作新学院大学大学院学則
第１章

総則

（趣旨）
第１条 この学則は、作新学院大学学則（以下「本学学則」という。）第６条第２項の規定に基づき、作新学院大学大学院（以下「本大学院」という。）について必要な事項を定めるものとする。
（研究科、専攻及び課程）
第２条 本大学院に次の研究科及び専攻を置く。
経営学研究科経営学専攻
心理学研究科臨床心理学専攻
２ 経営学研究科は、博士課程とし、前期２年の課程（以下「博士前期課程」という。）及び後期３年の課程（以下「博士後期課程」という。）に区分する。
３ 心理学研究科は、修士課程とする。
（目的）
第３条 本大学院は、作新学院大学（以下「本学」という。）の目的使命に則り基礎研究を推進し、高度かつ専門的な学術の理論及び応用を教授研究するとともに高い学識と研究能力を養うことによって、人類文化の向上発展に寄与する人物を育成することを目的とする。
２ 各研究科の人材の養成に関する目的その他教育研究所上の目的は次のとおりとする。
(1) 経営学研究科においては、特定の分野についての精深な専門性を究め、自立して研究活動が行える創造的・独創的な研究能力と実践課題に的確に対応できる実践能力の涵養を基本とし、特に、該博な学識と広い視野を備えた人間性豊かでバイタリティに富んだ研究者、あわせて産業界をリードする高度の実務家の養成を目的とする。
(2) 心理学研究科においては、今日の教育、医療、福祉などの領域における幅広い問題に対処しうるために、心理学領域における基礎研究と応用研究を推進し、心理学における高度の学識、研究能力、実践力をもって専門的な業務に従事しうる高度専門的職業人を養成し、地域社会ひいては国際社会を担えるような人材を育成することを教育研究上の目的とする。
（自己評価等）第４条 本大学院は、その教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について、別に定めるところにより、自ら点検及び評価を行うものとする。
第２章 修業年限、在学年限及び学生定員（修業年限、在学年限及び学生定員）第５条 修士課程及び博士前期課程の標準修業年限は２年とし、博士後期課程の標準修業年限は３年とする。
２ 在学年限は、修士課程及び博士前期課程は４年、博士後期課程は６年とし、それぞれ、その期間を超えることはできない。
（学生定員）
第６条 各研究科の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。
修士課程・
収容定員
博士後期課程研究科 専
攻博士前期課程入学定員 収容定員 入学定員 収容定員 合
計
経営学人
人
人
人
人
経営学専攻
研究科
２０４０３９４９心理学 臨床心理学
１５３０３０
研究科
専攻
1

合
第３章

計組 織

３５７０３９７９（教員組織）
第７条 本大学院の授業及び研究指導担当教員は、本学の教授及び准教授をもってこれに充てる。
（研究科長）
第８条 研究科に研究科長を置く。
２ 研究科長は、前条の教授をもって充てる。
３ 研究科長は、研究科に関する事項を掌理する。
（研究科委員会）
第９条 経営学研究科及び心理学研究科に研究科委員会を置く。
２ 研究科委員会に関する事項は、別に定める。
第４章

教育課程及び履修方法等（教育方法）
第１０条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する研究指導によって行うものとする。
（教育方法の特例）
第１１条 修士課程及び博士前期課程において、教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において、授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（授業科目及び単位）第１２条 研究科に開設する専攻別の授業科目及びその配当単位数は別表第１及び別表第２及び別表第３のとおりする。
（履修方法）
第１３条 修士課程及び博士前期課程においては、別に定める履修方法により、経営学研究科
では３０単位以上を、心理学研究科では３２単位以上を履修し、別に学位論文を提出しなければならない。ただし、在学期間に関しては、特に優れた業績をあげた者については、本学課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２ 前項の場合において、博士前期課程の目的に応じ、研究科委員会において適当と認められるときは、特定の課題についての研究の成果の提出をもって学位論文の提出に代えることができる。
３ 加えて、第１項の要件は、当該博士前期課程の目的を達成するために必要と認められる
場合には、大学院が行う次に掲げる試験及び審査に合格することに代えることができる。
(1) 専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力並びに当該専攻分野に関連する分野の基礎的素養であって当該前期の課程において修得し、又は涵養すべきものについての試験(2) 博士論文に係る研究を主体的に遂行するために必要な能力であって当該前期の課程において修得すべきものについての審査
４ 博士後期課程においては、別に定める履修方法により１２単位以上を履修し、別に学位論文を提出しなければならない。ただし、在学期間に関しては、修士課程または博士前期課程を修了した者については、本学課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
（他の大学の大学院における授業科目の履修等）
第１４条 本大学院は、研究科委員会において教育研究上有益であると認めるときは、他の2

