信州医誌，67⑸：279～288，2019綜説

がん支持療法としての口腔機能管理の有効性
山田慎一

信州大学医学部歯科口腔外科学教室

Effects of Oral Management as Supportive Care in Cancer Patients
Shin-ichi Yamada
Department of Dentistry and Oral Surgery, Shinshu University School of Medicine
Key words : oral management, supportive care, cancer patients, postoperative pneumonia, dental infection
口腔機能管理，支持療法，がん患者，術後肺炎，歯性感染Ｉはじめにし，その有効性が明らかとなっている。また近年，口腔機能管理は口腔ケアのみならず口腔機能の維持・改日本人の死因の第一位である「がん」は，手術，化善も含んだ口腔機能管理といった概念のもと，がん患学療法，放射線治療などの治療法の進歩により治療成者にも支持療法として広く適応されるようになってき績が改善してきているが，がん治療の完遂のためには，ている。本稿ではがん支持療法としての口腔機能管理

その治療に関連して生じる有害事象のコントロールもの実際と，その有効性について論じる。

重要である。がん治療に際しては様々な口腔合併症が発症する1）。また，近年のがん治療の進歩により口腔有害事象の頻度，病態，重症度が変化してきている。

Ⅱ 口腔細菌・歯性感染症と癌治療に関連する有害事象との関連

口腔有害事象には急性期有害事象と晩期有害事象があ

口腔内には約700種の細菌が同定されており，口腔り，急性期有害事象としては，粘膜炎，感染症，唾液内細菌叢を形成している。唾液１ml 中あるいは歯垢や知覚神経の変化がある。晩期有害事象には知覚神経

１mg 中には数億の口腔細菌が存在していると考えら障害に関連し唾液分泌，味覚などの機能的変化，齲蝕れている。口腔内の二大疾患として齲蝕と歯周病があの多発，口腔および歯性感染症，顎骨壊死，移植片対るが，これらの疾患の進行とともに局所の細菌数は増宿主病（graft versus host disease : GVHD）などがあ加する。これら口腔内細菌は局所的には歯性感染症のる（表１）。これらの晩期有害事象は，治療の進歩に発症や口腔粘膜炎の増悪と関連し，また口腔内感染巣伴う生存率の改善もあり，がんサバイバーの生活の質は全身的には菌血症・敗血症，肺炎の発症と関連する。

（Quality of life : QOL）に大きな影響を与えることとな

がん治療中の齲蝕の発生率は28.1 ％とされ2），齲蝕のる。また，口腔内細菌は局所的には歯性感染症の発症原因菌とされる Streptococcus mutans や Lactobacil-や粘膜炎の増悪と関連し，口腔内の感染巣は全身的に

lus は放射線治療後の頭頸部癌患者では放射線治療前は菌血症・敗血症，肺炎の発症と関連する。口腔は消と比較して著明に増加し3），これに唾液分泌低下に伴化管の入口であり，狭い領域ではあるが，咀嚼，嚥下，う口腔内の自浄作用の低下が加わることにより，これ発音，審美などの多くの機能を有し，口腔機能の低下

らの患者における齲蝕リスクは増大する。

は，がん患者の QOL の維持に加えて治療の遂行に大強力な化学療法を受ける患者の歯性感染巣からの感きな影響を及ぼす。本邦では従来より口腔ケアが広く染症発症のリスクは増大すると考えられるが，2010年行われており，これにより誤嚥性肺炎の発症率が減少と2018年のがん治療を受けている患者における歯科疾

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松本市旭３-１-１〒390-8621

信州大学医学部歯科口腔外科学教室

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No. 5, 2019

患のシステマティックレビューでは化学療法中の歯性感染症の発生率はそれぞれ5.8 ％，5.4 ％とされている2）-5）。また，治療中に慢性歯性感染巣の４％が急性
279

