人文社会系研究の計量評価について
後藤 真 （人間文化研究機構 国立歴史民俗博物館 准教授）

はじめに
本章では、特に人文社会系研究の計量評価について取り扱う（なお、人文社会学といっても、様々な分野が存在する。本章で触れた傾向に必ず当てはまらない分野もあるとおもうが、本章では仮に一般的な傾向をもつ分野を対象として述べるものとする）。ここ数年、人文社会系の研究をどのように指標として理解するかは、重要な問題としてクローズアップされつつある。各大学で様々な研究力の測り方が検討されている。例えば、筑波大学では Diversity Index として人文学研究における学術雑誌の多様性について検討を行なっている。ほかにも学術論文をポイント化する指標を検討している大学もある。
このような試行錯誤は、海外でも多く行われており、ドイツ・フランス・ノルウェーなど非英語圏において、研究力を適切に測るための工夫は多く行われている。いずれも、様々な論点を整理しつつ、検討を進めている。
これらの現状については、参考文献等を活用していただくものとし、本報告では、あくまでも以下の点に絞った議論とする。
1.本科研全体の狙いに即し、アウトプットのみとする
2.特にデータを中心とした人文社会系の特性について述べるものとする
この理由は、本科学研究費の目的が「研究力を測る」という観点に特化しているため、それ以外の社会的なアウトカム等については触れないものとなっている。人文社会科学は、その研究の意義を見る際にアウトカムが大きい部分があるのはたしかである。しかし、それらを測る手法は多様であり、様々な比較が困難であるのも事実である。従って、それらの可能性ついては、別の研究に譲ることとし、本研究では触れることをしない。
また、本研究では、あくまでも本科研及び関連する研究で取得できたデータを中心に、これまで指摘されていた人文社会科学の論点について裏付け等を行いつつ検討を行う。無論他のデータにより反証できる可能性も十分に指摘できうるが、概ね人文社会科学の特性については議論が可能であると判断した。

Ⅰ 大前提となる課題とデータ
まず、何をおいても指摘しなければならないのは、根本となるデータの不足である。本科研においてベースとして使ったデータは、エルゼビア社による SCOPUS である。しかし、SCOPUSのデータは、周知の通り日本の人文社会学に関するデータはほとんど入っていない（Web ofScience よりは多いとされる）。したがって、そもそも研究力を適切に測るためのデータを蓄積しきれていないと言う問題がある。そこで、人間文化研究機構のデータをいくつか追加で用いることで、検討を行うことにした。具体的には、下記の通りである。
1.人間文化研究機構の平成 27 年度の IR データの一部（論文・著書などの本数のみ）
2.人間文化研究機構のリポジトリに掲載されている論文の引用のデータ
これらを追加のデータとしてサンプル的に用いることで、より日本の実態に近いものとして分析できるようにした。
しかし、これらのデータを集めても、まだ適正とは言い難い部分もある。例えば、人間文化研究機構の機関（国立歴史民俗博物館（歴博）・国文学研究資料館（国文研）
・国立国語研究所（国語研）
・国際日本文化研究センター（日文研）
・総合地球環境学研究所（地球研）
・国立民族学博物館（民博）の６機関）だけでは、社会科学のデータを取ることが困難であった。また、
人間文化研究機構は広く人文学の研究機関を集めたものであっても、哲学や心理学・社会学などの研究は部門としては行われていないため、検討材料にしがたい部分がある。このような限定的なデータのもとで作られたものである。
一方で、このような限定的なデータを用いざるを得ないのは、そもそも人文社会学の論文データが電子化されておらず、必要な情報を取得できないためである。今後、人文社会学の像を把握するためにも、そもそも電子化は極めて重要であると強く指摘しておきたい。無論、学術論文が電子化されたわけで全てが見えるわけではない。しかし、現在は、「そもそも何もわからない」のが現状である。最低限、学術論文の引用だけでも電子化し、データベース化されていれば、研究の見え方・見せ方は根本的に変わるであろう。まず、この点を主張した上で、本論に移ることとしたい。

Ⅱ 人文社会学の論文の特性とその実証自然科学に比べた人文社会科学の論文の特性とされるものは、概ね下記のようなものが指摘されていると考える。
1.論文は学術雑誌ではなく、書籍に書かれるものが多い
2.論文は複数人数で書くものではなく、単著が原則である
3.研究そのものが言語依存であるため、英語化されにくい
4.引用する文献について、大きく過去のものまで対象とする
5.批判的な引用も行われるため、引用のデータを取ることは意味が薄い
このような指摘について、データと比較しながら検討を進めてみたい。

