city must rise to the challenge to address theseissues in the name of modernization andsustainability, taking into consideration the city’s
potential and its significant roles in the country.

Fig. 2: Trends in land use/cover changes

Fig.
Fig. 1: Land use/cover maps of Baguio City

Fig. 3: Built-up area, 1988, 1998, and 2009- 36 -

C04

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

既存のデータを用いた土地利用データの主題属性精度評価と評価手法の検討
花島 裕樹
筑波大学 生命環境科学研究科 地球環境科学専攻
連絡先: <yuki.hanashima@gmail.com>(1) 動機： 現在，多くの地理空間情報が流通し，誰での主題属性精度を評価する．また，重ね合わせ手も容易に触れることができるようになってきた．これ法の比較も行い，信頼性のある主題属性精度評価

らの膨大な地理空間情報を管理し，利用しやすい手法を検討する．

環境を構築することが求められている．このような背(3) 意義： これまで，既存データ同士を用いた土地利景のもと Spatial Data Infrastructure (SDI)の整備が用データの精度評価に関して，詳細な報告はなく，すすめられ，質や範囲が不均質なデータの統合手

どの程度有効性があるのか詳細な検証がされてこ法の研究が進められている．データ統合において，なかった．また，既存の地理空間情報を用いること

データ間の相対的な精度比較は重要な視点であで，再利用性を高め，今日までの資源を有効に活る．本研究は，既存の地理空間情報を用いて，土用できる．

地利用データの主題属性精度の評価とその評価(4) 結果： 主題属性の精度評価は，単純なオーバー
レイ，バッファ処理，アドレスマッチングを用いた手手法を検討することを目的とする．
(2) アプローチ： 公共施設データを用いて，土地利用法，手作業による修正の４手法から比較した（表１）．

データの主題属性の精度を評価する．用いる公共

手作業による修正にくらべ，他の手法は正答率が施設データは，数値地図 25000（地名・公共施設）

低く，1/5000 レベルにおいて，正確な位置情報ので，施設台帳等から作成されているため，人間によ付与が行える技術が現段階では確立されていない

る判読によって作成された土地利用データ（数値と言える．

地図 5000（土地利用））よりも主題属性精度が高い(5) 謝辞： この研究の一部は,東京大学空間情報科学と考えられる．そこで，土地利用データ上に公共施研究センターの研究用空間テータ利用を伴う共同

設データを重ね合わせることで，土地利用データ

研究(共同研究番号: 269)による成果である．

表 1： 主題属性精度評価結果- 37 -

C05

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CSIS DAYS 2010

時空間データセットを用いた TX 沿線の土地利用変化の特徴― つくば市 TX 研究学園駅周辺の事例 ―小荒井 衛，中埜 貴元
国土地理院 地理地殻活動研究センター
連絡先: <koarai@gsi.go.jp>(1) 動機： 地理空間情報を国土計画や環境分野等の新されていなかったが，時空間的に一元化された

様々な分野で高度利活用していくためには，地理

データセットの仕様を決め，衛星画像等で捉えた空間情報に時間軸を加えることで地物の高頻度な変化箇所だけを更新する形でデータセットを試作

変化を容易に管理し，これまで取得されてきた過去

した．このデータセットからほぼ 1 年毎の時系列地の地理空間情報も含めて貴重な財産として付加価

理空間情報を切り出すことができる．鉄道開通とい値を持たせることが不可欠である．国土地理院がう人為インパクトで周辺の土地利用がどのように変所有する地理空間情報についても，一元のシステ

わってきているかを，高頻度時系列データを使ってム化された時空間情報として管理できる仕様を検どれだけ詳細に把握可能かが明らかになる．

討し，そのようなデータがこれまでの地理空間情報(4) 結果： TX（つくばエクスプレス）からのバッファ 0～と比べてどの様に高度利活用が可能なのかを示す

100m の土地利用変化を図 1 に，バッファ 400～

ことが重要である．

500m を図 2 に示す．2003 年以降の変化面積が大(2) ア プロ ーチ： つくば市の研究学園駅周辺の約きくなっているのは，TX 開通（2005 年 10 月）を間近

2

15km を対象に，衛星画像や資料調査に基づいてに控えた開発ラッシュのためである．バッファ 0～

ほぼ 1 年以下の単位で地物の発生・消滅・変化を100m の 2003～2004 年は変化前が様々な土地利

捉え，時空間データを試作した．交通網や建物の用なのに対して変化後は造成中地が大部分を占めように，個別に発生や消滅が発生する地物についている．2008～2009 年は，変化前は造成中地が多ては，地物毎に発生開始，発生完了，消滅開始，

いのに対し，変化後は住宅用地，商業務用地，道消滅完了の 4 つの時間属性を入力する固定長の路用地，その他公共用地の割合が多く，開発が進

データ形式とした．土地利用や DEM などの必ず存んできている．一方，バッファ 400～500m の変化面

在し面的に覆うデータについては，属性情報を地

積のピークは 2008～2009 年となっており，バッファ物が変化する毎に追加するような可変長のデータ

0～100m よりは開発が少し後になっている．2008～

形式とした．

2009 年の変化は，変化後の土地利用が造成中地(3) 意義： 土地利用のデータは概ね 5 年ごとにしか更になっている割合が，バッファ 0～100m より大きい．

図 1： TX（つくばエクスプレス）からのバッファ
0～100m の各年の土地利用変化の動向

図 2： TX からのバッファ 400～500m の各年の土地利用変化の動向- 38 -

C06

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CSIS DAYS 2010

電話帳データを用いた DMSP/OLS の都市光の分析
The Analysis of City Light on DMSP/OLS Data using Digital Telephone Data
仙石 裕明 1，秋山 祐樹 2，柴崎 亮介 2
1
東京大学大学院 新領域創成科学研究科，2 東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <xianshi@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機： 中心市街地の衰退や郊外におけるスプロール化現象が政策議論上の懸念事項となっている．
解決には都市の水平展開と活性状況の変容を把握する必要がある．そこで，更新頻度が高く，網羅
的 に デ ー タ が 獲 得 可 能 な DMSP/OLS(Defense
Meteorological Satellite Program / Operational
Linescan System)データの利用可能性について検討している．
(2) アプローチ： 電子電話帳を用いて，住宅・店舗・事業所等の番号登録件数と DMSP/OLS データの都
市光との関係をみた．都市光が多いほど，住宅・店
舗数も比例し，中心市街地や郊外の変化を読み取れると仮定した．
(3) 意義： 電話帳データは日本全国の個人・法人を高い割合でカバーしており，DMSP/OLS データの光強度の特性分析及び検証に適していると考えられる．
(4) 特徴：・ データを 3 次メッシュでリサンプリングし，グリッド単位で比較を行った．
・ 電話帳データとの比較に際して，全登録件数とテナント（店舗・事業所のみ）登録件数と分けて関係をみた．

・ 電話帳と DMSP/OLS データの散布別にタイプ分類を行った．
(5) 結果：・ 電話帳データでは，全登録件数の方が DMSPの光強度の傾向に一致していると思われる．その要因として，住宅関係の光源を含み，マンショ
ンの廊下等の光や，夜間中光が灯されるが，商店や工場の場合，営業時間または労働時間が過ぎると消灯され，反映されにくいことが考えられる．また，本論文では街灯や駐車場の光等の影響が考慮されていないため，それらについても検討する必要がある．
・ 中心市街地のように極端に電話番号の登録件
数が多い地域については，光強度が限界値(0<x<63)を飽和するため，DMSP/OLS データは中心市街地の観測には適していない．
・ タイプ分類を行うことで六ヶ所村や郊外化が進む地域の特徴をつかむことができた．時系列推移を読み取ることを次の課題としたい．
(6) デ ー タ ： 本 研 究 で 用 い た 電 話 帳 デ ー タ ・
DMSP/OLS データは 2003 年，2008 年次の青森県・秋田県・宮城県・山形県・岩手県の 5 県である．

表 1： 電話帳全登録件数（TR_all）・テナント登録件数（TR_tenants）と DMSP/OLS データ(City lights)の関係

電話帳登録件数

Aomori city

D
A
C

B

Rokkasho-village

C

D

光強度
電話帳登録件数

A
B
Z 軸は光強度（0< 光 <63）

図 1： 青森県における都市光と電話番号登録件数の空間分布とタイプ分類- 39 -

C07

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CSIS DAYS 2010

土地利用モデルを用いた都市気候モデルへの入力変数の算出方法の検討- Deriving input parameters to urban climate models using a land use model 山形 与志樹，中道 久美子，瀬谷 創
独立行政法人 国立環境研究所
連絡先: <yamagata@nies.go.jp> Web: <http://yoshi.o.oo7.jp/>(1) はじめに： 近年，地球温暖化への関心の高まりとともに，空間詳細な都市気候モデルの重要性が高
まりつつある．言うまでもなく，都市気候モデルを用いた将来の都市気候分析においては，入力変数の将来予測値が必要となるが，現状これらを与える
方法論は確立しておらず，アドホックな仮定の下で与えられることも多い．
(2) 目的とアプローチ： 本研究では，人口・土地利用予測をミクロ経済学的基礎に基づき精緻に行う土地利用モデルに着目し，人口・土地利用分布に関する将来シナリオを元に，都市気候モデルへの入力変数を算出する方法論について議論する．気候
モデルで必要とされる変数は，人工排熱や天空率など，建物の高さに依存するものが多いため，建物市場を明示的にモデル化することが不可欠であり，また，近年の都市気候モデルの空間詳細化，いわゆるダウンスケーリングの流れの中で， 1km × 1km
程度のミクロな領域において，これらの入力変数を算出することが求められる．本研究では，これら 2つの背景に対応するため，町丁目レベルで，建物市場を明示的に考慮した土地利用モデルを構築している点に特徴を有する．これによって，例えば鉄道駅付近の容積率緩和施策等，従来扱うことが難しかった地域レベルの施策の評価が可能になり，また，人工排熱等の都市気候モデルのための空間
詳細な入力変数の算出が可能となる．
(3) 土地利用モデル： 本研究で構築するモデルのベー ス は ， 応 用 都 市 経 済 (Computable Urban
Economic (CUE)) モデルであるが，2 万以上のゾーンをモデル構築の単位としているため，企業行動を考慮しない，交通量配分（道路渋滞）を考慮しないなど，従来の CUE モデルと比べて，いくつかの簡略化を行い，実用化を図っている．