山表１

田慎一

がん治療中に生じる口腔有害事象（文献１より改変）

有害事象

症状

急性期
粘膜粘膜炎，疼痛，嚥下障害，口腔機能低下

唾液性状変化

粘度，量

知覚神経

味覚変化，味覚消失，神経障害性疼痛

感染
歯 / 歯周組織

慢性病巣の急性転化

粘膜カンジダ，ヘルペス，その他

運動制限

開口，舌機能慢性期
粘膜疼痛萎縮，神経障害

唾液粘度，唾液分泌減少

感覚神経

味覚変化，味覚消失，口臭，粘膜神経障害，開口制限

運動制限

口唇閉鎖，粘膜，筋 / 顎関節，頸部，肩，舌，開口制限

感染粘膜

疼痛，口臭，移植片対宿主病（GVHD）

歯歯質脱灰，齲蝕

歯周組織付着喪失，歯の動揺

粘膜傷害のリスク
壊死

軟組織，骨審美的影響

社会的離脱，Quality of Life の低下，抑うつ

会話

社会的離脱，抑うつ咀嚼 / 嚥下エネルギーと栄養摂取への影響転化し，重度慢性歯周炎の場合の急性転化率は10 ％含む口腔咽頭貯留液の気管内への吸引が挙げられる9）。と報告されている6）。化学療法中の歯性感染症の発生

このように口腔は，多臓器に感染を引き起こす病原性率は約６％であるが，汎血球減少や骨髄抑制などの免細菌の大きな供給源となっている10）-12）。

疫抑制状態の患者では歯性感染症から生命を脅かす重症感染症となる恐れがある

3）-5）

この領域に関するこれまでの報告の多くは少数例，。歯肉炎や歯周病を有単施設での検討に基づくものが多く，エビデンスレベする成人白血病患者では，敗血症，細菌感染症，真菌ルの高い報告は少ない現状がある。また，本邦におい7）症のリスクが増大するとされている 。また，がん治ては2012年に「周術期口腔機能管理」が保険収載され，療中の発熱のエピソードと歯性感染症の関連は４-がん患者に対して周術期などにおいて口腔機能管理を41 ％と報告されており，発熱のエピソードを有する

行わないことは倫理的な問題があり，前向き臨床試験

患者は，エピソードのない患者と比べて重度の歯性感によりがん治療中の口腔有害事象の頻度や口腔機能管

6）8）染巣を有していた（57.6 ％ vs 23.3 ％） 。また，口理の有効性を検討することは困難である。そこでわれ

腔内細菌は術後の嚥下機能の低下や障害，あるいは，われは多施設共同研究（参加施設：長崎大学，神戸大

気管内挿管などにより人為的に肺に侵入し誤嚥性肺炎学，大阪市立大学，奈良県立医科大学，名古屋市立大や人工呼吸器関連肺炎（ventilator-associated pneu-学，信州大学）により本邦におけるがん治療患者におmonia : VAP）を惹起する。食道癌の術後合併症としける口腔有害事象の発症頻度と周術期口腔機能管理のて術後肺炎があるが，主要な原因のひとつに起炎菌を有効性を検討した13）。2,744例のがん患者を対象に検280

信州医誌Vol. 67

がん支持療法としての口腔機能管理の有効性

発症頻度：224例/2,744例 （8.2%）
齲蝕う蝕
歯髄炎
Pul
Per、AA
根尖性歯周炎, 歯槽膿瘍
辺縁性歯周炎急性発作
P急発
顎炎・蜂窩織炎智歯周囲炎
Perico口腔カンジダ症
帯状疱疹24(10.7)9(4.0)
111(49.6)47(20.1)15(6.7)2(0.9)
15(6.7)1(0.4)

発症時期：
外科周術期

化学療法

58(25.9)127(56.7)

図１
表２

化学放射線療法39(17.4)

がん治療中の歯科感染症の発症頻度と内容（文献13より改変）

がん治療中の歯性感染症発症に関する因子（多変量解析）（文献13より改変）
因子

リスク比

95 ％CI

Ｐ値

性別（女 / 男）
年齢（≧66/＜66）
喫煙（有 / 無）
糖尿病（有 / 無）手術療法（有 / 無）化学療法（有 / 無）放射線療法（有 / 無）
がん治療中に白血球数1000未満（有 / 無）ステロイド・免疫抑制剤の使用（有 / 無）
がん治療前からの口腔機能管理（有 / 無）

