II.

JF日本語教育スタンダードの全体像

Ⅰ章では、国際交流基金が JF 日本語教育スタンダード（以下、JF スタンダード）を構築するに至った経緯を述べた。本章では、私たちが構築しようとしている JF スタンダードの全体像と、活用の方向性について述べる。

１. JFスタンダードとは何か
1.1 「言語教育スタンダード」とは何か

言語教育における「スタンダード」とは何かについては、まだ共通の理解があるわけではない。しかし、それには当該言語の教育や普及に関する目的や理念が語られていなくてはならない。この抽象化されたレベルにある目的や理念から、それを支える言語観や言語教育観が導かれ、さらに、その言語観や言語教育観を基盤として、学習者が身につけるべき知識や能力の指針が記述されるというのが、「言語教育スタンダード」の骨組みであろう。
ここでは、「言語教育スタンダード」を「当該言語の教育や普及に関する一定の目的や理念とともに、その言語の教育の環境をデザインするのに必要なある種の枠組みないしは目「スタンダード」安を提供するもの 1」とごく大まかに定義しておく。ここで重要なのは、は言語教育環境をデザインする際の枠組みや目安を提供するものであって、規範性や拘束力があるものではないということである。
1.2 JF スタンダードと「相互理解のための日本語」

文化を異にする人々が共に生きていく社会状況の中で、多言語の 1 つとして日本語を位置づけることを目指し、国際交流基金（以下、基金）は JF スタンダードの開発に当たって「相互理解のための日本語」という基本的な視座を持つこととした。
JF スタンダードは、基金が「相互理解のための日本語」教育の政策や目的、理念を枠組みとして提示し、シラバスやカリキュラムの作成、教材・教授法の開発、能力評価などの具体的な教育活動の指針にしようと考えたものである。ここでいう「相互理解のための日本語」とは、「発信者と受信者がある領域や場で特定の課題を共同で遂行するための日本語」ということができる。「相互理解のための日本語」は４つの特徴がある。
まず、「相互理解のための日本語」は共同行為を前提とする。発信者と受信者が互いの— 17 —

JF 日本語教育スタンダード試行版

理解のために言語を使用するということは、共同行為そのものにほかならない。この共同行為とは、発信者と受信者が日本語を使ってある領域や場で特定の課題を共同で遂行することである。この課題を共同で遂行するときに必要になる能力を「課題遂行能力」と呼ぶ。
課題遂行能力とは、日本語に関する知識だけではなく、日本語を使って何かを行うという言語行動を中心に据えた概念である。
次に、「相互理解のための日本語」は、国籍や民族を超えた日本語使用者のコミュニケーションに資するものである。日本人と外国人の間のコミュニケーションばかりでなく、外国人どうしが日本語でコミュニケーションするというケースも含まれる。
３つ目に、共同行為の行われる領域や場がある。言語使用者は特定の課題を遂行する領域や場によって言語や言語変種を選択する。たとえば、家では方言を使うが、職場では共通語を使うという人は少なくないことだろう。これは領域や場によって日本語の変種を使い分けているのである。また、たとえば、韓国人が韓国の食文化について紹介するときには韓国語を使うかもしれないし、英語を使うかもしれない。あるいは、その人が日本語ができて、相手も日本語を理解する場合は、日本語を使う可能性もある。そのように、多様な選択肢の中から日本語を選んで使用する領域や場というものがある。
「相互理解のための日本語」ではこの領域や場という考え方を非常に重視する。
最後に、「相互理解のための日本語」を学んだり、使ったりすることで、学習者は母語とは異なる言語や文化に触れる機会を得ることになる。それによって、複合的な視野を得て、自文化を相対化して新しい視点を持つことができるようになる。その際に求められる能力を「異文化理解能力」と呼ぶ。ここでいう異文化理解能力とは、日本語による発信者と受信者が互いに柔軟に調整しあう能力のことである。その柔軟性を生み出す能力が多様性へのまなざしにつながっていく。人は異文化理解能力を通じて人間的な豊かさを獲得することができるようになる。
「相互理解のための日本語」は人間としての豊かさを獲得するための１つの有効な手段といえよう。
1.3 言語教育観・言語学習観・発達観

こうした「相互理解のための日本語」を学習し、教育することとは、共同行為の実現を推進するために発信を精緻化し、受信の精度を高める営為ということができるだろう。
つまり、日本語の学習者は自分が日本語で発信するメッセージができるだけ理解されるよ— 18 —II.

