愛知教育大学大学院教育学研究科
静岡大学大学院教育学研究科
共同教科開発学専攻
2015 年度報告書

AnnualReport2015

平成 27 年度
教科開発学セミナーⅢ合同発表会

AnnualReport2015

AnnualReport2015

平成 27 年 8 月 23 日（日）於：静岡県浜松市

平成 27 年度
教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ合同発表会
平成 28 年 2 月 13 日（土）・14 日（日）於：静岡県浜松市

平成 27 年度
最終審査

AnnualReport2015

AnnualReport2015

平成 28 年 1 月 24 日（日）於：静岡大学

平成 27 年度修了式
平成 28 年 3 月 21 日（月）於：静岡県静岡市

第 6 回教科開発学研究会「教科開発学を創る」
平成 28 年 3 月 6 日（日）於：愛知教育大学

AnnualReport2015

CONTENTS目次
巻頭言
Ⅰ．共同教科開発学専攻の概要

Ⅱ．共同教科開発学専攻連絡協議会議長年次報告

23

Ⅲ．教科開発学研究会

43

Ⅳ．学生の研究活動

45

Ⅴ．修了生の論文要旨及び執筆体験談

73

Ⅵ．教員の教育・研究活動

83

121

Ⅶ．諸資料

Annual1

Report2015

巻 頭 言「共同／協働」と「教科開発学」への期待
静岡大学大学院教育学研究科長

菅

野

文

彦

共同教科開発学専攻は、平成24（2012）年度の開設以降、完成年度を迎えた平成26（2014）年
度末に最初の学位取得（課程修了）者２名、今年度は３名を輩出するなど、期待に応える成果を挙げてきました。専攻を担う研究指導・授業担当教員らは、必要な資源配分や他の職務の軽減な
ど組織的な支援策が必ずしも充分でないなかにあって、また、学生達は、それぞれの状況に応じて研究時間の捻出をはじめ研究環境の確保に苦労しながら、それぞれ努力を重ねてきました。
個々の歩みと、その集合としての課程・専攻４年間の歴史に、深く敬意を表したいと思います。
静岡大学教育学部・教育学研究科にあって、この共同博士課程は様々な挑戦に満ちた試みです。
とくに、「共同課程」という新しいスタイルに限らず、他大学・研究科とじっくり協働すること自体が、私達にとってほとんど初めての経験でした。
そんな折、愛知教育大学を代表大学とする「愛知県内教員養成高度化支援システムの構築」（文部科学省「大学間連携共同教育推進事業」：平成24～29年度）の成果の一端を拝見する機会に恵まれました。これは、愛知教育大学が愛知県立大学、桜花学園大学、名古屋学芸大学、名城大学といった設置形態や性格の異なる県内４大学と連携し、一部を共同授業として展開するなど、教員養成プログラムとしての質保証を目指すとりく
みで、一部の授業科目では「リアルタイム双方向遠隔講義システム」が活用されたり、対面での授業とe-learning、さらにはフィールドワークまでが大変うまく組み合わせられたりと、比較的近距離間の協働の真骨頂を垣間見させていただきました。そこで私は、愛知教育大学のこうした大学間「共同」あるいは「協働」の経験値の高さが、私達との共同博士課程をも支えて下さった
ところが大きいのかもしれないと想像しました。私達もそれに学びながら、新しい世代も参入しつつあるこの博士課程での今後の関係深化に活かし、かつ、「教員育成協議会」（仮称）など他の局面における他大学等との連携にも応用してまいりたいと考えます。
また、昨年度の本報告書の冒頭では、愛知教育大学の後藤学長が本課程の設置審査において文科省担当者の「教科開発学とは？」という問いかけに苦労された経緯から課題提起をされ、静岡大学の梅澤研究科長（当時）もこの課題との格闘は避けて通れないとして、教科の開発（Development）、革新（Innovation）、創生（Creation）など概念上の試行を展開しています。
「教科開発学」には様々な角度から期待が寄せられますが、私はここでは、新しい「教員養成における教科専門」像の提示を期待したいと思います。かつての「在り方」懇などでも教科専門（担当教員）のあり方は問われてきましたし、より最近では教科専門と教科教育の「架橋」、「再構築」
等が言われています。総合大学の場合、教員養成学部に教科専門の担当教員をたくさん配置する必要はなく、専門他学部の人材が教科専門を担えばよいのだ、とする風潮も強まってきています。
他方でしかし、教科専門の教員は、学問成立の「系譜学」を（福井大学の松木健一氏から聞いた
言葉です）、子どもの認識形成とも対比・照合しながら（cf.学者の思考と子どもの思考との照応

関係：J.S.ブルーナー）「新たな学問」として追究し、教員養成のなかで活かしてほしい。コンピ
テンシー・ベースの議論のなかに、ともすると軽視されがちなコンテンツを吹き込み直すような、独自の貢献が追求され得ないだろうか。そんな声への応答も探りたいと思います。
やや無邪気に期待を書かせていただきました。関係教職員および学生で力を合わせ、愛知教育
大学と静岡大学との間のこの共同博士課程をよりいっそう充実させていきたいと考えます。どうぞよろしくお願い申し上げます。

巻 頭 言共同大学院博士課程のこれから
理事・副学長（教育・学生担当）

中

田

敏

夫

愛知教育大学の第２期中期計画では、「教育実践に深く関わる教員養成系共同大学院博士課程を設置する。」（教育の実施体制等に関する目標を達成するための措置）ことが明言され、静岡大学との共同教育課程制度を活用した「共同教科開発学専攻」が無事2012年４月開講にこぎ着けた。
本ROADが第４号を数えるということはそれから丸４年が経過したことを意味するが、同時に、2015年度で第２期が終え、2016年度から新たな第３期中期目標・計画期間を迎えることとなる。
現在はまだ素案段階での公表だが、愛知教育大学の博士課程については次のように計画事項が書き記されている。
【５】平成24年に静岡大学との共同大学院として設置した教育学研究科後期３年博士課程では，教育環境学と教科学の融合した学問分野である教科開発学の研究者育成等を図ってきたが，現代的教育課題にも対応できる素養をもった卓越した人材を育てるために，担当教員の増員を図り，第２期中から開設している教科学（３分野）と教育環境学の計４つの分野科目に加えて，第３期は教育行政，学校経営，学校安全，危機管理，家庭教育等に関する授業科
目を新たに開講する。これにより，教育学研究科修士課程や教育実践研究科（教職大学院）との連続性や系統性を担保した教育学研究科後期３年博士課程とする。
そして、この計画は愛知教育大学では「戦略性が高く意欲的だと考える」事項として、提案する予定でいる。理由は以下の通りである。
教員養成大学間における共同大学院は全国初の試みであり，設置された「教科開発学専攻」
は従来の連合大学院などにはない新たな専攻である。
中期計画で構想する多様な授業科目は，教職専門を発展させた教育環境学と教科専門と教科教育を更に融合発展させ，教科専門，教科教育，教職専門を融合する体系的な学問として位置づけた教科開発学を具現化するものであり，教育学研究科の接続とともに教職大学院との連続性・系統性が描ける点が教員養成系
大学の博士課程として戦略性が高く意欲的だと考えることから。
本博士課程は「教科開発学」という学問分野を構築しその意義を教員養成大学に発信していくとともに、大学教員の養成という役割を果たしていくことが求められている。愛知教育大学と静岡大学はその設置目標と使命に向かい、共同大学院のメリット生かし、新たな大学教育の地平を切り開いていってくれることを期待する。

巻 頭 言専攻長としての４年間を振り返って
静岡大学教育学部教授

2015年度共同教科開発学専攻

白

畑

知

議長

彦

愛知教育大学と静岡大学教育学部が、教員養成系大学・学部において、全国で初めて共同大学
院博士課程、共同教科開発学専攻を開講したのは、2012年４月のことでした。それから４年が経ちます。私にとって、そして、おそらく全ての関係者にとって、本年度最も喜ばしい出来事は、両大学から博士が誕生したということだと思います。設置３年目の昨年度は、初の博士号を出すことはできましたが、静大籍の学生のみでした。しかし、本年度は両大学から博士が誕生しました。２つで１つの「共同大学院」です。これをもって、一つの区切りが迎えられた気がします。
文科省との折衝の折には、絶えず、「入口（入学希望者、入試倍率の確保）」と「出口（博士号取得者とその後の就職先）」の問題を質問されました。そして、「興味を持って来てくれる人がいるのですか？」「働きながら博士号が取れるのですか？」「いつ指導するのですか？」「負担が増えるだけでは？」等の質問も毎回繰り返されました。
現在までのところ（もちろん、今後速やかに解決すべき諸課題が残されてはいますが）、何も前例がないところからの出発としては、ひとまず順調に進んでいるのではと考えております。来年度以降も後に続いてくれる学生も大勢いそうです。期待しております。
４年目の2015年度からは、教員人事が比較的自由にできるようになったため、新しい先生方も加わって下さいました。今後も、新メンバーの参加が見込まれますが、ご指導のほど宜しくお願い申し上げます。一方で、設置準備の段階からご尽力くださった先生方の中に、ご定年等で本博
士課程を去られる方もいらっしゃいます。都築繁幸先生と尾形和男先生です。４年間、ご指導、
ご鞭撻、本当にありがとうございました。
「教科開発学専攻」の目指す方向性は、アメリカの学位で言うところのPh.D.型なのか、それともEd.D.型なのか。これまでに、様々なご意見、議論がありました。私はそのどちらでもないと思っています。本専攻の学位名は日本語では「博士（教育学）」です。そして、英語名は、設置審の際に、Doctor of Educationとしました。しかし、この英語名をそのまま、Ed.D.と略さない方が良いと、私は強く感じています。私（正確には「私たち」です）は、２年にわたり北米の大学のEd.D. programを管理運営する責任者達と直接面会し、お話を伺ってきました。その結果、北米でのEd.D.と私たちの教科開発学は教育理念が異なるということを実感しました。一方で、Ph.D.とも研究の方向性が異なると思います。そのような考えから、私は、教科開発学の学位をDoEという短縮名（abbreviation）で呼ぶことを2015年度に提案しました。
最後となりますが、私の専攻長（そして議長）としての任務も終了です。設置準備期間を含めた６年間、大勢の方々に大変お世話になりました。この場を借りて御礼申し上げます。

Ⅰ．共同教科開発学専攻の概要

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Ⅱ．共同教科開発学専攻連絡協議会
議長年次報告― 24 ―

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Ⅲ．教科開発学研究会

第６回教科開発学研究会

報告2015年度教科開発学研究会は、あらためて＜大会テーマ＞を「教科開発学を創る」として、３月６日に愛知教育大学教育未来館にて開催した。白畑知彦議長の挨拶をいただいて、研究会をスタートした。
参加者は、博士課程担当者と院生を中心に40名あまりの参加を得て研究発表をおこなった。
午前中は、２つの分科会に別れて、合計７本の研究発表がおこなわれ、教科開発学院生をはじめ教員の発表と討論をおこなった。

午後は、「設立後の４年間を振り返り、今後の方
向性について考える」と題して、シンポジウムを開催した。シンポジストは各所属順に、梅澤収・白畑
知彦（静岡大学教育学部）ならびに西宮秀紀・子安潤（愛知教育大学教育学部）が登壇し、報告した。

シンポ終了後、博士課程修了予定者による博論の概要と作成過程の経験の報告をおこない、西宮秀紀
副議長から閉会の辞をいただいて終了した。

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Ⅳ．学生の研究活動

大

島

光

代

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
読み困難のＡＳＤ（自閉症スペクトラム）幼児の「ことばの学習プログラム」の開発と応用（２）研究の経過
今年度は、昨年度開発した自閉症スペクトラム児に対する「読み」を促進するための言語指導プロ
グラムを用いて、その有効性を検証するために以下のような研究と実践を行った。定型発達の年長児（５歳児）の音韻意識の獲得状況を把握するため、G県A市の教育委員会幼児教育課の協力を得て、A市の子ども園３園において調査を実施した。調査のために、プログラムに盛り込んだ「清音」
「濁音・
半濁音」
「撥音」
「促音」
「拗音」
「拗長音」
「文の理解」のことば（「食べ物」
「野菜」
「果物」
「昆虫」
「動物」
「乗り物」
「身体」
「生活」）185語をすべて紙媒体の検査具として作製し、調査のルールを決め、事前・事後のテストも考案した。
実態調査は、幼児一人ずつ１回15分程度の時間をかけながら、「清音」から「様長音」までのこと
ばを１つずつ調査するため、１人に要する時間は90分ほどになる。マンツーマンで調査を実施するため、何度も園に出向き、幼児の活動の合間をぬって時間を確保しながら、多くの日数をかけた。
① G県A市の子ども園（３園）における年長児の音韻意識獲得状況調査（５月～11月）② G県A市の子ども発達センターにおける発達障害児幼児もしくは発達の遅れが疑われる幼児（５歳児・４歳児）の音韻意識獲得状況調査（９月～12月）③ G県A市の子ども発達センターにおける発達障害児幼児（自閉症スペクトラム）２名および脳性麻痺の幼児1名に対する「読み」を促進するための言語指導プログラムの活用と検証（現在
実践中）※脳性麻痺の幼児については、研究対象（自閉症スペクトラム）ではないが、発達センター側の強い要望により、実践を承諾し行っている。
（１月～現在）④ G県A市の子ども園（３園）における年長児の音韻意識獲得状況調査の結果から、A市教育委
員会と協力して保護者向けアンケートを作成し、家庭における幼児の生活や保護者意識の調査（現在集計中）以上の調査や実践の結果は、分析中である。
（３）今後の展開
今後は、実際に言語指導プログラムを活用して幼児の言語指導を継続し、その有効性を検証する。
また次年度に年長児となる自閉症スペクトラム児に対しても、同様に言語指導プログラムを活用する予定である。４月からまず音韻意識の獲得状況を調査した上で、事前テスト、言語指導プログラムの活用、事後テストという流れで研究を進める。実態調査にもプログラムの活用にも多くの時間が必要となるが、いくつかの事例をとおしてプログラムの有効性や課題を分析する予定である。
２．本年度の研究活動
１）日本保育学会にて口頭発表：大島光代他「おもちゃメソッドを用いた児童養護施設での取り組み」
２）日本ＬＤ学会にて自主シンポジウム企画・口頭発表：大島光代「聴覚障害児教育のスキルを活かした発達障害児への指導・支援（３）～ ことばの力を育むための個々の子供に応じた合理的配慮を踏まえた指導 ～」３）『現代の障がい児保育』（学文社）共著 （2016）ISBN978-4-7620-2580-0
４）大島光代（2016）「発達体操開発を目指した取り組みから考察する幼大連携の可能性－特別支援教
育のスキルを活かした実習園での体操実践の試み－」名古屋学芸大学紀要（印刷中）５）『子どもを学ぶ』（名古屋学芸大学ヒューマンケア学部創設10周年記念出版事業）（2016）共著（校正中）― 46 ―