1 学術雑誌論文と書籍論文の関係
一般的に人文社会科学は、学術雑誌ではなく、書籍の方に多く重要な論文を掲載するという指摘がある。まずこの点から確認を試みたい。
人間文化研究機構においては、雑誌論文の本数に加え、書籍の論文を計数する検討を平成 27年度を対象に実施している（書き下ろし単著は 1 章を 1 本の論文として仮に計上した（「はじめに」など、論文としての体裁を持っていない部分を除く））。その結果として、以下のような比率の数字を見ることができる。
雑誌論文：書籍論文（平成 27 年度の概算）
歴博 1:1 国文研 1:4 国語研 1:1 日文研 1:8 地球研 2:1 民博 1:3.5
この数字を見る限りにおいては、少なくとも人文学の研究者を中心に、書籍での論文を一定以上の量、著していることがわかる。人文学の論考においては、書籍への執筆を中心に活動を行っているという点はあながち誤りではないものであろうと思われる。機関ごとに差が大きいのは、それぞれの組織の特徴にも関わっている。特に純粋な文化研究を行う日文研や国文学研
究者が大半を占める国文研では書籍の比率が大きく、情報系と研究の性質が近い国語研、自然科学や情報学との連携研究が多い地球研などは、比較的書籍の比率が小さいという組織的特徴に鑑みても、より「人文系」に近い研究になればなるほど、書籍への執筆傾向が上がると見てよいであろう。
では、書籍論文の「質」はどのように理解されているのであろうか。一般に学術雑誌は査読があるとされるが、書籍ではどのようになるか。これについては、引用の傾向を参考にしてみたい。後述するが、一般に引用される論文はある程度「見るべき価値がある」とされるのではないかと考えられる。そのように考えた場合、もし、書籍論文の水準が低いのであれば、それは引用されない（批判であってもする価値がない）という理解も成り立ちうるのではないかと考えられる。
そこで、人間文化研究機構にて作成した引用文献の中から、雑誌論文と書籍論文の傾向を導き出した。対象としたのは、歴博の主たる研究対象である日本史学・国文研の対象である日本文学・国語研の対象である日本語学・そして民博の対象である文化人類学に関するいわゆる「クオリティ・ペーパー」とされる学術雑誌の論文の引用一覧である。これらを見た結果としては、暫定的にではあるが雑誌は以下のような数字となる。
日本史 約 35％

日本文学 約 35％

日本語学 約 40％

文化人類学 約 25％

言い換えれば残りが書籍等であるということであり、書籍論文について一定の評価を行っている傾向は見られると言えるのではないだろうか（この数字は暫定値ではあるが、大きく問題設計が変わるという想定もあまりないと考え、そのまま数字として掲載した）。これらの点からも、人文社会系、少なくとも人文学系については書籍の重要性については、その研究活動のあり方からも間違いないと言えるであろう。

2 単著・共著の別
人文学は単著が多く、共著が少ない。この点も多く指摘される。この点についても、人間文化研究機構のリポジトリおよび関連する学術論文の引用等の調査で明確に裏付けられる。例えば、民博の『国立民族学博物館研究報告』から引用調査のために抽出した学術論文は１巻１号から 20 巻２号までで約 900 本である。うち、共著の論文は 10 本程度しかなく、残りは原則として単著である。同じように国文研の紀要「文学研究編」も 120 本のうち共著は 3 本のみであり、参考とした日本史学の論文誌についても、440 本近くの論考のうち 2 本のみが共著であった。少なくとも日本において、学術雑誌で共著を書く習慣はないと言ってもよい。同じくエルゼビアの SCOPUS における ASJC27 分類による人文学と他の分野との差は表の通りである。ここでも一定の差は見られるものと思われる。
順位

生化学・遺伝学・分子生物学

人文科学

医学

12.14121.61672.049622.0460

1.54982.017232.0405

1.46192.011542.0008

1.73701.91945

1.92241.71041.81116

1.93401.61511.9936

72.0426

1.77162.001082.14161.4731

1.881392.19371.54242.087310

1.90101.33171.8134平均

2.0364

1.58101.9585

表１ Scopus から抽出した論文数 1 位～10 位の大学の著者数平均（ASJC 分類 それぞれの行は同一大学ではない）

この単著共著の比較の指摘の次に、「著者数に差があるため（論文を必ず一人で書くため）、同じ期間では論文の数には差が出てくる。したがって分数カウントを行うことで、人文社会学との性質の差を一定程度縮めることができるのではないか」という指摘がある。これは、同じく他分野との比較がある SCOPUS で検証したい。次ページの表の通りである。
この表を見る限りにおいて、そもそもそのような水準ではなく、分数カウント「程度」で論文数の分野差が埋まるようなものではないことがわかる。SciVal で見る著者の数も大きな違いとなっており、（これは、同じくデータ化されている人の数の問題もあると考えられる）大きな数字の差がある。なお、比較対象としている大学は海外の大学であり、論文数の分数カウントで SCOPUS 上世界 1 位の大学と、日本１位の大学である東京大学である。なお、本件については、国内と外の論文本数を比較する意図はない。B 大学が２列に現れるが同一大学である。