大学の大学院との協議に基づき、学生に当該大学院の授業科目を履修させることができる。
２ 学生が前項の規定により修得した単位については、修士課程及び博士前期課程にあっては１５単位を博士後期課程にあっては４単位を限度として、本大学院において修得した単位として認定することができる。
３ 前２項による履修等の期間は、第５条に定める修業年限及び在学年数に算入する。
（入学前の既修得単位の認定）
第１５条 教育上有益と認めるときは、学生が本大学院入学前に本大学院又は他の大学院において履修した授業科目について修得した単位（大学院設置基準(昭和４９年文部省令第２８号)第１５条において準用する大学設置基準(昭和３１年文部省令第２８号)第３１条に定める科目等履修生として修得した単位を含む。) を、研究科委員会の議に基づき、本大学院入学後における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したとみなすことができる単位数は、再入学及び編入学の場合を除き、修士課程及び博士前期課程にあっては１５単位を博士後期課程にあっては４単位を超えないものとする。
３ 前２項の取扱については、別に定める。
第１６条 前第１４条および第１５条において修得したものとみなす単位数は、合わせて２０単位を超えないものとする。
（大学院における在学期間の短縮及び長期にわたる教育課程の履修）
第１７条 第１５条による入学前の既習単位の修得により修士課程又は博士前期課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して１年を超えない範囲で本大学院が定める期間在学していたものとみなすことができる。ただし、この場合においても、修士課程及び博士前期課程については、当該課程に少なくとも１年以上在学するものとする。
２ 学長は、修士課程又は博士前期課程の学生が職業を有している等の事情により第５条第１項に定める修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、 修了する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
３ 長期履修学生について必要な事項は別に定める。
（課程修了の認定）
第１８条 履修授業科目の認定は、毎学年末に行う。ただし、学長が必要と認めるときは、学期末に行うことができる。
２ 最終試験は、第１３条に定める単位を修得し、学位論文を提出した者につき、その論文を中心に、修士課程及び博士前期課程にあっては第２年次の後期に、博士後期課程にあっては第３年次の後期に、それぞれ行う。
（学位の授与）第１９条 研究科において修士課程及び博士前期課程又は博士後期課程の単位を修得し、学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対しては、学長がそれぞれ修士又は博士の学位を授与する。
２ 前項の学位の授与に当たり、研究科委員会は意見を述べるものとする。
３ 本大学院において授与する学位は、次のとおりとする。
(1) 修士（経営学）(2) 修士（臨床心理学）(3) 博士（経営学）
４ 学位に関する規則は、別に定める。
（学年、学期及び休業）
第２０条 学年、学期及び休業については、本学学則の規定を準用する。
第５章

入学、休学、転学、退学及び留学3

（入学の時期）
第２１条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、学長が必要と認めるときは、学期の始めとすることができる。
（入学資格）
第２２条 修士課程及び博士前期課程の入学資格者は、次の各号の一に該当し、かつ志望の専攻を履修するに適当と認められた者とし、選考の上、入学を許可する。
(1) 学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第８３条に定める大学を卒業した者(2) 学校教育法第１０４条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における１６年の課程を修了した者(4）専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(5) 文部科学大臣の指定した者(6) 大学に３年以上在学し又は外国において学校教育における１５年の課程を修了し、当該研究科が指定する教科、単位等を優れた成績をもって修了したと当該研究科が認める者(7) 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、２２歳に達したもの
第２３条 博士後期課程の入学資格者は、次の各号の一に該当し、かつ志望の専攻を履修するに適当と認められた者とし、選考の上、入学を許可する。
(1) 修士の学位を有する者(2) 外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者(3) 文部科学大臣の指定した者(4) 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達したもの（入学志願）
第２４条 入学志願者は、願書に添えて所定の検定料を指定の期日に納付し、所定の手続をしなければならない。
（入学者の選考）
第２５条 入学者の選考は、研究科委員会において審議し、学長が意見を聴いて行う。
（入学の手続）第２６条 選考によって合格通知を受けた者は、所定の手続を経て、所定の学費を指定の期日までに納付しなければならない。
（休学、復学）第２７条 学生が疾病その他やむを得ない事由により、３月以上修学することができないときは、所定の手続を経て休学することができる。
２ 疾病その他の事由で修学が不適当と認められる者は、休学を命ずることができる。
３ 前２項の場合において、休学の事由が消滅し復学しようとするときは、ただちに復学願を提出し、許可を得なければならない。
４ 前三項の許可又は命令は、研究科委員会において審議し、学長が意見を求め決定する。
（休学期間）
第２８条 休学期間は、１年以内とする。ただし、事情により引き続き休学することができる。
２ 休学期間は、通算して修士課程及び博士前期課程にあっては２年を、博士後期課程にあ4