(4) 将来シナリオの構築： 本研究では，有りうる将来の土地利用分布の幅を示すため，次のような究極的な都市集約・分散シナリオについて検討する．
・集約/コンパクトシティシナリオ（鉄道駅から 1km 以
上離れた町丁目で，土地の供給可能面積を縮小（2/3）し，（市街化地域の縮小想定），自動車利用禁止（ガソリン代 100,000 円/l）と仮定）．
・自動車依存型分散シナリオ（自動車車両購入費
無，燃料費無，高速道路無料と仮定）．
(5) 気候モデルへの入力変数の算出例： 図１は，（住宅床面積 / 土地面積）の値から，仮想的に建物階
数 を 推 計 し ， そ れ を 元 に 深 見 ほ か (2003,
http://www.db.pwri.go.jp/pdf/D6422.pdf) の表 3-5の排出量原単位に基づき，1km2 あたりの人工排熱（顕熱）（W/km2 ）を算出したものである．高層建築物が多い東京都心部や鉄道駅付近において，人工排熱が多いという自然な結果が得られていることが分かる．ここで，特に東京 23 区に着目すると，集約シナリオでは，鉄道駅の直近で建物需要量が増加し，図の分類上で最も上の階級（1,200 万 W/km2
以上）に分類された町丁目が見られる一方で，分散シナリオでは，上から二番目の階級が広がっていることが分かる．このような人工排熱分布を都市
気候モデルの入力変数として用いることで，より詳
細な都市気候のモデリングを行うことが可能になると考えられる．
(6) 謝辞： 本研究での土地利用モデルの構築において，CSIS で整備した第 4 回東京都市圏パーソントリ
ップ調査のデータを利用させていただいた．ここに記して感謝を申し上げます．

図 1: 人工排熱（顕熱）の将来予測例（左：集約シナリオ，右：分散シナリオ）- 40 -

C08

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CSIS DAYS 2010

滞留人口を用いた商圏分析モデルのための検討

1

鈴木 英之 1，関本 義秀 2
合同会社ファイン・アナリシス，2 東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <suzuki@finea.co.jp> Web: <http://www.finea.co.jp/>(1) 動機： 従来，小地域における滞留人口（時点別人口）と商業性との関係について，充分に明らかにされて来なかった．そのため商業診断や商圏分析モ
デルにおいて，消費者の時点別空間分布が考慮されることは少なかった．パーソントリップ調査（以下 PT）から得られた滞留人口データを小地域の商業データと照合し， 適切に分析することによって,商業分析への新たな分析視点が拓かれるものと思われた．
(2) アプローチ： まず PT から推計された滞留人口から買物者のデータと徒歩移動者のデータとを抽出した．時点別に駅勢圏別や商業地類型別で集計したうえで，商業統計小売販売額等の商業性を示す
データとの関係性を確認し，小地域商業分析に関する先行研究等との整合性を確認することで，データの有用性を確かめた．その上で，徒歩移動者
人口，買物者人口及び小売販売額との関係について分析を行った．
(3) 意義： PT から推計された滞留人口データから，消費者の時空間分布の概要を把握することが可能であることが確認出来た．徒歩移動者人口と買物者
人口との関係について，時点別，商圏類型別に明らかにした．時点別買物行為者と商業統計との関係について時空間的分析を行った．

(4) 結果：・ PT から得られた徒歩行動や買物行動の日変動
パターンは，「社会生活基本調査」等の先行する調査と概ね一致する．
・ 先行する駅利用者に関する調査等と比較した場合に，性比や年齢帯別分布について，ほぼ整合性のある結果が得られた．
・ 携帯電話の位置情報からは不可能な，買物行為等の詳細データを得ることが可能であることが判明した．
・ 徒歩通行量に対する買物行為者の比率は，滞留人口と商業販売額の比率に関連することが明らかになった．
・ 小地域における小売業販売額に対して．時点
別の買物者数が与える影響を地理的加重回帰モデルを適用して説明を試みた．朝型商圏・夕型商圏等の時間別商圏類型による分析の可能性が示唆される．
(5) データ：・ 東京大学空間情報科学研究センターの動線解析プラットフォームによる「平成 10 年度東京都
市圏パーソントリップデータセット」

図 1： 地理的加重回帰モデルによる小売販売額に対する時点別買物客数の偏回帰係数
午前（左図）と夕方（右図）のそれぞれの買物者数によって小売商業販売額を説明した
場合の偏回帰係数をコロプレス図で表したもの．午前のパラメタは 23 区東部で高く，夕方のそれは都心部で高い．23 区東部は，買物行動が域内完結型の傾向があるという都市地理学の知見と整合する．夕方の顧客単価は都心で高いという一般的な印象と合致する．

- 41 -

C09

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CSIS DAYS 2010

トップダウンアプローチを用いた複雑な移動軌跡パターンの検出
神野 良太， 上原 邦昭
神戸大学大学院 システム情報学研究科
連絡先: <jinno@ai.cs.scitec.kobe-u.ac.jp>，<uehara@kobe-u.ac.jp>(1) 動機: 近年，GPS などの位置取得技術の普及により，い領域に分割しながらパターンを検出し，最終的に人や車の移動軌跡データを入手することが容易に複雑なパターンの発見を行う．このとき，各領域にはなった．これらのデータを大量に集めて解析し，共Z-ordering 法 [2]に基づいて番号を割り当て，空間通した行動を発見する研究が注目されている．

区分の粒度を階層として領域を木構造で表現する．

(2) 問題点: 既存研究のうち Trajectory Pattern Mining

このようにすれば，異なる粒度での領域の位置に素[1]では，移動物体の移動時間と位置に関する共通

早くアクセスすることが可能となる．

したパターンの発見を行っている．具体的には，ま図 2 に例を示す．図 1 の左図のデータから検出さず 2 位置間の移動パターンから発見し，短い移動パれたパターンである．左図が空間レベル 1，右図がターンを結合してより長い移動パターンを生成して空間レベル 2 まで考慮されている．空間レベル 1 でいくボトムアップの手法を用いている．このため複雑

は 0，1，3 を通っているので，空間レベル 2 まで掘りなパターンの発見が可能となる．

下げてパターン検出している．この結果，2 から 15 ま既存研究で共通することはして，空間情報をそのでの移動パターンを検出できている．以上の方法をまま座標で扱ってしまうと計算コストが非常に大きくJava を使用して実装し，実世界データに適用して実なるため，空間を領域で区分し，軌跡データの座標

験・評価を行う．なお，実験データに関しては，平成

情報を該当する領域に置き換えていることである．し10 年東京都市圏パーソントリップデータセットを用い

かし，適切な領域を定義することは非常に難しく，空る．データ検索サービスから移動軌跡のデータを抽間の区分が細かすぎるとパターン自体の検出が難し

出し，提案手法によって共通行動の発見を行う．

くなり，粗すぎると単純なパターンは検出できるが複雑なパターンの検出はできなくなる．このため，データに適切な領域を定義することは大きな課題となっている．図 1 に，ボトムアップの手法で検出できない
例を示す．左図が 3 つの移動軌跡データ，右図がボ
トムアップで検出された移動パターン（実線矢印）である．2→1，14→15 のパターンは検出できるが，
1→14 のパターン（点線矢印）を検出できないため，

図 2: トップダウンによるパターン検出

結合によって 2→15 の大きなパターンの検出ができ(4) 意義： 複雑な移動軌跡パターンでは多く人の移動ない．

途中の通過位置のみならず，どのような道を通ったか詳細な経路を知ることまでできる．移動軌跡パターンが有用とされる交通管理，都市開発においては，
より安全な道路，交通機関の考案に役立てることができる．
(5) 参考文献：[1] Fosca Giannotti, Mirco Nanni, Dino Pedreschi,

図 1: ボトムアップによるパターン検出

Fabio Pinelli. Trajectory Pattern Mining. Proc. of(3) アプローチ: 本研究では，複雑なパターンの検出を

13th KDD, pp.330-339, 2007.

可能にするためにトップダウン設計のパターン検出[2] Jack A. Orenstein. Spatial Query Processing in法を提案する．本提案手法では，粗い空間区分によan Object-Oriented Database System. Proc. ofって検出された単純なパターンから，徐々により小さSIGMOD, pp.326-336, 1986.