大

西

俊

弘

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
テクノロジー利用を前提とした高等学校数学科のカリキュラム開発（２）研究の経過
数学は、日本の中学校・高等学校の生徒から嫌われている教科の一つである。数式から具体的なイメー
ジが湧かない、数学が何の役立つのか分からない等々、数学が嫌われる原因はいくつかあるが、本研究では、これらの問題を解決する手段として、授業時のテクノロジーの活用が有効であることを提案し、その効果を検証することを目的とする。
2015年度は博士論文の構想を練るため、主として３つの活動を行った。
①非ユークリッド幾何学のモデルとして「ポアンカレの円板モデル」の研究②非ユークリッド幾何学のモデルとして「ポアンカレの半平面モデル」の研究③上記２つのモデルの教材開発（GeoGebraへの実装）（３）今後の展開①教材開発
動的幾何学ソフトで非ユークリッド幾何学を扱う仕組み作りに取り組み、次に非ユークリッド幾何学の教材化に取り組んでいる。これは、博士論文の第４章の第１節～第３節に関係する研究である。
②先行研究の調査
数学教育におけるテクノロジー利用の先行研究調査（レビュー）を行った。これは、博士論文の第３章の第１節～第３節に関係する研究である。
③学会誌への投稿
教材開発の目途がたった段階及び、授業実践後の総括の段階で、日本数学教育学会・数学教育学会・
日本科学教育学会等の学会誌への投稿を予定している。
④授業実践の評価方法の検討
SSH校での授業実践の前に、どのような手法を用いて授業を評価するか検討を進めたい。授業を受ける生徒の数がそれほど多くは望めないので、統計的な量的評価ではなく、生徒の意識がどのように変化したのか分析する質的な評価を行いたい。
２．本年度の研究活動（学会発表、投稿状況等）
2015年度は次の４本の口頭発表を行った。
①2015年６月22日（土）平成26年度 第９回日本科学教育学会研究会（東海支部開催）で口頭発表「動的幾何ソフトを用いた非ユークリッド幾何学の教材化」②2015年８月31日（月）京都大学数理解析研究所（RIMS）研究集会「数学ソフトウェアとその効果的教育利用に関する研究」で口頭発表「頂点から内心への変換式・逆変換式の簡明な導出法」④2015年９月29日（土）統計数理研究所

共同研究集会「GeoGebraの数学教育，および統計教育での利用」で口頭発表「GeoGebraで非ユークリッド幾何学を扱う」⑤2015年11月７日（土）日本数学教育学会第47回秋期研究大会
活かす教材開発」― 47 ―

口頭表の部「CAS（数式処理）機能を

原

郁

水

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
レジリエンスに着目した保健指導プログラムの開発とその検証（２）研究の経過
近年、不登校等の心の健康に関する課題を抱える子どもの増加を背景に、困難に直面した際に、適応に導く特性や能力であると考えられる「レジリエンス」が心理学や医療などの領域において注目を集めている。
「回復力」等と訳されるレジリエンスは、「生きる力」と類似したものであるという指摘もあり
教育の領域においても研究が行われ始めている。小学校で養護教諭として勤務していた経験から、困難を回避するのではなく困難に直面しても適応する、あるいは落ち込んでも立ち直ることが、情報化や少子高齢化などで先の見えにくくなった社会を生きていく児童にとって重要であると考え、小学校体育科
保健分野、単元「心の健康」に着目し、レジリエンスに関する基礎的研究、レジリエンスに着目した保健学習プログラムの開発及び効果検証を行うことを大きな目的として研究を進めている。
その際の課題として、小学生を対象としたレジリエンスと精神的健康に関する研究があまり行われておらず、その実態が明らかになっていないこと、どのような実践を行えばレジリエンスが高まるのか不明瞭であり、実践を行う段階には至っていないことが挙げられる。そのため博士論文では、次の３つを目的としている。１つめに小学生のレジリエンスと適応について明らかにすること。２つめとして日本の小学生に適したプログラムを開発するために、レジリエンスを高めるための教育内容（プログラム）
について検討する。
３つめとして、開発した教育内容（プログラム）を実践し効果評価を行う。これらを行うことによって、学校現場で利用することのできる、保健学習プログラムを提案する。
博士課程初年度である2012年度は主に、①欧米におけるレジリエンスを高めることを目的としたプログラムについての先行研究のレビュー、②小学校体育科保健領域単元「心の健康」とレジリエンスについてのまとめを行い、課題を明らかにした。さらに2013年度は、①日本における実践のレジリエンスの視点からのまとめ、②小学校におけるレジリエンスを高めることを目的とした保健指導の実践を行った。
レビューを行うことで、レジリエンスを高めるための方法が「スキル重視型」と「体験重視型」、「環境整備型」の３種に分けられることや、日本においても「レジリエンス」と明記しているわけではないが、困難を乗りこえることを大きな目的とした実践がすでに行われていることが明らかになった。2014年度
は、授業の検討を行い、2015年度は実際に授業を重ね、一部を発表した。
２．本年度の研究活動（１）原郁水・都築繁幸

小学５年生のレジリエンスと回復経験との関連（２）原郁水・都築繁幸

小学５年生のレジリエンスを高める実践に関する実証的研究

集

印刷中― 48 ―

教育保健学会

印刷中
教科開発学論

山

田

丈

美

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
思考力・表現力の育成をめざす国語科における合科的指導の研究（２）研究の経過
博士論文の構成の概要は、以下のようである。
序章

本研究の目的と背景

第１章

合科的指導の位置づけ

第２章

小学校における合科的指導に関する調査

第３章

合科的指導を取り入れた国語科１単位時間の授業モデルと実践的検証

第４章

思考力・表現力育成をめざす合科的指導の単元展開－国語科と図画工作科－

第５章

総合的考察

2013年度までに、第１章の「合科的指導の定義づけ」と合科的指導にかかわる実践・研究等の量的変化の資料調査、第２章の合科的指導に対する小学校教員の意識実態調査とその分析を行った。2014
年度は、第３章の第１節「合科的指導の授業提案と試行的実践」にかかわる国語科と音楽科の合科的指導の実践検討及び論文作成（「きつつきの商売」「拍のながれにのろう」）に取り組んだ。今年度
2015年度は、第３章第１節にかかわって、国語科と算数科の合科的指導の実践検討及び論文作成（「三年とうげ」「２けたの数をかける計算」）を行った。さらに現在、第３章第１節にかかわる国語科と図画工作科の合科的指導の授業モデルを考案し実践を行っている段階である。この実践については、
2016年度に効果検証し、その結果を論文にまとめる予定である。また2015年度は、第4章の「思考力・表現力育成をめざす合科的指導の単元展開の開発－国語科と図画工作科－」の実践検討及び論文作成の作業を並行して進めてきた。これらの成果をふまえ、博士論文本体では、１単位時間で行う合科的指導の可能性と、単元全体で行う合科的指導の可能性について論及していきたい。
（３）今後の研究計画
2016年度には、博士論文第３章にかかわる未発表部分の実践結果をまとめ、学会発表を行い、学会誌への投稿へと繋げていきたい。また、博士論文本体の論の展開を熟考しつつ、執筆に取りかかりたい。
２．本年度の研究活動（学会発表、投稿状況等）
１）2015/5/30

第128回全国大学国語教育学会兵庫大会

口頭発表「絵画化を取り入れた読み方指導－『モチモチの木』の場合－」
２）2015/6/20

中部教育学会第64回大会

口頭発表「言語表現と絵画表現とを組み合わせた国語科の学習指導」
３）2015/8/2

第59回日本読書学会

口頭発表「教科書教材『ごんぎつね』の挿絵研究－絵画の持つ言語性－」
４）2016/3

山田丈美・都築 繁幸「合科的指導研究に基づく教科教育のあり方に関する研究－思考力・表現力を重視した国語科と算数科の合科的指導－」『中部学院大学
５）2016/3

教育実践研究』 第１号

山田丈美・都築 繁幸「思考力・表現力を重視した国語科と図画工作科の合科的指導」『中部学院大学・中部学院大学短期大学部研究紀要』第17号（予定）― 49 ―

山

下

玲

香

（学籍：愛知教育大学）
博士論文の経過（１）論文のテーマ
伝承遊びを用いた業間活動における子どもの運動意識の研究（２）本年度の成果
本研究は、子どもの運動意識の構成要因の検討（研究１）、運動自己評価の検討（研究２）、業間時間の過ごし方の検討（研究３）、短期間におけるゴム跳びを用いた業間活動（研究４）、長期間におけるゴ
ム跳びを用いた業間活動（研究５）の５つの研究から成り立ち、今年度は主に研究４、５を行った。本誌では研究４について報告する。
研究４は小学４年生を対象に、伝承遊びを取り入れた業間活動に対する運動意識を男女差を中心に検討することを目的とした。実験群は、業間活動に伝承遊びを取り入れた群であり、対照群は原則的に運動場に出て遊ぶという学校の方針に従った群である。実験群はA県内の小学校４年生57名であり、対照群はA県内の小学校４年生71名、計128名である。実験群には、20XY年７月a日、b日、c日、d日、e日、
f日、g日の計７回、２週間にわたって業間活動に伝承遊びを取り入れた。一回の活動は午前10時35分か
ら10時50分の約15分間である。活動内容の概要を表１に示す。業間活動に伝承遊びを取り入れ、それにより運動意識がどのように変容するかを検討するために、1）運動意識の個人得点の平均を実験群と対照群で比較し、2）個々人の子どもの運動意識を検討するために、プリテスト、ポストテスト、約７週間後のフォローアップテストのそれぞれの個人得点に関してWilcoxonの符号付き順位検定を行った。
約２週間という短期間の業間活動における伝承遊びに対する子どもの運動意識を検討した結果、運動
意識の要因の得点が男女で異なることや、業間活動によって運動意識が維持されたことなどが明らかとなった。また、個々の項目の得点においても変化が見られた。
現在、子どもが放課後や休日に遊ぶ機会が減っており、学校の業間時間は子どもにとって貴重な身体活動時間である。本研究は、業間活動に伝承遊びを取り入れることが子ども自らの運動意識を高めるのではないかと考え、小学４年生を対象にゴム跳び遊びを取り入れ、実践した。今回の伝承遊びを取り入れた業間活動が２週間という短期間であったが、子どもの運動意識に何らかの影響を与えることが示された。業間活動に意図的に活動を取り入れていかな
い場合には子どもの運動意識は時間経過と共に低下していくものと推測される。このことから今後は、伝承遊びを取り入れた活動を多様に計画し、その効果を更に検証し、子どもの豊かな環境を整備していくために検討していく必要がる。

― 50 ―

表１

実験群の活動内容の概要

今

井

隆

夫

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
The Effects of Teaching Motivatedness in Language on English Learning through Image Grammar.
感覚英文法による言語表現の意味づけの明示的指導が英語学習に与える効果（２）研究の経過
2014年度に実施したパイロット調査（母語話者の英語感覚の明示的指導と効果）を改良し、2015年度
前期には、以下に述べる３つの調査（①②③）を行った。①は、感覚英文法の明示的指導が大学生の英語学習に与える効果について、大学生ができていないことが予測される13項目を取り上げ、その明示的指導と効果について、プレテストとポストテストの正答率比較と授業内容に関するアンケート（動機づ
けと深層学習を調べるもの）を実施し、その内容を「２．研究活動：（３）」に示す全国英語教育学会のジャーナル（ARELE 27号）に投稿し採択された。博士論文では、第４章の内容になる。②と③は、①の研究をよりミクロレベルで観察する目的で行った。Ausubelいう「有意味・受容学習」とも整合性があるものと言えるが、学習者にすべてを教えなくても、学習者のもつ知識（英語の知識のみでなく背景知識や世界に関する知識も含む）を活性化し、比喩的に（metaphorically or analogically）取り込めれば、学習者自らがヒントを手掛かりに答えに辿り着けることを確かめた。具体的には、②では類似した語彙の意味の違いを理解する方法として、反意語というフレーム知識を視野に入れることの有効性について調べ、その成果は、「２．研究活動：（４，５）」に示す日本認知言語学会のポスター発表に応募し、発表と論文が採択された。③では、認知言語学の道具立ての１つ、事例化とスキーマ化という認知能力の活用について観察する実験授業を実施し、その成果はJACET国際大会シンポジウム「２．研究活動：（６）」で発表し、愛知県立大学言語教育研究所の年報「２．研究活動：（７）」に執筆した。
（３）今後の展開
筆者が開発した方法を他の教員が活用しても効果があるかどうかを共同研究者の協力を得て実施することを計画している。
２．本年度の研究活動（１）今井隆夫（2015）「英語学習におけるCognitive Motivation Model: 母語話者の持つ英語感覚の学習
を認知言語学の視点から考察」山梨正明他編『認知言語学論考12』ひつじ書房．P207～P259＜審査あり＞（２）今井隆夫（2015）「言語教育における異化教育の一環として，認知様式の違いと言語表現の違いを考察する―「奈良時代の日本語」
・「漢語」
・「英語」の場合 ―」『日本認知言語学会論文集』第15巻，
P519-525，【査読論文】（３）Imai, T. (2016) The Effects of Explicit Instruction of “Image English Grammar forCommunication” on Tertiary English Classes, Journal of Annual Review of English Language
Education in Japan, 27, 137-152.【査読論文】（４）今井隆夫（2015）「学習者の持つフレーム知識を活用したコミュニケーションのための感覚英文法：
反意語を意識することで類似した２つの表現の意味を捉える」第16回日本認知言語学会全国大会（於 同志社大学），ポスター発表，＜審査あり＞（５）今井隆夫（2016）「学習者の持つフレーム知識を活用したコミュニケーションのための感覚英文法：
反意語を意識することで類似した２つの表現の意味を捉える」『日本認知言語学会論文集』第16巻，（採択決定・2016.6発行予定）【査読論文】（６）今井隆夫（2015）「学習者のAnalogy力を活用した英語学習：I’m between N’s-構文を中心に」in大森裕實・北尾泰幸・今井隆夫『大学言語教育観に適応する多元的学習英文法の新展開』JACET
国際大会2015（於 鹿児島大学），シンポジウム口頭発表，＜審査あり＞（７）今井隆夫（2016）「学習者のAnalogy力を活用した英語学習：I’m between N’s-構文を中心に」in大森裕實・北尾泰幸・今井隆夫「大学言語教育観に適応する多元的学習英文法の新展開」『ことばの世界』第８号，愛知県立大学高等言語教育研究所（印刷中）― 51 ―

杉

野

裕

子

（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の概要（１）論文テーマ
プログラミングを活用した図形概念形成についての研究 －教材コンテンツ開発と授業実践を通して－（２）研究目的と方法
本研究は、学校数学において、児童・生徒がプログラミングを活用することによって、図形概念を形成する環境と授業原理を構築するために行うものである。従って、次のように研究目的を定め、３つの方法によって進めた。
方法Ⅰ：先行研究の整理を通して、図形概念の特徴を明確にする。一方、LOGOプログラミングが図形概念を理解する上で優れている点と問題点を明らかし、解決方法を見出す。
方法２：現行カリキュラムの算数・数学の授業においてプログラミングを活用する環境構築として、プ
ログラミング用教材コンテンツを、LOGO言語を用いて開発する。
方法３：小学校での授業実践を通して、児童のプログラミングや発話プロトコルなどから、図形概念形成に関わる活動を抽出するといった質的検証を中心に進める。併せてテストやアンケートも行う。
（３）研究の成果①「図形概念の理解の様相モデル」と「LOGOプログラミング携帯の変化」の関係を表す、独自の理論を提示した。このことによって、プログラミングが図形概念における、概念定義とイメージにどのように関わるかを明確にした。
②授業で活用するための、プログラミング用コンテンツとプロシージャ作成用コンテンツを開発した。
③開発したコンテンツを用いた計21時間の授業実践を通して、図形概念形成に関わる活動を抽出し、どの様相に当たるのかを特定した。
２

本年度の研究活動

１）杉野裕子，2015年06月27日，算数科におけるプログラミング活用授業のためのコンテンツ開発と改良，日本科学教育学会，科教研報告

29.9，pp.87-92．

２）杉野裕子，中根睦美，落合康子，2015年08月07日，図形概念を育成するためのプログラミング活用
授業－６年「拡大図・縮図」のイメージ形成と性質の理解－，日本数学教育学会，日本教育学会誌