っては３年を超えることができない。
３ 休学期間は、修業年限に算入しない。
（転学）
第２９条 学生が他の大学院に転学しようとするときは、所定の手続を経て、許可を得なければならない。
２ 前項の許可は、研究科委員会において審議し、学長が意見を求め決定する。
（退学）
第３０条 退学を希望する者は、その事由を添えて願い出て許可を得なければならない。
２ 疾病その他の事由により研究を継続することが不適当と認められるときは、退学を命ずることがある。
３ 前二項の許可又は命令は、研究科委員会において審議し、学長が意見を求め決定する。
（留学）
第３１条 外国の大学の大学院に留学を志願する者は、別に定めるところにより、あらかじめ学長の許可を得て留学することができる。
２ 前項の規定により留学した期間は、第４条に規定する修業年限及び在学年限 に算入する。
３ 第１２条の規定は、外国の大学院へ留学する場合に準用する。
第６章

再入学、編入学（再入学）
第３２条 第２９条第１項及び第３０条第１項により転退学した者が、再び入学 を志願す
るときは研究科委員会において選考の上、学長が意見を聴いて許可することがある。
（編入学）
第３３条 他の大学院に在学中の者又は在学した者で、編入学を希望する者については、欠員のある場合に限り、研究科委員会において選考の上、学長が意見を聴いて許可することがある。
（再入学者等の単位及び標準修業年限）第３４条 第３２条及び第３３条の規定により研究科に再入学又は編入学した者について、研究科委員会は、その者の既修科目の全部又は一部を認定するとともに、入学後に履修しなければならない授業科目、修得単位数及び標準修業年限を定めるものとする。
第７章

科目等履修生、特別聴講学生、外国人留学生、研究生及び特別研究学生（科目等履修生）
第３５条 本大学院の学生以外の者で、本大学院の授業科目のうちから１科目又は数科目を選択して履修しようとする者があるときは、学長は教育研究上支障 がないと認められる場合に限り選考の上、科目等履修生として入学を許可する。
２ 科目等履修生については、別に定める。
（特別聴講学生）
第３６条 本大学院と協定した他の大学院の学生が、本大学院の授業科目を履修しようとするときは、学長が特別聴講学生として許可することがある。
２ 特別聴講学生については、別に定める。
（外国人留学生）
第３７条 外国人で入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、研究科委員会
5において選考の上、学長が意見を聴いて外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生については、別に定める。
（研究生）
第３８条 本大学院において、特定の専門事項について研究指導を受けることを志願する者があるときは、学長が研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生については、別に定める。
（特別研究学生）
第３９条 他の大学院又は外国の大学の大学院の学生で、本大学院において研究指導を受けることを志願する者があるときは、当該大学院との協議に基づき、学長が特別研究学生として入学を許可することがある。
２ 特別研究学生については、別に定める。
第８章

除籍

（除籍）
第４０条 次の各号の一に該当する者は、学長がこれを除籍する。
(1) 休学期間が第２８条第２項に定められた期間を超える者(2) 在学年限を超える者(3) 本大学院学費納付規程第２条に定める学費を滞納し、督促してもなお納入しない者(4) 欠席が長期にわたる者又は成業の見込みがない者(5) １年以上行方不明の者(6) 死亡した者
２ 前項の決定に当たり、研究科委員会は意見を述べることができる。
第９章