- 42 -

C10

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

東京都心部における駅間アクセシビリティ評価と基幹的バス路線導入に関する研究
小塚 琢也，原田 昇，大森 宣暁，高見 淳史
東京大学大学院 工学系研究科 都市工学専攻 都市交通研究室
連絡先: <kozuka_t@ut.t.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機： 近代以降，高度な都市生活・都市活動から(3) 意義： 各抵抗の重み付けを自由に変更して評価派生する高密膨大な交通需要を支えてきた東京都を行えるため，様々な移動属性（目的等）・個人属

心部の鉄道網も，今日では，拡大基調から成熟性（高齢者／非高齢者等）に対応したアクセシビリ

化・安定化のフェーズに差し掛かっている．しかし

ティ評価を網羅的に実施できる．また，この評価を一方で，交通ネットワークとしての課題はまだ多く交通需要の多寡の評価と組み合わせることで，東残されている．たとえば，鉄道網の複雑化にともな

京都心部の交通ネットワーク上，とくにアクセシビリ

う乗り換えの煩雑化や，地下鉄を利用する際の上ティ改善が求められる OD を抽出することもできる

下移動の増加などがそれである．

（図２）．鉄道網と一体的に機能する基幹的なバス
路線の導入などの改善方策の検討や，その効果のそこで，東京都心部のアクセシビリティについて，定量的評価に活用することが可能である．

上記の各抵抗を考慮したうえで，網羅的定量的評価を行い，GIS により視覚的にわかりやすく示すこ(4) 結果： 東京都心部の交通ネットワーク上，とくにアクセシビリティ改善が求められる OD としては，都心とが有用と言える．
(2) アプローチ： 本研究では，駅間の移動を都市生

外縁部と都心中心部を結ぶ長距離のものが多い

活・都市活動上とくに重要なものと捉え，東京都心

一方，都心中心部で完結する比較的短距離のもの

部（東京駅から概ね 10km 以内）の任意駅間の移も多い．また，改善方策として，4 つの基幹的バス

動を評価対象とする．

路線の導入を想定した。このうえで，アクセシビリテ

GIS 上に東京都心部の軌道系交通ネットワーク

ィの改善の度合いを定量的に明らかにし，さらにそれが沿線に限らず広範囲に及ぶことを示した．

データを独自に構築し（図１），所要時間・乗り換え
回数・上下移動量等を一括計算して，これらを加味して定義したアクセシビリティ指標を算出し，駅間ア
クセシビリティの評価を行う．

図１： 東京駅周辺のネットワークの様子（左）図２： アクセシビリティの改善が特に求められる OD の分布（右）（指標の定義は紙幅の都合上割愛するが，黄・緑・赤の順に，改善の要請が強くなる．）- 43 -

C11

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

エコルート走行による自動車燃料消費量の削減に関する研究―道路縦断勾配を考慮した瞬間燃費モデルを用いて―
李 勇鶴 1，佐藤 俊明 1，岡部 篤行 2
1
株式会社パスコ，2 青山学院大学 総合文化政策学部
連絡先: <yiorn_3951@pasco.co.jp>(1) 動機： 日本では，運輸部門の二酸化炭素排出量
が総排出量の 18.6%（2007 年）も占めており，自動車二酸化炭素排出量の削減は非常に重要である．自動車の燃料消費量（二酸化炭素排出量とほぼ比例）モデルに関しては，様々な研究が行われているが，その多くは車両の速度，加速度と周辺環境などに着目しており，道路縦断勾配（以下，道路勾配）の影響を定量的に分析した研究は数少ない．さらに，3 次元道路ネットワークデータを用いて，道路勾配を考慮したエコルートへの誘導による燃料消費量の削減効果を定量的に分析した研究はいまだに見られない．
(2) アプローチ： まず，実車両走行により１秒間隔の瞬
間燃費，瞬間速度と計測点の経緯度を搭載した燃費計より取得した．計測点の道路勾配は車載レーザー計測により取得した．これらのデータを用いて道路勾配を考慮した瞬間燃費モデルを構築した．
瞬間燃費は平坦地での平均瞬間燃費（40.9km/l）と道路勾配による瞬間燃費の変化率を用いて計算した（図１の左）．次に，構築された瞬間燃費モデ
ルと渋谷区の 3 次元道路ネットワークデータを用い① 実車両走行によるデータ収集て，最短ルート走行とエコルート走行による燃料消費量をそれぞれ求め，エコルート走行による燃料節約率を求めた（図１の右）．
(3) 意義： 道路勾配を考慮した瞬間燃費モデルを構築し，さらに最短ルートに対するエコルート走行による燃料節約率をシミュレーション解析により定量的に分析した．
(4) 結果： 平坦地に対する坂道での瞬間燃費の変化
率は，上り坂で道路勾配が 1%未満の場合はほぼゼロに近く，それ以降は徐々に大きくなり，道路勾
配 3%では変化率が 100%，道路勾配 5%では変化
率が 200%程度まで増加した．これに対して下り坂
では，瞬間燃費変化率が道路勾配の増加に伴い線形的に減少し，道路勾配が 3%の際には瞬間燃
費変化率が-45%程度まで減少し，その以降は一定の変化率を維持した．また，シミュレーション解析
により，最短ルートに対してエコルート走行により平均 5%の燃料が節約できることが明らかになった．
その他，燃料節約率は 10%未満のケースが全体の70%を占めており， 20%以上のケースが全体の0.6%でほとんど存在しないことが分かった．
③ 燃料消費量のシミュレーション解析
渋谷区

飯能市

トヨタのカローラ（1.5L）
燃費計を搭載

最短

エコ

総長 km

4.16

4.43

燃料 L

0.22

0.20

入間市
14km （3 回往復）

最短ルート

② 瞬間燃費モデルの構築④ 最短ルートに対するエコルートの燃料節約率の分析
20

瞬間燃費変化率モデル
Y = 33.6*G+72.0 (7<X)
Y = -1.16*X3+14.42*X2 (0<X<7)
Y = 16.5*X (-2.7<X<0)
Y = -45.0 (X<-2.7)200

対応件数の割合（％）

瞬間燃費変化率（％）

400
300

エコルート

100
0

15
10
5
0

-100
-5

-4

-3

-2

-1

0

1

2

3

4

5

6

7

道路勾配（％）

瞬間燃費＝平坦地の瞬間燃費＊(瞬間燃費変化率+100%)

8

0

5

10
15
20
燃料節約率（％）

25

エコルート走行による平均燃料節約率 ＝ 5.0%

図 1： 道路縦断勾配を考慮した瞬間燃費モデルの構築（左）と最短ルートに対するエコルート走行による燃料節約率のシミュレーション解析（右）- 44 -

30

C12

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

Population Density, Call-response Interval, and Survival of Out-of-hospital Cardiac Arrest
Hideo Yasunaga, Hiromasa Horiguchi
Department of Health Management and Policy, Graduate School of Medicine, The University of Tokyo
Contact address: <yasunagah-jyo@h.u-tokyo.ac.jp>(1) Aim: The present study investigated the relationshipbetweenpopulation

density,time

between

3.6%. In very low-density (<250/km2) and very
high-density(>10,000/km2)

areas,

themeanemergency call and ambulance arrival, and survival

call-response intervals were 9.3 and 6.2 minutes,

of out-of-hospital cardiac arrest (OHCA), using the

1-month survival rates were 5.4% and 9.1%, andAll-Japan Utstein-style registry database, coupledneurologically favorable 1-month survival rates

with geographic information system data.

were 2.7% and 4.3%, respectively. Logistic(2) Methods: We examined data from 101,287

regression showed that patients in very high-density

bystander-witnessed OHCA patients who received

areas had a significantly higher survival rate (oddsemergency medical services (EMS) through 4,729

ratio (OR), 1.64; 95% confidence interval (CI), 1.44

ambulatory centers in Japan between 2005 and 2007.

- 1.87; p<0.01) and neurologically favorable

Latitudes and longitudes of each center were1-month survival rate (OR, 1.47; 95%CI, 1.22 -determined with address-match geocoding, and1.77; p<0.01) compared with those in very

linked with the Population Census data using

low-density areas.

ArcGIS version 9.3.1. The endpoints were 1-month(4) Discussion: Living in a low-density area wassurvival and neurologically favorable 1-monthassociated with an independent risk of delay insurvival defined as Glasgow-Pittsburgh cerebral

ambulance response, and a low survival rate in cases

performance categories 1 or 2.

of OHCA. Distribution of EMS centers according to(3) Results: Overall 1-month survival was 7.8%.
Neurologically favorable 1-month survival was

population size leads to inequality in healthoutcomes between urban and rural areas.

Fig. 1: Population density, call-response interval and survival of out-of-hospital cardiac arrest- 45 -

C13

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

交通事故発生地点における道路環境からの要因分析と事故発生抑制の研究― 神奈川県における高速自動車国道を事例として ―森山 育幸
横浜市立大学大学院 都市社会文化研究科
連絡先: <u095026b@yokohama-cu.ac.jp>(1) 動機： 交通事故の逓減に対して，多くの交通安全（以下，横々）について，交通事故発生を道路環境施策が研究，実施されながら，その施策が対処療の要因から分析を行う．高速道路を対象とするのは，法的との評価があり，効果の維持が難しい理由は要因分析において要因を少なくして，分析手法のどこにあるのか，新しい視点からの交通事故分析を

合理性を検討するためである．また，どのような展試みる必要性があると考え，本研究を開始した．

開研究を示唆する要因が得られるかを推察する．

(2) アプローチ： 本研究では，入手データの属性デー(3) 意義： 交通事故データの統計分布の分析と，デー

タを補うために，対象道路領域を限定しながら俯瞰

タの位置情報の関連性を空間分布の分析から捉的な観点から分析を行う．すなわち，データの統計

えて，研究分野の横断的なアプローチから分析結的分布と，データの位置情報としての関連性を見る果を得る．分析結果の展開研究をおこない，汎用

空間分布を捉えることにより，俯瞰的な観点を維持性を伴う施策を提言する．

し，他の道路や区間にも展開ができる汎用性を目(4) 結果： 東名と横々の上り線において，交通事故発指している．統計的，空間分析結果から交通事故

生地点の偏在が確認された．さらに，交通事故発逓減施策の提言は可能であるが，その背後に存在

生への影響要因の分類から，車線交通量の閾値

する影響要因についての展開研究を行うことで，よが求められ，汎用性の特徴をもつ結果が得られた．

り汎用的な特徴をもった研究となっている．第 1 段

統計的分析と発生密度分布図から，影響要因とし階として，第一東海自動車道（以下，東名）の東京ての道路空間の開放性を展開研究のテーマとしてIC から御殿場 IC の区間，および横浜横須賀道路の設定が可能となった．