JF 日本語教育スタンダードの全体像

うに、日本語を磨くべきであろうし、受け手は日本語の母語話者であろうと、なかろうと、学習者・使用者の言語変種をできる限り理解できるような姿勢を養わなくてはならない。
そして、発信と理解が相互にかみ合うよう

図1

異文化理解能力と課題遂行能力の発達観に、日本語ならではの領域や場で共同行為を展開することが日本語使用であり、その独特の領域や場で日本語を用いて共同行為を展開できるようになるための学習が日本語学

熟達

自立基礎習である。
「相互理解のための日本語」を達成するに課題遂行能力は、1.2 で述べた「課題遂行能力」と「異文化異文化理解能力理解能力」が求められる。「相互理解のための日本語」能力を学習し、身につけることとは、この２つの能力を基礎段階から自立段階を経て熟達段階へと発達していくように養成することにほかならない。図１で示したように、この２つの能力は一直線に伸びていくのではなくて、スパイラルに行きつ戻りつして発達していくものであり、また、多くの場合、母語話者と同等のレベルにまで達することを目指す必要はない。各々の段階で必要な課題を遂行できるようになればよい。さらに、両者は相互にゆるやかに関連しあいながら発達していくものであろう。
近年、言語学習とは、言語能力の養成だけではなく、知的な能力の向上や、寛容性や柔軟性の向上にも寄与するものであるという考え方が強調されている。また、言語学習は学校教育の場だけに限らず、人生のいずれの時期から始めてもよく、生涯つづけられうるものであるということがしばしばいわれる。そして、学習者とは、自ら問題を発見し、解決できる自律的な存在であり、同時に社会的アクターでもあるという見方が浸透しつつある。

2.

JFスタンダード第１版で提供するもの
1.1 でも述べたように「言語教育スタンダード」を「当該言語の教育や普及に関する一定の目的や理念とともに、その言語の教育の環境をデザインするのに必要なある種の枠組みないしは目安を提供するもの」（平高 2006）としたとき、JF スタンダードは、何を提供するのか。JF スタンダードがその理念である「相互理解のための日本語」の達成を図るためには「課題遂行能力」と「異文化理解能力」という２つの能力の発達が不可欠であると考える。

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JF 日本語教育スタンダード試行版

図2

JF スタンダードの全体像

JF 日本語教育スタンダードの理念 ― 相互理解のための日本語 ―課題遂行能力JF スタンダード①
能力記述文データベース
言語能力熟達度別の能力記述

異文化理解能力

ポートフォリオのサンプル
・can do 記述による自己評価
・それ以外の能力に関する記録（異文化体験の記録など）②

教育実践に活用するための事例集（各教育現場で必要な調査、カリキュラム・シラバス設計／実施／評価の事例）③

日本語教育の現場

各教育現場の学習目標の設定
学習に合った評価タスクと評価基準の開発
学習者の自己評価チェックリスト

カリキュラム開発

評価手法の開発

それぞれの現場独自のポートフォリオ

ターゲットグループ向け教材

そしてこれら能力の発達を教育や学習の場で支援していくために、以下の３つを提供する。
上の図２は、第１版で提供するものとそれらを教育現場でどのように利用することができるかを示したものである。
①能力記述文データベース「～ができる」という can do 形式の記述による能力記述文データベースを提供する。
これは、国際的な言語教育の枠組みである CEFR の共通参照レベルおよび例示的能力記述文を参考にして、A1、A2、B1、B2、C1、C2 の６段階で日本語の能力記述文をデータベース化したものである。このデータベースの能力記述文は、国内外の基金のさまざまな教育現場との共同研究から得られた知見や、CEFR の例示的能力記述文を特定の言語にあてはめた『ドイツ語プロファイル』の知見に基づき、利用者にとって使いやすい形で提供する。

— 20 —

II.

JF 日本語教育スタンダードの全体像

各教育現場は、データベースで提供される能力記述文をコースデザイン（目標設定、教授項目の選定、評価デザイン）や、コースの見直し、教材開発、テスト開発に利用することができる。
②ポートフォリオサンプル

学習者が、自らの学習を「計画・モニター・評価」（内省）し、将来にわたって自分の日本語学習を自律的に進めるためのツールとして、ポートフォリオサンプルを提供する。
ポートフォリオは、能力記述文データベースで提供する can do 記述を利用した自己評価
チェックリスト、can do 形式では測りにくい異言語・異文化体験の記録、学習の成果を保存する資料集などから構成される。学習者は、ポートフォリオを使って他者に自分の学習成果を説明することもできる。
③教育実践に活用するための事例集