第97回大会特集号，P.203．
３）杉野裕子，2015年08月21日，算数科図形学習のための，プログラミング活用教材と授業構成，日本
科学教育学会，年会論文集，pp.378-379．
４）杉野裕子，2015年07月27日，「学校図形LOGOコンテンツ」，平成27年度
ル

奨励賞，公益財団法人

学習デジタル教材コンクー

学習ソフトウエァ情報研究センター

５）平成27年度JSPS科学研究補助金取得

基盤研究（C）（研究代表者：杉野裕子，課題番号15K04460）○本年度は、学位論文執筆活動を中心に行った。2015年11月に本提出をし、2016年３月学位を取得した。

― 52 ―

大

西

英

夫

（学籍：愛知教育大学）
１ 博士論文の計画（１）論文テーマ
聴覚障害児の内包量概念形成過程に関する研究（２）研究の経過
内包量概念は自然科学領域における算数・数学と理科の結節点に位置する重要な概念である。この内包量は、算数・数学教育では小学校５年生の後半に「単位量あたり」、６年生後半に「速さ（単位量あたり）」として扱われるが、子どもにとってその理解は難しく、つまずきを多く生み出す単元の一つである。本研究は、聴覚障害児の算数・数学・理科の指導法を改善していくための基礎研究として、内包量概念形成過程に焦点をあてるものである。本年度の研究の進行状況は以下のとおりである。
１）聴覚障害児の内包量概念の形成過程に関する縦断的研究
藤村（1990a）と脇中（1999 2003）の研究を援用し、聴覚障害の小学生６名（口話を主体とするコミュニケーショ
ン方法で生活し、公立の小学校に通って聾学校教員による巡回通級指導を受けている聴覚障害の５名と手話と口話を併用するコミュニケーション方法で生活している聴覚障害の１名）を対象に行った。調査の時期は、「速さ（単位量あたり）」の学習を行う前（６年生前期：2014年10月）、学習直後（６年生後期：2015年２月）、学習後半年を経過後（中１前期：2015年６月）であった。聴覚障害児６名を論理操作の課題の成績によって「論理操作の完成群」と「論理操作の未完成群」に分け、その成績の高低が内包量概念の習得に影響が見られるかどうかを検討した。その結果、「論理操作の完成」が、内包量理解における「等価性の理解」と「単位量あたり」の必要条件であることが示された。対象児のうち、特に論理操作の未完成群では、授業前ですべて誤答であったが、「速さ（単位量あたり）」の単元の授業
後に正答率が上昇したことから一定の学習効果が見出せた。論理操作の完成群は、演算に基づく方略を使用していることから、今後、聴障児の演算方略を検討していく必要がある。論理操作の未完成群では、聴力レベルの影響はみられず、論理操作完成群では、聴力レベルと学習歴の両方の要因が影響していることが推測された。
２）聴覚障害児の比例概念の発達における領域固有性に関する研究
2015年９月～10月にかけて聴覚障害児の内包量調整課題と内包量比較課題における領域固有性（速度領域 濃度領域）について、聴覚障害の小学校３年生から中学校３年生までの17名（口話を主体とするコミュニケーション方法で生活し、公立の小学校に通って聾学校教員による巡回通級指導を受けている聴覚障害の児童生徒）について調査した。
「論理操作課題の成績」によって分けた群に基づき、課題の正答得点を「論理操作の完成群」「論理操作のほぼ完成群」「論
理操作未完成群」別に分析した結果、１）３つの群すべてで、内包量調整課題の得点の方が内包量比較課題の得点よりも高かった、２）内包量調整課題では、論理操作の完成群・ほぼ完成群の得点の方が論理操作の未完成群よりも高かった、３）内包量比較課題においては、論理操作の完成群、論理操作のほぼ完成群、論理操作の未完成群の順に得点が高かった、４）内包量比較課題では、論理操作の完成群、論理操作のほぼ完成群、論理操作の未完成群のすべてにおいて速度領域の得点の方が濃度領域の得点よりも高かった（領域固有性）、５）内包量調整課題では、論理操作の完成群と未完成群において速度領域の得点の方が濃度領域の得点よりも高かった（領域固有性）が、論理操作のほぼ完成群においては濃度領域の得点の方が速度領域の得点よりも高い傾向（領域固有性）が見出された。６）聴力によって分けた群に基づき「軽度難聴群」「中等度難聴群」別に分析した結果、両群とも内包量調整課題の得点の方が内包量比較課題の得点よりも高かった、７）内包量調整課題では軽度難聴群の得点の方が中等度難聴群の得点よりも高い傾向が見られたが、内包量比較課題では両群の差は見られなかったことが見出された。
３）聴覚障害児の比例推理における定性推理と定量推理に関する研究
2016年１月～２月にかけて、聴覚障害児の内包量調整課題における定性推理と定量推理について、聴覚障害の小学校３年生から中学校３年生までの17名（口話を主体とするコミュニケーション方法で生活し、公立の小学校に通って聾学校教員による巡回通級指導を受けている聴覚障害の児童生徒）について調査した。
（３）今後の計画
聴覚障害児の算数内包量文章題の理解と解法、聴覚障害児の算数内包量文章題の理解と論理操作力を検討する。
２ 本年度の研究活動（１）論文
大西英夫他 2015 聴覚障害児の内包量概念の形成過程に関する一考察 ろう教育科学，57(2)，43-61.
大西英夫他 2015 内包量からみた聴覚障害児の数概念の獲得に関する一考察 障害児教育・福祉学研究，第11巻，57-65.
大西英夫他 2016 聴覚障害児の内包量概念の指導に関する一考察 教科開発学論集，第４号，161-171.
（２）学会発表
１）大西英夫他 2015 聴覚障害児の内包量概念形成に関する縦断的検討 ろう教育科学会 第57回大会資料集，
22-23.（2015年８月１日発表）― 53 ―

長

田

洋

一

（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の計画（１） 論文テーマ
自閉症スペクトラム（ASD）児の対人関係の向上を目指した心理劇的アプローチの効果の検証（２） 本年度の研究の経過
１）文献研究①

心理劇の通級指導教室への適用
これまで心理劇は主に施設に入所や通所している大人の自閉性障害者を対象に行われていて、小学校

ではほとんど行われてこなかった。学校では即時的な対処や効果が期待されるため、心理劇を小学校で行うためには、早い段階から効果が表れるような工夫やアレンジが必要になってくる。比較的早い段階から効果が表れ始めた事例をいくつか見てみると、劇の展開があらかじめ決められていることが共通である。あらかじめ展開が決められている心理劇の代表として、入院中の統合失調症患者に対して行われた ｢童話を用いた心理劇の試み｣ が挙げられる。童話を用いた心理劇を小学生に適用することの意義が論じられた。
②

小学校における対人関係の向上に関する研究動向｢通常の学級｣、｢通級指導教室｣、｢特別支援学級｣ におけるASD児の対人関係の向上に向けた実践論
文を分析した。一番多かった支援は、第一次的な介入（通常学級での全体指導）として行われたクラス
ワイドな支援である。第二次的な介入（小集団指導）や第三次的な介入（個別指導）が行われている場
は通級指導教室や特別支援学級である。第二次的な介入ではソーシャルスキルトレーニング（SST）が行われることが多く、個別システムによる第三次的な介入は少なかった。通級指導教室における小集団
SSTは自立活動として行われ、効果の面から見ると小集団内での仲間関係の形成に有効であることが示された。ASD児の対人関係の向上に向け、通級指導教室ではSST以外にも多様な技法を取り入れていく必要があることが示唆された。
２）実践研究① 「中学年の積極・奇異グループ」（３年男子２名）に対する「童話を用いた心理劇」
10/29と11/5 ｢あかずきんちゃん｣、11/12と11/18 ｢ふしぎなすいか｣、11/26と12/10 ｢かさこじぞう｣、
12/17と1/14 ｢にげだしたパンケーキ｣、2/4と2/18 ｢おむすびころりん｣、2/25と2/29 ｢浦島太郎」の６話12回を実施した。回を重ねるに従い、児童一名の｢望ましい言動｣の生起率が高くなる傾向が見られた。
②｢高学年の積極・奇異グループ｣（６年男子と５年男子）に対する「童話を用いた心理劇」
12/7と12/17 ｢かさこじぞう｣、1/19と1/25 ｢浦島太郎｣、2/15と2/24 ｢あかずきんちゃん｣、2/29 ｢桃太郎｣ の４話７回を実施した。劇を演じる中で、アスペルガー障害児が話の流れを大きく変える傾向が見られた。
（３）今後の展開
平成28年度は、４～９月と10～３月に２グループずつ「童話を用いた心理劇」の実践を行う。
２

本年度の研究活動

１）長田洋一（2015）反応性愛着障害のある広汎性発達障害児の通常学級における適応を目指して－校内支援体制の構築及び専門医との連携を通して 臨床発達心理実践研究10，68-77．

― 54 ―

谷

口

征

子

（学籍：愛知教育大学）
１．論文テーマ
年少者日本語教育におけるアクティブラーニングの実践開発－対話力の育成を目指して－

２．研究の経過2014年度（５月１日時点）の文部科学省調査によると、日本語の能力が低く、日常生活や学習活動に支障がある外国人の児童生徒が全国の公立小中高校などに２万9198人在籍している。全国の公立学校に在籍した外国人児童生徒は７万3,289人であるから、このうち約４割が日本語指導の支援を必要としていることになる。また、在籍する学校数は全国に6137校であることから一地域の課題であるとはいえない。これまで日本語支援が必要な子どもたちは「外国人」であることが規定されていたが、現在のようにグローバル化がすすみ、両親のうち１人が日本人であるならば子どもの国籍は日本であり、「日本人」となる。日本人であっても幼少期を外国で過ごし、かつ日本語を話す環境の下で生活をしていなければ日本語習得は見込めない。このような国籍は日本で、一見、話し言葉を流暢に話す子どもたちの日本語
支援は後回しになることが多い。そこで、これまで「外国人児童生徒を対象にした日本語教育」とテーマを掲げていたものを、外国人だけに限定しないことから「年少者日本語教育」と変更した。このような年少者が置かれている現状について、先行研究から明らかになった問題点は次のとおりである。
①：支援対象であるということが見えにくい②：支援が必要であるかどうかが見えにくい③：問題が「個人化」され、課題が明確にされない④：企業が求める「日本語力を読める・書ける」の基準が明確でない①～③については学校教育の中で解決できる部分が多いが、④については学校関係者だけでは解決は困難であることは明らかであるが生徒指導、学習指導を行う現場の担当の先生方が最も頭を悩ませていることである。
本研究では学校を卒業し、指導者がいなくても自ら学んで問題を解決していく力を身に着けるためにアクティブラーニングを活用する。特に日本国内でマイノリティである彼らにとって仲間と協働していくことが重要であると考えられる。そこで学校内外で行うタスクプログラムを作成し、実践しながら対象生徒や現場の先生方に意見を求め、よりよいものにしていく予定である。
３．今後の展開
実践①：学校内で行うタスク達成プログラムを作成し、以下のように実践する
1.グループ分け

2.タスクの選定

3.グループ内の役割分担

5.WebQuestによるタスク達成の実践

4.タブレットの使い方に関するレクチャー

6.グループ内での振返り

7.クラス全体での振返り

実践②：実践①の内容を学校外で行う。
来年度はこれらの活動について検証結果をまとめていく予定である。

― 55 ―

小

池

嘉

志

（学籍：愛知教育大学）
１．本研究の方向性
本研究は、我が国の算数・数学教育の課題としてあげられている、子どもたちの「算数・数学が好き」と答える割合が、国際平均と比較して低いというということに対して、知的な満足感を伴う算数・数学の内容の理解に着目した、算数・数学の指導法である発見的追跡法を提案するものである。現在
発見的追跡法の研究は、理論面での裏付けが脆弱であることや実践を通しての効果の検証例は少ない
ものの、実践における確かな手応えがある。本研究は発見的追跡法の理論構築と実践を通しての有効性を示すことにより、算数・数学の授業における新たな指導法としての確立と、すべての子どもたち
が、知的な満足感を伴う算数・数学の内容の理解ができることを目指して行うものである。
２．本年度の研究活動
本年度の研究活動に関わる成果は次の通りである。
①発見的追跡法の研究
本研究の本論である発見的追跡法については，昨年度の教科開発学セミナーⅠにおいて概要を述べさせていただいた．その際に発見的追跡法を支える認識論の研究とその有効性を示すエビデンスが必要であるとのご指導をいただいた．したがって本年度は，認識論についての研究と発見的追跡法の有効性を示すため，大学生を対象としての検証および小中学校現場での先生たちからの聞き取りによる調査を進めてきた．その結果，有効性を示す声が聞かれ，これらの結果をもとに，発見的追跡法の有効性をまとめ，日数教北海道大会，日数教秋期大会において成果発表を行うことができた．
②ヴィゴツキーの発達理論からみた算数・数学の授業における練り上げの考察
本研究の基礎研究に当たる問題解決的な授業の研究において，練り上げの重要性をヴィゴツキー
の発達理論に基づき明らかにしようとしたものである．小学校２年生かけ算の６の段の九九を構成する授業において，ある子の「６の段の九九は，５の段の九九に，順に１，２，３・・・とたしていくことにより，答えを見つけることができる」という考え方をもとに，通常は現れないが，時として子どもたちの中から出てくる数学的価値の高い考えを，練り上げの段階で取り上げることによって，他の子どもたちがそのよさを感得し，自分のものとしていった過程をもとに，練り上げの有効性を示すことができ，教科開発学論集４に投稿することができた．
③三平方の定理の指導からみた数学的活動についての考察
数学的活動が重要であると言われれば，我々はまず数学的活動とは何かということを念頭に，数学的活動を取り入れた授業構成を考える．だが、本来は三平方の定理を例にとるならば，その定理
はいかにして，私たち人間の内に構成されていくのかということを考え，子どもたちにそれを発見的に，納得のいくよう，その過程を体験させていくことを考えていくべきではないだろうか．そしてその過程をふり返ってみて，はじめて「こういう過程こそが数学的活動なのである」ということが見えてくるのではないかと考える．本実践では，ともすると結果ありきの指導に陥りやすい三平方の定理の学習において，操作的な表現活動を取り入れることにより，子どもたちがいろいろと思考を巡らせ，試行錯誤的な試みを繰り返す中で楽しく問題を解決し，理解していくという実践を通して数学的活動について考え，教科開発学研究会において発表することができた．