0.944
0.681
0.935
0.949
0.765
3.107
1.141
1.306
0.581
0.425

0.675-1.321
0.495-0.936
0.667-1.310
0.615-1.464
0.540-1.084
2.030-4.7570.793-1.643
0.896-1.905
0.396-0.853
0.308-0.586

0.737
＜0.05
0.697
0.814
0.132
＜0.0001
0.477
0.165
＜0.01

周術期口腔機能管理の内容（保存的治療 / 口腔ケア）

0.354

0.220-0.570＜0.0001（侵襲的治療 / 口腔ケア）

0.091

0.063-0.131＜0.0001（侵襲的治療 / 保存的治療）

0.258

0.160-0.417＜0.0001

0.573

0.406-0.809＜0.001

口腔機能管理の完遂（有 / 無）＜0.0001

討したところ，がん治療中の歯性感染症の発症率は療法中であることから，がん治療による免疫抑制状態

8.2 ％であり，その内訳としては根尖性歯周炎 / 歯槽により慢性歯性感染巣が急性転化をきたしたものと推膿瘍が49.6 ％と最も多く，次いで慢性辺縁性歯周炎察された。歯性感染症や粘膜炎なども合わせた口腔内の急性発作が20.1 ％であり，急性炎症の割合が高い結有害事象の発症率は15.2 ％であり，これらによりが果となっていた（図１）。また，歯性感染症の56.7 ％ん治療が延期や中止となったものは1.1 ％であった。

が化学療法中に発症しており，化学放射線療法と合わ加えて多変量解析で，慢性歯性感染巣を除去する抜歯せると化学療法に関連するものは74.1 ％を占めていなどの侵襲的治療を行った場合，歯性感染症および重た。がん治療中の不明熱の発症率は4.1 ％であり，こ度粘膜炎発症のリスクが有意に減少することが示されのうち明らかに歯科的要因に起因するものは6.2 ％で（表２），がん治療における慢性歯性感染巣の為害性とあった。歯科的要因としては全例が根尖性歯周炎，辺その除去が重要であることが示された。

縁性歯周炎の急性発作であり，発症時期は全例が化学No. 5, 2019281山表３
がん手術

田慎

一

口腔機能管理により予防が期待される口腔有害事象（文献15より改変）
手術部位感染（SSI）
術後肺炎（誤嚥性肺炎）

がん手術放射線治療

口内炎
放射線性顎骨壊死（osteoradionecrosis of the jaw : ORN）

がん化学療法歯性感染症に起因する全身性感染症
口内炎
薬剤関連顎骨壊死（medication-related osteonecrosis of the jaw : MRONJ）

心臓手術

感染性心内膜炎（infective endocarditis : IE）

臓器移植手術

歯性感染症に起因する全身性感染症

緩和医療

終末期における口腔トラブル（口内炎，口腔乾燥，口臭など）

その他

挿管時の動揺歯の脱落予防，歯の損傷予防
Quality of Life の維持向上
早期の経口摂食の支援

Ⅲ

口腔ケアと周術期口腔機能管理

応が拡大されている。また，現在では National Comprehensive Cancer Network の頭頸部癌のガイドライ

口腔ケア自体は以前より盛んに行われており，特別ンでは支持療法として歯科的評価・処置を行うことが養護老人施設入所者での誤嚥性肺炎の予防に有効であ推奨されており，標準治療の中でのがん支持療法とし

14）ることなどが報告されてきた 。しかしながら，歯垢ての重要性が増している16）。

や食物残渣の除去，義歯の洗浄といったものに代表さがん治療，特にがん化学療法，造血器幹細胞移植前れる口腔ケアだけでは，がん支持療法として十分であの歯科的評価・治療のプロトコールはこれまでに11のるとは言えない。がん治療に伴って生じる口腔内有害プロトコールが報告されている 3）。これらのプロト事象を予防・減少させるためには，口腔内の感染源を