図 1： 東名，横々の上り線における交通死傷事故の発生地点密度分布（2009 年）- 46 -

C14

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CSIS DAYS 2010

子どもの空間行動シミュレーションシステムの開発
菊池 城治 1，雨宮 護 1，齊藤 知範 1，島田 貴仁 1，原田 豊 2
1
科学警察研究所 犯罪行動科学部 犯罪予防研究室，2 科学警察研究所 犯罪行動科学部
連絡先: <gkikuchi@nrips.go.jp> Web: <http://www.anzen-kodomo.jp/program/research/y_harada.html>(1) 動機: 犯罪は地理的に集中することが知られているが，子どもの犯罪被害リスクを時空間的に精緻に考えるためには，子どもが日常的にいつ・どういった場所で遊び，どの道を通っているかといったことを考慮することが必要である．児童の日常行動の測定については，これまでに GPS や紙地図を用いたものがあるが，これらの調査手法は，調査コスト・手間が大きい場合がある．そこで，代替手法として，
本研究では，シミュレーションの応用可能性を検討した．
(2) ア プ ロ ー チ : エ ー ジ ェ ン ト ベ ー ス ド モ デ リ ン グ（Agent-Based Modeling）を応用し，子どもの空間
行動を再現した．シミュレーションは，ともすれば仮想空間での非現実的な結果を生みうるため，本研
究では，まずは，シミュレーションの結果と実データとの整合性を検証した．GPS を用いた児童の日常行動調査（小学生児童 80 人，2 週間）から得られた
自宅や遊び場などの滞在場所と，実際の道路ネッ
トワークデータを用いて，児童の行動をシミュレー
ション環境で再現した．
(3) 意義： エージェントの行動ルールについて，通学

路の重みづけを行った上でのダイクストラ法を用いることで，実データの再現性を確認した．シミュレー
ションモデルの妥当性を検証した上で，今後は，簡易な遊び場調査による子どもの被害リスクの推定や地域の犯罪多発地点の分析が可能になる．
(4) 特徴:・ 計算の負荷がかかる部分は事前に処理を行い，分析結果の可視化には，Google Earth などの汎用 GIS を用いた．
・ 汎用 GIS を用いることで，多様な GIS データとの重ね合わせが可能である．
・ エージェントの行動ルールについて，各種パラメータを設定可能である．
・ 簡易な遊び場調査によって，小学校区内の児童の日常行動の全体像を把握することに道筋をつけた．
(5) その他:
・ 本研究は，社会技術研究開発センター「子どもの被害の測定と防犯活動の実証的基盤の確立」（研究代表者：科学警察研究所 原田豊）の研究として行われた．

図 1： こどもの空間行動シミュレーションの画面の例
左の図では，実際の道路ネットワーク上を，子どもエージェントが動いている図を表示している．右の図では，GIS の処理を通して，児童の行動量を可視化している．
汎用 GIS と連動させることで，多様な GIS データとの重ね合わせが可能になる．

- 47 -

C15

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CSIS DAYS 2010

地理情報システムを用いた社会関係資本による犯罪抑制効果の検討
高木 大資 1，小林 哲郎 2，針原 素子 3
1
東京大学大学院・日本学術振興会，2 国立情報学研究所，3 東北大学大学院・日本学術振興会
連絡先: <dtakagi@l.u-tokyo.ac.jp >e.g.) For 100 metersF¾Red respondent’s crime
victimizations are estimated bysocial capital indices of threeblue respondents (A, B and C).

A

150meters

100metersBCe.g.) For 150 meters
D

E¾Red respondent’s crime
victimizations are estimated bysocial capital indices of threeblue respondents and threeyellow respondents (D, E and F).

図 1: Neighborhoods”の定義の概念図．e.g.）“近隣”の定義が 100m 以内の周囲の他者の場合，赤い回答者の犯罪
被害経験の有無を，他の回答者 A, B, C の社会関係資本の値“近隣”の定義が 150m 以内の周囲の他者ので予測．e.g.）場合，赤い回答者の犯罪被害経験の有無を，他の回答者 A,
B, C, D, E, F の社会関係資本の値で予測．※上記の処理を，全ての回答者および全ての距離（60～500m まで，10m ずつ変化）で実施した．

1.20

0.70

effects of trust on thieves(1) 動機: 近年，犯罪抑制に影響を与える重要な地域要因として，社会関係資本という概念が注目されている．社会関係資本とは，「人々の協調行動を活発にすることによって社会の効率性を高めることのできる，信頼，互酬性の規範，ネットワークといった社会組
織の特徴」として定義される．この理論的枠組みにおける犯罪研究では，地域内での住民間の相互影響過程が重要な要因となる．
しかしながら，従来の実証研究では，犯罪被害の遭いやすさに関して，周囲の住民から
どのような影響を受けているかといった点は十分に検討されてこなかった．
(2) アプローチ: 都内 A 市で行われた郵送調査への回答者を，位置情報を持ったポイントデータとして電子地図に紐付けし，調査で測定された値（他者への信頼，社会参加，互酬性の規範，侵入盗被害経験など）と回答
者間の物理的距離などの情報を持つデータセットを作成した．そして，周囲の回答者（=“Neighborhoods”）の値によって各回答者の犯罪被害を予測するため，空間的自己回
帰分析を行った．その際，“Neighborhoods”の定義を「自分の周囲 60m 内の他の回答者」から「周囲 500m 内の他の回答者」まで，
10m ずつ変化させ，それによって社会関係
資本による犯罪抑制効果がどのように変動するかを piecewise regression で探索的に検討した．このような方法によって，「どのような範囲の Neighborhoods が犯罪被害を最もよく説明するのか」という点を明らかにすることができる．
(3) 意義: 従来，地域分析の単位は市区町村や町丁目といったマクロな行政区界が主であった．本研究で提案する方法は，行政区界によらない，よりマイクロな住民同士の相互作用を分析対象とすることができる．
(4) 結果: 社会関係資本による犯罪抑制は，周囲 60m 内程度の隣近所と，周囲 500m 内程
度の近隣が大きな効果を示していた．
(5) その他: 本研究は，平成 20 年度日本学術振興会特別研究員奨励費（代表者：針原素子，
課題番号：17-4494）および平成 20 年度科学研究費補助金（代表者：小林哲郎，課題番号：
19830122）による支援を受けている．

0.20

β=0.003***

β=－0.011***

-0.30

-0.80

-1.30

Break point
at 320m

-1.80

-2.30
50

100

150

200

250

300

350

400

450

500

physical distance

図 2: piecewise regression による分析結果．距離の変動（横軸）によって社会関係資本による侵入盗被害の抑制
効果（縦軸）がどのように変動するかが図示されている．
図から，周囲 60m の他者と周囲 500m の他者の影響が大きいことが示唆されている．

- 48 -

D01

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

HTML5 を用いた地球地図ビューアの開発
松山 克胤，岡本 誠
公立はこだて未来大学
連絡先: <kmatsu@fun.ac.jp > Web: <http://www.worldwindweb.net/>(1) 概要： HTML5 を用いた GIS ビューアの実現のための基礎的段階として，地球地図ビューアの試験的な実装を行った（図 1）．本研究は，オープンソー
スの NASA World Wind を参考し，アーキテクチャを踏襲して Web アプリケーション化を行うものとした．
(2) アプローチ： NASA World Wind では，クライアント
サイドで，ユーザの視点情報からどの画像・データが必要であるかを計算し，Web Map Service(WMS)
サーバにアクセスを行い，データの取得を行っている（図 2(a)）．Web アプリケーションの場合は，WMS
サーバに加えて，Web サーバも必要となる．管理のしやすさ，および，負荷分散の柔軟性のために，
WMS サーバと Web サーバはそれぞれ独立してサービスを行う設計とする．同一生成元ポリシーにより，ブラウザは，Web サーバと同一のプロトコル，ホストおよびポートのみにアクセスできるものとする．
本研究では，Web サーバと WMS サーバは独立して存在しているが，WMS サーバに対するデータ取
得リクエストを，Web サーバ経由で行うものとする．
具体的には，Web サーバはリバースプロキシを用いて，特定のリクエストを WMS サーバに転送し，該当するデータの取得を行えるようにする（図 2(b)）．
(3) 実装した機能：
・ xml ファイルによる描画オブジェクト，レイヤー構
成，および描画プログラムの指定
・ フラグメント分割を動的かつ再帰的に行うことができる地球オブジェクトの作成と描画
・ マウスおよびキーボードによる視点移動
・ 視点に応じたテクスチャデータの取得(4) その他：
・ 現時点では閲覧に WebGL に対応しているブラ
ウザが必要
・ 本研究は，文部科学省：地域イノベーションクラ
スタープログラム（グローバル型）「函館マリンバ
イオクラスター」により実施している

図 1: スクリーンショット
(a)

(b)

図 2: サーバ構成- 49 -

D02

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

Towards the Development of Smart Phone Based Earthquake Awareness System: An
Integration of Location Information, Numerical Simulation and Augmented Reality
Subas Chhatkuli，Yonghe Li and Toshiaki SatohResearch & Development Center, PASCO Corporation
Contact address: <cshahb7460@pasco.co.jp>(1) Introduction: In case of massive earthquakes, notjust the collapse of buildings but also the fallingfurniture or objects inside the buildings causes
injuries and in some cases fatalities as well. Such
injuries and fatalities can be reduced by raising
earthquake awareness and potential risks posed byfalling furniture or objects during earthquakes. To
raise the earthquake awareness and to minimize thepotential loss, seismic hazard maps and the location
based ground acceleration data of future scenario
earthquakes have already been developed andavailable via internet. However, an easyinterpretation of such maps and ground acceleration
data in a real life situation might not be practical for
all general public. Hence, the objective of this study
is to develop a smart phone based system which
realistically simulates and displays the dynamic
behavior of furniture or other objects during
earthquakes by integrating the location based
ground acceleration information, numericalsimulation and Augmented Reality (AR).
(2) Approach: The frame work of the proposed system
is as follows. At first, the smart phone captures thefurniture or other objects image and gets thelocation information from its inbuilt GPS and thensends the location information to a GIS server via
network connection. Verifying the location of thesmart phone, the GIS server searches and sends
back the geographically nearest future scenario
earthquake ground acceleration data. The smart
phone then simulates the dynamic behavior of thefurniture or other objects during that earthquake.

