児童の自己情報公開行動と養育者の認識および自己情報公開行動についての検討桑原千明(文教大学教育学部) 松尾由美(江戸川大学メディアコミュニケーション学部)

研究背景・目的
スマートフォンの急速な普及に伴い，子どもにおいても自分専用のスマートフォンを介してインターネットを利用している者は少なくない（内閣府，2019）。これは低年齢でも例外ではなく，インターネッ
トの利用率は小学生においても 85.6％と高い。その利用内訳としてゲーム（81.5％）や動画視聴（66.1％）
が上位を占める一方で，コミュニケーションのツール（35.4％）としても利用されている（内閣府，2019）。
こうした現状の中，子どもの SNS 等に起因するトラブルは増加しており（警察庁，2018），SNS 利用中にトラブルを経験した子どもが 3 割に上るとの報告もある（トレンドマイクロ株式会社，2017）。子どもたちがトラブルに巻き込まれないよう，学校教育の現場において情報モラル教育の充実が進められ（文部科学省，2015；2018 など），家庭でのルール作りの重要性も示されている（文部科学省，2018）。しかし，「子どものネット利用状況を把握している」という保護者の回答は 36％程度であり，保護者が知らないことによりトラブルに巻き込まれるケースもある（鈴木，2019）。
そこで本研究では，児童期の子どもとその養育者を対象に，子どものインターネット利用行動の実態と保護者の認識の差異を検討することを第１の目的とする(研究 1)。さらに子どものインターネット利用行動や，インターネットへの自己情報公開行動に関連する要因を検討することを第 2 の目的とする(研究 2)。
本研究の概要を図 1 に示す。
図１ 本研究の概要

研究概要
研究 1 児童期のインターネット利用に関する家庭内のルール・関わりの検討
目的：児童の SNS 利用行動および自己情報公開行動の背景要因として取り上げる、家庭内のルールおよび養育者の働きかけについて項目を収集すること
対象：小学校 3-6 年の児童をもつ養育者 100 名(父親 51 名、母親 49 名)
方法：インターネット調査により、インターネット利用に対する家庭内のルールおよび家庭内の働きかけを尋ねた。
結果：インターネット利用についての家庭内のルールがあると解答したものは 76 名であった。具体的な回答を基に、研究 2－2 における家庭内のルール、働きかけの項目を作成した。