入学検定料及び学費（入学検定料）第４１条 入学志願者は、入学検定料を納付しなければならない。
２ 入学検定料は、別に定める。
（学費）第４２条 学費は、入学料、授業料、施設費及び維持費とし、その額は別に定める。
２ 学費の納期、納付方法等について必要な事項は、別に定める。
（休学者の学費の取扱い）
第４３条 休学者に対しては、休学期間中の学費は免除する。ただし、中途で復学した者は、復学した日の属する期の学費を納めなければならない。
（休学者の在籍料）
第４４条 休学者は在籍料を納めるものとする。
２ 在籍料に関して必要な事項は、別に定める。

（納付した学費等）
第４５条 既に納付された入学検定料、学費及び在籍料は、返還しない。
第１０章

附属施設

（臨床心理センター）
第４６条 心理学研究科に心理学研究科附属臨床心理センターを置く。
6

２

臨床心理センターに関し必要な事項は、別に定める。
第１１章

雑則

（他の規程の準用）
第４７条 大学院の運営については、この学則に定めるもののほか本学諸規程を準用する。

附 則
本学則は、平成５年４月１日からこれを施行する。
附 則
１ 本学則は、平成７年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成８年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては、改正後の第１１条別表、第１２条、第１４条及び第１５条の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成１２年４月１日から施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成１５年４月１日から改正する。
附 則
１ 本学則は、平成１７年４月１日から施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては、なお、従前の例による。
附 則
本学則は、平成１８年４月１日から施行する。
附 則
本学則は、平成１９年４月１日から施行する。
附 則
１ 本学則は、平成２０年４月１日から施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては改正後の第１１条第１項別表第１、別表第３の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
本学則は、平成２１年４月１日から施行する。
附 則
１ 本学則は、平成２２年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては改正後の第１１条第１項別表３及び第１２条の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
本学則は、平成２３年４月１日から施行する。
附 則
１ 本学則は、平成２４年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては改正後の第１１条第項別表１の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成２４年７月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては改正後の第１１条第１項別表１及び第１２条の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成２５年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在学する者にあっては改正後の第１１条第１項別表7

第１及び別表第２の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成２６年４月１日からこれを施行する。
附 則
１ 本学則は平成２７年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては改正後の第１１条第１項別表第２の規定にかかわらず、なお、従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成２８年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成２８年１０月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
１ 本学則は、平成３０年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
１ 本学則は、令和２年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
１ 本学則は、令和３年４月１日からこれを施行する。
２ 本学則施行の前日から引き続き在籍する者にあっては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附 則
本学則は、令和３年４月１日からこれを施行する。
附 則
本学則は、令和５年４月１日からこれを施行する。

8

別表第１
経営学研究科博士(前期)課程
区分

授

業科

授業
方法
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
講義
演習
講義
講義
講義
講義
講義
演習
演習演習
演習
講義
講義

目

必修
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
選択
必修
必修
必修
必修
選択
選択

単位履修
年次
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１
１
１・２
１・２
１・２
１・２

経営学特論
２
経済学特論
２
基
会計学特論Ⅰ
２礎
会計学特論Ⅱ
２
科
統計学特論
２
目
情報科学特論Ⅰ
２
情報科学特論Ⅱ
２
経営史特論
２
経営管理論特論
２経営組織論特論
２
経営戦略論特論２
管理会計学特論
２
財務管理論特論Ⅰ
２
財務管理論特論Ⅱ
２
経営分析論特論
２
税法特論Ⅰ
２
税法特論Ⅱ
２
マーケティング論特論Ⅰ
２
マーケティング論特論Ⅱ
２
専
流通システム論特論
２
攻企業論特論Ⅰ
２
企業論特論Ⅱ
２
科
国際金融論特論
２目
国際経営論特論２
ベンチャー起業論特論
２
インターンシップ演習
２
人的資源管理特論
２
研究開発管理論特論Ⅰ
２
研究開発管理論特論Ⅱ
２
知的情報論特論２
情報技術経営特論
２
経営学特別演習Ⅰ２
経営学特別演習Ⅱ
２
経営学特別演習Ⅲ
２
経営学特別演習Ⅳ
２
２
科 関 ビジネス・イングリッシュ
目 連 論文作成法（日本語）２〔備 考〕 【博士（前期）課程の修了要件】
学生は、当該課程に２年以上在学し、上記授業科目より３０単位（経営学特別演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ及びⅣを含む）以上を選択履修し、修士論文または課題研究の成果を提出して最終試験に合格すること。履修計画については、学生の研究計画及び指導教員の指導に基づき決定する。