Finally, the smart phone displays the dynamic
behavior of the furniture or other objects as anaugmented reality.
(3) Case Study: To evaluate the potential of the
proposed framework, the dynamic behavior of abookcase during two different earthquakes wereconducted in a prototype model. The dynamic
behavior of a bookcase was simulated for the pastearthquakes of magnitude 4.7 and 6.5 Richter scale.
The simulation results were displayed as an AR inan iPhone. The results showed that, during the 4.7
magnitude earthquake, the bookcase was slightly
shaken. However, during the 6.5 magnitude
earthquake, the bookcase was violently shaken andoverturned (Fig. 1).
(4) Conclusion:・ The prototype model of the proposed smart
phone based earthquake awareness system has
been developed.
・ The case study showed that the model is capableof simulating and realistically displaying the
dynamic behavior of furniture or other objects
during the earthquakes.
・ The results showed that, in supplement to theseismic hazard maps, this proposed system iscapable of playing a very important role inraising the earthquake awareness and educating
the general public about the potential risks offalling furniture or objects during theearthquakes.

Fig. 1: Capturing the bookcase image (left) and AR based display of overturned bookcase due to the earthquake (right)- 50 -

D03

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

観光 AR の有効性および開発に関する研究○廣田 智久，徳永 光晴
金沢工業大学 工学研究科 環境土木工学専攻
連絡先: <e-tomo.015@venus.kanazawa-it.ac.jp> Web:<http://www2.kanazawa-it.ac.jp/tokulab/>・ オブジェクトを Google Maps 上に表示し，オブジェク(1) 動機: 私たちは，旅行や観光をする際，ガイドブッ
クやインターネットを利用して，行き先や目的を調トの位置を確認することが可能．

べる．しかし，これらで提供される情報は，その地・ Google Maps の機能でズームアウト/イン，スクロー

域のメインとなるスポット情報，その地域住民であれルすることが可能であるため，モバイル端末の GPSば誰もが知っているような断片的内容のものばかり

情報とあわせることにより，オブジェクトの位置に行である．そのため，隠された穴場スポットや歴史･文くことが可能．

化の本質をユーザに伝えることはできない．また，・ 建物や場所を，iPhone に付属しているカメラでかざ名所までの移動経路やユーザ周辺の施設情報，

して見ることで，画面上にその建物･場所の名称お時間の有効活用方法など，さまざまな必要であろう

よび位置，概要などの情報を表示することが可能．

情報が不足している．これは，観光ガイドブックやイ(4) 結果： 観光ガイドブックやインターネットが提供する

ンターネットは，広範囲の地域情報を把握すること

観光情報は，広範囲で断片的な情報を主として扱っに関しては適しているが，ユーザ周辺の情報を提ており，一方で名所までの移動経路やユーザ周辺

供する方法としては実用的でないからだと考えられの施設情報，時間の有効活用方法など，ユーザがる．したがって，ユーザの場所･状況にあった情報

実際に必要であろうさまざまな情報が不足していた．

を提供でき，必要に応じて利用できる新たなサービ

しかし，AR を活用することで，現実世界の光景に仮スが必要である．

想世界の情報を融合させ表示することが可能となり，(2) アプローチ: 本研究では，AR（Augmented Reality:

その場に応じた情報を提供できるようになった．

拡張現実）を活用し，iPhone などのモバイル端末でまた，地域のことを何も知らない観光客でも，周観光案内をサポートするシステムを試作することで，辺の施設情報を手軽に探索できるようになり，意外

ユーザの場所･状況に応じた観光情報を提供し，な穴場スポットや現地住民しか知らない歴史･文化

その有効性について検討した．

のような貴重な情報も共有することができるようにな(3) 特徴:った．したがって，AR を活用した観光案内システム

・ 現実世界の光景に仮想世界の情報を融合させ表

は，ユーザの場所･状況に応じた観光情報を提供す

示することで，ユーザがいる場所に応じた情報を提るシステムとして有効であるといえる．

供することが可能．

起動画面

地図

作品紹介

図１： 金澤月見光路 2010（実証実験で開発したソフトの画面の一部）- 51 -

空間マップ

D04

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CSIS DAYS 2010

ユーザ投稿写真による動的ストリート画像フロー生成機構の設計- A Design of a Dynamic Mechanism for Generating Street-Based Image Flows utilizing
User-Submitted Photographs 石塚 宏紀 1，木實 新一 2,3，戸辺 義人 2,3，瀬崎 薫 1
1
東京大学 空間情報科学研究センター，2 東京電機大学 情報メディア学科，3JST, CREST
連絡先: <isi@mcl.iis.u-tokyo.ac.jp> Web: <http://www.mcl.iis.u-tokyo.ac.jp /~isi/>(1) 動機： 現在，Google Street View に代表される,
写真画像を用いて仮想的に街を散策できるサービスが広く利用されている．しかしながら，ある定められた時間にのみ撮影された画像を用いる従来のサービスでは，季節，時間帯，個人の嗜好等，条件を考慮して多様な風景を再構成することができない．本研究では, こうした条件に応じて適切な風景を再構成できるサービスを実現するために，一般の人々から集めた様々な街の写真をデータベースに蓄積し，道路に沿って必要な画像列を高速に検索できる動的ストリート画像フ
ロー生成機構を提案する．一般に，多次元空間
索引を用いれば，場所とそれ以外の属性値を指定して対応する写真を高速に検索することができる．しかし、従来のように幾何学的な分割に基づいてアクセスの効率化を行う索引手法を用いた
場合，道路ネットワークのような実世界の構造に沿って生じる問合せ要求を円滑に処理することが難しい．そこで我々は, 道路ネットワークを考慮した索引手法である KDRN-Tree (KD-Tree with
Road Network) を提案する．
(2) アプローチ： 本論文にて我々は，ユーザ投稿写真を用いて，指定した時間帯，季節，気象条件等の複数条件に合致した動的ストリート画像フローを高速に生成する機構を提案する．既存デー
タベース管理システムに蓄積されたユーザ投稿
写真を各指定条件に対して逐次的に検索処理すればストリート画像フローを生成可能であるが，大量の写真を扱う場合，膨大な処理時間を要するため，円滑なストリート画像フローの生成は困難である．また，位置条件を含む複数の条件に合致した画像検索には，kd-tree に代表される多次元索引機構が利用されるが，道路ネットワーク構造を無視した処理を行うため，ストリート画像フロー生成の高速化に適していない．そこで，従来の多次元索引機構よりも高速にストリート画像フローを生成できる KDRN-Tree の提案である．
(3) 意義： GIS において Google Street View は非常に画期的なサービスであった．しかしながらこれらのサービスは，ある定められた時間にのみ撮影された画像を用いている．我々の手法のように季節や時間帯等の多様な風景を再構成できるシステ
ムは今後の Street View の新たな可能性を示している．図 1 は，東京都秋葉原のある一角を照度
350lx 以上の画像でストリート画像フローを作成した例である．
(4) 特徴：・ 道路ネットワーク配置を考慮した領域分割
2 次元平面上の道路ネットワーク配置を考慮した戦略的な領域分割によって，同じ道路セ
グメント上の写真をできるだけ同一領域にて管理可能とする．これによって，ストリート画像
フローの高速生成を可能にする．
・ 道路ネットワーク正規化による索引の効率化
効率の良い索引を生成するためには，多くの道路が管理領域の次元軸に対して水平・垂直でなければならない．そこで我々は，力学的なポテンシャルモデルに基づいて道路ネッ
トワークを自動変形し，索引機構と親和性の高い道路ネットワーク配置に正規化する．

図 1： 東京都秋葉原における動的ストリート画像フローの例- 52 -

D05

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UAV(Unmanned Aerial Vehicle)による簡易空撮の可能性― 上信越高原国立公園鹿沢地区を事例に ―古橋 大地
東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <taichi@csis.u-tokyo.ac.jp>(1) 動機： 衛星プラットフォームや航空機プラットフォもある保護と利用に関して．有用な情報が得られる

ームによるリモートセンシング技術は，近年様々なかといった視点及び費用対効果について検討を行目的で利用されてきているが，プラットフォームのった．

維持・運用コストが高価な点で，誰でも手軽に利用(3) 意義： 現時点で可能な UAV プラットフォームによできるものではない．しかし，2005 年の Google

る空撮画像の品質とその費用対効果を明らかにすEarth/Maps の登場により，一般社会での高分解能ることで，リモートセンシング技術の利活用の可能

衛星画像・空中写真の認知度は高まってきてい性を見出すことができる．
(4) 結果： 対地高度約 150m の撮影条件において，撮る．
(2) アプローチ： 本研究では，近年安価になってきて

影日数１日でおよそ 1 平方 km の面積を十分撮影いる UAV(Unmanned Aerial Vehicle)プラットフォー可能であることが明らかとなった．特に撮影高度がムに民生用デジタルカメラを搭載して可視光波長

積雲などの低い雲が発生している条件においても帯における空撮を行い，その撮影能力と UAV プラ

十分に撮影可能であり，可視光リモートセンシング

ットフォームの可能性について比較検証を行ってで課題であった雲の影響を取り除ける点で，撮影みた．また運用面において，現時点では人家の密スケジュールの幅が広がるなど，他プラットフォーム

集地域など都市部を避けるため，上信越高原国立にない特徴が高いことが示され、総合的な費用対

公園鹿沢地区を対象地域とし，自然公園の目的で効果が優れていることがわかった．

図 1： UAV 空撮モザイク画像と DSM による鳥瞰図（オルソ補正済）
実データは www.nenv.jp にて CC-by-SA ライセンスで公開中- 53 -