― 56 ―

伊藤佐奈美（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の計画（１）論文テーマ
知的障害教育におけるインクルーシブ教育の限界性について（２）研究の目的
インクルーシブ教育システム構築が進められる中で、障害のある児童生徒が障害のない児童生徒と同じ場で学ぶことを原則とすることを主張する意見と、文部科学省が述べるように「同じ場で共に学ぶことを追求するとともに、個別の教育的ニーズのある幼児児童生徒に対して、自立と社会参加を見据えて、その時点で最も的確に応える指導を提供できる、多様で柔軟な仕組みを整備することが必要」との意見が対立的に論じられている。現在、今日的な問題として論じられる、就学の場とニーズ教育に関わる議
論は、過去の障害児教育の歴史の中でも論じられてきたものである。
本研究では、こうした議論を歴史的な背景を踏まえて整理し、その問題の所在を明らかにした上で、特に知的障害者に対する就学先決定やニーズ教育の観点から考察し、インクルーシブ教育の限界性について検討する。
（３）研究の経過
国の施策として、インクルーシブ教育は進められてきているが、現場の教師にはインクルーシブ教育についての理解が十分とはいえず、児童生徒や保護者のニーズや専門的見地から必要とされる教育の内容についての検討も不十分な点が見られる現状がある。
そこで、小・中学校、高等学校及び特別支援学校の教員に対して、①障害のある子が通常の学級に就学することについてどの程度の困難さを感じるか、②通常学級で受け入れる際の課題は何か、③就学決定のあり方についての三点について意識調査を行った。その結果から、小・中学校教師や特別支援学校の初任者は、知的障害のある子を通常学級に受け入れることが可能と考える傾向が強いのに対し、高等学校教師及び特別支援学校の経験の長い教師は、受け入れが難しいと考えていることが分かった。また、
小・中学校の教師、高等学校の教師共に、受け入れに際して、地域や周りの子供及び保護者の理解を得ることや施設・設備面はそれほど問題ではないが、教師の専門性やニーズに応じた教育、教育課程など指導に関わる内容についてはかなり問題があると考えていることが分かった。さらに、就学決定については、同じ場で学ぶことは大事であり、本人や保護者の意思を尊重するべきだと考える一方で、専門家を交えた就学相談を経て教育委員会が適切な就学先を決定する現行の仕組みに対しては、肯定的な意見が多かった。
今後さらに、知的障害のある生徒本人や保護者に対するアンケート調査を実施し、就学先決定とニーズ教育に関わる問題について検討を進めたいと考えている。
また、併行して、障害児教育の歴史や諸外国におけるインクルーシブ教育の取組、障害者の権利に関する条約に関する様々な議論について概括し、検討を深めていきたいとも考えている。
２

本年度の研究活動
１）伊藤佐奈美，鈴木郁子（2015）発達障害が疑われる幼児の療育における早期発見に関する研究－
発達チェック表の活用による検討－．中部大学現代教育学研究紀要第８号，pp.23-31.
２）伊藤佐奈美（2016）肢体不自由児の自立活動．高木徹編『教職教育の新展開』第４部第３章
pp.250-260，学術図書出版社

２月末出版予定

３）伊藤佐奈美，鈴木郁子（2016）特別支援教育に対する教師の意識と体制整備の現状について．中部大学現代教育学研究紀要第９号

現在印刷中― 57 ―

小原亜紀子（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の計画（１）論文テーマ
日本語教育実習における省察の効果の研究（２）研究の経過
本論は、「自律的に成長を続けられる日本語教師」の育成に貢献することを目標としている。自律的成長に必要な能力の一つとして、「省察能力」を仮定し、日本語教育実習において省察を深めるための活動を実践する。この省察の過程と変容を観察・検証し、省察能力の育成案を考える基礎研究としたい。
実習の準備・実践から実習参加者は様々なことを学ぶが、その内容に関する深い省察は、学びの定着を高めると考える。また、自律的な成長を続ける教師としての基礎的な能力の育成と、自己省察を深める方法の習得にもつながるであろう。
本論では、以下の点を明らかにしたい。
１．
「深い省察ができた」とは、どういった状態を指すか。省察の深まりをどう測るか。
２．実習で学生は何を学んでいるのか。深い省察は、その学びにどういった影響を与えるか。
３．省察方法の違いが、省察の深まりと変容に影響をもたらすか。どういった方法が効果的か。
これに先行して、大学生を対象とした日本語教育関連講義において、教師トレーニング型に近い方法（授業後、学習者役、観察者役、講師から授業の問題点の指摘を受ける評価活動を実施）で模擬授業・実習を実施し、a. 教室活動の実践は、学生の持つ言語教育観に変容をもたらしたか、b. どういった点に変容が認められたか、c. 先行研究にある教師成長型プログラム参加者の変容との相違点は何かの３点を分析した。分析の対象は、受講した学生24名が実践の前後に記述した言語教育観（「良い語学教師とは」）に関するエッセイである。
分析の結果、24名中23名の言語教育観の記述に変化が認められた。変化した観点の中で、特に変化が大きかったのは、「授業実践力」と「学習者の理解度への配慮」についての記述であった。授業実践力については、実践前にも観点として挙げられていたが、その内容記述がより具体的になったことと、実践前にはなかった「臨機応変に対応できること」という表現が現れた。一方、学習者の理解度への配慮は、実践前のエッセイにはなかった観点である。実践前は教師としての立場から言語教育をとらえていたのが、実践後には、学習者側からの視点が得られている。学習者の心情や視線の重視し、学習者を、教室活動を能動的に担う構成者として意識するようになっていることが伺える。
（３）今後の展開
今後は、省察の方法、省察記録作成の回数、実習後のフィードバックの方法を変えた結果が、省察の深まりと変容過程に与える影響を分析する予定である。また、先行研究や現場のベテラン教師の省察行動の分析から、省察分析の深まりの評価基準を作成し、自律的に省察を深める方法を考えたい。
２

本年度の研究活動

小原亜紀子・稻葉みどり（2016）「教師トレーニング型日本語教育実習における実習生の言語教育観の変容－SCATによる記録分析から読み取れるもの－」『教科開発学論集』第４号― 58 ―

内

田

智

子

（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の計画（１）論文テーマ
幼児期における運動能力向上につながる運動遊びに関する研究（２）研究の経過
幼児期の子どもを対象とした課外運動クラブにおける運動能力向上を意図とした運動あそびプログラ
ムの開発を目的とする。
幼稚園における保育時間内の運動指導の実施について、杉原ほか（2010）は運動指導をしていない園、運動指導頻度が高い園と低い園の３群に分け、運動能力を群間比較したところ、最も運動能力が高いのは指導していないと回答した園であり、次いで指導頻度の低い園となり、最も運動能力が低いのは指導頻度の高い園であったことを報告している。これらの結果については、指導内容と方法から２つの可能性が指摘されている（杉原・河邉，2014）。１つ目は、保育の一環として行われている活動には体操、水泳、サッカー等の特定の種目が挙げられていることが多く（杉原ほか，2004：吉田ほか，2007）、種目に限定された活動が行われていることによる偏った経験しかしていない可能性がある（杉原・河邉，2014）。
２つ目には、画一的な体育指導体育の指導場面にあるような整列にはじまり、準備運動、説明、順番待
ちなどの指導者主体の指導形態がなされており、子どもの遊びになっていない可能性がある（杉原・河邉，2014）。
３歳児においては指導者によって決定される傾向が高い群の方が子どもたちによって決定される傾向が高い群と比較して、頻度の高い運動能力パターンが17種（45.9%）と多くみられたことを報告している（吉田ら，2015）。したがって、子どもだけの遊びでは出現しづらい運動パターンがあり、指導者の指導による運動パターン学習の場の必要性が示唆される。
これらのことから、幼児期における運動指導者は上達を目指した運動技術の一斉指導は必要ではない
が、子どものみで自由に遊ばせれば十分であるとはいえない。幼児期の運動指導者は子どもの主体的で自己決定による運動遊びができるように、子どもが遊びたくなる環境づくりを工夫すること、子どもだ
けでは気づかない運動遊びを取り入れ、多種多様な運動パターンを経験させる必要がある。
そこで、本研究では幼児対象とした課外運動クラブにおいて指導された、内容の異なる運動遊びプロ
グラムが、出現する動作パターンと体力・運動能力に及ぼす影響を明らかにし、幼児の運動能力を高める運動遊びプログラムを開発することについて研究を進める。
２

本年度の研究活動

以下の形式による指導形態によって実施された運動プログラム前後の運動能力テストの結果を比較する― 59 ―

横

井

一

之

（学籍：愛知教育大学）
１

博士論文の計画「手遊びを用いて英語に親しむ保育の研究―保育者養成校学生の指導に視点をおいて―」という論題
で、以下のように取り組んでいる。
Ⅰ．論文の主旨
保育者養成校の学生が保育者になったとき、子どもが英語の手遊びに親しむことができるように指導することはできるだろうか。この研究では、学生が大学で英語の手遊びを他の保育教材と同じように学び、身に付ける。そして、それらを保育現場に出かけ実践し、指導の方法を深め、指導上の留意点を学ぶ。これらの活動を通して、学生が英語の手遊びを子どもと一緒に親しみながら伝え、実際の保育者になったときに指導できるようにするとともに、学生がどのように英語を指導できる保育者に成長していくか、またその課題をまとめる。
研究には以下のことを心がける。
（１）「子どもが楽しむことができる英語の手遊び」を主題に、学生が指導に取り組めるようにする。
（２）英語の発音に親しむことができるようにする。
（３）子どもの興味関心を大切にして指導する保育者を養成する。（以下略）２

平成27年度の成果（１）ポスター発表１

共同発表（烏田直哉含８名）幼稚園・保育所における英語活動の実践（1）－私立保育所における指導例－（２）ポスター発表２

2015.5.第68回日本保育学会

共同発表（秀真一郎含８名）幼稚園・保育所における英語活動の実践（2）－Mインターナショナル保育園の保育－（３）岐阜市ＩＣ幼稚園保育参観（４）みよし市Ｋ保育園訪問①第1回

2015.5.第68回日本保育学会

2015.7.年長組２クラス

コーディネート指導②第２回

2015.9.年中組４クラス

イギリス人留学生の保育所見学（５）日本英語英文学会第25回大会2015.9.シンポジスト論題「幼児期の英語指導の課題と実践」（６）幼児英語指導の参観のまとめ

愛西市Ｔ保育園・報告者Ｋ元園長（７）英語手遊び指導者(模擬)養成開始（８）ポスター発表４2015後期2015.9.～12.

８回

指導共同発表（秀真一郎含７名）幼稚園・保育所における英語活動の実践（3）－実践者の保育観に視点をあてて－

2015.9. 全国保育士養成協議会第54回研究大会（９）横井一之（2015）「幼児期の英語教育について－早期教育、幼小連携から考える」渋谷和郎・野村
忠央・土井３

駿『英語と文学、教育の視座』180-190．東京：DTP出版

平成28年度の研究活動（１）保育専攻学生１年生への英語手遊び指導を通して（実施済）アンケート，テストまとめ（要再実施？）（２）大学３年生ゼミ活動（専門演習Ⅰ，Ⅱ）を通して実際の幼児施設へ出かけ，模擬「朝の会」を実施し，成果をまとめる．
（３）英語手遊び指導法（仮称）の設置．保育者養成のカリキュラムに取り入れたい．他の教科担当者との調整を行い実施したい．実施した結果，問題点等をまとめる．
（４）保育参観は随時行う．

― 60 ―

加

賀

恵

子

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
中学校家庭科と社会資源との協働によるシティズンシップ育成に関する研究（２）研究の経過
本研究の目的は、「持続可能な社会を他者とともに築こうとするシティズンシップを備えた生活者の育成をめざし、中学校家庭科と社会資源との協働によるシティズンシップ育成モデルを提案すること」である。
昨年度は、ドイツ・バイエルン州における中等教育現場と社会資源との協働のための接続システム（マルチプリケーションシステム）を参考にして、中学校家庭科と社会資源との協働によるシティズンシッ
プ育成のためのシステムを構築し、事例研究を行った。具体的には、浜松市教育研究会「市教研」と自主研修組織である浜松家庭科サークルを母体とする「推進研修会」をマルチプリケーターがつなぎ、「接続システムによる研修会」を立ち上げ、運用した。
今年度は、生徒のシティズンシップ育成のために構築した「接続システムによる研修会」が、教師の力量形成を図ることができたかを分析するために、研修会に参加した教師を対象とした、質問紙調査及びナラティブインタビュー調査を実施した。インタビュー結果から「『社会資源と中学校家庭科をつなぐ接続システム』が機能して生徒のシティズンシップが育成されるまで」を、構造化した。
教師は、教師になる前からの資質をもって教師という職に着く。教師になってからの経験やさらに学
び続けようとする態度は、所属する学校の同僚性や校内研修のあり様などによって規定されている。ここに、「接続システムによる研修会」による働きかけが行われた。「接続システムいいよる推進研修会」に自ら進んで参加した教師は、「社会資源とつなぐ家庭科の授業」に魅力を感じ、あるいはやりがいを感じて実践を重ねていった。知識と情報を得て、他者との協働による実践を重ねた教師には、以下の様な４つの力が形成されたと考えられた。「情報を収集する力、組み合わせる力」「生徒につけたい能力や態度を意識して、題材を構想する力」「構想した授業を実践するために、他者と協働する力」「自己の意
味づけ直しをする力」である。こうした力は、持続可能な社会を他者と共に築こうとするシティズンシッ
プを備えた教師に必要な力であろう。
また、「接続システムによる研修会」が担った役割は、４点に集約された。「授業開発のための知識を得る場」「社会資源とつながるための情報を得る場」「研修会相互の補完の場」「先輩に学ぶ場、後輩に伝える場」である。これら４点が機能する「接続システムによる研修会」が循環的に行われることで、教師のシティズンシップが育成され、そうした力を形成した教師によって社会資源とつなぐ中学校家庭科の質の高い実践が繰り返し行われることが、引いては生徒のシティズンシップ育成に結び付くと推察された。
２．本年度の研究活動 （学会発表、投稿状況等）＜学会発表＞
１）「社会資源との協働による「赤ちゃんふれあい体験』を導入した授業が中学生の意識に与える影響，
日本家庭科教育学会第58回大会（口頭発表），要旨集pp.28-29
２）パネルディスカッション「協働でつくる家庭科の学び」，日本家庭科教育学会第58回大会コメンテー
ター＜学術誌への投稿＞
１）加賀恵子，丹沢哲郎（2016）中学生の食生活に関する環境配慮行動に影響を及ぼす要因」，日本教科教育学会誌第39巻１号，掲載予定
２）加賀恵子（2015）「『協働でつくる家庭科の学び』における課題」，日本家庭科教育学会誌，vol58-4，p.266
３）吉原崇恵，加賀恵子（2015）「シリーズこれからの家庭科教育 子どもの学びをを追求した食生活の授業」，日本家政学会誌Vol.66 No.10，pp.532-537― 61 ―

河

合

美

保

（学籍：静岡大学）
１

博士論文の計画
小学校児童における学校内の危険個所の認知に基づく安全学習プログラムの構築
本研究は、小学校児童が学校内の危険個所をどのように予測し、認知しているのかという危険予見力について明らかにし、それに基づいた安全学習プログラムを構築することを目的とする。
学校生活における危険は多くの種類があるが、本研究においては危険発生要因（ハザード）が空間に存在し、かつ「自分自身もしくは友達がケガをしたり、命を失う可能性」のある危険を取り扱うこととする。児童は空間が持つ情報をどのように認知しているのか。その空間に危険があるのか、どのように状況が変化した場合危険になるのかの予測を立てることができるのかについて検討を行う。
本年度は、小学校児童が学校内で「自分自身もしくは友達がケガをする可能性」のある危険に遭遇したとき、どのような認知と予測を行っているかの実態を把握することを目的として調査を行った。
調査方法は、保健室来訪をする実際にケガをしてしまった児童に対して、養護教諭等によるケガの処置後に「なぜケガをしてしまったと思うか」について考えてもらい（ふりかえり）、子どもたちなりの事故の発生原因の捉え方を聞き取りによって行った。
保健室来訪児童は低学年が多く、なぜケガをしてしまったと思うかについてわからないという回答も多く見受けられた。理由を述べることができた子ども達の多くは、その場では回避することは不可能だったと回答している。だが、同じ状況にまた遭遇したときはケガをしないように気を付けたいと自身の行動のふり返りについてはできている子が多かった。統計的な検討を行える調査数ではなかったが、今後、安全学習プログラムを構築する上での指針になるのではと思われる。
２

