Internet における災害情報の危険性と対応策
Danger and measures of disaster information in Internet
牛山 素行1
Motoyuki Ushiyama
１．はじめに現在，Internet が一般市民に身近な情報媒体となっていることは疑いなく，災害関連情報の発信･収集手段としてInternet は多いに期待されているようである．このような利用においては，個人やボランティア団体などによる利用が先行していたが，1998 年の栃木･福島豪雨頃からは，国・都道府県をはじめとした，公的機関も積極的に活用するようになってきた(牛山，1999)．この結果，多くの人が災害に関連する情報を，必要なときに，必要なだけ入手することが，非常に容易にできるようになってきた．これは，従来ありえなかった画期的な進歩であると言っていい．
Internet では，多彩な表現力を用いた情報発信が，個人レベルでも容易にできると共に，発信者・受信者の区別があまりなく，双方向の情報交換が容易に行えることが大きな特徴である．これは利点であることは間違いがないが，一方で，不確かな情報や，社会的な不安感を急速かつ広範囲に広げることができるという危険性も持っている．
現時点で，このような危険はまだ顕在化していないが，その萌芽は各種見られるようになってきている．特に，ここ１，２年で発達の著しい「電子掲示板」は，最もその危険性を持ったものであると考えられる．本報告では，この電子掲
示板に焦点を絞り，その現状と危険性を概観し，防災専門家の打つべき対応策についての提案を試みたい．
２．電子掲示板に関する現状の整理
２．１ 電子掲示板とは何か
電子掲示板とは，Internet などのコンピューターネットワーク上に開設された，情報交換の場であって，各利用者が発言をしたり，他の利用者の発言を読んだりすることができる．開設や参照の方法は，ホームページと特に変わらないが，ホームページが基本的に情報発信者のみによって作成される情報掲示手段であるのに対して，電子掲
示板では，その掲示板を開設した者だけでなく，誰もが情報を発信することができる．
開設者

利用者

開設者

利用者

利用者
ホーム

利用者
掲示板ページ

利用者

情報発信

利用者
情報交換

図−１ ホームページと電子掲示板の概念図
２．２ 大規模電子掲示板の現状
電子掲示板にもいろいろな種類のものがあるが，代表的なのは，プロパイダや検索事業者などが開設した，多数の人が発言･参照する大規模な電子掲示板である．代表例としては，もっとも有名なホームページ検索事業者であ1 京都大学防災研究所

Disaster Prevention Research Instituteる yahoo が開設しているもの(http://messages.yahoo.co.jp/index.html)などが挙げられる．大規模掲示板の構成はどこもよく似ており，まず話題のジャンルが大分類→中分類→小分類のように分かれており，小分類の中にここの発言が登録されており，利用者は関心のある発言を参照したり，発言したりできるようになっている．yahoo の場合，大分類→中分類→小分類というカテゴリーは事業者が作成しているが，その中の個々の話題は，参加者が自由に作成している．このスタイルは，掲示板によって異なる．
この種の掲示板は他にも多くあり，パソコン通信時代からの長い歴史と，開設事業者と契約した多数のスタッフによるしっかりした運営で知られる@nifty の「フォーラム｣や，一日数万件ともいわれる膨大な発言数と，あらゆる裏情報が集まる場所ともいわれる「２ちゃんねる」などがよく知られている．また，多少性格は異なるが，新聞社が「ディベート」などと称して，特定の話題についての読者の意見を書き込む一種の掲示板を開設している例も出てきている(毎日新聞など)．