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衛星画像によるインターネット 3 次元計測システムの開発
野中 秀樹，土居原 健，本間 亮平
アジア航測株式会社
連絡先: <hdk.nonaka@ajiko.co.jp>
は，二つの衛星の仰角，方位角，画像の 4 隅の座標値から求めることができる．これらのパラメータはいずれも，多くの衛星画像でメタデータとして提供されているため，基準点を使用した前処理等を行わずに迅速に立体視可能な画像を配信することができる．
(4) 特徴： 前述の立体表示手法を適用することにより，
WebPhotogrammetry の特徴である，立体視可能な画像を迅速に配信し，3 次元計測を行うことができる環境を，衛星画像についても実現することができた．また本システムは，データの流通性を高めるため，クライアントサーバ間の通信を OGC Sensor
Observation Service を用いて実現した．
(5) 結果： 本手法により衛星画像をネットワークを通じて配信し，これを Web ブラウザ上で立体表示して計測する環境を実現することができた．ただし，提供される RPC モデルのみでは，画像によっては縦視差を十分に除去することができないことがある．
判読や簡易計測には実用可能であるものの，精度が要求される場面への用途での適用には，モデルのパラメータの補正など，機能追加が必要なことが分かった．

(1) 動機： ネットワークを通じて航空写真を配信された
航空写真を Web ブラウザ上で立体視し，地物の 3次元計測を行う技術として WebPhotogrammetry がある．このシステムにより，立体視可能な画像を迅
速に配信するとともに，写真測量に関する知識を持たなくても容易に 3 次元計測を行う環境を提供することができる．一方，近年は衛星画像の高解像度化と低価格化が進み，より広い分野で衛星画像が活用されるようになり，WebPhotogrammetry においても，衛星画像を扱うことが求められてきている．
(2) アプローチ： 二つの画像を立体表示するためには，
これらの画像間の縦方向の視差（縦視差）ができる
限り小さくなるように変形しなければならない．また，
WebPhotogrammetry ではこれをリアルタイムに行う
ため，できる限り単純な処理である必要がある．そこで本システムでは，左右の画像の衛星の位置を結ぶ線をステレオ基線となるように 2 つの画像を回転して表示する．そのため，注目している点と左右の画像の衛星の位置で構成される面をエピポーラ
平面とし，これと地表面の交線が，表示画面の横軸と一致するように回転させて表示する．
(3) 意義： 立体表示するための左右の画像の回転角

撮影データ
の登録

衛星画像データ
メタデータ

Web
Web API
API
(SOS)
(SOS)
データの要求撮影データの登録

クライアント
3 次元計測データ

サーバ

衛星画像

写真判読

メタデータ
(RPC 係数, 衛星位置等)

図 1： システムの概要- 54 -(計測結果の応用表示例)(立体表示での判読)D07

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鉄道網における障害情報配信手法の問題分析
岡田 和也 1，横山 輝明 2，門林 雄基 1, 山口 英 1
1
奈良先端科学技術大学院大学 情報科学研究科, 2 サイバー大学 IT 総合学部
連絡先: <{kazuya-o, youki-k, suguru}@is.naist.jp, teruaki_yokoyama@cyber-u.ac.jp> Web: <http://iplab.naist.jp/>(1) 動機： 鉄道網は，国民生活に欠かせない重要インフラであり，国民生活，経済活動に大きな影響を与える．各鉄道事業者は，輸送障害を防ぐ様々な技
術開発を行っている．しかし，人身事故，自然災害の影響は，回避できない．したがって，輸送障害が発生した場合には，障害情報を必要とする利用者へ迅速に発信することが望ましい．現在の障害情報配信は，大別すると路線構造，距離という 2 種類の地理的制約を利用している（図 1）．本研究では，既存の障害情報配信の問題点を明らかにする．さらに，位置情報を利用した効率の良い障害情報配信を考察する．
(2) アプローチ： 本研究では，実際の路線構造を用いたシミュレーションにより 2 種類の配信手法の精度を評価する．シミュレーションでは，輸送障害が駅単位で発生すると仮定する．また，与えられる路線
構造を基に乗車駅，降車駅の全組み合わせに対して，経由駅を最短経路で計算する．この計算された経路は，シミュレーション内における利用者の経路とする．利用者の発生分布は一様分布とし，また降車駅の選択についても一様分布とする．シミュレーションでは，駅数，距離を増やし，障害を必要とする利用者の乗車駅に配信できたかを評価する．
(3) 意義： 研究の目的は，現在の障害情報配信が，どの程度有効であるかを評価し，その問題点を明らかにすることにある．そして，既存手法の限界を示
し，位置情報を応用した配信手法を考察する．
(4) 結果： シミュレーションでは，再現率と適合率に関して比較を行った．再現率と適合率の定義は，式(1)に示す．再現率は，障害情報が配信された際に障害情報を必要する利用者に配信された割合を表す．適合率は，障害情報が配信された利用者中に含まれる配信されるべき利用者の割合を表す．
したがって，適合率が高いほど無駄なく配信できたことになる．図 2 は，大阪府内の鉄道網を対象にし

図 1: 配信手法のモデル

た距離を基にしたシミュレーション結果である．同様の傾向が，駅数を基にした配信でも見られた．グ
ラフより，距離，駅数の増加に比例して再現率が向上する一方で，適合率は低下している．この原因
は，配信駅数が増えると，障害情報を必要としない
利用者にも，配信していることを示している．
recall : 再現率，precision : 適合率
Au : 配信されるべき利用者数
Ru : 実際に配信された利用者数

recall =Au ∩ Ru
Au

precision =Au ∩ RuRu(1)

図 2: 距離を基にした配信結果(5) 考察： 結果から，既存の障害情報配信手法では，障害情報を必要する利用者に配信できていることがわかる．一方で，障害情報を配信する際に，障害情報を必要としない利用者に多量に配信してしまう事が明らかになった．また，駅数，距離共に路線内，近傍の利用者にしか配信できない欠点がある．しかし，利用者は，路線の遠近を問わず，障害情報を必要とすることも多い．例えば，大阪から東京へ移動する利用者には，東京都内の在来線の情報が有益であることも多い．このように遠距離間で障害情報を適切に配信することは，既存の手法では実現が困難である．
(6) 今後の展望： 障害情報配信手法では，配信時の適合率が低い問題と，遠隔地の利用者に障害情報を適切に配信できない問題がある．これらの問題に対して，過去の移動経路を利用した障害情報配信手法を提案したい．過去の移動経路を利用する事で，駅間の移動傾向を把握可能になると考える．この特性を応用し，路線構造，位置の制約を受けない障害情報配信が可能になると考える．

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アクセス系集線の配備コスト最小化設計技術
中山 悠
日本電信電話株式会社 NTT アクセスサービスシステム研究所
連絡先: <nakayama.yu@lab.ntt.co.jp >(1) 動機： FTTH(Fiber To The Home)アクセスの回線(3) 意義： コストを最小化する構成の設計を，計算機数はブロードバンドサービス全体の 5 割を超え，今上で容易に実行可能となった．計算上存在し得る

後人口が少ないルーラル地域への展開が期待さ構成の数は，回線収容局数の増大とともに急激にれる．その際，ユーザ回線を集約してネットワーク

増加するため，この意義は大きい．また，QGIS はへ収容する，アクセス系集線の配備コスト低減が課

オープンソースソフトウェア(FOSS4G)ゆえに，本手題となっている．そこで，配備コストを最小化する構法の拡張や再配布が容易であるという利点がある．
(4) 結果： アクセス系集線の配備コストを最小化する成を設計する技術が必要である．
(2) アプローチ： 構成の設計法を立地配分モデルとし構成の設計法を定式化した上で，QGIS のプラグイて定式化した．最適な集線装置規模や上位ネット

ンとして実装し，実際に適用可能とした．その結果ワークへの接続形態は，回線収容局の分布やユーとして，回線収容局の分布やユーザ収容数等の地

ザ収容数等の地理空間的条件に依存すると考えら

理空間的条件を入力パラメタとして，コストを最小れるためである．また，本モデルを QGIS のプラグイ化する構成を計算機上で容易に算出可能となった．

ンとして実装することで，実際に適用可能とした．

本技術は，FTTH アクセスの展開に寄与し得る．

１．回線収容局の位置、ユーザ収容数を⼊⼒
回線収容局
ユーザ

２．各局に適した規模の集線装置を設置、接続

収容数
多

集線装置

少

３．上位ネットワーク装置を設置、接続

エッジルータ

装置規模
⼤⼩

図 1： 配備コストを最小化するアクセス系集線の設計フロー- 56 -

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Centralized Geo-database and Mobile Field Data Collection:
An Introduction of Student Field Survey Project
Ko Ko Lwin and Yuji Murayama
Division of Spatial Information Science, Graduate School of Life and Environmental Sciences, University of Tsukuba
Contact address: <kokolwin@live.com & mura1@sakura.cc.tsukuba.ac.jp>
Web: <http://giswin.geo.tsukuba.ac.jp/sis/>pre-defined text format with image attachment andsend to POP3 mail server.

(1) Overview: Field data collection is a first steprequirement for any spatial information users
especially for human geographers, physicalgeographers, geologists, crop scientists, ecologists,
etc. Human geographers may want to collect public
opinions and social activities, in order to understandsocial behaviors change over space and time.
Geologists or physical geographers may want tocollect in-situ data, in order to understand overall
regional geological formations and structures.
(2) Motivation: In this research project, we construct
Web-based centralized geo-database and utilize
personal mobile phone with built-in GPS or portable
GPS to collect the field data. Collected field data will
send to centralized geo-database through mobile
phone e-mail program. Centralized geo-database willcollect the field data from POP3 mail server and thenconverted into GIS data by automation process.
(3) Components:
Field Data Collection
Field data will be collected by personal mobile
phone with built-in GPS or portable GPS. User candefine X, Y coordinates and other information in

Automation
The Automation process will collect theincoming mails and then converted into GIS data byuser defined intervals. This GIS data willautomaticallyinjectinto
thecentralized
geo-database and integrate with other GIS data
layers to construct Web-GIS.
Web-GISThe Web-GIS will display the information (i.e.
collected field data locations, images and otherinformation) in real-time. Therefore, end-users canaccess anywhere and anyplace.
(4) Applications: This system is ideal for damage
information collection after the disaster occurred. The
real-time damage information is required for
emergency management and other humanitarianhelps in order to make quick response. Moreover,multiple users can input the data in many places. Thisis suitable for massive data collection such as plantand crop survey, soil survey and other ecological datacollections.