本年度の研究活動河合美保

村越

科開発学論集真（2016）小学校高学年児童における学校内の危険な場所の評価と特定について第４号（掲載予定）― 62 ―

教

望

月

耕

太

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
教師の養成期から初任期にかけての能力形成に関する研究―経験学習論による学習モデルの概念に基づいて―（２）研究の経過
本研究の目的は、養成期から初任期の間にある教師が学び続ける教師になるべく、教師としての能力を向上させる教育方法や能力を向上させることに必要な条件を明らかにすることにある。この能力とは、教師が自ら教育実践上の課題を見つけ、それを解決するものである。仮説的ではあるが、能力の向上に有効な方法として、教師自身が自らの教育実践を振り返ることで実践上の課題を明確にし、その課題解
決に取り組みその結果を自己評価し、課題を修正したり新たな課題を見出したりすることや課題解決のために周りの教師と協働し、時に周りの協力を得ながら自らの実践を客観的に見つめ直すことが挙げられる。これらの方法の有効性をインタビュー調査と質問紙調査を通して明らかにしたいと考えている。
先行研究より、初任期の教師は日々の職務に取り組むことを通して、教師の職務内容や役割、職務への取り組み方（例．仕事を行うタイミング、周りとの協力の仕方、など）を理解していることが分かっている。日々の職務の中には、子どもや周りの教師との関わる体験、自分の実践を振り返り、次の実践に生かす体験など、多様な体験がある。これらの体験を通して、教師としての能力を形成するための学習に取り組んでいる。
（３）今後の展開①教師の職務能力の形成に関わる体験学習モデルの提示
教師が職務能力を形成していく過程を明らかにするため、教職経験と学習との関係を示したモデルを提示したい。先行研究の調査の結果、ディヴィッド・コルブやピーター・ジャーヴィスの学習
モデルがこの学習過程を捉える上で参考になることが明らかになっている。しかし、そのモデルでは教師の職務に関する独自性を示すことに限界があるため、より適切な体験学習モデルを示したい。
②養成期の教師（本稿では大学生）に対する調査
これまでの調査から、養成期の教師は大学生活を通して子どもや教職に対する興味や関心を変化させながら能力を形成していること、大学生が能力を形成するためには教育現場における実践体験とその体験の振り返りが有効であることが明らかになっている。今後は、これまでに実施した実践体験に関する効果検証、および教師としての能力に対する自己評価に注目した質問紙調査の結果の分析に取り組んでいく。
③初任期の教師に対する調査
これまでの調査から、初任期の教師が教育実践の質を高めるには、先輩・同僚教師のアドバイス
や様々な問題（障害・問題行動・貧困など）を抱えた子どもとの交流（＝格闘）が有効であることが明らかになっている。初任期の教師を対象に実施した、インタビュー調査および質問紙調査の結果の分析を通して、初任期の教師の職務能力の形成の過程及びその能力の形成に関わる先輩・同僚
教師の関わりの内容を明らかにしたい。
２．本年度の研究活動
１）教員の資質向上関連競争的資金の現状について―教員養成と政策誘導的財政―：日本教師教育学会
第25回研究大会（於：信州大学）2015年９月20日
２）教師志望学生の課題意識に関する研究―Ｓ大学およびＫ大学におけるアンケート調査をもとに―2015年度 株式会社 NTTデータ 数理システムVMStudio&TMStudio 学生研究奨励賞 佳作― 63 ―

山

田

哲

也

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
紙製受動歩行模型を用いた小学校設計学習に関する研究（２）研究の経過
技術リテラシーを学ぶ機会は、中学校、技術･家庭科の限られた時間でしかない。ものづくりは日本の基盤産業であり、消費社会の傾向が強くなった社会では、国民には広く一般に技術リテラシーの必要性が増している。児童がものづくりのプロセスを認識しながら、製作活動ができるよう、小学校から計
画的にものづくりをする設計教育について考察する。計画的に作る能力を養う教材を開発し、その教育効果を示すことを本研究の目的として研究を進めた。その結果、これまでに以下の点を明らかにした。
１）２足受動歩行模型において、重心の影響を考えさせるために脚単体の付加質量位置を変更し、慣性モーメントの影響を考えさせるために腕先端の質量を変更する模型を提案した。また、脚単体の付加質
量位置と腕先端の質量を変更した場合にも歩行可能あるいは歩行の再現性のよい構造を示した。
２）模型の構造を決定する過程で、斜面の傾斜角度に応じた適切な脚底辺の円弧半径が存在すること、脚の重心位置を後方にずらすと歩行速度が速くなること、腕先端の質量を少なくすると歩行速度が速くなることを示した。
３）紙製２足足受動歩行模型の歩行原理と製作方法を提示し、授業実践の結果をもとに、製作結果を反映した模型作りを行う受動歩行模型教材の有効性を示した。
また、製作はもとより構想から設計にいたる過程を学ばせるための教材として紙製４足受動歩行模型を開発した。この模型においても、歩行の力学的解析、最適化のための歩行実験を行い、基本型を製作したのち、設計仕様に基づく製作を行う授業実践を行った。その結果、以下のことを明らかにした。
４）紙製４足受動歩行模型は小学生（６年生）において、確実に製作することができる。
５）児童にはものづくりを計画的に行う姿勢が見られ、計画設計能力、作業遂行能力の向上が見られた。
６）児童は、この教育方法による授業に対して高い関心と意欲を示す。
（３）今後の展開
博士論文の第１章、第２章にあたる初等教育における研究の意義についての内容を深める。さらに紙製４足受動歩行模型の運動解析、授業実践とその評価などを詳細に行う。その上で初等教育における設計学習の教育効果を示す。
２．本年度の研究活動（１）論文
１．Tetsuya YAMADA, Li ZIYE, Development and Analysis of Kinetics Teaching Materials for
Teacher Education, Industrial Engineering Research, Institute of Industrial Engineers(Hong Kong)
8(1) 59-65(2015)（招待有り）

２．島田和典，山田哲也，工業高校の現状と課題（中等教育における工学教育の現状と課題（高校工業科・
中学校技術科に焦点をあてて）），日本設計工学会誌「設計工学」50 (10) 490-496（2015）（招待有り）
３．Tetsuya YAMADA, Kimihito TAKENO, Yasuhiro MATSUNAGA, Educational Methods Using
the Passive Walking Paper Robots for Teacher Education, International Journal of Innovations inEngineering and Technology (IJIET) Special Issue – ACEIAT & JTSTE 101-106 (2015)（査読有り）（２）学会発表
１．山田哲也，教員の行動特性とその評価基準について，日本産業技術教育学会近畿支部第32回研究発
表会講演論文集11-12（2015）

２．Tetsuya YAMADA, A Study on Two Dimensional Simulation for Secondary Technology
Education，Proceedings of the International Conference on Applied Electrical and MechanicalEngineering 2015 (ICAEME 2015), 2nd Asian Conference on Electrical Installation and Applied
Technology (2nd ACEIAT), Bangkok, Tahailand 69-72 (2015)― 64 ―

石

川

芳

恵

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
英語学習における語彙の指導方法の研究（２）研究計画
豊かな語彙力は言語能力の重要な要素であり、外国語の習得においても、語彙の学習は極めて重要な役割を果たしている。したがって、「限られた時間でいかに効率良く語彙を学習すべきか」は、英語教
育の課題の一つである。本研究は、日本人学習者にとっての中学校、高等学校における効果的な語彙の指導方法を考察することを目的とする。
本研究では、日本人学習者によって英語の語彙が習得される仕組みを考察し、どのような学習方法が効果的であるかについて、日本人学習者を対象とした研究を行う。合わせて、中学校、高等学校で使用されている教科書を分析し、語彙指導の実態について調査する。その内容は以下のとおりである。
① 英語の語彙学習における単語の意味と発音が果たす役割－単語カードなどを用いて語彙を学習する際に、音声を利用したり、例文を用いたりすることがどのような影響を及ぼすか② 語彙習得と学習者の熟達度の関係－英語の熟達度を考慮したタスクの設定は効果的か③ 日本の高等学校の英語の授業における語彙学習の現状－高等学校で使用する教科書で用いられている単語は何語程度か、高等学校において習得する単語は何語程度か。
④ 日本人学習者の英語語彙習得のための方略－高等学校では語彙はどのように指導されているか、学習者はどのような方法を用いて学習しているか。
以上の調査結果を基にして、日本の中学校・高等学校の英語の授業における効果的な語彙指導についての手立てを提案する。
２．本年度の研究活動「英語の語彙学習におけるタスクが果たす役割」をテーマとして、実験を行った。内容は以下のとおりである。
・リサーチクエスチョン：① 音声を用いるタスクと例文を用いるタスクは語彙の習得に効果的であるか。
② 音声を用いるタスクと例文を用いるタスクはどちらがより効果的であるか。
③ 品詞（名詞、動詞、形容詞）の違いは習得のし易さに影響を及ぼすか。
・被験者：大学１年生16名及び２年生11名（１年生を「発音グループ」、２年生を「例文グループ」とした。
）
・目標語：「JACET8000英単語」から選んだ106語を36人の大学生を対象にテストを実施したところ、そのうち82語が未知語であり、その中から30語（名詞、動詞、形容詞各10語）を選んで本研究の目標語とした。
・語彙習得タスク：１週間おきに合計４回の語彙習得タスクを実施した。発音グループの被験者は、テープの音声にならって３回発音し、例文グループの被験者は目標語が含まれた例文を英語及び日本語で黙読するというタスクを行った。タスクの時間は、両グループともに１語につき20秒間、各回10分間とした。
・プレテスト及びポストテスト：プレテストは１回目のタスクの直前に実施し、ポストテストはタスク
終了後に３回にわたって実施（１回目は４回目のタスク終了直後、２回目は４週間後、３回目は８週間後）した。
・結果及び結論：① 発音タスク、例文タスクともに語彙の習得において効果的であった。
② 発音タスク、例文タスクの効果の度合いに違いは見られなかった。
③ 名詞と形容詞の間にタスクの効果の違いが見られた（名詞のほうがタスクの効果が大きかった）。
・今後の研究に向けて：
被験者の数を増やして研究を実施し、より明確な結果が得られるかを検証する。
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日

髙翼（学籍：静岡大学）
１．博士論文の主題
米国ハイスクールにおける生物学の成立過程に関する研究−ヒトの生理学・解剖学・衛生学を中心に−
２．学術論文◦ 日髙翼（2016）19世紀アメリカのハイスクールにおける「自然誌」の変遷過程の研究、教科開発学
論集第４号、愛知教育大学大学院教育学研究科・静岡大学大学院教育学研究科
本研究は19世紀の米国におけるハイスクール科目である「自然誌」（natural history）の成立から衰退に至るまでの歴史的変遷過程を解明するものである。当時の「自然誌」教科書を、学習のねらい、学
習方法、学習内容の３観点から検討した。その結果、「自然誌」は1824年にカリキュラムに導入されてから19世紀を通してハイスクールで提供され続け、その教科書の学習内容は時代と共に動物界を扱う割合が高まっていったこと等が明らかになった。「自然誌」の成立、変化、衰退に関わる諸要因を当時の社会・科学・教育の状況や思想との関わりの中で考察を行ったところ、当時の科目としての「自然誌」と学問としての自然誌はその捉え方に大きな差異が認められること、当時の「自然誌」がハイスクールにおいて事実上「動物学」の役割を担っていた可能性が高いこと等、従来の通説にはなかった新たな知見がいくつか示された。
◦ 日髙翼・丹沢哲郎（2016）19世紀アメリカのハイスクールにおける「生理学」の変遷過程の研究「生物教育」（投稿中）、日本生物教育学会
本研究では19世紀の米国におけるハイスクール科目「生理学」（physiology）の学習内容の変遷を歴史的に吟味した。
当時用いられていた教科書や各種史料を用いて研究を行った結果、科目としての「生理学」は学習内
容やねらい、アプローチ等の特徴によって３つの時代に区分できた。19世紀を通して、「生理学」教科書で扱われる対象が動物界全体からヒトのみへ、実験主義思想の芽生え、実生活との関連の扱いの変化、
タバコやアルコールの害に関する扱いの変化、宗教的・道徳的側面の衰退等が確認された。また、これらの変化は、人々の劣悪な生活環境、temperance思想の大衆化、教育行政の影響等の要因によって解釈された。今後の課題として、19世紀末から20世紀初頭に生物学関連の各種科目が生物学へと収斂する過程を明らかにすることの必要性があげられた。
教科開発学セミナーⅡにおける議論をふまえ、現在、博士論文を執筆中である。
３．学会発表◦日髙翼・丹沢哲郎（2015）19世紀アメリカにおけるハイスクール自然誌の変遷過程. 日本理科教育学会 第65回全国大会，京都教育大学◦日髙翼・丹沢哲郎（2016）アメリカのハイスクール科目「生理学」の歴史的変遷過程. 日本生物教育
学会 第100回全国大会，東京理科大学
４．その他の活動
本年度は以下２冊において，ヒトの骨格系，筋系，呼吸器系，消化器系に関する章の執筆を担当した．
そこでは，小学校の理科授業における問題解決的なアプローチによる展開例及びその板書の工夫に関し
て述べた．
◦共著：
『板書のかたち４年生の理科全授業』，内山裕之（編著），星の環会，2016年３月（出版予定）◦共著：『板書のかたち６年生の理科全授業』，内山裕之（編著），星の環会，2016年３月（出版予定）― 66 ―

大

村

基

将

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
プログラミング教育における初学者のためのソフトウェア設計要素および開発プロセスに関する研究（２）研究の目的
本論文の目的は、普通教育下の子供達がコンピュータプログラムを作成する活動を通して技術的思考を深めていくためのプロセスを構築し、プロセスに基づく具体的な教材の開発と教育方法論の提示と評価を試みることである。特にコンピュータプログラムを作成する活動における「設計」に着目する。そこで、工学的設計プロセスの段階ごとに到達するための因子と学習効果を明らかにし、それをもとにプログラミング教育未修の子供たち（以後、初学者）に適した教育方法論としての設計プロセスを再構成する。
（３）研究の経過
ソフトウェア開発では、製品開発に適した設計プロセスや設計に指向性をもたせるアプローチが、数多く提案されている。昨年度は、ソフトウェア開発における設計の指向性を取り入れた複数のプロ
グラミング教育教材を作成し、初学者がそれらを用いて設計やプログラミングが実施できることを示した。平成27年度においては、工学的設計プロセスの分析と、初学者に適した設計過程の検討を行った。ソフトウェア開発における設計プロセスは、システムという理想的なモデルを構築したのち、その要素を個別に具体化していく流れを持つ。このとき、「設計視点の明確な定義」、「作業の分散化」、「エ
ビデンスの定義」を重視することがソフトウェア設計の特徴である。これらを踏まえ、システム形成による設計解の導出という設計の本質を維持しつつ、設計経験やプログラミング経験の乏しい初学者に適応するものとして「目的の表現」、「原理の構築」、「原理の具現化」の３段階による設計の過程を提案した。また、この設計の過程を効果的に授業に導入するために、各段階における指導上のポイン
トを示した。
（４）今後の展開
１．初学者向けソフトウェア設計モデルおよび学習活動モデルの評価
昨年度に実施したソフトウェア開発の指向性をもつ複数の教材開発と実践による評価より、提案した設計モデル等の各段階が初学者に実現可能であることは確認できた。今後は、提案した設計モ
デル全体の運用可能性と有効性の検証を行うことを検討している。
２．本年度の研究活動（１）大村基将，紅林秀治：状態遷移による中学校向け制御プログラミング教材の開発・評価，日本産
業技術教育学会，日本産業技術教育学会第58回全国大会（愛媛）講演要旨集，p.85（2015）（２）大村基将，紅林秀治：義務教育段階における設計重視型プログラミング教育の提案，日本産業技術教育学会，日本産業技術教育学会東海支部大会講演論文集，pp.9-10（2015）（３）大村基将，紅林秀治：ソフトウェア設計に基づく初学者のためのプログラミング学習の過程に関する考察，教科開発学論集第４号，掲載予定（2016）
３．その他
・優秀研究発表賞 受賞（授与団体：日本産業技術教育学会（2015/08））
題目：｢システムを重視した中学生のための汎用制御基板教材の開発｣（第57回全国大会にて発表）― 67 ―

