Ver.22
2024.04

第三節 熱貫流率及び線熱貫流率
1. 適用範囲
この計算は、用途が住宅である建築物又は建築物の部分における、外皮の部位の熱貫流率及び熱橋等の線熱貫流率の計算について適用する。

2. 引用規格JIS A1420：1999

建築用構成材の断熱性試験方法－校正熱箱法及び保護熱箱法

JIS A1492：2006

出窓及び天窓の断熱性試験方法

JIS A2102-1：2011 窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 1 部：一般
JIS A2102-2：2011 窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 2 部：フレームの数値計算方法
JIS A4710：2004

建具の断熱性試験方法

JIS A5416：2007

軽量気泡コンクリートパネル（ALC パネル）JIS A5430：2013

繊維強化セメント板

JIS A5901：2014

稲わら畳床及び稲わらサンドイッチ畳床

JIS A5905：2014

繊維板

JIS A5908：2003

パーティクルボード

JIS A5914：2013

建材畳床

JIS A6901：2014

せっこうボード製品JIS A9521：2014

建築用断熱材JIS R3107：1998

板ガラス類の熱抵抗及び建築における熱貫流率の算出方法

JIS R3202：2011

フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS R3203：2009

型板ガラス

JIS R3204：1994

網入板ガラス及び線入板ガラス

JIS R3205：2005

合わせガラスJIS R3206：2003

強化ガラス

JIS R3208：1998

熱線吸収板ガラスJIS R3221：2002

熱線反射ガラス

JIS R3222：2003

倍強度ガラスISO 10077-1：2006 Thermal performance of windows, doors and shutters- Calculation of thermal transmittance - Part 1: GeneralISO 10077-2:2012 Thermal performance of windows, doors and shutters - Calculation of thermaltransmittance - Part 2: Numerical method for frames
ISO 10292:1994

Glass in building ‒ Calculation of steady-state U values (thermal transmittance) ofmultiple glazing

3-3-1Ver.22
2024.04𝑈𝑖 =11+ 0.1
𝑈𝑑,𝑖(8)

ここで、
𝑈𝑖：開口部𝑖の熱貫流率（W/m2 K）

𝑈𝑑,𝑖：大部分が透明材料で構成されている開口部𝑖（窓等）又は大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の熱貫流率（W/m2 K）である。
5.2.4 大部分が透明材料で構成されている開口部（窓等）又は大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の熱貫流率
欄間付きドア、袖付きドア等の複数の仕様の異なる材料部分𝑗で構成されている開口部𝑖の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖 は、
式(10)により表される。

𝑈𝑑,𝑖 =∑ 𝐴𝑑,𝑖,𝑗 ⋅ 𝑈𝑑,𝑖,𝑗∑ 𝐴𝑑,𝑖,𝑗(9)

ここで、𝑈𝑑,𝑖：複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の熱貫流率（W/m2 K）

𝑈𝑑,𝑖,𝑗：複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の透明材料部分𝑗（窓等）又は不透明材料部分𝑗（ドア等）の熱貫流率（W/m2 K）

𝐴𝑑,𝑖,𝑗：複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の透明材料部分𝑗（窓等）又は不透明材料部分𝑗（ドア等）の面積(m2)である。
複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の透明材料部分𝑗（窓等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖.𝑗 の計算方
法は、大部分が透明材料で構成されている開口部𝑖（窓等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖 の計算方法と同じである。複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の不透明材料部分𝑗（ドア等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖.𝑗 の計算方法は、大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖 の計算方法と同じである。その際、複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の透明材料部分𝑗（窓等）及び複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の不透明材料部分𝑗（ドア等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖,𝑗 について別途定める「窓、ドアの熱貫流率に関し試験体と同等の性能を有すると認められる評価品の範囲を定める基準」を適用する場合は、複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の透明材料部分𝑗（窓等）及び複数の仕様の異なる開口部で構成されている開口部𝑖の不透明材料部分𝑗（ドア等）の面積𝐴𝑑,𝑖,𝑗 には当該開口部の面積にかかわらず「窓、ドアの熱貫流率に関し試験体と同等の性能を有すると認められる評価品の範囲を定める基準」を適用した際の試験体の面積を用いることができる。
大部分が透明材料で構成されている開口部𝑖（窓等）又は大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖 は、下記のいずれかの方法により求めた熱貫流率の値、又は当該大部分が透明材料で構成されている開口部𝑖（窓等）及び大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の仕様に応じて付録 B で定める熱貫流率の値とする。
① JIS A 4710（建具の断熱性試験方法）② JIS A 1492（出窓及び天窓の断熱性試験方法）③ JIS A 2102-1（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 1 部：一般）及び JIS A 2102-2（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第 2 部：フレームの数値計算方法）に規定される断熱性能計算方法
3-3-7

