技報山口県沖（日本海側）における海底地形調査速報
杉山伸二，堀迫順一，福山一郎，田中喜年：大陸棚調査室
西下厚志，成田学，加藤正治，氏原直人：海洋調査課
笹原昇：水路通報室森 弘和，井上 渉，本間章禎，久間裕一：第七管区海上保安本部

Bathymetric survey off the Japan Sea coast of Yamaguchi Prefecture（preliminary report）
Shinji SUGIYAMA, Jun−ichi HORISAKO, Ichiro FUKUYAMA andKitoshi TANAKA : Continental Shelf Surveys Office
Atsushi NISHISHITA, Manabu NARITA, Masaharu KATO andNaoto UJIHARA : Hydrographic Surveys Division
Noboru SASAHARA : Notices to Mariners Office
Hirokazu MORI, Wataru INOUE, Fumiyoshi HONMA andYuichi KYUMA : Hydrographic and Oceanographic Depertment,
7 th R.C.G.Hqs

Abstract
Japan Coast Guard and 7 th Regional Coast Guard Headquarters have been carting out bathymetric surveys in the region of offshore Yamaguchi prefecture with state−of−the−art multibeam echo sounders since2008. The surveys discovered that the Kikukawa Active Fault Zone stretches northwestward as twice as previously considererd, and some faults paralleling the Kikukawa Active Fault Zone are present.

比べ，日本海，東シナ海側海域については最新の観１ はじめに測機器による調査がほとんど行われておらず，海底２００７年７月に海洋を総合的に管理する体制・海洋地形等の基礎情報が整備されていない状況にある．

に関する政策を総合的に進めるために「海洋基本本報告では，海洋基本法の制定を踏まえ大陸棚調法」が施行された．この海洋基本法の制定を踏まえ，査室が，２００８年度から実施している日本海西部海域我が国の海洋権益の保全をより確実なものとするとの精密海底地形測量の概要を述べる．

ともに，海上交通の安全確保，海洋環境の保全及び海洋の開発・利用等に係る統合的な管理に資するた

２調査概要
本報告では，２００８年４月から２００９年１１月までの本

めには，「海洋調査の推進と海洋情報の整備」が不庁所属測量船実施分の１０行動及び２００９年５月から６可欠である．
しかしながら，これまで大陸棚の限界に関する情月までの第七管区海上保安本部所属測量船はやしお

報作成のための調査を推進してきた太平洋側海域に実施分を合わせた計１１行動，総行動日数２８４日分を− 92 −

（「明洋」２００９/８/１６−９/１４）

纏めている．

平成２１年度日本海西部第４次領海・EEZ 調査

調査においては海底地形測量の他に海上重力調査（明洋のみ）も実施したが，ここでは海底地形測量の（「海洋」２００９/１０/１０−１１/１）
平成２１年度角島南方領海・EEZ 調査

概要についてのみ報告する．
２．
１ 調査海域（「はやしお」２００９/５/１９−６/１０）

海域名：日本海西部（第１図参照）

２．
３ 調査方法
使用船舶は本庁所属の「明洋」，「海洋」及び七管区所属の「はやしお」の３隻であり，本庁船については両船とも標準速力である１０ノット以下での測深を行った．はやしおについては，８ノット以下での測深を行っている．
本庁船での調査では音速度改正のための音速プロファイルを，適宜，実測による水温・塩分測定値を用いて計算式にて導いた．また，実測によらない場
合は日本海洋データセンター（JODC）の水温・塩分統計値を使用している．なお，表面音速度については，表面音速度計の値で随時更新される．
はやしおでの調査では音速度プロファイルを取得するために音速度計を使用し，測得水深付近までの１ m ごとの音速度データを収集した．

第１図 調査海域
Fig.１ Survey area
２．
２ 調査期間２．
４ 調査機器「明洋」，「海洋」ともに２００７年度から２００８年度にかけ測深機を一新し，本海域における使用機器構成

平成２０年度日本海西部第１回領海・EEZ 調査

第１表 使用機器の概要
Table１ Specifications of used installations.