大

矢

隆

二

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
投動作学習プログラム開発に関する研究（２）研究の経過
これまで大矢ほか（2014；2015）は、簡易教材を用いて段階的な投動作学習プログラムを開発し、プ
ログラムを実施した児童の投動作変化を量的に検証し、一定の成果をえることができた。これらに加え、投能力測定だけでは表れない児童の心理的側面（喜び、楽しさ、気付きなど）の検討が必要とされる。そのため、体育科教育における投動作学習を通した児童の心理的変容プロセスを個別性の高い語りのデータをもとに明らかにする。
なお、これまでの研究成果および今後の展開は以下の通りである。
研究課題１

小学校教師への投動作学習における質問紙調査をもとに、指導実態を解明した（2016.03
印刷中）。
研究課題２ 小学校第３学年および第５学年に対し、投動作改善のための初期版学習プログラムを実践
し、投距離および投動作の変容から学習成果を検証した（2014；2015）。
研究課題３ 小学校第４学年に対し、改訂版学習プログラムを実践し、実験群と統制群の投距離の経過
観測から学習成果を検証した（2015）。
研究課題４ 小学校教師に対し、投動作学習の取り組みについて自由記述文を求め、その情報を質的に分析することにより、教師の指導認識を解明する（2016〜計画中）。
研究課題５ 「課題３」の改訂プログラムを実施した児童に対し、半構造化インタビューの分析から心理的変容プロセスを解明する（2016.02投稿中、2016〜保持調査を計画中）。
（３）今後の展開
本研究をさらに進展させるためには、同校児童に対しその後の様子を調査し、投動作学習の保持調査を試みる計画である。また、本研究の学習からインタビュー調査に至るまで、全てに携わった担任教師のインタビュー・データをもとに、教師の関与について質的分析を加える計画である。
２．学会・研究会での発表および学術誌への投稿
平成27年度において，以下のような発表および学術誌への投稿を行った．
〈口頭発表〉○学会発表
テーマ：「児童における投運動学習効果の研究：小学校４年生を対象とした学習プログラムの実践
から-２」，日本体育学会第66回大会（於 国士舘大学），2015年８月。
テーマ：「体育授業における投動作学習を通した児童の心理的変容プロセス」，日本教科教育学会第41回全国大会（於 広島大学），2015年10月。
テーマ：「投動作学習を通した児童の心理的変容プロセス」，第６回教科開発学研究会（於 愛知教育大学），2016年３月．
〈学術誌への投稿〉○論文：大矢隆二・新保淳（2015）「投運動学習における教師の指導実態に関する研究：小学校教師に対する質問紙調査をもとに」，愛知教育大学大学院・静岡大学大学院教育学研究科 教科開発学論集 第４号（査読付），印刷中．
○論文：大矢隆二（2015）「中学生の投動作学習を通した意識の変容：テキストマイニングによる分析」，
常葉大学教育学部研究紀要，第36号，印刷中.
○論文：大矢隆二・百瀬容美子・山根悠介・柳本雄次（2015）「投動作学習を通した児童の心理的変容プロセス」，日本教科教育学会誌（査読付），投稿中．
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大

瀧

綾

乃

（学籍：静岡大学）
１ 博士論文の計画（１）論文テーマ 日本語母語話者による英語の動詞の自他動性の習得と指導の効果検証（２）研究の背景
本研究の目的は、中学・高等学校６年間の英語教育をとおして、日本語を母語とする英語学習者（以下JLE）が、英語の動詞の自動詞性と他動詞性の相違に関して、どの程度身についているのかを調査することにある。自他動性の習得が困難な動詞があればそれはなぜかを追求する。そして、その研究成果をもとに、「JLEsの英語教育環境に適した動詞の効果的な指導方法」を提示する。先行研究からの問題
点として、これまで動詞の自他動性については研究がなされてきたが、特に非対格動詞についての研究が多くみられ、また、限定された種類と数の動詞を調査してきたことが挙げられる。しかし、非対格動詞だけではなく、英語の自動詞・他動詞・両用動詞全体にて、自他動性がどの程度習得されたかを、同じ被験者を使って体系的に調べた研究は筆者の知る限り存在しない。これらの問題点を踏まえ調査・実験を実施する。
（３）研究計画 （本研究の調査・実験はStudy1, 2, 3で構成）① Study 1：教科書分析 / ② Study 2：動詞の自他動性の習得研究 / Study 3：明示的文法指導の効果検証。本年度は「Study1 教科書分析」と「Study2 動詞の自他動性の習得研究」の準備を行った。来年は「Study2 習得研究」を実施・考察した上で、「Study3 明示的指導の効果検証」の準備を行う。
２．本年度の研究活動（論文：(1)〜(4) / 口頭発表：(5)〜(10)）（１）Otaki, A., & Shirahata, T. (2016a). The Necessity of Teaching Anaphoric Expressions: From
the Perspective of Teacher Education. Bulletin of the Center for Educational Research andTeacher Development, Shizuoka University (25).（印刷中）（２）Otaki, A., & Shirahata, T. (2016b). The acquisition of “Subject” in to-Infinitive Structures. Bulletinof the Faculty of Education, Shizuoka University. Educational research series (47). pp.47-58.
（３）Kondo, T., Otaki, A., Suda, K., & Shirahata, T. (2016). Occurrences of Unaccusative Verbs in
English Textbooks and Their Acquisition. Journal of the Chubu English Language Education
Society (44), pp. 53-60.
（４）武井敦史・中村美智太郎・田中奈津子・大瀧綾乃.（2016）「学校の民間知活用促進と知的財産権保護の調整に関する開発的研究 ライフスキル教育の導入プロセスを事例として」日本教育大学協会研究年報（第34集），(印刷中）（５）Otaki, A., & Shirahata, T. (2015). The acquisition of “Subject”in to-Infinitive Structures. Talk at
the 41st Annual Convention of the Japan Society of English Language Education, Kumamoto.
（６）Otaki, A., Tanaka, N., Takei. A., & Nakamura, M. (2015). Bridging Over School and Private
Sectors: The Action Research on Intellectual Property Rights. Proceedings and Talk at the10th East Asia International Symposium on Teacher Education, Nagoya.
（７）Kondo, T., Otaki, A., Suda, K., & Shirahata, T. (2015c). Animate and inanimate contrast in theacquisition of unaccusative verbs. Talk at the 17th Annual International Conference of theJapanese Society for Language Sciences, Oita.
（８）Kondo, T., Otaki, A., Suda, K., & Shirahata, T. (2015b) Frequency Effects and the Acquisition of
Unaccusative Verbs Foreign Language Classrooms. Talk at the 41st Annual Convention of the
Chubu English Language Education Society, Wakayama.
（９）Kondo, T., Otaki, A., Suda, K., & Shirahata, T. (2015a). Japanese Learners usage of be+-en forms
with English unaccusative verbs. Talk at The 15th Annual Conference of The Japan Second
Language Association, Hiroshima.
（10）Kondo, T., Suda, K., Shirahata, T., & Otaki, A. (2016). The importance of teaching unaccusative
verbs to English learners. Talk at the Ⅱ International Conference on Teaching Grammar,
University of Valencia. Spain.
― 69 ―

酒

井

郷

平

（学籍：静岡大学）
１

博士論文の計画

１）研究テーマ
義務教育段階における行動変容を目指した情報モラル教育プログラムの開発と評価
２）研究概要
近年、子どもたちのスマートフォンやタブレット利用をめぐるトラブルの増加を受け、情報モラル教
育の必要性が指摘されている。情報モラル教育においては、子どものインターネット利用におけるトラ
ブル回避の力や危険性への知識を身に付けることを目指した実践が広く試みられている。他方、こうした実践方法として子どもたちにトラブルの事例を見せ、危険性を知識として伝達する指導やドラマ教材
においてトラブルに遭遇した主人公の対応方法を考えさせる指導が多くみられる。このような指導の問
題点として、子どもたちは危険性や対応方法を知識として頭では理解できるものの日常生活においてトラブルを起こす可能性のある使い方や利用頻度といった行動の変容へと繋がっていないことが指摘される。そこで、本研究では義務教育段階の子どもたちにおけるネット利用に関する行動変容を目指した情報モラル教育プログラムの開発・実践を行い、実際にどの程度の変容がみられたかを評価することを目的とする。
これまでの研究の成果として、行動変容を目指して子どもたちに問題行動を「自覚」させるための情報モラル授業の開発・実践を行った結果、事前と事後で自覚に関する質問項目について有意差がみられた。
３）研究計画
今後の研究計画としては、①「自覚」による行動変容への影響についての調査、②行動変容を目指したプログラム開発、③小中学校での開発プログラムの実践と評価、④論文の執筆を行っていく予定である。①、②については２年次前期までに実施する予定であり、これまでの研究成果及び小中学生、教員、保護者、有識者への質問紙調査により得られた回答の分析により行っていきたいと考える。また、③については２年次後期から３年次春頃にかけて小中学校各３校程度を対象に実践を行い、開発したプログ
ラムがどの程度子どもたちの行動変容に影響を及ぼしたかについて検証を行う予定である。その後、３年次の前期にかけて博士論文の執筆を行っていきたいと考えている。
２

本年度の研究活動

１）Kyohei Sakai, Shingo Shiota, Kiyotaka Eguchi (2015) ”Development and Evaluation of An
Information Moral Lesson to Promote Awareness in Children”, International Conference
e-Learning 2015(Spain), pp.215-216（査読あり）
２）酒井郷平，塩田真吾，江口清貴（2016）「トラブルにつながる行動の自覚を促す情報モラル授業の開発と評価−中学生のネットワークにおけるコミュニケーションに着目して−」，日本教育工学会
論文誌39巻（Suppl.），pp89-92（査読あり）
３）酒井郷平，塩田真吾，小林渓太（2016）「タイムマネジメントの視点を取り入れた情報モラル教育に関する実践的研究－小学校高学年を対象とした授業の実践と評価－」，CIEC研究会報告集Vol.7，
印刷中（査読あり）
４）酒井郷平，塩田真吾，江口清貴（2015）「子どもの自覚を促す情報モラル教育手法の開発と評価－悪口・
写真・依存に着目したプログラムの開発－」第31回日本教育工学会全国大会，pp579-580― 70 ―

田

村

知

子

（学籍：静岡大学）
１

博士論文の計画（１）論文テーマ
日本語を母語とする英語学習者のための派生語指導の研究（２）研究の目的
本研究の目的は、日本語を母語とし教室環境で英語を学ぶ大学生（以下「日本人学習者」）による英語の派生語（derived words）の習得とその指導の効果を明らかにすることである。具体的には、1）派
生語を形成する派生接辞（derivational affix）を、彼らがどの程度、受容面において習得しているか、2）
接辞間に習得の度合いの差があるならば、それはなぜなのか、3）派生語の構造と派生接辞についての知識を教師が明示的に与えることは、受容面においてどのような効果をもたらすのか、の三点を調査する。
（３）研究の経過
派生語の体系的な指導法や学習法を検討していく上で必要不可欠と思われるのは、派生接辞の習得順
序（より正確には難易度順序）を明らかにすることである。2015年度は、日本人学習者に共通の派生接辞の難易度順序があるのかどうか、あるとすればどのような順序になっているかを、二つの先行研究（Bauer & Nation, 1993; Mochizuki & Aizawa, 2000）と比較しながら調査した。
（４）今後の展開
Mochizuki and Aizawa（2000）では、日本人学習者に特有の派生接辞の難易度順序があり得ることが示唆されている。もしこれが正しければ、その背後には、難易度の差が生まれる原因が必ず存在するはずである。本研究ではその候補として、接辞の特性、母語の転移、教科書の中の接辞の出現回数など
複数の要素を検討し、難易度が生じる要因を究明する。
また、学習者が接辞の知識を十分に得るには、明示的指導が必要である（Schmitt & Zimmerman,
2002）。本研究では日本国内の大学で学ぶ学部学生を対象に、派生語形成の仕組みと個々の派生接辞の形態・発音・文法機能や意味について明示的な指導を行い、各接辞の指導効果や学習困難度を検証する。
以上の研究から得られた知見に基づいて、語構造を利用した効果的・効率的な派生語指導や学習の方法を提案し、国内における語構造を用いた語彙指導や語彙学習の可能性を追求していきたい。
２

本年度の研究活動

2016

Tamura, T. & T. Shirahata. “Prefix Difficulty Order among Japanese University Learners ofEnglish.” Studies in Subject Development, 4, 47-56.

2015

41st Annual Convention of the Japan Society of English Language Education (JASELE):“Mis- is Not So Mistaken: Prefix Difficulty Order among Japanese EFL Learners” Kumamoto
Gakuen University, Kumamoto. 23 August. (with T. Shirahata)

2015

Summer Seminar of the Japan Second Language Association (J-SLA): “On the Acquisition ofEnglish Prefixes among Japanese EFL Learners” Inter-University Seminar House, Tokyo. 17
August.