JF スタンダードの理念である「相互理解のための日本語」を各教育現場で具体的に実践するための方法を提示するものである。JF スタンダードを導入するために各教育現場で行う必要のある調査の例、カリキュラムやシラバスの見直しの例、新しいカリキュラムやシラバスの設計から実践、評価までのコースデザインの例など、さまざまな教育現場の参考となるよう多様な事例を提供したいと考えている。
教育現場での運用「相互理解のための日本語」を教育現場において実現していくためには、各現場の教育実践の「内省」と「対話」、そして他の現場との「対話」が不可欠である。JF スタンダードで提供する上記の３つは、現場の教育実践を見直し、あるいは整備し、他機関との連携を図るための「内省」と「対話」のツールとなるものである。
図 2 にあるように、それぞれの現場では、この３つのツールをたとえば次のように利用することができる。
①の例示的能力記述文を参照し、「教育現場に適した学習目標の設定」「タスク達成の評価手法の開発」「評価基準の開発」を行う。そして、②のポートフォリオサンプルを参考にして、can do 記述による学習者の自己評価チェックリストや、異文化体験や学習成果の記録など、学習の多面的な評価の方法を考え、それぞれの現場にあったポートフォリオを開発し使用する。このような各教育現場の目標設定や評価手法の開発などカリキュラム開発は、各現場の教材開発にも結びついていくだろう。

— 21 —

JF 日本語教育スタンダード試行版

以上のように JF スタンダードで提供する①②③のツールは、教育現場からのフィードバックを得て検証し、より豊かなものとしていくことを目指している。言い換えれば JFスタンダード自体が、現場との「内省」と「対話」を通じて成長していくものなのである。

3．JFスタンダードを利用して国際交流基金は何をするか
JF スタンダード構築の経緯および目的は、多言語化するグローバル社会における相互理解の増進に資するための日本語教育の基盤整備であるということは前章の「5.

JF スタンダードが目指すもの」で既に述べた。JF スタンダードは包括性、開放性、柔軟性、創造性などを具えた枠組みとして、基金内外に向けた次のような機能を持っている。
①国際交流基金の日本語教育現場での活用基金が実施する、日本語教師研修、日本語教育専門家派遣、一般向け日本語講座などの海外に向けた日本語教育事業において、JF スタンダードを利用し、現場間や過去・現在・未来にわたり一貫性と透明性を備えた取り組みが行えるようにしていく。そして適用事例の集積と分析を図ることで JF スタンダードの検証とさらなる改訂につなげていく。
②「JF にほんごネットワーク（通称：さくらネットワーク）」の拡充強化基金が創立以来実施してきた各種支援プログラムは、これまで記述したように、各国・各機関の主体性を尊重しつつ、時々の状況に応じて実施される、いわば単線的なものであったが、基金による一定期間の支援の結果、当該国や周辺地域において中核的な機能を果たす機関も見られるようになってきた。それらの機関と有機的、計画的に連携することが、日本語教育全体の基盤強化につがなることは明らかである。そのような観点で、2008 年度から展開を始めた「JF にほんごネットワーク（通称：さくらネットワーク）」の機軸として JF スタンダードを位置づけることもできよう。さらなる具体化としては、各現場の状況を踏まえて JF スタンダードに準拠する新シラバスや連動する教材を開発し、メンバー機関における利用に供することなどが考えられる。
③新「日本語能力試験」との有機的連動の具体化

現行の「日本語能力試験」は、1984 年の開始以来四半世紀の経験の過程で、時代の要請に即した試験への改革が常に検討されてきた。すなわち、従来の＜言語知識を問う部分が全体の約半分の配点を占める試験＞から＜実際的な言語運用能力を測る試験＞への改定で— 22 —

II.

JF 日本語教育スタンダードの全体像ある。その際、レベル設定や設問形式の新基準が検討されてきたが、世界の言語テストの潮流でもある「can do 記述」を得点解釈のために導入する。したがって、JF スタンダー
ドと新試験の「can do 記述」は性格や役割を異にするものであるが、基金が実施する日本語教育の枠組みの中において、JF スタンダードと新「日本語能力試験」との関係性の具体化は、中長期的な視点から段階的に進めたいと考えている。
④ CEFR 等国際的枠組みとの連携グローバル化する国際社会において多言語教育の必要性を認識し、各言語間における教育上・社会政策上の透明性ないし横断性を高めることは、各言語教育の発展にとって有益である。例えば CEFR は、長年の研究と検証を経て、言語相互の構造上の差異と使用される社会・文化的文脈の差異を超えて共通参照枠として構築され、欧州全域において共有されている。そのような国際的枠組みとの連携を図っていくことは、日本語を多言語の中に位置づけていく上で意義がある。
JF スタンダードは現場の実践と研究をつなぐ役割を持っており、アカデミックな領域で貢献する可能性をもつ。JF スタンダードの機能や基準を広く公開することにより、それらが内外の教育現場で応用され、日本語教育全般の質の向上に寄与したいと考える。また、将来はアジア地域における他言語の中で位置づけるためにもアジア共通参照枠組みの構築を視野に入れて検討を進めていくことも考えられよう。
注：
１

平高（2006: 6）

参考文献：
平高史也（2006）「言語政策としての日本語教育スタンダード」『日本語学』第 25 巻第 13 号、pp. 6-17、
明治書院— 23 —