（「海洋」２００８/４/１６−５/１５）
平成２０年度日本海西部第２回領海・EEZ 調査（「明洋」２００８/４/２０−５/１９）
平成２０年度日本海西部第３回領海・EEZ 調査（「海洋」２００８/７/１３−８/１０）
平成２０年度日本海西部第４回領海・EEZ 調査（「明洋」２００８/７/３１−８/２２）
平成２０年度日本海西部第５回領海・EEZ 調査（「明洋」２００８/１１/３−１２/２）
平成２０年度日本海西部第６回領海・EEZ 調査（「海洋」２００８/１１/４−１１/３０）
平成２１年度日本海西部第１次領海・EEZ 調査（「海洋」２００９/４/１９−５/１１）
平成２１年度日本海西部第２次領海・EEZ 調査（「海洋」２００９/６/４−６/２９）
平成２１年度日本海西部第３次領海・EEZ 調査− 93 −杉山伸二／堀迫順一／福山一郎／田中喜年／西下厚志／成田 学／加藤正治／氏原直人／笹原 昇／森 弘和／井上 渉／本間章禎／久間裕一
はまったく同様である．はやしおを含めた３隻の使用調査機器については第１表に記載している．
３

調査成果
第２図に本稿で扱った１１行動分のうち山口県沖の海底地形図を示す．
第３図

横ずれ断層の枝分かれにより溝状に落ち込んだ地形Fig.３ Negative flower structure formed by strikeslip fault.

第４図 横ずれ断層の運動によって生じた盆地
Fig.４ Pull-apart basin formed by strike-slip fault.

第２図 山口県沖の海底地形図
Fig.２ Bathymetric map off Yamaguchi pref.
概ね，沿岸部及び島嶼周りを除けば水深１２０m 程度の極めて平坦な海底が拡がってるが，角島南から北西方に延びる 菊川断層帯 の存在が確認できる．
（第３〜６図参照）
菊川断層帯

は以前から下関市菊川町を基点に，角島南を通る沖合い２０km 程度まで全長４０km に渡第５図 横ずれ断層に挟まれて盛り上がった地形
Fig.５ Pop-up structure formed by strike-slip fault.

る活断層帯として確認されていたが（地震調査研究推進本部地震調査委員会，２００３；伊藤・泉，２００９），
今般の調査でこれに続く断層を捉えることが出来た（伊藤・他，２００９）．地形の解釈については第７図に示すが，既知の断層から更に４０km が確認され，その北東側には，これに並行するような多くの断層を伴っている．堆積物の供給が少なく，形成された地形がされ埋積されにくい海域においては，マルチビーム測深機を用いた詳細な海底地形調査は，活断層の位置・形状を知る上で非常に有効であることが− 94 −

第６図 断層による溝地
Fig.６ Fault valley formed by strike-slip fault.

山口県沖（日本海側）における海底地形調査速報
３１．
地震調査研究推進本部地震調査委員会，２００３，菊川
断層 帯 の 長 期 評 価 に つ い て，http : //www.
jishin.go.jp/main/chousa/katsudansou_pdf/
90_kikukawa.pdf

第７図 地形の解釈
Fig.７ Distribution of faults.
明らかになった．
４

まとめ
今回の調査は，２００７年７月に施行された海洋基本法に基づき，我が国の海洋権益の保全をより確実にするため実施したものであるが，今回の菊川断層帯延長部の発見のような地球科学的な新発見で，断層の位置・形状を知ることは防災対策にも非常に有益である．今後も調査の進展に伴って，さらなる成果が期待される．
５謝辞
本稿執筆にあたり，詳細なデータを収録していた

だいた「明洋」，「海洋」の船長・乗組員及び大陸棚調査室の皆様方，並びに平成２１年度角島南方領海・EEZ 調査に携わられた第七管区海上保安本部の皆様方に感謝いたします．また，本稿の作成に至るまで，ご指導・ご鞭撻を賜りました海洋研究室及び大陸棚調査室の方々に御礼申し上げます．
参 考 文 献伊藤弘志・福山一郎・田中喜年，２００９，マルチビー
ム測深機によって発見された海底変動地形〜
山口県

菊川断層帯〜，海洋調査技術学会

第２１回研究成果発表会講演要旨集
伊藤弘志・泉紀明，２００９，菊川断層帯の延長海域で発見された変動地形，活断層研究，３１，２
７−− 95 −