Ver.222024.04④ ISO 10077-1 (Thermal performance of windows, doors and shutters - Calculation of thermaltransmittance - Part 1: General)及び ISO 10077-2 (Thermal performance of windows, doors andshutters - Calculation of thermal transmittance - Part 2: Numerical method for frames)に規定される
断熱性能計算方法⑤ ISO 15099 (Thermal performance of windows, doors and shading devices - Detailed calculations)に規定される断熱性能計算方法
上記の①から⑤により求めた熱貫流率を用いる場合、対象とする試験体について別途定める「窓、ドアの熱貫流率に関し試験体と同等の性能を有すると認められる評価品の範囲を定める基準」を適用することができる。
なお、上記の①から⑤により求めた熱貫流率を用いる場合、雨戸又はシャッター等の付属物を閉めた状態での試験及び計算は認められない。
大部分が透明材料で構成されている二重窓等の開口部𝑖の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖 は、式(10)により表される。
𝑈𝑑,𝑖 =

1𝐴𝑖,𝑒𝑥1+− 𝑅𝑖,𝑠 + 𝛥𝑅𝑖,𝑎
𝑈𝑑,𝑖,𝑒𝑥 𝐴𝑖,𝑖𝑛 𝑈𝑑,𝑖,𝑖𝑛(10)

ここで、
𝑈𝑑,𝑖

：大部分が透明材料で構成されている二重窓等の開口部𝑖の熱貫流率（W/m2 K）

𝑈𝑑,𝑖,𝑒𝑥：開口部𝑖における外気側窓の熱貫流率（W/m2 K）

𝑈𝑑,𝑖,𝑖𝑛：開口部𝑖における室内側窓の熱貫流率（W/m2 K）

𝐴𝑖,𝑒𝑥：開口部𝑖における外気側窓の伝熱開口面積（m2）𝐴𝑖,𝑖𝑛：開口部𝑖における室内側窓の伝熱開口面積（m2）𝑅𝑖,𝑠：開口部𝑖における外気側と室内側の表面熱伝達抵抗の和（m2 K/W）

Δ𝑅𝑖,𝑎：開口部𝑖における二重窓中空層の熱抵抗（m2 K/W）である。ここで、開口部𝑖における外気側と室内側の表面熱伝達抵抗の和𝑅𝑖,𝑠 は0.17とし、開口部𝑖における二重窓中空層の熱抵抗Δ𝑅𝑖,𝑎 は0.173とする。また、開口部𝑖における外気側窓の伝熱開口面積𝐴𝑖,𝑒𝑥 と開口部𝑖における室内側窓の伝熱開口面積𝐴𝑖,𝑖𝑛 は等しいと見なすことができる。開口部𝑖における外気側窓の熱貫流率
𝑈𝑑,𝑖,𝑒𝑥 及び開口部𝑖における室内側窓の熱貫流率𝑈𝑑,𝑖,𝑖𝑛 の計算方法は大部分が透明材料で構成されている開口部𝑖（窓等）又は大部分が不透明材料で構成されている開口部𝑖（ドア等）の熱貫流率𝑈𝑖,𝑑 の計算方法と同じである。
5.2.5 隣接空間に通ずる開口部の熱貫流率
隣接空間に通ずる開口部の熱貫流率は、ロールスクリーン等の空気の流れを抑制する部材が設置される場
合は4.55 W/m2K とし、空気の流れを抑制する部材が設置されない場合は17.0 W/m2K とする。