Fig. 1: Centralized geo-database and mobile field data collection system overview and user interface- 57 -

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FOSS4G を利用した水環境調査ツールの運用簡易性に関する研究- 水環境分野における Open Café System(OCS)の適用事例 福本 塁 1,2，岡内 俊太郎 3，中村 和彦 1，中山 悠 1，古橋 大地 4，
菊池 風奈 2，原 昇平 2，白髭 拓也 2，風間 ふたば 5
1
NPO 法人 オープンコンシェルジュ，2㈱ハイテックス，3㈱共立理化学研究所，
4
東京大学 空間情報科学研究センター，5 山梨大学 工学部循環システム工学科
連絡先: <fukumoto@hitechs.co.jp>(1) 動機： 近年，水環境保全活動の分野では学術的な研究や行政によるモニタリングだけでなく，市民を主体とした保全活動が各地で行われている．身近な水環境の全国一斉調査の参加人数を見ると2004 年で 531 団体参加および 2545 調査地点，
2009 年では 1011 団体参加，5683 調査地点となっており，全国的に活動が隆盛しつつある状況である．こうした保全活動は各団体で継続的に行われ，モニタリング活動としてのポテンシャルを大きく有している．しかし，同時に活動記録の整理や調査結果発信の技術的難易度や労力負荷が大きく各団体の交流や情報共有が効率的に行われていない．
費用負担のない FOSS4G による調査記録発信ツー
ル導入の必要性とともに，運用簡易化を行っていく必要がある．
(2) アプローチ： 急速に普及している iPhone をプラット
フォームとした，現在位置と時刻が自動取得される
水環境調査記録アプリケーションをクライアントとし，
FOSS4G アプリケーションをパッケージングしているOpen Café System をサーバとしたクライアントサー
バシステム「WaterVoice」を対象に，既存 Web-GISの相互運用環境の構築を行い，ユーザインターフ
ェース（以下，UI），ネットワーク環境という観点から運用簡易化の機能を提案・実現した．従来，利用者が開発者向けであった FOSS4G が知識をもたな
い一般人にも利用できる．

(3) 意義： 従来，1 つの Web-GIS に対して用意された固有の入力システムからしか行うことができなかったが，現在位置が含まれるエリアに存在する
Web-GIS に沿った UI を用意し，既存と競合するかたちでなく，相互運用する環境を構築した．また，ネットワーク環境がない地点での調査においても，
クライアントアプリケーション側のデータベースに一時登録させ，ネットワークに接続した時点でサーバ側に登録する機能を実現した．
(4) 特徴：・ モバイル端末から FOSS4G アプリケーションの機能を利用できる．
・ 緯度経度をトリガーとしてインターフェースが現地に存在する Web-GIS に沿った内容に変更される．
・ ネットワーク環境がないエリアでも現在位置情報
を，前回値を基に登録することができる．
・ ネットワーク環境がないエリアでも入力した調査
結果をクライアントアプリケーションの DB に登録することができる．
・ 地図の判読が苦手なユーザの為に，現在位置の住所を入力すると，地図上にプロットできる．
・ GPS や現在位置の住所により取得された位置情報の修正を行うことができる．
(5) その他：
・ 無料で一般公開する予定．現在，多摩川流域の公開のために準備中．

図 1： WaterVoice の画面例

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Open Café System: 自然環境分野における FOSS4G パッケージの開発と適用
中村 和彦１，福本 塁１，齋藤 仁 2，中山 悠１
1
NPO 法人 オープンコンシェルジュ，2 首都大学東京大学院
連絡先: <nakamura@openconcierge.org> Web: <http://www.openconcierge.org/>(1) はじめに： 近年，オープンソースの GIS アプリケー
ション群である FOSS4G（Free and Open Source
Software for Geospatial） の 開 発 が 進んで い る ．
FOSS4G はオープンソースゆえに低コストであり，コスト面の制約から既存の GIS を利用できなかった場面における活用が期待されている．しかし，さまざまなアプリケーションの乱立やその技術的な敷居の高さゆえに，十分に普及が進んでいないことも指摘されている．今後 FOSS4G の活用が期待される主体として，これまで GIS を使ってこなかったユー
ザが含まれることを考慮すると，上記のような技術的敷居の高さを解消することは重要である．
そこで本研究では，まず FOSS4G の課題である導入および運用の困難さを低減するための手法を明確化した．そして，それを自然環境分野で実現するパッケージ：Open Café System（以下，「OCS」，
図 1）の開発を試みた．
(2) 手法： FOSS4G の運用上の技術的敷居を下げるための方針として，アプリケーションの開発段階から導入後のトレーニングまで各種段階における方策が考えられる．本研究では特に既存技術の延長として，パッケージ化による FOSS4G の導入と，その後の使い易さ向上に焦点を当てて開発を行った．
まず，OCS の基本構造を図 1 に示す．OCS サー
バは，PostGIS, GeoServer, Drupal など，FOSS4G を中心としたオープンソースのアプリケーションから構成される．ユーザインタフェースは CMS である
Drupal が担い，取得されたデータは DBMS である
PostGIS に保持され，GeoServer によって出力された地図を OpenLayers で表示する．OCS クライアント
は，主に Web ブラウザを通じて OCS サーバにアクセスし，データの取得や更新等を行う．よってユーザが OCS の構造やアプリケーションを意識する必要はない．
次に，自然環境分野における GIS 活用形態をネットワーク環境から 5 つ（僻地型，限定型，拠点型，出張型，遍在型）に類型化した（表 1）．そして，それぞれの型に最適化したアーキテクチャを備えた
OCS を構築した．また，OCS をそれぞれの環境に実際に適用することで，OCS の有効性を検証した．
(3) 適用事例： ここでは僻地型の適用事例を述べる．
上信越高原国立公園鹿沢園地において，OCS を用いた国立公園の利用，管理システムを構築した．
鹿沢園地では常時接続可能な高速回線が無い．
そこで，園地内で取得した地図や写真などのデー
タを各クライアントに保存し，屋内に戻ってからサーバに接続してデータを登録する，ネットワーク設定等が不要で簡易なシステムとした．登録された写真
撮影点データを PostGIS により解析して園地内の注目度を算出し，注目点への最短経路を
pgRouting によって検索した．これによって，園地内の観光資源を利用者も管理者も把握し分析できるシステムとなった．
その他の型についても，同様の検証を行い，OCSの検証を行った．
(4) 今後の課題： 今後運用の簡易化に向けては，操作の自動化や最適なマニュアルの生成，あるいは
アプリケーションの開発から導入後の人的トレーニ
ングまで，様々な方策が存在し得る．今後のFOSS4G 普及拡大に向けては，そうした各種技術を取り入れ，より一層の簡易化を進めていくことが必要と考えられる．
表 1: 自然環境分野における GIS 活用形態をネットワーク環境から 5 つに類型化したｸﾗｲｱﾝﾄ-ｻｰ
ﾊﾞ間無線接続ｻｰﾊﾞ-ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ間接続××A) 僻地型B) 限定型特徴

ローカル

データ取得・更新は非同期的。物理的接続により、ローカルNW内では大量のデータ転送も可能。

インターネット

不成立(クライアント－サーバ間が非接続)

ローカル
○

×

-

インターネットC) 拠点型×- 59 -○○

不成立(クライアント－サーバ間が非接続)
拠点のサーバを中心とし、データ取得・更新は非同期的。物理的接続により大量のデータ転送も可能。

インターネット

データ取得・更新は非同期的であり、物理的接続ができないためサーバへのアクセスが限定される。

ローカルE) 遍在型

無線LANやアドホックNWにより、ローカ
ルNW内でリアルタイムのデータ取得・更新などが可能。

ローカル○D) 出張型

図 1: パッケージ OCS の基本構造

サーバ位置

インターネット

高速回線を用いることで、サーバ位置に関わらず、リアルタイムのデータ取得・更新などが可能。

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オープンソースの配送経路探索プラットフォーム、OpenVRP について
― An Approach for Individual Public Transportation ―関 治之
合同会社 Georepublic Japan
連絡先: <seki@cirius.co.jp>(1) 動機： 郊外都市部や農村部における公共交通機改善に注力ができるとともに利用状況のフィードバ

関は自家用車に強く依存した社会になっており，ックや修正コードが得られるようなエコシステムの構

自家用車が利用できない子供や老人，ツーリストに築を狙っている．

とって，自由に好きな場所へ移動することは困難な(3) 意義： オンデマンドバスが提供され，地域住民の状況にある．バスなどの公共交通機関が発達して利用が増えるような利便性の高い交通網が提供でいる地域であれば比較的移動のしやすさ（モビリテ

きれば，公共交通網の採算性は向上し，モータリゼィ）は担保されるが，多くの地域では経済的な理由

ーション・スパイラルの歯止めができる．また，自家などにより公共交通機関は運行本数の減少などに用車を皆が利用するのに比べ，輸送効率が向上

さらされている．公共交通が不便であるために自家することから環境負荷も軽減できることになる．

用車の利用が増え，大型駐車場のあるスーパーが(4) 結果： システム自体は現時点でも開発中であるが，発達するなど，自家用車依存の都市構造になり，既存のオープンソースの地理空間データベース

