特別寄稿

自然災害から何を学んできたのか
改めて振り返る
北海道大学

1．自然災害と法令等の変遷

名誉教授

緑川光正

被害を出した。ほぼ全国に及んだ経済的被害額を GDP

自然災害とは、地震・火山爆発・津波・高潮・台風・比で比較すると、阪神・淡路大震災の数倍、関東大震災豪雨・異常低温など、何らかの自然現象によってひき起に匹敵すると言われる。災害対策基本法はこの伊勢湾台こされる災害（広辞苑第六版）であって極めて多岐にわ風を教訓として 1961 年に成立した。

たる。本章では主に地震・台風について述べる。

1968 年十勝沖地震、1978 年宮城県沖地震による被耐震・耐風工学は「自然災害に学ぶ」ことから発展し害を経験した後、1981 年には新耐震基準が施行され、てきた。それは、殆どの建築物は供用期間中に設計荷重稀な地震動（中地震動）と極稀な地震動（大地震動）に対の洗礼を受けることはなく、その設計の妥当性が検証さする二段階の耐震基準が導入された。それに伴って設計れることはないからだと考えられる。また、大きな地震・用地震標準せん断力係数 C0 が二段階となり 0.2 以上お台風被害を受ける度に建築物の構造安全性を確保するた

よび 1.0 以上と定められた。なお、1978 年宮城県沖地めの法令等の改定が重ねられ整備されてきた（表-1 参

震では、建設省建築研究所（当時）により東北大学建設照）。そして、これらの法令等が自然災害の低減に貢献

棟に設置された強震計で建築物応答 1 g が世界で初めてしてきたことも明らかであろう。

観測され、新耐震基準 C0 ≥ 1.0 の根拠となった。

1）

1923 年関東地震（関東大震災）の翌年（1924 年）には我が国が第二次世界大戦後初めて経験する大都市直下

当時の市街地建築物法が改定され、地震用設計水平震度地震となった 1995 年兵庫県南部地震（阪神・淡路大震

0.1 以上が我が国で初めて規定された。

災）では、1948 年福井地震を契機に新設された震度 71934 年室戸台風（関西風水害）

では、記録的な最が初めて観測され、建築物や構造物を中心に甚大な被害

低気圧と最大風速 60 m/s を観測し、京阪神地方を中心が生じた。この被害を受けて、同年 12 月には耐震改修に学校木造校舎の倒壊で多くの犠牲者が出たほか高潮に促進法が施行された。

1）, 2）

より大きな被害をもたらした。建築基準法では 2000 年

2000 年には耐震基準を含む建築基準法の大幅改定がに改定されるまで建築物の耐風性能を室戸台風の最大風行われ、それまでの仕様基準に加えて性能基準が導入さ速に耐えられるように定めていた。なお、これなどは最れた。2000 年改定の耐震基準では、1995 年兵庫県南近よく耳にするスーパー台風に該当するのではないかと部地震被害の教訓から、木造では規制強化、それ以外の考えられる。

構造では概ね従来通りという基本方針で改定された。限1950 年には、国民の生命・健康・財産の保護のため、建築物の敷地・設備・構造・用途についてその最低基準界耐力計算が新設され、建築物の地震動による応答変形を直接評価できる斬新な方法が導入された。

を定めた建築基準法が制定された。その際、材料の許容2011 年東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では極応力度の変更に伴って地震用設計水平震度が 0.2 以上にめて広範囲に甚大な津波被害が発生した。一方、地震動規定された。

による被害形態は従来の地震で指摘されたものとほぼ同

1959 年伊勢湾台風 は紀伊半島から東海地方を中心様だった。非構造部材の被害が顕著だったため、2013にほぼ全国に甚大な被害を及ぼし、明治維新以来最大の年には特定天井耐震基準が新設され、天井の地震力算定

3）7

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に関して床応答スペクトルを考慮した方法が導入された。

2．近い将来に発生が懸念される巨大地震

ところで、貴重な実大実験とも言える地震被害の一方

近い将来に発生が懸念されている南海トラフ巨大地震 5）で、大都市化が急速に進み「災害の進化」が指摘されるや首都直下地震では甚大な被害の発生が想定されている。

現在、地震被害を待つ状況では無くなりつつあり、「擬南海トラフ巨大地震における最悪の条件下では、死者似被害地震に学ぶ」や「予見と予防」の観点 から大規模30 万人以上、被害額 200 兆円以上、必要な応急仮設住振動台（E- ディフェンス）実験が数多く実施されて貴重宅 200 万戸以上などと予測されている。ただし、適切な知見が蓄積されつつある。