コールは① がん治療前に全ての歯性感染巣を除去する

除去することと早期の経口摂食支援が重要なポイント

もの17）-19），② 象牙質までの軽度の齲蝕は経過観察20）-22），となる15）。感染源を除去するために感染源をもつ歯の症状があるものや大きさが５mm 以上の根尖病巣を治治療を行い，また，手術部位感染（surgical site in-療対象とし，８mm 以上の歯周ポケットや動揺度３度fection : SSI）や術後肺炎の主な原因である唾液や咽のような重度慢性辺縁性歯周炎の歯の抜去，急性症状

頭貯留液中の病原微生物を減少させるためには，経口をもつ半埋伏智歯の抜去を含む感染巣の部分的除去を摂食を早期に開始し口腔の自浄作用を回復することが行うもの，③ 症状が出現した時のみ歯科的介入を行

15）

重要であることが明らかとなっている 。加えて，経う，あるいは，がん治療開始前に時間的制限や患者の口摂食には全身の免疫力を高め，合併症を予防する効状態から歯科的介入を十分に行えない場合のような最果も期待される15）。従って，口腔ケアだけでなく，感小限の介入プロトコールの３つに大きく分類される3）。

染源の除去，義歯や歯冠修復などの補綴処置を含めた

しかしながら，倫理的な問題から，がん治療患者にお歯科治療を行い口腔機能の維持・改善を図っていくこ

ける歯科的評価・治療プロトコールの有効性を検討しとが，口腔機能管理の目的を果たすことやがん支持療

た前向き無作為比較試験はなく3），有効性についての法としても必須である（表３）。

エビデンスレベルの高い報告はない。

現在の周術期口腔機能管理は2010年から2011年に国

本邦では周術期口腔機能管理の管理内容については，立がんセンターと日本医師会により行われた連携事業

血液造血器悪性腫瘍，造血幹細胞移植患者を対象にしに基づいて，2012年に診療報酬に収載されたものであたものが報告されてきていたが 20）-22），がん治療全般

る。当初は悪性腫瘍の手術療法，化学療法，放射線療に関わる管理内容に関する報告はない。しかしながら，法を受ける患者，臓器移植患者，心臓手術患者を対象

2018年に発表されたがん患者における歯科疾患の管理としていたが，現在では緩和医療や脳血管障害にも適についてのシステマティックレビューでは以下ことが282

信州医誌

Vol. 67

がん支持療法としての口腔機能管理の有効性

報告者（報告年）

表４

本邦における各種癌における周術期口腔機能管理の有効性

対象

対象症例数28）

片岡ら（2008）

口腔癌

112

術後肺炎発症率の減少24）
上嶋ら（2009）

食道癌

51

気管内細菌検査での検出細菌数と検出菌種の減少，全身性炎症反応症候群（SIRS）期間の短縮傾向

9）
Akutsu ら（2010）

食道癌

86

術後肺炎発症率の減少

25）
Hiramatsu ら（2014）

食道癌

240

術後肺炎発症率の減少，術前の専門的口腔清掃や歯磨き，舌の清掃が術後肺炎の発症の予防に有効

消化器癌

464

術後在院日数，術後絶食期間の短縮（特に胃癌，小腸・大腸癌）

Uruno ら（2015）

口腔癌

100

在院日数，抗菌薬投与期間，術後絶食期間の短縮

30）
山村ら（2016）

肺癌

27

術後肺炎発症率の減少，術後38度以上の発熱の減少，術後在院日数の短縮

肝臓癌

80

術後絶食期間，術後在院日数，術後抗菌薬使用日数の短縮

食道癌

383

術後肺炎発症率の減少，周術期口腔機能管理の有無が術後肺炎の危険因子

肺癌

264

術後肺炎発症率の減少，術後在院日数の短縮，術後 CRP 値が低値の傾向

食道癌

539

術後肺炎発症率の減少，周術期口腔機能管理の有無が術後肺炎の危険因子

肺癌

480

術後肺炎発症率の減少，周術期口腔機能管理の有無が術後肺炎の危険因子