6. 熱橋等の線熱貫流率
6.1 熱橋
熱橋の線熱貫流率は、当該熱橋の構造種別に応じ、6.1.1、6.1.2 及び 6.1.3 に示す計算方法のいずれかを用いて求める値とするほか、構造体との取り合い部による熱橋の影響を考慮し、適切な条件設定及び確度によりその伝熱過程を算出できることが確かめられた計算方法等により求めた値を用いることができる。その際、当該計算方法は、計算の前提となる環境設定等の条件により求まる値が大きく変化するとともに、その妥当性の判断を一般的な建築技術者が行うことは困難であるため、当面の間は当該計算に係る有識者等の専門家又3-3-8Ver.222024.04

付録 D 土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法
D.1 土間床等の外周部当面の間、当該住戸の外皮の部位の面積等を用いて外皮性能を評価する場合、土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する方法を適用することができる。なお、基礎壁等の熱損失は、地盤面からの高さが 400 mm 以下の範囲で評価に含めることができ、400 mm を超える部分にあっては「5. 部位の熱貫流率及び線熱貫流率」「5.1 一般部位」「5.1.2 鉄筋コンクリート造等 に示す方法により計算しなければならない。
D.2 土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率
土間床等の外周部の熱損失及び基礎壁の熱損失を一体として評価する場合、当該土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率𝛹𝑔 は1.8 W/m K に等しいとするか、地盤面からの基礎等の底盤等上端の深さに応じ、1m 以内の場合にあっては式(1)又は式(2)により、1m を超える場合にあっては式(3)又は式(4)により算出することができる。ただし、式(1)から式(4)までにより算出される土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率𝛹𝑔 が、0.05 W/m K 未満の場合には、当該土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率𝛹𝑔 は0.05 W/m K とする。
𝛹𝑔 = 1.80 − 1.36(𝑅1 (𝐻1 + 𝑊1 ) + 𝑅4 (𝐻1 − 𝐻2 ))0.15− 0.01(6.14 − 𝑅1 ) ((𝑅2 + 0.5𝑅3 )𝑊)

1.80 − 0.1(𝑅2 + 0.5𝑅3 )𝑊

𝛹𝑔 = {(3 > (𝑅1 + 𝑅4 ) ≧ 0.1 のとき)

(2)(0.1 > (𝑅1 + 𝑅4 )のとき)

1.80 − 1.47(𝑅1 + 𝑅4 )0.08((𝑅1 + 𝑅4 ) ≧ 3 のとき)1.80 − 1.36(𝑅1 + 𝑅4 )0.15((𝑅1 + 𝑅4 ) < 3 のとき)

𝛹𝑔 = {(1)(𝑅1 + 𝑅4 ≧ 3 のとき)

0.76 − 0.05(𝑅1 + 𝑅4 ) − 0.1(𝑅2 + 0.5𝑅3 )𝑊
𝛹𝑔 = {1.30 − 0.23(𝑅1 + 𝑅4 ) − 0.1(𝑅2 + 0.5𝑅3 )𝑊

0.5

0.36 − 0.03(𝑅1 + 𝑅4 ) ((𝑅1 + 𝑅4 ) ≧ 2 のとき)

(3)

(4)

1.80 − 0.75(𝑅1 + 𝑅4 ) ((𝑅1 + 𝑅4 ) < 2 のとき)

ここで、
𝛹𝑔：土間床等の外周部及び基礎等の線熱貫流率（W/m2 K）

𝑅1：基礎等の立ち上がり部分の外気側に設置した断熱材の熱抵抗（m2 K/W）

𝑅2：基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2 K/W）

𝑅3：基礎等の底盤部分等の外気側に設置した断熱材の熱抵抗（m2 K/W）

𝑅4：基礎等の立ち上がり部分の室内側に設置した断熱材の熱抵抗（m2 K/W）

𝐻1：地盤面からの基礎等の寸法（0.4を超える場合は0.4とする。）（m）

𝐻2：地盤面からの基礎等の底盤等上端までの寸法。ただし、地盤面より上方を正の値、下方を負の値とする。
（m）

𝑊1：地盤面より下の基礎等の立ち上がり部分の外気側の断熱材の施工深さ（m）

𝑊2：基礎等の底盤部分等の室内側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法（m）

𝑊3：基礎等の底盤部分等の外気側に設置した断熱材の水平方向の折返し寸法（m）

𝑊：𝑊2 及び𝑊3 の寸法のうちいずれか大きい方の寸法。ただし、0.9を超える場合は0.9とする。（m）

3-3-33