な事前防災対策がなされれば死者と被害額は半分程度以4）上減らすことが出来るという推計もある。図-1 に過去

8表-1

地震・台風被害と法令等の変遷 1）

図-1

過去の大震災による死因の比率 6）

GBRC Vol.48 No.1 2023.1の大震災による死因の比率 6）を示す。関東大震災（1923

築物に求められる耐震性能が、人命保護ばかりでなく、年 ）で は 火災 に よ る も の が 87 %， 阪神・ 淡路大震災

地震後の継続使用性の確保という一段進んだレベルに変（1995 年）では建物倒壊によるものが 83 %，東日本大震わる必要がある。これこそが、現在までに長い年月をか災では溺死が 92 % を占めており，震災によりかなり異けて我々が地震被害から学んできた貴重な経験の一つだなった様相を呈している。南海トラフ巨大地震では過去と言えよう。の 3 つの大震災が複合した様相になるとも言われている。

巨大地震に対する事前防止対策として建築物の地震後

1923 年関東地震の被害額は当時の国家予算の 2～3 倍の継続使用性を確保することは短期的には必要かつ適切だったとも言われ、そうならないような事前対策が急務だと考えられる。しかし、長期的にはこれだけでは不十であり、全国各地で様々な対策が進められると同時に、分であり首都機能移転を進めることが望ましい。政治、各方面の研究機関でも対策に係わる研究開発が実施され経済、文化の全ての中心が集積する現在の首都圏では巨ている。その中に、建築基準法を超えるレベルで建築物大地震により甚大な被害が生じることは明らかであり、の耐震性能を総合的に確保しようという動きがある。す後述する寺田寅彦の将来起こるだろう次の関東地震に関なわち、従来は人命保護のために建築物の終局時耐震性する指摘がまさにその通りだろうと懸念されるからであ能が重視されてきたが、近い将来に発生が懸念される巨る。すなわち「宝永安政の昔ならば各地の被害は各地そ大地震への対策はそれだけでは不十分で地震後の継続使れぞれの被害であったが次の場合にはそうは行かないこ用性を確保することが必要だと認識されるようになった。とは明らかである。昔の日本は珊瑚かポリポくらげのよ現在、国土交通省住宅局を中心に「防災拠点等となるうな群生体で、半分死んでも半分は生きていられた。今建築物に係る機能継続ガイドライン」が整備されてい7）, 8）の日本は有機的の個体である。三分の一死んでも全体がる（表-2 参照）。最初は防災拠点となる新築の建築物

7）

死ぬであろう。
（時事雑感、地震国防、中央公論、1931を対象として公表され、続いて翌年には既存の建築物

8）年）」

7）を対象とするものが公表された。これは、2004 年新潟県中越地震の企業サプライチェーン寸断の被害経験から3．防災・減災の温故知新注目されるようになった事業継続計画（BCP）の一つと物理学者で「天災は忘れた頃にやってくる」の名言で言えるが、将来は一般の建築物や住宅にも適用が広がる知られる寺田寅彦（1878―1935）の幾つかの随筆 9）～11）ことを期待したい。そうした段階になれば BCP に加えてを辿り、防災・減災について振り返る。以下に出典に続LCP（生活継続計画）が考慮される時代が到来しよう。

いて随筆から引用した文章を列挙する。各文頭の括弧付

表-2

防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン目次 7）

き数字は抜粋順に筆者が便宜上付けたもので、太文字は筆者による強調箇所、斜体文字は筆者による注釈を表す。
［地震雑感、大正大震火災誌、大正 13（1924）年 5 月］
（寺田寅彦全集 第六巻、岩波書店、1997 より抜粋）（1）地震の予報は可能であるかという問題がしばしば提出される。これに対する答は「予報」という言葉の解釈次第でどうでもなる。もし星学者が日蝕を予報すると同じような決定的な意味でいうなら、私は不可能と答えた
い。しかし例えば医師が重病患者の死期を予報するような意味においてならばあるいは将来可能であろうと思う。
しかし現在の地震学の状態ではそれほどの予報すらも困難であると私は考えている。
（2）現在でやや可能と思われるのは統計的の意味における予報である。例えば地球上のある区域内に向う何年の間に約何回内外の地震がありそうであるというような事