肺癌

721

術後肺炎発症率の減少，周術期口腔機能管理の有無が術後肺炎の危険因子

大腸癌

698

手術部位感染（SSI）の減少，術後在院日数の短縮，周術期口腔機能管理の有無が術後肺炎の危険因子34）
戸澤ら（2015）29）34）

相澤ら（2016）

26）

五月女ら（2016）31）

西野ら（2017）

27）

Soutome ら（2017）32）

梶原ら（2018）

33）

Iwata ら（2019）36）
Nobuhara ら（2019）

周術期口腔機能管理の効果

3）（エビデンスレベル：Ⅱ，推奨グレード：Ｂ）。

推奨されている。
・象牙質内にとどまる軽度齲蝕，症状を有さない智歯，

上記のような推奨はあるが，本邦においては口腔ケ根尖病巣の大きさが５mm 以下で無症状の根尖性歯周アや周術期口腔機能管理の管理内容に関するガイドラ炎，重度の炎症と動揺度を有さない歯周ポケットが８インは存在しないので，管理内容の均てん化を図る上mm 以下で動揺度がＩ～Ⅱ度の慢性辺縁性歯周炎はがではガイドラインの確立が急務であるといえる。また，ん化学療法および造血幹細胞移植期間中は厳重に経過

がん治療前に歯性感染巣を除去し治癒した上で，がん観察する管理方法が，完全に歯科的感染巣を除去する治療を開始することが望ましいので，そのためには緊ための時間が不十分な場合には適当である（エビデン

密な「医科歯科連携」が必要である。加えて，がん治

3）
20）
-23）

スレベル：Ⅲ，推奨グレード：Ｂ）。

療後も患者は晩期有害事象に悩まされることが多いこ

・頭頸部領域の放射線とがん化学療法では，治療前おとから，いわゆる治療前からの連携「前連携」だけでよび維持療法中の歯周治療を行う（エビデンスレベなく，治療後の連携「後連携」も緊密に行い，切れ目

3）

ル：Ⅲ，推奨グレード：Ｂ） 。のない口腔機能管理を行っていく必要があり，地域の・頭頸部領域の放射線治療後の患者では，齲蝕予防の診療所との緊密な「病診連携」も必要である。

ためにフッ化物の使用を勧める。また，時間とともに患者のアドヒアランスが低下するので，フッ化物の使用を強く促す必要がある（エビデンスレベル：Ⅱ，推3）
奨グレード：Ｂ）。

Ⅳ がん支持療法としての周術期口腔機能管理の有効性
口腔ケアの有効性については誤嚥性肺炎の予防効果

・フッ化物を使用している頭頸部放射線治療後の患者があることが広く認知されている。一方で，2012年にでは，歯冠修復の際には従来のグラスアイオノマーセ

保険導入された周術期口腔機能管理の有効性に関するメントではなく，コンポジットレジン，レジンモディ

エビデンスは確立されているとは言えない。これまで

ファイドグラスアイオノマーセメントを用いて修復すにがん治療に関する口腔機能管理の有効性は食道癌9）る。フッ化物を使用していない患者では，頻回の再修

24）
-27）

復の必要性があるが，齲蝕の再発率を減少させるため告がある（表４）。食道癌では，１日５回の歯磨きににグラスアイオノマーセメント修復を考慮してもよい

より術後肺炎の発症が減少したとの報告や9），呼吸器

No. 5, 2019，口腔癌28）29），肺癌30）-33），肝臓癌34）についての報

283

山
表５田慎

一

がん治療の遂行に影響する因子（多変量解析）（文献13より改変）

因子
性別（女 / 男）
年齢（≧66/＜66）
喫煙（有 / 無）
糖尿病（有 / 無）手術療法（有 / 無）化学療法（有 / 無）放射線療法（有 / 無）
がん治療中に白血球数1000未満（有 / 無）ステロイド・免疫抑制剤の使用（有 / 無）
がん治療前からの口腔機能管理（有 / 無）周術期口腔機能管理の内容（保存的治療 / 口腔ケア）（侵襲的治療 / 口腔ケア）（侵襲的治療 / 保存的治療）
口腔機能管理の完遂（有 / 無）歯性感染症（有 / 無）