図−２ yahoo 掲示板のトップページ

図−３ yahoo 掲示板で トップページ→科学→地球科学 を選んだ際の画面(登録されている話題のリスト)
２．３ 個人で電子掲示板を開設する場合の現状
電子掲示板の開設方法は，基本的にはホームページの開設方法と変わらないので，ホームページと同様に個人でも開設することが可能である．前述の大規模掲示板の「２ちゃんねる」も個人が開設しているものである．
個人で電子掲示板を開設するには，自分でサーバから作り上げることも可能ではあるが，多くの場合は利用しているインターネットサービスプロパイダのサービスを利用することになる．1998年頃までは，掲示板の開設に対応しているプロパイダは多くなく，対応している場合でも有料(月額¥500 程度)の場合が多かった．しかし，現在では主要な多くのプロパイダが電子掲示板開設に対応しており，このほか掲示板開設サービスを専門とする事業者も多い．後者の場合，広告が自動的の掲示板中に入るなどの方式で，掲示板開設者は無料で利用できる場合が多い．
電子掲示板は，ホームページを作成する言語である html で書かれたファイルに，CGI というプログラムを併用して運用されるのが一般的である．しかし，ほとんどの場合このプログラムはプロパイダによって用意されており，掲
示板開設者は，プロパイダが用意した掲示板開設設定用ホームページの指示に従って，必要事項を記入していくだけでよい．つまり，ホームページ作成の経験がある人であれば，特に技術を習得する必要なく，掲示板を開設することができるといっていい．
表−１ 主要プロパイダの掲示板開設対応状況(2000 年 10 月現在)
プロパイダ名最低基本料(月額)Web 開設掲示板開設

OCN (NTT)¥980(3 時間まで，電話代込み)無料(10MB)不可

ODN (日本テレコム)¥400(1 時間まで，電話代込み)無料(2MB)不可@nifty¥1000(3 時間まで，電話代込み)無料(10MB)

可(無料)

Hi-Ho

¥500(3 時間まで)無料(10MB)可(無料)

RIMNET¥1800(7.5 時間まで)無料(10MB)可(無料)

InfoSphere¥200(完全従量制)

無料(5MB)可(無料)※いずれも最も安価なコースのサービス内容．

２．４ 最近 2 年での急速な発達
Internet 上で，電子掲示板の利用が活発になったのは，最近ほんの２年ほどのことであり，急激な発達をしている
情報媒体と言っていいであろう．たとえば，前述の yahoo 掲示板の開設は 1998 年 7 月(yahoo JAPAN 自体のサービス開始は 1996 年 4 月)，２ちゃんねるの開設は 1999 年 7 月，毎日新聞のディベートコーナー開設は 1999 年始めのことである．
ただし，電子掲示板というシステム自体は，なにも Internet の上ではじめて使われるようになったのではなく，以前のパソコン通信時代から，コンピューターネットワークを利用したコミニュケーション手段の最も中心的なものであった．パソコン通信時代の電子掲示板との相違点を挙げると下記のようになる．
①開設方法が極めて簡単になり，Internet を日常的に利用している人であればだれでも開設できるといっていい状況になった．
②発言者・掲示板開設者の匿名性がより高まった．自分を特定されないようにする技術は，自己防衛の技術でもあるので，日に日に進歩している．これは諸刃の剣である．
③掲示板によって性格はいろいろあるが，管理者不在で一種の無法地帯化した情報交換の場を作ることもごく容易であり，現に多く存在している．
④パソコン通信時代にもアングラ的な掲示板は少なからずあったが，その存在や接続方法を知ること自体が容易ではなかった．しかし，Internet では，自動的に作成されている検索サイトから，どのようなアングラ掲示板であっても，意図的にアクセス制限が為されていない限り，だれもがたどることができる．

３．電子掲示板に見られる災害関連情報の危険性
３．１ どのような情報も自由に発信できることの危険性
前節で紹介したように，電子掲示板は，「だれもがどのような情報も自由に発信できる」情報媒体である．これは非常に有益な情報媒体であると共に，不確かな情報や噂が，従来考えられなかったほど急速かつ広範に広がる危険性もはらんでいる．
たとえば，2000 年は福岡バスジャック事件，名古屋中学生 5000 万円恐喝事件，大分一家６人殺傷事件など，凶悪な少年犯罪が世間の注目を集めたが，少年犯罪ということで，これら事件で逮捕された容疑者らの氏名等は，マスメディアで報道されることはなかった．しかし，Internet 上のある掲示板では，これら事件から数日以内には，容疑者らしき人物の氏名，住所，電話番号が書き込まれていた．Internet 上では，情報の転載は極めて容易なので，ある掲示板に書き込まれた情報が，次々に転載されて各地の掲示板にかきこまれるということが頻繁に発生するので，情報の出所を確認するということはほとんど不可能である．
３．２ 災害･防災関係の Internet 上に流れた不確かな情報
2000 年は，火山活動や地震，豪雨などの自然災害の発生が比較的活発であったためか，自然災害に関する不確かな情報も，各地の掲示板で良く見られた．筆者が 2000 年７〜10 月頃に目にしたいくつかの例を挙げると，以下のようになる．
•伊豆諸島での地震や火山活動が活発化したのでこれと連鎖して富士山がまもなく噴火する．