建築基準法が制定された経済が貧弱な時代に比べて経は、適当な材料を基礎として云っても差支えはないかも

済が成熟した現在では、巨大地震を乗り越えて持続可能しれない。しかし方数十里の地域に起るべき大地震の期な社会を構築することが求められている。そこでは、建日を数年範囲の間に限定して予知し得るだけの科学的根
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拠が得られるか否かについては私は根本的の疑いを懐い

帯はあるいは続きあるいは断えてはまた続いてこれらのているものである。

諸道に分布し、至るところの沿岸には恐ろしい津波が押（3）要は、予報の問題とは独立に、地球の災害を予防すし寄せ、震水火による死者 3 千数百、家屋の損失数万をる事にある。想うに、少なくもある地質学的時代においもって数えられた。これとよく似たのが宝永 4 年（1707ては、起り得べき地震の強さには自ずからな最大限が存年 10 月 28 日、宝永地震 ）にもあった。こういう大規模在するだろう。これは地殻そのものの構造から期待すべの大地震に比べると先年の関東地震などはむしろ局部的き根拠がある。そうだとすれば、この最大限の地震に対なものとも言える。

して安全なるべき施設をさえしておけば地震というもの（11）今後いつかまたこの大規模地震が来たとする。そはあっても恐ろしいものではなくなるはずである。

うして東京、横浜、沼津、静岡、浜松、名古屋、大阪、（4）そういう設備の可能性は、少なくも予報の可能性よ

神戸、岡山、広島から福岡へんまで一度に襲われたら、りは大きいように私には思われる。

その時はいったいわが日本の国はどういうことになるで（5）ただもし、百年に一回あるかなしの非常の場合に備あろう。そういうことがないとは何人も保証できない。

えるために、特別の大きな施設を平時に用意するという（12）宝永安政の昔ならば各地の被害は各地それぞれの事が、寿命の短い個人や為政者にとって無意味だと云う被害であったが次の場合にはそうは行かないことは明ら人があらば、それはまた全く別の問題になる。そしてこかである。昔の日本は珊瑚かポリポくらげのような群生れは実に容易ならぬ問題である。この問題に対する国民体で、半分死んでも半分は生きていられた。今の日本はや為政者の態度はまたその国家の将来を決定するすべて有機的の個体である。三分の一死んでも全体が死ぬであの重大なる問題に対するその態度を覗わしむる目標であろう。

る。

（13）この恐ろしい強敵に備える軍備はどれだけあるか。

［時事雑感、地震国防、中央公論、昭和 6（1931）年 1 月］

政府がこれに対してどれだけの予算を組んでいるかと人（寺田寅彦随筆集 第二巻、岩波文庫、1947 より抜粋）に聞いてみてもよくわからない。ただきわめて少数な学（6）伊豆地方が強震（1930 年 11 月 26 日、北伊豆地震、者（た）ちが熱心に地震の現象とその生因ならびにこれM7.3 ）に襲われた。四日目に日帰りで三島町まで見学による災害防止の研究に従事している。に出かけた。・・・三島町へはいってもいっこう強震の（14）そうして実に僅少な研究費を与えられて、それであったらしい様子がないので不審に思っていると突然に驚くべき能率を上げているようである。おそらくは戦闘倒壊家屋の一群にぶつかってなるほどと合点が行った。

艦の巨砲の 1 発の価、陸軍兵員の 1 日分のたくあんの代（7）町の地図を三十銭で買って赤青の鉛筆で倒れ屋と安金にも足りないくらいの金を使って懸命に研究し、そう全な家との分布をしるして歩いてみた。がんじょうそうして世界的に立派な結果を出しているようである。そうな家がくちゃくちゃにつぶれている隣に元来のぼろ家がして世間の人はもちろん政府のお役人たちもそれについ平気でいたりする。そうかと思うとぼろ家がつぶれて丈てはなんにも知らない。

夫そうな家がちゃんとしているという当然すぎるような［鎖骨、工業大学蔵前新聞、昭和 8（1933）年 1 月］

例もある。

（寺田寅彦随筆集 第四巻、岩波文庫、1948 より抜粋）（8）つぶれ家はだいたい蛇のようにうねった線上にあた（15）鎖骨が、いわば安全弁のような役目をして気持ちる区域に限られているように見えた。地震の割れ目か、よく折れてくれるので、その身代わりのおかげで肋骨そ昔の川床か、もっとよく調べてみなければ確かな事はわの他のもっとだいじなものが救われる。