2015

41st Annual Convention of the Chubu English Language Education Society (CELES): “IsIn- an Intractable Affix?: The Prefix Acquisition Order Revisited”. Wakayama University,
Wakayama. 28 June. (with T. Shirahata)― 71 ―

Ⅴ．修了生の論文要旨及び執筆体験談

― 74 ―

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Ⅵ．教員の教育・研究活動

山

﨑

保

寿

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育プログラム開発論、学校経営論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

学校経営、高校教育、キャリア教育、教師の職能成長

博士（学術）

１．これまでの教育研究の概要
筆者の研究分野は、学校経営、教育課程、カリキュラム開発などです。これらの研究分野において、教員研修と職能成長、教育課程経営、総合的な学習、キャリア教育などに関するテーマを中心に研究してきました。筆者の研究方法は、文献的・理論的方法に加えて、事例研究、調査研究、多変量解析などの実証的な方法を取り入れてきましたが、新しい研究方法や分析手法についても関心を持っています。
最近力を注いでいる研究テーマとしては、教員養成の高度化に関する動向を背景として、教員研修と職能成長に関する研究を中心に進めています。
２．博士課程における教育研究の方向
本博士課程においては、筆者の所属は教育環境学分野であることから、まず、教育環境学に関する理論的基礎を固める必要性を感じています。教育環境学という名称の学問・研究は、従来もある程度は見られましたが、本博士課程では、教科学と教育学とを架橋する研究的役割を担っているところに特徴があります。本博士課程の趣旨を踏まえた教育環境学を打ち立てる必要性があると考えています。
３．担当講義の内容【教育プログラム開発論】
筆者の分担では、教育課程関係の問題を切り口にして教育プログラム開発の問題を扱います。最近のカリキュラム研究の動向を踏まえ、教育環境学の立場から、教科開発の基礎となるカリキュラム経営および教育プログラム開発の考えを扱います。具体的題材として、キャリア教育等を中心として、カリキュ
ラム開発に関わる内容および研究方法などを考究します。また、研究の推進と論文の作成に向けて、先行研究動向レビュー、研究全体の構成、研究手法の選定、分析方法の適切さ等に関する内容も扱います。
【学校経営論研究】
学校経営論研究では、次の角度から学校経営の諸問題およびその研究成果にアプローチします。①我が国の教育制度の特徴を把握し教育行政に関する動向を分析します。②教育行政の動向分析を踏まえ、学校経営に関する最近の動向を分析します。③学校経営の中核となる教育課程経営について、最近の研究成果をもとに考察します。④それらを統合しつつ、学校評価、教員養成、教員研修等の角度からさらなる考察を加え、受講者が学校経営に関する研究のデザイン力を高めるようにします。
４．主要な研究業績（2015年度）
１）山﨑保寿「学校教育とカリキュラム開発」小島弘道編『学校教育の基礎知識全訂版』協同出版，
2015年８月，pp.186－199
２）山﨑保寿「高等学校学習指導要領の変遷」『月刊高校教育』（第48巻７号）2015年６月号，pp.26－
29３）山﨑保寿･酒井郷平他（４名）「アウトリーチ型キャリア教育の実践に関する研究―出張講座を通じた学校と地域の連携を推進する授業実践の検証―」『静岡大学教育研究』第12号，2016年３月
５．主要な社会活動業績（2015年度）
１）静岡型コミュニティ・スクール推進会議会長、掛川市教育委員会評価委員長
２）静岡県スーパーサイエンスハイスクール運営指導委員会委員長
３）日本学校教育学会理事等― 84 ―

村

越

真

所属

静岡大学学術院教育学領域

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

学校危機管理論、教育フィールド調査論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ

研究テーマ

学校の危機管理、リスク認知、自然主義的意思決定、空間認知、博士（心理学）安全教育
１．これまでの研究について
複雑な環境下での人間の認知全般を扱ってきたが、とりわけ空間認知やナヴィゲーション、地図理解などを専門的に研究してきた。その中で、言語理解同様、既有知識に依存し、地図で表現された以上の現地の様子を推測することが地図理解の過程で行われることを見いだした。また、不確実性が高く複雑な自然環境の中でのナヴィゲーションでは、その不確実性に対応する方略が環境の特質によらず採用されていることを明らかにした。
2000年以後は、自然環境や学校でのリスク認知とリスクマネジメントスキルを柱の一つに据え、子どもや教員・指導者がどのように危険を認知しているのか、そこにどのような安全確保上の課題があるのか、どのような教育方法が危険を回避するスキルを育成する上で有効なのかを実践・実験の両面から検討した。また、自然体験・アウトドアスポーツにおける活動者の事故の実態、危険認知や対処能力についての研究も行い、読図・ナヴィゲーションの認知過程の研究と相俟って、成果を山岳遭難対策協議会、
全国の登山団体への啓発活動などにも活用してきた。
２．今後の研究の展開と博士課程における教育研究
最近の主要な研究成果としては、①村越真ら（2012）2010年の登山目的による山岳遭難の実態 野外教育研究，16，45-56と、②村越

真ら（2014） 高所登山は「死と隣り合わせ」か：高所登山家のリス

クの捉えとリスク対処方略を明らかにする 『体育学研究』，59(2)，653-671がある。
①では、各都道府県警察本部より収集した山岳遭難の元データにより遭難の実態を明らかにすると同時に、遭難数に影響する要因を検討した。この研究は科研費により継続中で、2012-2013年には全国の山岳遭難事例の90%近いデータを利用し、性、年齢、山域、季節、時間帯といった要因と遭難の内容の関係を疫学的手法によって捉え、事故の要因やプロセスに迫っている。また、登山におけるヒヤリハッ
ト調査も実施中である。
②では、世界的な高所クライマー７人を対象にしたインタビュー調査によって、一見「死と隣り合わせ」に見える活動を行う登山家が、そのリスクをどう捉え、またどのような方略でリスク対応を行っているかを明らかにした。彼らのリスクマネジメント方略は、致命傷などの「一線を越えるシナリオの想定」に基づき、制御可能性という視点でリスクをカテゴリー化し、事前とオンサイト（その場）の２局面にその対応を割り当て、制御可能であれば、オンサイトにリスクマネジメントを委ねることによって挑戦的かつ一線を踏み越えることのない活動を可能するものであることを明らかにした。この結果は、自然主義的意志決定論の立場から明らかにされた消防士のリスク対応過程（Klein, 1998）にも類似したものであった。
現在、高いリスク活動に従事する山岳ガイド、南極観測隊のフィールドアシスタントなどへの聞き取り調査を進行中である。研究の成果は、リスク社会と呼ばれる現代におけるパーソナルなリスクマネジ
メントの理論構築とそれを踏まえた研修プログラムの開発につながることが期待される。「教育リスク」（内田、2015）が問題視される現在、教育の世界でのリスクマネジメント方略を確立することも視座に入れている。

― 85 ―

村

山

功

所属

静岡大学大学院教育学研究科教育実践高度化専攻

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育プログラム開発論、教授工学論研究

研究テーマ

認知心理学、学習科学

教育学修士

１．これまでの教育研究について
全国学力・学習状況調査に関して、静岡県・静岡市・浜松市・吉田町の各教育委員会と共同しながら、結果の分析や学力向上の取組を行ってきました。また、文部科学省の委託研究「読書活動と学力・学習状況の関係に関する調査研究（平成21年度）」及び「教育委員会や学校における調査結果の分析・活用
手法に関する調査研究（平成26年度）」の研究代表者として、報告書をまとめました。
科学教育研究の分野では、2004年の提唱以来継続してきた「科学的原理・法則のメタ理解」の研究を、科学的な問いの研究に発展させることができました。また、院生時代からのテーマである素朴概念研究
における「断片的知識論」が教育研究に示唆するものを検討し、２本の論文にまとめることができました。
２．博士課程における教育研究について
自分自身の研究テーマも大切ですが、副指導教員を担当している院生の研究テーマが多様なので、しばらくは各院生の研究に丁寧に寄り添っていこうと考えています。
３．担当講義について【教育プログラム開発論】（分担）
博士論文のために教育実践研究を行う必要がある院生に、教育プログラムを開発する際の勘所やノウハウを伝える講義です。私が担当するのは、主として教育方法の側面です。(1)教育プログラムの作成・実施・評価のための手法、(2)研究のためのデータ収集・分析のための手法を中心に扱います。
【教授工学論研究】
教育を再現可能な現象として捉え、工学的にアプローチする方法を紹介します。分野としては、インストラクショナル・デザイン（ID）に相当します。ただし、IDに関する教科書のほとんどは肝心のイ
ンストラクションの部分が不十分なため、この部分を学習科学の知見で補完していきます。
４．主要な研究業績（2014.4～）
１）「科学的な問いの生成を支援する理科授業－原理・法則に基づく問いの理解に着目して－」，坂本

美紀・山口悦司・村山功・中新沙紀子・山本智一・村津啓太・神山真一・稲垣成哲，教育心理学研
究，Vol.64，105-117，2016/03/30.
２）「概念変化研究からみた教育課程編成の課題－理科教育の事例検討－」，村山功，静岡大学教育実践総合センター紀要，No.23，133-140，2015/02/27.
３）「科学的原理・法則に基づいた問いの生成を支援する理科授業のデザイン：科学的原理・法則のメタ理解に着目して」，中新沙紀子・山口悦司・村山功・坂本美紀・山本智一・神山真一・村津啓太・
稲垣成哲，科学教育研究，Vol.38，No.2，75-83，2014/06/10.
４）「同僚教師との協働省察と授業実践の繰り返しが若手教師の授業力量形成に果たす効果―小学校

学年部研修に焦点をあてて―」，小笠原忠幸・石上靖芳・村山功，日本教師教育学会年報，14，1322，2014．2014/04/30.
５．主要な社会活動業績
１）静岡県学力向上推進協議会長
２）日本科学教育学会理事
３）公益社団法人全国学校図書館協議会理事― 86 ―

益

川

弘

如

所属

静岡大学大学院教育学研究科教育実践高度化専攻

職位・学位

准教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

学習科学論研究、教科開発学原論

研究テーマ

学習科学、教育工学、認知科学

博士（認知科学）

１．本年度の教育研究について
学習科学の研究知見が、次期学習指導要領の動向や資質能力育成が意識された世界的な教育改革に役立つ形になるよう、学習科学の実践学化の取り組みを進めています。人はいかに学ぶかという原則を元に、授業や評価が構築されていくよう、関係各所とコラボレーションを進めていきます。
２．博士課程における教育研究について
学習科学の知見が、各領域の専門研究に貢献できるよう、各院生の研究テーマとの接続を重視して進めています。
３．担当講義について【学習科学論研究】
学習科学論研究では「人はいかに学ぶか」「人がうまく学べる条件とは？」という学習理論とそれを基盤とした授業実践事例を扱います。最新の学習理論と実践つなげることで、次期学習指導要領で求められているこれからの資質・能力、アクティブ・ラーニング、カリキュラム・マネジメント、各教科等の学習活動における児童生徒の見方・考え方などについて理論に根ざした形で考えていきます。実践事
例では、協働学習やICT活用授業、問題解決型授業などの、多様な最新の授業方法を扱います。加えて、子どもたちがどこでどれだけ学んでいるのか、学習成果の評価方法の検討を通して、継続的な児童生徒の成長と授業改善の双方が進む仕組みについて考えていきます。
４．主要な研究業績（2015.4～）
１）益川弘如（2016）知識理解と資質能力育成を同時に実現するジグソー法の理論と実践，薬学雑誌，
136(3)，369-379.
２）益川弘如（2016）21世紀型の資質・能力をいかに育成するか，日本教育大学院大学紀要，Vol.9.
３）遠藤育男，益川弘如（2015）デザイン研究を用いたエビデンスに基づく授業研究の実践と提案，日
本教育工学会論文誌 39(3)，221-233.
４）益川弘如，長谷川哲也，望月耕太（2016）「学生の学校インターンシップ経験を活かした授業・演習：
新たな学びの実現に応える教員養成大学・教職大学院の構築」田島充士，溝上慎一，中村直人，森下覚（編著）『学校インターンシップの科学』 ナカニシヤ出版．273-296.
５）益川弘如（2016）「知識構成型ジグソー法」，溝上慎一（監修），安永悟，関田一彦，水野正郎（編著）『アクティブラーニングの技法・授業デザイン』，東進堂．67-87.
６）益川弘如（2015）教育イノベーションを実現する学習科学と学習工学へ，人工知能．Vol.30. No.4.
513-514.
７）益川弘如（2015）学習科学からの視点―新たな学びと評価への挑戦，放送メディア研究，Vol.12，
189-211.
５．主要な社会活動業績（2015.4〜）
１）OECD日本イノベーション教育ネットワーク 研究コーディネーター（2015.4〜）
２）文部科学省 中央教育審議会生涯学習分科会学習成果活用部会委員（2015.6〜）
３）文部科学省 ICTを活用した教育推進自治体応援事業（ICTを活用した教育の推進計画作成促進のための調査研究）委員（2015.6〜2016.3）
４）静岡県総合教育センター 研究顧問（2015.10〜）
５）文部科学省 中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会情報ワーキーングループ委員（2015.10〜）― 87 ―

黒

川

みどり

所属

静岡大学教育学部社会科教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

歴史教材論、教科開発学言論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

日本近現代史、思想史、歴史教育、マイノリティ、アジア認識、博士（文学）

ジェンダー
１．これまでの教育研究について
静岡大学では、日本近代史、教科内容指導論、日本文化論、人権教育論などの授業を担当してきました。
日本近現代史のなかでも、とくに思想史、社会史を専門としています。大正デモクラシー研究から出発し、民本主義から出発し無産政党の指導者となった大山郁夫の思想、第一次世界大戦後の国民統合政策、
ジェンダー史、さらには部落問題をレイシズムの枠組みのなかで捉え返す試みや、近現代の差別の諸相を描きだす研究などを行ってきました。近年は、丸山眞男や竹内好を中心にすえて戦後思想史、知識人論に向きあう一方、歴史教育のあり方についても研究を進めています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、人権論、思想史の方法論について検討を進めています。また、高校日本史の教科書執筆などをとおして考えてきた、義務教育・後期中等教育から教員養成大学における歴史教育の問題などを考えていきたいと思います。
３．担当講義について【歴史教材論】
歴史教育、社会科教育のありようを見据えながら、歴史の理解のために有用な歴史教材を提供できる
ように、歴史学の方法論についての理解を深め、歴史学の基礎的な力を身につけることをめざしていきます。当面は、受講者の関心をも鑑みながら、中学･高校の歴史教科書などの検討を行い、議論を深めていきたいと考えています。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）『描かれた被差別部落―映画の中の自画像と他者像』，岩波書店，2011年４月．
２）赤澤史朗・北河賢三・黒川みどり編『戦後知識人と民衆観』，影書房，2014年５月．
３）黒川みどり・藤野豊『差別の日本近現代史』，岩波書店，2015年３月．
４）『創られた ｢人種｣ ―部落差別と人種主義（レイシズム）―』，有志舎，2016年３月．
５）「教員養成の立場から歴史教育を問う」，『歴史評論』第774号，2014年10月．
６）教科書

高校日本史A

高校日本史B （実教出版）（共著）

５．主要な社会活動業績
１）平成26・27年度静岡県人権地域推進会研修講師 「〈人権〉の時代のなかで部落問題の〈いま〉を考える」（2015.2.25）「近年の大学生の部落問題認識」（2016.2.24）
２）東京大学日独共同大学院シンポジウム ｢市民社会とマイノリティ｣
３）ヒューマンライツ・フェスタ東京2015
東京都総務局人権部