人文科学
大学名

生化学・遺伝学・分子生物学

医学

A 大学

東京大学

B 大学

東京大学

B 大学

東京大学

1,062

169

11,1603,619

23,473

4,961

3,505

480

27,277

9,828

71,26812,9082,577.4

296.9

12,304.0

4,590.0

34,176.4

6,297.9

2.22

1.48

2.40

1.40

2.651.54

1,56783535

157

4,235225

1,291.0

63.9354.4

106.6

3,124.3

153.1

研究者数
2015
(SciVal)
論文数(整数)
論文数(分数)
FWCI
book 論 文
数(整数)book 論 文数(分数)

表 2 Scopus および SciVal から抽出した分数カウントによる論文数国内外１位の大学の分野間比較

この点については、下記のようなことが指摘できる。
1.そもそも、人文社会科学と自然科学では論文生成のプロセスが異なる。
ここまではある程度事実としての指摘である。以下は、多少評論的側面を含む。人文社会科
学では大きな研究活動の「最終形」を学術論文として想定している。したがって、研究期間中は論文が出てこず、研究の「最後」として執筆を行っている。一方で、自然科学では大きなプロジェクトのチェックポイントごとに論文を執筆している。このプロセスの差が論文としての意味の違いになるのではないだろうか。
2.SCOPUS における人文社会学雑誌の採録数の問題
これは、どの論文データベースでも同様の指摘となるが、そもそもデータの対象数が少ないため、論文の数自体の集計に限界があるのではないかという仮説である。
また、これらのデータを比較すれば、そもそも人文社会科学と自然科学との分野間比較を「論文の量」で行うことについては、ほとんど意味がないということを再度確認することができたのではないだろうか。
3 研究そのものの言語依存性
本項目については、量的なデータで裏付けることが困難であるため、説明のみとする。
そもそも、例えば日本史学の論文であれば、日本の前近代の資料を英語に翻訳するどころかローマ字にすることも難しい側面がある。例えば、漢字で書かれており、読みが定かでない人名なども、日本語の論文であれば、その記述のみで対応可能であるが、ローマ字等では対応が一挙に困難なものとなる。その点では、研究そのものが言語依存であると言えるのである。結果的に日本史学における最高の研究は日本語で行われていることとなり、ドイツ史の最高の研究はドイツ語で行われるということになる。

文学・史学・実定法学などは、言語依存の学問であり、英語の雑誌が最高峰ではないことが多い。このことは結果的に雑誌データベースへの論文情報の非掲載の問題とも繋がってくる。
いわゆる「ドメスティックな雑誌」という観点で見られてしまうことで、その国の歴史・文学の最も重要な研究が的確に評価されない可能性があるということである。
しかし、では英語で発信する必要はないのか、というとそのようなことはないという点も、主張しておきたい。
とりわけ方法論や比較史的な視点など国際的に繋がりうる論点については、英語での論文執筆を行うことは可能であると考える。そのため、日本史学が英語の論文を書く必要がないという主張ではないということは留保しておきたい。
また、学会等がその「最高水準の論文誌」に世界各地から投稿されるために、英語での情報発信・題名やアブストラクトの英語化などを行うことも重要になると言えるのではないだろうか。その点においては、2 節の論点を改善するためにも言語の問題の反対の側面を解消する努力も求められると考えられる。
なお、「自国・地域の言葉で研究・教育ができるか」は先進研究国のメルクマールでもあり、研究の裾野と厚みを支えるものである以上、どのような分野であれ、自国語での研究と海外との接続言語という両輪を支えることは「自らの力で高度な研究を行う国」として重要であるということも付け加えておきたい。
4 被引用期間の長さ
人文社会科学は一般に被引用期間が長いと言われている。そこで、同じく人間文化研究機構のリポジトリから、論文の引用時期を抽出し、グラフ化した。図 1 がその結果である。このグラフは縦軸にパーセント、横軸に年数をとっており、＊年以内の引用が全体の何パーセントとなるかを示している。執筆時から 1 年前の論文が全体の 5％あった場合、1 年前のプロットに5％、２年前の論文引用が 8％あった場合には、２年前のプロットに 5％＋8％＝13％となる。
100％になった段階で、そのリポジトリで引用した論文について、過去の論文を全て網羅したということになる。
このグラフの見方としては、線の立ち上がりが早いと、過去の早い時期の論文が引用されている傾向にあり、線の立ち上がりがゆっくりになればなるほど、より過去の論文が引用されていることとなる。
この結果を見れば、かなり明確ではあるが、情報学に関係する論文が、最も論文の引用としては最近のものを用いていることがわかる。一方で、民俗学・言語学・人類学などは過去の論文も多く引用しているという傾向がある。
（リポジトリでの）情報系の論文にて引用する論文は50％が 5 年以内のものであるのに対し、歴史学・文化人類学・言語学等の論文で 5 年以内の論文は全体の 25％程度でしかない。また、国文学では全体の約 25％、民俗学にいたって約 35％についてが 30 年以上前の論文の引用となっている。これらの点からも、比較的明瞭に、人文学はより過去の論文を引用していることが分かる。言い換えれば、論文の本数自体は多くなくとも、その論文が引用される期間、つまりその論文が現役である期間が長いとも言えるのである。
この点は、論文の生産−消費のサイクルを検討する上では重要な点になると考えられる。