からない。・・・科学も今のところそれ以上の説明はで（16）どこか「家屋の鎖骨」を設計施工しておいて、大地きない。

震がくれば必ずそこが折れるようにしておく。そのかわ（9）大正十二年の大震災は帝都と関東地方に限られていり他のだいじな致命的な部分はそのおかげで助かるといた。今度のは箱根から伊豆へかけての一帯の地に限られうようにすることはできないものかと思う。ている。いつでもこの程度ですむかというとそうは限ら（17）時々その道の学者たちに話してみたこともあるが、ないようである。

だれもいっこう相手になってくれない。

（10）安政元年（1854 年）11 月 4 日 5 日 6 日にわたる地［津波と人間、鉄塔、昭和 8（1933）年 5 月］

震（安政東海地震・南海地震 ）には東海、東山、北陸、（寺田寅彦全集 第七巻、岩波書店、1997 より抜粋）

山陽、山陰、南海、西海諸道ことごとく震動し、災害地（18）津浪に懲りて、はじめは高い処だけに住居を移し

10

GBRC Vol.48 No.1 2023.1ていても、五年たち、十年たち、十五年二十年とたつ間の中に発展した新開地の新式家屋がひどくめちゃめちゃには、やはりいつともなく低い処を求めて人口は移ってに破壊されているのを見た時につくづくそういう事を考行くであろう。そうして運命の一万数千日の終りの日がえさせられたのであった・・・。

忍びやかに近づくのである。鉄砲の音に驚いて立った海（27）今度の関西の風害（9 /21 近畿地方大風水害：室戸

猫が、いつの間にかまた寄って来るのと本質的の区別は台風 ）でも、古い神社仏閣などは存外あまりいたまないないのである。

のに、時の試練を経ない新様式の学校や工場が無残に倒（19）少数の学者や自分のような苦労症の人間がいくら壊してしまったという話を聞いていっそうその感を深く骨を折って警告を与えてみたところで、国民一般も政府している次第である。の当局者も決して問題にはしない、というのが、一つの（28）やはり文明の力を買いかぶって自然を侮り過ぎた事実であり、これが人間界の自然方則であるように見え結果からそういうことになったのではないかと想像される。自然の方則は人間の力では枉げられない。この点でる。

は人間も昆虫も全く同じ境界にある。

（29）今回の苦い経験がむだになるような事は万に一つ（20）日本国民のこれら災害に関する科学知識の水準をもあるまいと思うが、しかしこれは決して当局者だけにずっと高めることが出来れば、その時にはじめて天災の任すべき問題ではなく国民全体が日常めいめいに深く留予防が可能になるであろうと思われる。この水準を高め意すべきことであろうと思われる。

るには何よりも先ず、普通教育で、もっと立入った地震（30）国家の安全を脅かす敵国に対する国防策は現に政津浪の知識を授ける必要がある。

府当局の間で熱心に研究されているであろうが、ほとん（21）日本のような、世界的に有名な地震国の小学校でど同じように一国の運命に影響する可能性の豊富な大天は少なくも毎年一回ずつ一時間や二時間くらい地震津浪

災に対する国防策は政府のどこでだれが研究しいかなるに関する特別講演があっても決して不思議はないであろ施設を準備しているかはなはだ心もとないありさまであうと思われる。地震津浪の災害を予防するのはやはり学る。

校で教える「愛国」の精神の具体的な発現方法の中でも（31）日本のような特殊な天然の敵を四面に控えた国で最も手近で最も有効なものの一つであろうと思われるのは、陸軍海軍のほかにもう一つ科学的国防の常備軍を設である。

け、日常の研究と訓練によって非常時に備えるのが当然［天災と国防、経済往来、昭和 9（1934）年 11 月］ではないかと思われる。

（寺田寅彦随筆集 第五巻、岩波文庫、1948 より抜粋）（32）陸海軍の防備がいかに充分であっても肝心な戦争（22）文明が進むほど天災による損害の程度も累進するの最中に安政程度の大地震（1855 年安政江戸地震 ）や傾向があるという事実を充分に自覚して、そして平生か今回の台風あるいはそれ以上のものが軍事に関する首脳らそれに対する防御策を講じなければならないはずであの設備に大損害を与えたらいったいどういうことになるるのに、それがいっこうにできていないのはどういうわであろうか。