リスク比

95 ％CI

Ｐ値1.6360.932
0.918
1.324
0.494
4.679
3.534
1.818
1.738
0.403

0.179-0.798
0.465-1.868
0.426-1.760
0.546-3.210
0.226-1.083
1.393-15.716
1.301-9.600
0.885-3.732
0.825-3.659
0.189-0.860

0.179
0.842
0.827
0.535
0.078
＜0.05
＜0.05
0.104
0.146
＜0.05

0.584
0.658
1.126
1.766
9.557

0.181-1.883
0.275-1.571
0.329-3.853
0.781-3.993
4.396-20.778

0.368
0.346
0.851
0.172
＜0.001

リハビリテーションや喫煙の有無とともに術前の専門

周術期口腔機能管理が積極的に行われる以前の2007年

的口腔清掃や歯磨き，舌の清掃が術後肺炎の発症の予から2011年では血液培養の検出細菌中に口腔細菌が占25）防に有効であるとの報告 がある。また，歯科介入にめる割合は7.1±1.2 ％であったのに対し，周術期口よる気管内細菌数および検出菌種の減少や全身性炎腔機能管理が保険収載され，より積極的に行われるよ症反応症候群（systemic inflammatory response syn-

うになり慢性歯性感染巣の除去が行われるようになっ24）

drome : SIRS）期間の短縮傾向 ，術後肺炎の発症頻た2012年以降では年間の検出率は2.6～4.1 ％と大幅度の減少とともに術後経口摂取中断期間や術後在院期に低下していた（図２）37）。これらより，周術期口腔間の短縮が報告29）34）35）されている。しかしながら，こ機能管理，すなわち積極的な歯性感染巣の除去と口腔れらの報告の多くは少数例のヒストリカルコントロー

ケアの継続は，がん治療中の局所の歯性感染症の予防ルに基づくものであり，エビデンスレベルは必ずしもとともに菌血症，術後肺炎，SSI の発症予防に寄与す高いものとはいえない。これは周術期口腔機能管理のることが可能であると考えられる。従って，周術期口管理方法の標準化がなされていない現状と適切な研究

腔機能管理はがん治療を円滑に遂行していくための支デザインによる臨床研究が行われてこなかったことに持療法のひとつとして必須であり，今後は，周術期口起因すると考えられる。近年，多施設共同研究により

腔機能管理の管理内容，評価を標準化していくことが症例を集積して検討した報告がなされてきており，食求められる。

27）

33）

36）

道癌 ，肺癌 ，大腸癌 において周術期口腔機能管理を行うことで，術後肺炎27）33）や SSI36）が減少するこⅤ

口腔癌での周術期口腔機能管理とともに，これらの合併症の危険因子として周術期口口腔は狭い領域であるが多彩な機能を有しており，腔機能管理の介入の有無が独立した因子として挙げら口腔癌の治療による直接的あるいは間接的な口腔機能れている。がん治療全体での検討において，がん治療や審美性の低下は患者の QOL に多大な影響を与える中の歯性感染症の発症が重症口腔粘膜炎の発症やがんこととなる。周術期口腔機能管理を行うことで，術後治療のスケジュールに影響を与え（表５），周術期口肺炎の発症率の減少や術後絶食期間，在院日数の短縮

腔機能管理をがん治療開始前より介入を行い，かつ歯が報告されている28）29）。口腔癌では，口腔内の補綴物，性感染巣を除去し口腔ケアを継続することが，がん治すなわち歯科治療に用いられている金属が治療に大き療中の歯性感染症発症のリスクを有意に低下させるこな影響を与えることがある。歯冠修復に用いられる金13）とが明らかとなっている 。また，血液培養検査にお属はＸ線吸収率が高く，CT 等の画像検査においていて検出される口腔細菌の頻度に着目した検討では，メタルアーチファクトを生じさせ，病変の観察に支障

284

信州医誌Vol. 67

がん支持療法としての口腔機能管理の有効性

18 (％)
1612.614121085.764202007

17.0
14.1

13.3

13.1
細菌検出率

6.8

8.7

7.9

6.6

13.2

12.5

4.1

検出細菌中口腔細菌が占める割合

2.6

周術期口腔機能管理開始
2008

2009

2010

2011

2007-2011年度平均
2,108(2007)