それにより公共交通機関を利用する人が減り，最PostgreSQL/PostGIS 用の最短経路ライブラリである

終的に交通網の赤字幅が増え衰退していくという

pgRouting を拡張し，DARP Solver という複数経路「モータリゼーション・スパイラル」という負の連鎖がに対応する経路探索機能を開発することができた．

進んでいる地域も多い．

また，DARP Solver を利用するアプリケーションを(2) アプローチ： 本プロジェクトでは，バスの輸送効率開発し，実際に複数入力した移動需要（デマンド）の良さとタクシーの利便性を合わせたような運行形

に対し，最適化された経路を出力するサンプルア態が可能な，Individual Public Transportation を実

プ リ ケー シ ョン OpenVRP (Open Vehicle Route

現するためのプラットフォームをオープンソースソフ

Planner)も開発した．ともに現在オープンソースソフ

トウェアとして開発することを行っている．具体的にトウェアとして公開を準備中である．また，プロジェ

は，顧客のオンデマンドにしたがって運行ルートがクトを進めるうちに，このプログラムはオンデマンド

決められるような，オンデマンドバスなどの管理を

バス以外のユースケース，たとえばホームデリバリするためのアプリケーション群を開発している．オーサービスや送迎サービスなどにも利用が可能でープンソースでシステムを構築することにより，車輪あることがわかった．

の再発明を極力避け，本来の地域のモビリティの

参考： http://openvrp.com/ ※OpenVRP 公式サイト

図 1： OpenVRP Engine 概要- 60 -

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近道となる道順選択と地図表示- pgRouting を利用した経路探索とその可能性 杉浦 史門 1，中村 和彦 1，齋藤 仁 2，福本 塁 1，中山 悠 1
1
NPO 法人オープンコンシェルジュ，2 首都大学東京大学院
連絡先: <info@openconcierge.org> Web: <http://www.openconcierge.org/>(1) 動機: 経路探索による道順の表示は，カーナビゲーションシステムに代表されるように，身近な場面で実用化されている．しかし，既存サービスの提供
範囲は、主に多くの人の利用が見込める地域に限定されることや，検索の仕方が汎用的で，対象地に適合した検索条件設定ができないことが多い．
公園に訪れた来園者に道案内をするといった使い方においては，一般に普及している地理情報サー
ビスでは対応できないため，一般に普及している地
理情報サービスを補完する別のサービスが必要である．
(2) アプローチ: 上信越国立公園鹿沢園地を対象地として、利用者に現地の観光資源を説明する看板（以下「説明板」）への道順を案内することを目的した．現地の歩行経路および観光資源に関しては既存データが存在しないことから、GPS トラッキングデータより取得した経路データを用いて基盤図を作成し、任意の説明板を終点として設定可能とした。
現実的なコストで導入可能とするため，オープンソースソフトウェア（以下「OSS」）である PostGIS，
OpenLayers，GeoServer，pgRouting を活用した．
この OSS は FOSS4G により広く利用されている．な
お，Web ブラウザを経由して利用可能とすることで，使用者が使い慣れた方法で操作できるようになっている．経路探索の機能は PostGIS の機能拡張である pgRouting を利用して実行される．
(3) 意義: 経路を探索するためには，経路データと探索機能を備えたシステムの両者が必要である．経路データが存在しない場合には，必要なデータを作成できる余地を確保した．OSM（オープンストリートマップ）により提供されている経路データを利用可能である．また，探索機能は使う側のニーズに応じて柔軟に対応できるシステム構成となるように配慮した．これにより，一般的に地図には載らない
経路の探索においても，現場のニーズに応じた探索が可能となった．
(4) 特徴:・ Web ブラウザを経由した親しみやすいインターフ
ェースを採用・ 柔軟な条件設定による経路探索が可能
・ OSS の利用による低コストでの導入が可能
・ 既存の経路データが存在しない地域でも GPS ト
ラッキングデータから作成できる余地を確保(5) その他:
・ pgRouting は OCS（オープンカフェシステム）において機能を実装している．

図 1： 経路探索システムの画面の例
灰色の線が経路データである．経路データ上のノードをクリックするとノード番号がポップアップされるようになっている．図では起点ノード番号「42」から終点ノード番
号「112」までの最短経路を赤線で表示している．

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FOSS4G を活用した既存 GIS インフラからの情報公開手法の提案
石崎 一隆
北海道地図株式会社
連絡先: <ishizaki@hcc.co.jp>(1) 動機: 我が国の自治体では過去 10 数年間にわた(3) 意義:・ OpenLayers は BSD ライセンスである為，許諾条件

り多数の GIS が導入され，施設管理や行政サービを満たせばフリーで利用する事ができる．

スの支援などを目的として整備・活用されてきた．し・ GeoJSON は公開されたファイルフォーマットであり，かしながら，こうした既存の GIS はライセンス数や，対応している GIS も多い．

アクセス経路の制限などにより制限されたユーザー
しか利用することが出来ず，国民の財産とも言える

・ 既存の GIS インフラを活かしながら空間情報をイン

貴重な行政情報が閉じた環境でしか活用されていターネット/イントラネットへ公開が可能である．

ない問題が生じている．そこで，空間情報を必要と・ 空 間 情 報 の 更 新 作 業 は 既 存 GIS で 行 い ，する多くのユーザーに対して既存の GIS からアウト

OpenLayers へは必要な情報の公開だけ行う．

プットした情報を，FOSS4G ツールを用いて閲覧・(4) 結果: 対象となる GIS は地理情報をメッシュで分割した jpeg および GeoJSON へ出力する機能を必要共有する手法を提案する．
(2) アプローチ:とする．多くの GIS はカスタマイズが可能であり，ま・ 情報の閲覧インタフェースとしては FOSS4G のうちた，GIS 上で利用しているファイルフォーマットが公

OpenLayers を利用し，インターネット/イントラネット

開フォーマットであれば，外部ツールによる出力もを通してブラウザ上での表示を行う．

検討できるため，基本的に実装可能と考える．上記

・ 稼働済み GIS には，公開用ファイルを作成する機の課題を解決可能な既存 GIS を利用しているユー

能を実装する．公開用ファイルは背景地図としてザーは同様の方法でインターネット公開する事がラスタデータを，主題情報としてベクトルデータを可能であり，自治体資産を有効活用する幅を広げ作成した．

る事が可能である．

・ ラスタデータはブラウザで表示することが出来る一
般 的 な 画 像 形 式 (jpeg) と し ， ベ ク ト ル デ ー タ は※FOSS４G：Free Open Source Software for Geospatial

OpenLayers での操作性から GeoJSON とした．

既存の GIS

Jpeg

GeoJSON

公開用サーバ(OpenLayers)
図 1： OpenLayers を利用した空間情報公開の概念図- 62 -

D15

Research Abstracts on Spatial Information Science
CSIS DAYS 2010

地理空間情報活用推進に向けた地理空間情報流通実験コンソーシアム
薄井 智貴, 関本 義秀, 金杉 洋, 南 佳孝, 柴崎 亮介
東京大学 空間情報科学研究センター
連絡先: <usui@csis.u-tokyo.ac.jp> Web: < http://parma.csis.u-tokyo.ac.jp/>(1) 動機： 実空間における様々な国土情報あるいは(5) 結果： 散在する地理空間情報を一元管理し提供

公共施設等の地理空間情報について，国や地方できる仕組みを構築することで，利用者のデータ収自治体等からホームページや情報公開請求等を

集労力を軽減し，また通常入手が困難な公開デー

通じて徐々に提供されるようになってきてはいるもタを本システムを通じて配信することにより，データのの，データ入手条件や権利関係，更新頻度等はの流通促進にも繋がる可能性を示した．

多様であり，利便性の高いサービス実現のために

表 1: 登録済みの地理空間情報データ

はそれらデータ入手の迅速化やコストの低減，品質向上を図ることが重要となっている．

1

ボーリング柱状図2

地価公示／地価調査(2) アプローチ： 東京大学空間情報科学研究センタ

3

ダム／漁港／空港／港湾／発電所

ーでは，平成 21 年 9 月に「地理空間情報流通実験

4

各種公共施設コンソーシアム」を設置し，産官学の関係機関が連5

道路公示情報／道路工事図面

携による地理空間情報の収集・配信・利活用等の

6

工事入札／道路開通／発注見通し

流通環境の整備を目的とした実証実験を開始した．

7

道路管理データ

本実験では，地理空間情報の収集・蓄積・検索の8

森林基本図・計画図／森林簿・路網ためのシステムを構築し，一般募集した会員向け

9

基準点情報

に地理空間情報のデータ提供サービスを実施して

10

観光施設

いる．提供データは，国や地方自治体などの公開

11

いきいき下水道・甦る水 100 選／水の郷百選

情報の他に，インターネット等で公開されている自12

エコエアポート，リサイクルポート

13

アユの遡上マップ

14

ダムの諸量／河川整備基本方針・整備計画

15

浸水想定区域図・洪水ハザードマップ

16

験潮場

17

鉄道を元気にする 34 の取り組み

治体情報や，実験に協力して頂いている三重県や岐阜県の公開情報など通常入手が困難なデータも試験的に公開しているものもある．
(3) 意義： 本コンソーシアムの目的は，地理空間情報
そのもの，いわゆる原典データの流通促進であり，これらのデータを利用者側で円滑かつ容易に入手可能にすることにより，地理空間情報サービス全体の効率化，利活用の推進に繋がる．
(4) 特徴： 本コンソーシアムで構築したシステムの特徴は以下の通りで，会員になることで登録されている全 354,011 件（2010/9 現在）のデータが利用可能となる．現在，127 社 181 名が会員として登録されている．
・ 地理空間に関する様々なデータ提供機関の配信データを集積・ メタデータによる地理空間情報の容易な検索と実データのダウンロード
・ データ提供者のためのデータ登録システムも登

図 1： 地理空間情報検索システム実行画面
三重県の道路工事図面情報を検索している．

載し，地理空間データの公開も容易- 63 -