けであるか。
（23）そのおもなる原因は、畢竟そういう天災がきわめ以上、寺田寅彦の随筆を取り上げた。90 年以上前とてまれにしか起こらないで、ちょうど人間が前車の顛覆

現在の状況とを比較すると、現在でも何ら変わらないこを忘れたころにそろそろ後車を引き出すようになるからとと大分変わったことが見えてくる。
（1）～（5）では地であろう。

震の予報は不可能だから頑丈な施設で非常に備えるほう（24）しかし昔の人間は過去の経験を大切に保存し蓄積が現実的だと指摘している。これは、過去約 50 年間にしてその教えにたよることがはなはだ忠実であった。過1000 億円以上の研究費を注ぎ込みながら大規模地震対去の地震や風害に堪えたような場所にのみ集落を保存し、策特別措置法に基づく警戒宣言が 2017 年凍結されたこ

時の試練に堪えたような建築様式のみを墨守して来た。とを想起させる。
（9）～（12）では 1923 年関東大震災は（25）それだからそうした経験に従って造られたものはそれ以前の関東地震の被害に比べれば限定的であって将関東震災でも多くは助かっているのである。

来はもっと広範囲に甚大な地震被害が起こりうることを（26）大震（1923 年関東地震 ）後横浜から鎌倉へかけて指摘し、最近懸念されている南海トラフ巨大地震の可能被害の状況を見学に行ったとき、かの地方の丘陵のふも性を示唆している。
（13）～（14）では地震・災害防止のとを縫う古い村家が存外平気で残っているのに、田んぼための政府の研究費が実に僅少だと嘆いているが、現在
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は十分とは言えないまでもかなり改善されていると思う。

【参考文献】（15）～（17）では 80 年も前に建築構造の専門家でもな

1）大橋雄二：日本建築構造基準変遷史 , 日本建築センタ一出版
部 , 1993.12

いのに制振構造の発想を持っていた慧眼に脱帽するしかない。
（18）～（19）では繰り返される津波被害に懲りな

2）https://ja.wikipedia.org/wiki/ 室戸台風 , 2018.5.7

いのは人間界の自然法則だと嘆いているが、これは現在

3）https://ja.wikipedia.org/wiki/ 伊勢湾台風 , 2018.5.7

もあまり変わらないだろう。
（20）～（21）では地震津波

4）中島正愛：地震防災・地震工学の発展に大型構造実験は欠かせない・・・はずだ，日本地震工学会誌，第 10 号，pp.
2-7，2009.7の災害予防には子供の時からの教育が有効なこと、（22）～（23）では「災害の進化」を当時既に警告していること、（24）～（29）では災害の拡大は「文明の力を買いかぶって自然を侮り過ぎた結果」だという指摘、（30）～（32）では自然災害が多い我が国では防災は陸海軍に並ぶ大事な国防の一つだという指摘、など非常に興味深く示唆に富む内容が多い。
先端的な研究も勿論大事だが同時に防災・減災に対す

5）中央防災会議，防災対策推進検討会議：南海トラフ巨大地震の被害想定について（第二次報告），2018.3.18
6）国土交通省国土技術政策総合研究所 ,（独）建築研究所：平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震被害調査報告 , 国
土技術政策総合研究所資料 No. 674, 建築研究資料 , No.
136, 2012.37）h t t p : / / w w w. m l i t . g o . j p / j u t a k u k e n t i k u / b u i l d /jutakukentiku_house_tk_000088.html, 2018.4.20

る現状を過去と比較することも時には必要だと思う。

8）http://http://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000088.html, 2019.6.7

注）本稿は文献 13）に加筆修正した。

9）青空文庫（http://www.aozora.gr.jp/），2005.8.27 /2017.6.8
10）小宮豊隆編：寺田寅彦随筆集 全 5 巻，岩波文庫，1947～194811）寺田寅彦全集 全 30 巻，岩波書店，1996～ 1999
12）緑川光正：地震被害から何を学んできたか－地震防災を改めて振り返る，構造工学シンポジウム特別講演会，第 64回構造工学シンポジウム資料，pp. 1-5，2018.4.2113）緑川光正：主集 自然災害の低減に対する取り組み 第 1 章 /総論 1. はじめに，structure, No. 147，pp. 30-33，2018.7

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