•7 月下旬に関東地方が大地震に見回れる．中国政府はこれを予知している．

•

観測史上最も危険度の高い地震雲が関東地方に現れた．気象衛星画像でも確認できる．

•

親戚の気象庁に勤める人から，8 月＊日に関東地方で巨大地震が発生すると聞いた．
こういった「予知」的情報と共に，公的機関や研究者は何かをつかんでいて隠しているという強い疑惑・疑念に関する情報が流れていることも注目される．こういった疑念は，薬害エイズ事件や，警察不祥事揉み消しなどの「お上による情報隠し」の実例を根拠としてあげている例も目立つ．例を挙げると下記のようなものである．
•7 月下旬の地震発生を政府は予知しているが社会的影響を恐れて隠している．しかし，自分達は生き残るために，沖縄サミットの名目で避難している．

•

富士山噴火の予兆は確認されている．富士山方面に向かう各種の特殊調査用車両が目撃されている．

•

こんなに噴火や地震が続くのはおかしい．日本付近で何かがおかしくなっている．気象庁などはそれをわかっていて隠している．

４．今後へ向けての提言
４．１ Internet 時代の災害･防災関連情報発信のあり方の再検討を３．で紹介したような災害関係の不確かな情報というのは，質的には従来からよく知られている災害関連のデマに近いものと見てよいかもしれない．しかし，現代は，従来とはまったく異なる時代背景を持っている．災害関連の研究者･専門機関はこのような現状に即した，災害情報の整備･発信にあり方を考えていく必要があろう．論点を挙げると以下のようになる．
４．２ 情報は Internet で急速かつ多量に提供されることが当たり前の時代
Internet では，極めて多量の情報が，速やかに取得できることが「当たり前」のこととなっている．たとえば，特に首都圏などで地震が発生した際に，たまたま地震関連情報を提供している機関のサーバが停止しており，地震情報が取得できなかったりすると，「情報統制が行われているようだ」などという発言が，掲示板に書き込まれたりする．
あるいは，公的機関が，せっかく記者発表などをしても，それだけで新聞報道されなければ市民には伝わらず，Internet に慣れた市民にとっては「隠している」と感じられてしまうであろう．
筆者のホームページでは，顕著な豪雨災害が発生すると，関連の研究情報を集積するホームページを整備しているが，1997-1999 の３年間に作成した同種のページの参照状況をみると，開設直後の２週間にアクセスが集中し，その後は急速に少なくなっているのがわかる．ここからも，災害関連情報は，可及的速やかに発信することが重要であると言っていいであろう．
2001999広島災害
1998那須災害
1997出水災害

180

トップページの参照数

160140120100806040200014284256708498112126140154168182

196210

Web開設からの日数

図−４ 筆者開設の豪雨災害情報ホームページの参照数推移
先に指摘したように，1998 年頃以降，行政機関によるホームページを利用した災害時の情報発信が行われるようになっており，これは 2000 年 9 月の東海豪雨災害時も同様であった．しかし，この事例で注目されたのは，自治体などのホームページに災害関連情報が掲載されるのが遅れていることを指摘する新聞記事が，一般紙にも載ったことであった．これは，災害時に Internetを使って情報をやり取りすることが社会的にも一般化したことを表わす，一つの例であろう．
正確な情報を出すために慎重になることは悪いことではない
が，情報を出すタイミングが遅くなればなるほど，情報の価値は下がっていく．拙速に不確かな情報でも出すべきだと言うので