9別表第２
経営学研究科博士（後期）課程
科 目 名

単位開講期

企業論特殊研究Ⅰ

２

前期

企業論特殊研究Ⅱ

２

後期

公益事業論特殊研究Ⅰ

２

前期

公益事業論特殊研究Ⅱ

２

後期

経営組織論特殊研究Ⅰ

２

前期

経営組織論特殊研究Ⅱ

２

後期

競争戦略論特殊研究Ⅰ

２

前期

競争戦略論特殊研究Ⅱ

２

後期

戦略的マネジメント特殊研究Ⅰ

２

前期

戦略的マネジメント特殊研究Ⅱ

２

後期

経営労務論特殊研究Ⅰ

２

前期

経営労務論特殊研究Ⅱ

２

後期

マーケティング行動論特殊研究Ⅰ

２

前期

マーケティング行動論特殊研究Ⅱ

２

後期

研究開発管理論特殊研究Ⅰ

２

前期

研究開発管理論特殊研究Ⅱ

２

後期

税務会計論特殊研究Ⅰ

２

前期

税務会計論特殊研究Ⅱ

２

後期

財務論特殊研究Ⅰ

２

前期

財務論特殊研究Ⅱ

２

後期

情報マネジメント特殊研究Ⅰ

２

前期

情報マネジメント特殊研究Ⅱ

２

後期

情報システム論特殊研究Ⅰ

２

前期

情報システム論特殊研究Ⅱ

２

後期

開発経済論特殊研究Ⅰ

２前期開発経済論特殊研究Ⅱ

２

後期

労働法特殊研究Ⅰ

２

前期

労働法特殊研究Ⅱ

２

後期

マネジメント会計特殊研究Ⅰ

２

前期

マネジメント会計特殊研究Ⅱ

２

後期

科学的方法論特殊研究Ⅰ

２

前期

科学的方法論特殊研究Ⅱ

２

後期

マーケティング論特殊研究Ⅰ

２

前期

マーケティング論特殊研究Ⅱ

２

後期

研究指導

－－

10

〔備 考〕
１．３年以上在学し、研究指導教員の指示により１２単位以上をそれぞれ選択修得しなければならない。
２．専攻科目修得のほかに研究指導を受けなければならない。
３．研究指導を十分に行うとともに、基礎となる豊かな学識を養うために、研究指導教員以外の教員の授業科目を履修し課程修了の単位に加えることができる。

11

別表第３
心理学研究科修士課程
区 分

必修科
目

Ａ
群

Ｂ
群

Ｃ
群

選択
必修科
目

Ｄ
群

Ｅ
群
選択科
目

授 業 科 目年次

臨床心理学特論Ⅰ
臨床心理学特論Ⅱ
臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）
臨床心理面接特論Ⅱ
臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）
臨床心理査定演習Ⅱ
臨床心理基礎実習
臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習）
臨床心理実習Ⅱ
研究演習Ⅰ研究演習Ⅱ
心理学研究法特論
心理統計法特論
臨床心理学研究法特論
認知心理学特論
生理心理学特論
学習心理学特論
発達心理学特論
社会心理学特論
家族心理学特論（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践）
犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）
障害児・者心理学特論（福祉分野に関する理論と支援の展開）
健康心理学特論（心の健康教育に関する理論と実践）
精神医学特論（保健医療分野に関する理論と支援の展開）
神経生理学特論
グループ・アプローチ特論
投映法特論
心理療法特論学校臨床心理学特論（教育分野に関する理論と支援の展開）
産業心理学特論（産業・労働分野に関する理論と支援の展開）

１・２
１・２

単位
必選
修択２
２

１・２２

１・２２

１・２２

１・２
１２２１２１・２１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２１・２２２
１１２４12２２２２２２２２１・２２１・２２

１・２２１・２２１・２２

１・２
１・２
１・２１・２２２２
２

１・２

２１・２２

備

考

必修科目１
１科目２２単位、選択必修科目群のＡ群～Ｅ群のそれぞれから１科目２単位以上を含め、合計３２単位以上を修得しなければならない。