検体数2,588(2008)

2,419(2009)

3,334(2010)20122013 年度

2012年度

2013年度

3,686

4,101

3,676(2011)

細菌検出率13.1±0.6％(95%CI: 12.3-13.0%)

13.2%

17.0%

検出細菌中口腔細菌が占める割合

7.1±1.2％(95%CI: 5.69-8.59%)

4.1％

2.6%

図２ 血液培養検査における口腔細菌の検出率の推移（文献37より改変）
血液培養検査における口腔細菌の検出率は，周術期口腔機能管理後減少している。

をきたす。強度変調放射線治療（intensity-modulated

口腔癌治療では，近年の遊離皮弁再建などの再建技

radiation therapy : IMRT）は頭頸部癌に対し有用な術の進歩により広範囲切除が可能となり生存率は向上

治療法であるが，その治療計画には CT 画像上での輪したが，歯や顎骨などの組織欠損は咀嚼・嚥下などの郭設定と線量分布計算の CT 値が必要であり，歯科金口腔機能の低下をきたし全身状態にも影響を及ぼす。

属によるアーチファクトは CT 画像や CT 値を不明瞭

これらの組織欠損に対しては栓塞子を含む顎補綴が行にする。また，放射線治療では照射野内の金属によるわれ，咀嚼，発音，嚥下機能の維持や審美性の確保に後方散乱線により粘膜にかかる線量が増加し，口腔粘有用である。口腔癌の術直後より装着することで機能膜炎の重症化に繋がる。しかしながら，近年の歯科材回復，入院期間の短縮に有用であると報告されている42）。

料の進歩により硬質レジンやセラミックスが歯冠修復加えて，2012年に「広範囲顎骨支持型装置」が保険導に用いられるようになり，がん治療前に照射野内の歯入されたことにより，腫瘍切除後の再建にデンタルイの金属をこれらの材料に置換することはアーチファクンプラントを保険診療で選択できるようになり，咀嚼トの減少に有効であると報告されている （図３）。
38）

治療による唾液腺障害に関連する口腔乾燥は痛みや機能の向上により機能的再建が可能となってきている（図４）43）。

灼熱感の出現に繋がり，また自浄作用の低下により多Ⅵ発性齲蝕の発症をきたす。従って，疼痛対策には口腔内の保湿が重要であり，湿潤剤や保湿剤を使用して口
39）

まとめ

がん治療における支持療法として「口腔機能管理」

腔粘膜を保護する必要がある 。口腔癌治療に伴う晩は，がん治療の円滑な遂行，患者の QOL の維持・改期有害事象として放射線性骨髄炎がある。歯性感染症

善に大変重要な位置を占めている。今後は，適切な研や放射線治療後の抜歯などの外科処置が要因であり，究計画に基づいた口腔機能管理の有用性の根拠の更な治療開始前からの積極的な歯性感染巣の除去，歯科治る裏づけと管理内容の標準化が望まれる。しかしなが療を行うことは放射線治療後の感染巣除去や抜歯など

ら，口腔機能管理の恩恵を最大限享受していくためにの歯科治療を減少させ，放射線性骨髄炎などの晩期有は，緊密な「医科歯科連携」と「病診連携」が必須で害事象を減少させる40）41）。

ある。

No. 5, 2019285

山田慎

一

除去前

除去後

図３ 歯科金属除去前後の口腔内写真と CT 画像（文献38より引用）
中咽頭癌（T2N1M0, Stage Ⅲ）症例。歯科金属除去後，CT 画像ではアーチファクトが減少している。

ＡＣＢＥＤ

図４ 広範囲顎骨支持型装置による咬合再建（文献43より改変）
薬剤関連顎骨壊死症例において下顎骨区域切除後に遊離腓骨皮弁で再建を行い，広範囲顎骨支持型装置で咬合再建を行った症例。Ａ：アタッチメント義歯咀嚼面，Ｂ：アタッチメント義歯顎堤面，Ｃ：口腔内ドルダーバー写真，Ｄ：パノラマＸ線写真，Ｅ：顔貌写真

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