図−５ 2000/9/14 朝日新聞記事はない．発災直後で「なになにを調べている，なになにはわからない」という情報を出すだけでも十分である．従来から対外的に発表していたような情報は，「Internet でリアルタイムに公開」しないと，「意図的に隠している」と思われても仕方がない時代になりつつあるといっていいであろう．
４．３ 参照者にとっては公的機関の発信情報も民間研究家の発信情報も同等
ホームページを利用した情報発信では，表現手段や表現技術に関しては個人でも大規模組織が作るものより優れたものを十分作れる可能性を持っていることも現代の特徴である．すなわち，役所や大企業だけが美しい資料を作成できる時代ではなくなっている．資料の「見た目の美しさ」が，誰が作っても大きく変わらなくなった結果，その情報の中身がより厳しく見られていると言っていい．
ホームページを見る側，特に専門家でない市民からからすると，「行政機関」，「行政機関の関連特殊法人」，「民間企業」，「専門研究機関」，「研究者」，「民間研究家」など，発信元の区別は厳密にはつけにくいし，どのようなところが最も信頼できるかは，個々の価値観にも左右される．各分野に専門的に関わっている人であれば，「その分野の専門的コミュニティー(学会等)に加わっている研究者・専門家」と，「そうでない民間研究家」の区別は容易につくが，一般市民にとってはそのような区別は容易ではない．たとえば，Internet 上には数多くの「地震予知民間研究家」によるホームページがあり，それらのホームページに付随する掲示板には，少なからず，それら研究家の情報を指示する人々が発言を行っている．
筆者は，いわゆる民間研究家を排斥しようという意図は全く持たない．現代は，いわば従来からの「専門家｣と，「民間研究家」が，一般市民の前で対等に競争する時代になったと考えている．「専門的コミュニティー(学会等)に加わっている研究者・専門家の出す情報だから信じてもらえるだろう」という期待は，今後徐々に通用しなくなるであろう事を，多くの専門家に訴えかけたい．
４．４ 多数の専門的な情報をもとに「独自の解釈｣を誰もができるようになっている
気象情報や地震情報など，従来「専門家向け」と考えられてきたような詳細な情報が，Internet によって誰でも取得可能になってきている．この結果，これらの多数の専門的な情報をもとに「独自の解釈｣をし得る人が多くなっていると思われる．たとえば，従来新聞などでは詳しく伝えられなかった，他県の災害に関する情報を詳しく得る機会が増えれば，「最近災害が増えている，日本はおかしい」などと感じるようになりやすいかもしれない．また，専門家の目から見れば，取るに足らない小規模な変動(豪雨回数，地震回数など)であっても，個々人のわずかな経験を元に，「今まで経験したことのないほど大変なことが起こりつつある｣と大きな不安を抱くことがあるかもしれない．さらに，「取るに足らない小規模な変動」であるが故に，専門機関や専門家から何のコメントも発せられないと，既に指摘したように，「危険が察知されているのに隠されている」というイメージを持たれるかもしれない．
４．５ 専門家による情報発信は少なすぎる
公的機関による災害関連情報の発信や，「民間研究家」による災害の「予知」・「研究」などの情報発信が盛んになりつつある中にあって，専門的研究機関や，研究者からの災害に関する情報発信は，まだまだ少なすぎると思われる．特に，これまで指摘したように，現代は，Internet を通じて，不確かな情報が急速に広がる危険性をはらんでいる．専門家･研究者はコメントを，より積極的に発信していくべきではなかろうか．たとえば，個々の災害イベントや，「最近の災害｣などについて，それらがとのような現象であったのか，長期的・広域的に見てどのように位置ずけられるのか，特徴は何か，といったことについての見解である．「珍しくない現象である」あるいは，「現代までの知見ではわからない」という情報も重要な情報である．研究機関などの組織による見解を出すのは何かと難しいであろうが，研究者個人が，それぞれの見解を Internet を通じて社会に向けて発信することは，それほど難しくはないであろう．
この種の情報をまとめる(そして発表する)ことは，あまり研究的な仕事であると考えられにくそうである．しかし，これまでに指摘したように，こういった専門家のコメントの不足が，社会的不安を招来する危険性も出てきている．そういった観点から，このような活動に対する，研究者としての評価を高めることは出来ないであろうか．
参考文献
牛山素行,1999:1998 年 8 月栃木・福島県で発生した豪雨災害と Internet,1998 年南東北・北関東の集中豪雨災害に関する調査研
究,平成 10 年度科学研究費補助金(基盤研究 B(1))研究成果報告書,43〜52