図１ n 年以内の論文引用比率
人間文化研究機構リポジトリ及び関連する学術雑誌 916 本の論文より 31933 本の引用を抽出

5 人文学の引用を見る意味とは引用に関しては、以下のような指摘もなされる「批判的な引用も行われるため、引用のデータを取ることは意味が薄い」では、この点については、学術雑誌のクオリティ・ペーパーとされる論文の引用傾向を見てみたい。
日本史学 A における第１位は、日本における近世初期研究の第一人者である朝尾直弘氏であり、歴史学 B における第１位は日本中世史における対外交渉史を切り開いた村井章介氏である。
同じように以下の順位を見ても、比較的学術的に中心的な位置を占めた／占めている研究者が名を連ねていると言って良い。

日本史学 A

歴史学全体 B

1

朝尾直弘

村井章介

2

網野善彦

大津透

3

佐藤進一

池田温

4

黒田俊雄

石見清裕

5

吉川真司

菊池英夫

6

石母田正

平田茂樹

7

藤木久志

森部豊

8

村井章介

升味準之輔

9

井原今朝男

鈴木真

10

上川通夫

石上英一

表 3 日本国内の QP 被引用者上位

この傾向を見る限り、学術論文における引用は、一定の「引用する価値」を内包していると考えられる。それは批判であっても、肯定であっても同様であり、まずは「引くべき論文」があることの一端を示しているように思われる。このような傾向を見る限りにおいて、引用される論文や研究者は、一定の価値や力を持つものであり、それらを可視化すること自体は、研究の特性にある側面から光をあてることになるのではないかと考えられる。なお、これらの上位10 位に関して引用の対象となっている論文は、ほとんどが学術雑誌ではなく書籍の論文であることを付け加えておく。
以上、簡単にではあるが、指摘されていることについて、概ねの数値を参照しつつ、妥当性の検討を実施した。基本的には指摘されている事実部分は肯首できるものであるように思われる。しかし、その事実から導き出される課題解決は、必ずしも正確ではない（分数カウントが典型例であるが）ようにも考えられる。次の章で、いくつかの「可視化の可能性」についてついてふれて見ることとしたい。

Ⅲ 人文社会学の何を見るべきか
前章で見てきた傾向を踏まえ、ここでは特に人文社会系で重要となりうる指標の可能性を提起したい。
1 書籍を積極的に評価する
特に論文を章（chapter）ごとに計数するなどの工夫を施すことで、論文の数をより正確に測ることができるようになるのではないかと考えられる。これは前述のような人間文化研究機構の各機関の傾向だけではなく SCOPUS でも顕著である。表による限り、論文の数だけでは必ずしも見えなかった「量」がある程度は可視化できるのではないかと思われる。しかし、先述の

通り、分野間比較を行えるほどのものではない。
また、国際的には、書籍出版の際にも一定のクオリティを保つべく、大学出版などは、出版社が査読（Evaluation）を行うことが一般的である。これらの点から、本科研では、特に価値の高いと思われる Top19 Publisher を選定した（表 4）。
•Cambridge University Press•

De Gruyter Mouton (Berlin, Boston)•Johns Hopkins University Press•

John Benjamins (Amsterdam, Philadelphia)•

Oxford University Press•Macmillan Publishers•

Princeton University Press•

MIT Press (Cambridge, Massachusetts)•

University of California Press•

Peter Lang (Bern)•

University of Michigan Press•

Routledge (London)•

University of Hawaii Press•

Sage Publications•

Yale University Press•

Springer (Dordrecht)•

Academic Press•

Wiley-Blackwell (NY)•

Brill (Leiden)