研究 2
対象：小学校 4-6 年生の児童 253 名及びその養育者 194 名。マッチングデータは 194 名分。
方法：児童に対してはインターネット利用実態および自己情報公開程度について尋ねる項目・家庭内のルールや養育者の働きかけを尋ねる項目を、養育者に対してはインターネット利用実態および自己情報公開程度について尋ねる項目・家庭内のルールや養育者自身の働きかけを尋ねる項目を含んだ質問紙を実施した。研究 2 においては同一データについて目的に応じて分析を行い、それぞれ研究 2-1、研究 2-2 とした。
研究 2－1 児童の自己情報公開行動の実態および養育者の認識の差異の検討
目的：児童の自己情報公開行動の実態および養育者の認識とその差異を明らかにすること
結果：まず利用行動についての結果を概観する。インターネット使用の有無は 190 名が使用で一致したが、3 名のみ養育者は使用なしと回答した一方で子どもは使用ありと回答していた。インターネット使用機器の認識においては 14.4%～33.0%の不一致があった。子どもが使用・養育者未使用の不一致は携帯ゲーム(18.0%)、携帯電話(17.0%)が多く、子どもが未使用・養育者使用の不一致は携帯ゲーム(14.9％)、置き型ゲーム(12.9%)、スマートフォン(12.9%)が多かった。使用機器と同様に使用理由の認識についても一定程度の不一致があった。特にタブレット、スマートフォン、置き型ゲームにおいて不一致が多かった。こうした不一致から児童がインターネット使用について正しく理解できていない可能性と養育者の知らないところで児童が利用している可能性の 2 つの可能性が考えられた。続いて写真投稿経験の認識の差異についても養育者―児童間の不一致が認められ、養育者の知らないところで送信している児童および送信している認識がない児童が一部ではあるものの存在することが明らかとなった。他者と知り合う経験についても同様に、養育者の知らないところで他者と知り合いになったり、写真を求められたりすることがあることが明らかになった。しかしながら、場面想定による写真投稿可能性については、養育者のほうが児童よりも投稿可能性を高く見積もっていることが明らかとなった。最後に家庭内のルール認識の差異については、全てのルールで 50％以上は児童と養育者の認識が一致していた。一方で全てのルールについて 20％前後は養育者はルールを設定しているが児童はそれを認識していないという結果になった。なお児童はルールとして認識しているものの、養育者はルールとして設定していない場合もあることが示された。
研究 2－2 児童の SNS 利用行動および自己情報公開行動の背景要因の検討
目的：児童の SNS 利用行動および自己情報公開行動の背景にある要因を検討すること(要因として、家庭内のルール、家庭内の働きかけを取り上げた)
結果：児童回答 インターネット上への写真投稿行動とルールの設定方法に一部関連が認められた。
「利用時間ルール」については自分の写真、家族の写真、友人の写真の投稿いずれとも関連が認められ、ルールがない群は投稿する児童が多く、ルールを児童が関与して決めた群が投稿しないものが多かった。
「メッセージ送信・投稿禁止ルール」については、ルールがない群は投稿する児童が多く、ルールを児童が関与せず決めた群が投稿しないものが多かった。
「優先事項ルール」については、ルールがない群は投稿する児童が多く、ルールあり群が投稿しないものが多かった。またインターネット上で他者と知り合いになった経験とルールの有無にも一部関連が認められた。「メッセージ送信・投稿禁止ルール」
および「写真・動画投稿禁止ルール」においてルールなし群は経験ありが多く、ルールあり群は経験なしが多かった。さらに場面想定の写真投稿可能性とルールの設定方法にも一部関連が認められた養育者の関わりについては、インターネット上への写真投稿行動と一部関連が認められた。
「使用前の声掛け」「使用中の声掛け」は自分の写真、家族の写真、友人の写真の投稿と関連が多く、関わりがない群は投稿する児童が多く、関わりがある群は投稿しないものが多かった。
マッチング回答

インターネット上への写真投稿行動およびインターネット上で他者と知り合いになった経験と、親のルール有無認知の間の関連は一部みとめられたものの、児童のルール認知との関連の検討よりも関連するルールが少なかった。また関連が見られない行動・経験もあった。また場面想定の写真投稿可能性とルールの設定方法にも一部関連が認められた。相手が親友の場合ルールあり群のほうが送信・投稿する可能性が高いという結果であり、予想とは反対の結果となった。養育者の関わりについてもインターネット上への写真投稿行動と一部関連が認められた。関わりがあると親が認知しているほうが、閲覧の制限がある中での友人の写真投稿していた。これらの結果から養育者がルールや関わりを認知していることは直接的に利用行動や自己情報公開行動を抑制することには直接的には関連しないことが示唆された。
総合考察：本研究の検討より以下の 2 点が示された。まず 1 点目として、利用行動および自己情報公開行動において養育者―児童間の差異が見られたことから、児童がインターネット使用について正しく理解できていない可能性と養育者の知らないところで児童が利用している可能性の 2 つの可能性があることが考えられた。次に 2 点目として児童のインターネット利用行動や自己情報公開行動については、児童がルールを認識していることや養育者の関わりを認識していることが影響を与えていることが示唆された。特に写真投稿経験については「利用時間ルール」が関連し、写真投稿可能性については「メッセージ送信・投稿禁止ルール」が関連すると考えられた。ルールは養育者が設定したと認知するだけでなく、児童にも認知されていることが児童の自己情報公開行動を抑制すると考えられる。一方で送信・投稿相手が直接会ったことのない他者の場合には送信・投稿を選択しない児童が大多数であったことから、児童において危険性が認識されていると考えられる。以上の結果から、児童に対してインターネットの利用方法だけでなく、正しい理解についても教育をする必要性が示された。さらに教育内容についての理解度を確認することも重要であると考えられる。本研究では、養育者の利用行動や自己情報公開行動を要因として含めることができなかったことから、今後はこうした要因も含めて検討を行っていきたい。