表 4 Top19 Publisher

このような一定の出版社から出す書籍などをより高く評価することにより、分野内の強みなどを見ることができるのではないかと考えられる。例えば、Top19 publisher に基づくデータは、
表 5 の通りである。

表 5 Top 19 Publisher（論文数 分数カウント） 左は ASJC 分類で人文科学 右は人文社会 6 分野

さらに言えば、「国際共著論文」なども、単著がベースにあり、かつ書籍重視となる人文社会科学ではあまり意味がない。このような場合も、書籍において一定の国際性や共同研究を見るための「国際共著書籍」のような枠組みを検討すること自体は、決して悪いものではないと考えられる。共同研究の成果は、単著の論文の集積として書籍で出ることも多いためである。
このように、書籍の特性を活かしつつ、新たな指標を用いていくことは重要であろう。

2 引用の可能性
Ⅱ5 で述べたように、引用関係を分析することで「研究力」を測れる可能性は十分にあると思われる。しかし、下記の課題をクリアする必要がある。一つは、書籍論文の引用を正確に取るためのデータ構築の必要性である。学術雑誌の引用をいくら取得しても、多くの部分が書籍で書かれる人文社会系では、全体像をつかむことが困難である。書籍論文が書籍論文を引用する関係性が、学術雑誌の中からは見えてこないのである。これらを取得するための「引用データベース」の構築は、人文社会系の「宇宙」を見せる一つの形になるのではないかと考えられる。
次に引用期間の問題である。本科研においても、比較的過去の引用まで含めたデータをSCOPUS ベースで出すことができた（基礎データ集参照）。しかし、場合によってはこれでも引用の期間としては短いのではないかという懸念がある。
どのぐらいの引用期間をとるべきかは、今後の検討課題となっている（30 年前の論文引用まで分析の対象とするとしたら、研究世界の可視化としては重要だが、その機関の「今の研究力」を測れているとは言えないであろう）。
最後に分野のサイズの問題を指摘しておきたい。とりわけ人文学は分野のサイズが大きくない。例えば史学で最大の学会と言われる歴史学研究会でも 2200 名程度の会員である。地域に根ざした学会や、特定のテーマの学会などになると、200 名程度のコミュニティになるものもある。これらの小規模コミュニティに価値がないかと言えば、必ずしもそうではなく、地域に根ざすことで社会的貢献の大きな分野もあれば、その分野では日本は国際的に認められているといった分野も存在する。このような分野は、ある一定のサイズの中では飲み込まれてしまい、引用等でも強みが見えにくくなる部分がある。
しかし、これらの分野サイズを全て考慮すると、細分化し過ぎてしまい、それぞれの強みなどを明確に出しきれないというジレンマを抱える。
このジレンマを解決することも、今後の重要な課題となるであろう。

Ⅳ.まとめにかえて以上の点について、人文社会科学の特性と「研究力を測る」可能性について、指摘してきた。
人文社会科学といえど、必ずしも同じ傾向を持つわけではなく、社会学や政治学などのように、より理系的な習慣を持つ分野もある。
最後に、これらの実現のための「課題」を述べて、まとめとしたい。最大の課題は、何をおいても「データが足りない」という点である。このデータ不足は、日本だけではなく、各国で指摘されているが、まずは、一定以上の論文の電子化、そして書籍を含めた引用関係のデータベース（Citation Index）づくりが急務である。人文学の論文が少ないという指摘もあり、それに対する研究者からの反論等も見ることができるが、本科研を通じて改めて判明したことは、少ないかどうか、そしてそれが当を得たものなのかどうか、判断できるほどのデータすらないということである。
これは、端的に人文社会科学の「危機」である。自らの研究が、過去の研究をどのように引用し、積み上げ、次へと繋がってきたのかなど基本的な状況が可視化されていない。そのような状況は、研究活動そのものを社会に見せられていないということになり、それが世界的にも指摘されるいわゆる「人文社会科学系の軽視」へと繋がっている部分がある。
日本において、そのような論文の引用分析による研究状況の可視化等を行うことは、これまで英語を用いずに人文学研究を行ってきた、様々な国々にとっても、参考とすべき事例となりうるであろう。
学会などを含めた、大きな動きの中で基礎となるデータ構築を行うことができれば、人文社会科学の「研究力」は、一定程度測ることができるのではないかと考えている。人文社会科学の研究力分析の基礎となるデータ構築を、強く提案するものである。

（ごとう まこと）