基調講演（2014.3.14）

講演「部落問題の〈今〉―近現代の歴史をたどりながら」

東京国際フォーラムG402（2015.10.8）― 88 ―

白

畑

知

彦

所属

静岡大学教育学研究科共同教科開発学専攻

職位・学位

教授

博士課程分野人文・社会学系教科学

担当科目

教科開発学原論、教育プレゼンテーション論、外国語教育論研究、博士（文学）

教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ
研究テーマ

言語理論・言語習得理論に基づく外国語教育学の研究

１．これまでの教育研究について
大学院生の頃より、ずっと第二言語習得の研究をしてきました。第二言語習得には次のような特色があります：(a)母語からの転移がある（そして、上級者になってもしつこく残るものと、そうでないものとがある）、(b)教室で教科書を使用しながら学習する場合であっても、体系的に習得が進んでいく（一方で個人差も生じる）、(c)特に成人学習者の場合、習得が不完全な状態で停滞してしまう場合が多い。
このような現象は私にとってとても不思議で興味深い現象であり、理論的に説明したいと考えています。
第二言語としての日本語習得研究にも興味があります。その他、習得研究成果の外国語教育への応用、外国語としての英語教授法、外国語学習論、児童英語教育論、外国語学習評価論、英語教育課程論などの領域にも興味を持って研究してきました。
２．博士課程における教育研究について
基本的にはこれまでの研究の方向性と変わりませんが、「外国語教育学における教科開発学とは？」というテーマを常に念頭に置きながら、学生を指導し、自らも研究をおこなっていきたいと考えています。
３．担当講義について【教育プレゼンテーション論】
本講義は澤渡先生と二人で担当している科目です。学会発表でのプレゼンテーション技術だけではな
く、教室での授業の工夫、人前で話をする際の態度や心構え、準備の仕方など考察していきます。
【外国語教育論研究】
ある教え方が「良い」と主張する場合、その教え方の何が良いのか、本当に効果があるのか、単にユニークな教え方に過ぎず効果は望めないのか、きちんと調べないといけません。そのためにも言語習得理論をしっかりと学習していきたいものです。
４．主な研究業績
１）『英語指導における効果的な誤り訂正－第二言語習得研究の見地から－』単著，216頁 大修館書店
2015年７月
２）Locality and disjointness in adult second language acquisition. Language Acquisition andDevelopment: Proceedings of GALA 2013, 460-475. Cambridge Scholars Publishing. 2015年10月
共著者：N. Yoshimura, K. Sawasaki.
３）「子どもの第二言語習得と成人の第二言語習得」『日本語学 臨時増刊号』pp.98-109．2015年11月
明治書院
４）Occurrences of unaccusative verbs in English textbooks and their acquisition.『中部地区英語教育
学会紀要』Vol.45，pp. 53-60．2016年１月 共著者：Kondo, T., Otaki, A., Suda. K.
５）Prefix difficulty order among Japanese university learners of English.『教科開発学論集』Vol.4,
pp.47-56. 2016年３月 共著者：Tamura, T.
６）「米国におけるDoctor of Educationプログラムとの比較から見える共同教科開発学の特性」『教科開発学論集』第４号．pp.185-192．2016年３月 共著者：新保淳・高根信吾・長倉守
７）Aiming at the establishment of a new Japanese-style Doctor of Education Program: Attempts of
Aichi University of Education and Shizuoka University.『教科開発学論集』第４号，pp.193-199.
2016年３月 共著者：Nishimiya, H.他
８）The Acquisition of “Subject” in to-Infinitive Structures.『静岡大学教育学部研究紀要（教科教育学篇）』Vol. 47．pp.45-56. 2016年３月 共著者：Otaki, A.
９）The Necessity of Teaching Anaphoric Expressions: From the Perspective of Teacher Education.
『静岡大学教育学部実践センター紀要』Vol.25．pp.199-205．2016年３月 共著者：Otaki, A.
― 89 ―

坂

口

京

子

所属

静岡大学教育学部国語教育講座

職位・学位

教授・博士（教育学）

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

国語教育論研究、教科開発学実践論

研究テーマ

国語教育史、言語教育論、国語科授業研究、国語科教師教育

１．これまでの教育研究について
専門は国語教育史研究です。特に戦後新教育期における経験主義教育の摂取と実践的理解の過程に着目し、カリキュラムや授業構想について研究してきました。現在の国語・国語科教育に関する教材、指導法、カリキュラム開発に関する研究や、国語科教師教育研究にも取り組んでいます。ここ数年は、昭和20年代の柳田国男監修国語科・社会科教科書を言語力の観点から分析し、現代の先進的実践との共通性を検討してきました。
２．博士課程における教育研究について以上に述べた教育研究を継続し、現在あるいは今後の国語教育実践を相対化し得る視点を歴史研究か
ら学びつつ、それを常に再構築していくことに取り組んでいきます。また、教育の現実を真摯に捉えようとする際、自ずと見えてくる新しい研究領域と研究方法を追究していきたいと考えています。
３．担当講義について【国語教育論研究】
国語・国語科教育について、教育課程・教育内容・教育方法の３点とその関連をどう図っていくかを軸に考察していきます。わが国の戦後国語教育史を概観した上で、現在の実践例を取り上げてその価値を考察します。受講者の関心も鑑みながら、教育実践の複合性とそのデザインについて論じます。
【教科開発学実践論】
受講者各自がこれまでの研究および今後の研究構想を教科開発学の視点から捉えて発表し、それをもとに具体的な議論を進めます。教育の現実の捉え、研究領域と研究方法の妥当性、論構築の論理性について論議しつつ、教科開発学の内実と方法を追究します。
４．主要な研究業績（2013～）
１）「言語力育成における『選択する・再出する行為』―柳田国男監修教科書と現代の先進的実践を架橋する観点から―」静岡大学教育学部付属教育実践総合センター紀要NO.23，2015.3，pp.1-10
２）「昭和20年代後期に学ぶ，平成20年代今後の展望―「国語教育史の第三次的研究」からの試行―」
国語科教育第77号，全国大学国語教育学会，学芸図書，2015.3，pp.9-11
３）「柳田国男監修『改訂新しい国語』（昭和28・29年）に関する考察：文学的文章指導の実際」静岡大学教育学部研究報告教科教育学篇45号，2014.3，pp.29-38
４）「中学校国語カリキュラム・マネジメントをどう充実するか―関連・連携とともに重点化・選定を目指して―」『学校力アップとカリキュラム・マネジメント』学校教育研究所編，学校図書，2013.3，pp.66-69
５）教科書

小学校国語，中学校国語（学校図書）共著

５．主要な社会活動業績
１）全国大学国語教育学会第127回筑波大会、シンポジウム「国語教育史の第三次的研究」登壇（2015.11）
２）志太教育研究集会講演「豊かな言葉で、確かに伝え合う国語科の授業づくり」（2015.8）
３）日本言語技術教育学会静岡大会シンポジウム「言語技術の見える授業づくり」登壇（2014.3）
４）第9回大村はま記念国語教育の会研究大会（鳥取大会）中学校分科会講師（2013.10）― 90 ―

丹

沢

哲

郎

所属

静岡大学教育学部理科教育講座

職位・学位

教授・博士（教育学）

博士課程分野自然系教科学

担当科目

理科教育論研究、教育フィールド調査論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

アメリカ理科教育史、理科カリキュラム論、理科教師教育、理数才能教育

１．これまでの教育研究について
私がこれまで携わってきた研究の一つは、1960年代アメリカの科学カリキュラム改革運動時代に設立されたBSCS（Biological Sciences Curriculum Study）が開発してきた理科（生物）カリキュラム研究です。
関連して、19世紀末以降のアメリカ理科（生物）教育史の研究も行ってきました。二つ目は、科学的探
究と概念変容教授モデルを活用した中学校理科授業研究です。そして三つ目は、これら二つの研究成果を援用した理科教師教育研究です。現在は小中学生に対する理数才能教育プログラム開発も手がけています。
２．博士課程における教育研究について
教科開発学という視点から進めている研究としては、まず遺伝子組換え技術の社会的応用に関する高
校生の態度と、彼らの受けた教育との関連を明らかにすることがあげられます。教育環境学的な背景に基づいて、今後の理科（生物）という教科のあり方を検討しています。また、教員免許の高度化に対応して、初年次・二年次の理科教員の現職教育のあり方を、内容的・制度的に地方自治体の教育委員会や
教育センターと連携して研究することと、理数才能教育プログラムの開発があげられます。
３．担当講義について【理科教育論研究】
教科内容・教科教育・教育環境の架橋のあり方について、理科カリキュラムを通して理解します。具
体的には、理科の目的・目標論、学習内容構造、子どもの自然理解、教授論などについて論じます。
【教育フィールド調査論】
学校におけるフィールドワークを行う際に、統計的な資質が院生に求められます。そこで、統計学初
心者を視野に、基礎的な内容を私が、実用的な内容を村越が担当して、静岡大学にて実習を交えた授業を行います。
４．主な研究業績（2012.4～）
１）丹沢哲郎（2012）アメリカにおける学力の捉え方．日本理科教育学会編著『今こそ理科の学力を問う』第２章第１節，東洋館出版社，pp.34-39
２）丹沢哲郎（2012）アメリカにおける科学教育改革の変遷：国家繁栄のために求められる科学の素養とは何か．応用物理 81(10)，pp.831-836
３）Izumi Ishiyama, Tetsuro Tanzawa, et. al. (2012) Public Attitudes to the Promotion of Genomic
Crop Studies in Japan. Public Understanding of Science 21(4), pp.495-512
４）丹沢哲郎（2013）STS（Science, Technology, and Society）の授業構成．大髙泉編著『新しい学びを拓く理科授業の理論と実践』第５章第４節，ミネルヴァ書房，pp.117-122
５）丹沢哲郎他（2013）統合概念に基づく中学校理科カリキュラム開発と概念形成の評価．静岡大学教育学部附属教育実践総合センター紀要21，pp.31-40
６）日髙翼・丹沢哲郎（2016）19世紀アメリカのハイスクールにおける生理学の変遷過程の研究．生物
教育57(1)（印刷中）
５．主な社会的活動（現在）１）日本生物教育学会・日本エネルギー環境教育学会（理事）、日本生物教育学会（学会誌編集委員）、
日本科学教育学会（代議員）、日本理科教育学会（評議員）
２）日本学術振興会「学術システム研究センター」専門研究員（兼務） 他多数― 91 ―

小

南

陽

亮

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

生物教育内容論研究、教科開発学実践論、教科開発学セミナー

研究テーマ

身近な自然を活用した生物教材と教育内容の発展

理学博士

１．これまでの教育研究について
生物多様性の劣化は、気候変動と同様に、深刻な地球環境問題として国際的に認識されています。日本においても、生物多様性条約に基づいて、政府は生物多様性国家戦略、自治体は生物多様性地域戦略を策定し、その保全に取り組んでいます。その中で、生物多様性の意味、生物多様性を保全する理由についての教育が不可欠となり、生物多様性にふれる行動、生物多様性を守る行動、生物多様性を伝える
行動を体感することが重要となっています。そのためには、理科などの各教科における環境教育を充実させ、児童生徒が生物多様性を含む環境を深く理解した上で環境を守る主体的な行動がとれるようになることが必要です。このようなことを背景として、長年にわたって続けてきた森林生態や生物間相互作用に関する基礎科学的な研究を活かし、生物多様性について学ぶことができる新たな教材な開発と教育
内容の発展に資することを目的とした研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
生物多様性の内容を効果的に教育するための新たな教材や指導法を開発する研究のフィールドとして、生物多様性の学習に適した環境のひとつである里山を選びました。この研究では、学校教育において生物多様性を学習するための教材として里山の生物や環境がどのように利用可能であるかを解明し、里山を利用した生物多様性教育の教材を開発することを目指しています。これまでの研究では、次のよ
うなことを明らかにしてきました。
１）里山において簡易な樹木センサスが作業量や方法の点では学校教育で実施可能なものであり、得られたデータを生徒自身が解析することで、生物多様性とは何か、生物多様性はなぜ劣化しているのか、
生物多様性はなぜ保全する必要があるのかを学習することができることを示しました。
２）学校教育で観察の対象となってきた生物は植物と昆虫がほとんどでしたが、身近な環境に多様な種が生息しているという点では、鳥類も観察したい生物です。そこで、鳥類を確実に観察する方法として、
秋冬季に校庭の樹木につく果実を採食する鳥類を観察することを検証し、中学校・高校の探究活動で観察できる可能性が高いことを示しました。また、その観察によって、生態系における相互作用網の一端を知ることができ、生物同士のむすびつきを学習するきっかけになりうることを提言しました。
３．主要な研究業績と活動（2015.4～）
１）樹木センサスデータを活用した生物多様性教育の方法－森林模型制作による探究テーマの発見－．
教科開発学論集，4. 81-88（2016.3）
２）静岡北中学校インセンティブ・レクチャー「森林の模型を製作して探究テーマをみつける」（2015.9）― 92 ―

熊

倉

啓

之

所属

静岡大学教育学部数学教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

数学教育論研究、教科開発学原論

研究テーマ

教材開発論、小・中・高接続カリキュラム論

理学修士

１．これまでの教育研究について
静岡大学に着任して以来、算数・数学科教育法等担当教員として、数学教育に関する教材、指導法、カリキュラムの開発に関する研究を行っています。これまでに、数学を学ぶ意義を実感させる指導法、
数学的思考力・表現力を育成するための教材開発、小・中・高の接続カリキュラムについて、研究を深めています。また、最近は、PISA調査で好成績を挙げているフィンランドの数学教育にも関心を持ち、日本の数学教育との国際比較研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまでの教育研究で行ってきたことを基盤としながら、さらに、指導の対象である「数学」の本質や歴史を踏まえた上で、近年注目されている数学的リテラシーについて考察を加え、数学的リテラシーを育成するための指導の在り方についても追究していきたいと考えています。
３．担当講義について【数学教育論研究】
本授業では、算数・数学科の指導内容について、1）小・中・高の算数・数学科のカリキュラム、2）
数学的な思考力・表現力の育成に焦点を当てた教材・指導法、3）数学を学ぶ意義を実感させる教材・指導法、の３点を中心に分析・考察します。
４．主要な研究業績（2015.3～）
１）「外周角」の性質とその教材化に関する考察：数学教育学会誌，Vol.55№3・4，2015.3，pp.99-107

２）学ぶ意義を重視した数列の指導に関する考察：静岡大学教育実践総合センター紀要，No.24，
2015.3，pp.33-42
３）１次関数とみなす活動を重視した学習指導：静岡大学教育実践総合センター紀要，No.24，2015.3，
pp.43-52
４）高等学校学習指導要領実施上の課題とその改善（数学）：中等教育資料No.950，2015.7，学事出版，
pp.46-51
５）sine,cosineの定義の指導に関する考察：日本数学教育学会第48回秋期研究大会発表収録，2015.11，
p.237-240
５．主要な社会活動業績（2015.4～）
１）中央教育審議会専門委員（初等中等教育分科会）（2015.11～）
２）学習指導要領実施状況調査

数学（数学Ⅰ）分析委員（2016.1～）

３）山形県高等学校数学指導力向上セミナー講師（2015.6～2016.2の４回）
４）静岡県志太教育研究集会講師（2015.8）
５）袋井市教育委員会主催教師キャリアUP DAY講師（2015.8）
６）鳥取県中学校数学研修講座講師（2015.9）
７）静岡算数・数学教育研究会講師（2015.10）
８）鳥取県「鳥取発スクラム教育」授業研究会指導助言（2015.11，2016.1）
９）新潟県教科指導力向上セミナー講師（2014.12）
10）三重県中学校数学研修講座講師（2016.1）― 93 ―

澤

渡

千

枝

所属

静岡大学教育学領域家政教育系列

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

自然系教材開発論研究、教育プレゼンテーション論

工学博士・学術博士

教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ
研究テーマ

教科間連携による科学教育法、環境調和高分子素材

１．これまでの教育研究について
プラスチックや繊維高分子などの物質のより良い機能と安全性を求めて、独創性と研究成果の社会への貢献を目標に研究してきました。これまでは、ポリエチレンテレフタレート（PET）やポリエチレン（PE）が熱や外力によってどのような構造変化をするか調べ、分子鎖の束を並べたり、橋架けをしたりしてその性質を改良してきました。近年はこれらの知見や成果を、天然高分子やバイオポリマーの研究にも活かし、環境への負荷の軽減化や、持続可能な社会を目指した材料研究も行っています。たと
えば、セルロース産生菌の培養とバクテリアセルロースの有効利用、バイオマスプラスチックの改質と利用、合成高分子の改質、これらの素材の複合化などです。
２．博士課程における教育研究について
自然科学系分野を主体に、環境と科学・技術の共生、社会への貢献・還元を念頭において研究を進めています。一般に教科教育は、学校教育現場の教科区分に分かれていますが、実社会で接する諸事は、
各教科の複合状態です。実体験と結びついた経験を通した学習は実感を伴った理解や探究心に繋がることを踏まえて、本博士課程では、教科間の連携や、複数教科の関連を意識した教育法や教材開発の観点から研究を進めています。家政教育系列に所属していることから、生活を基盤に、社会・自然に視野を広げた研究教育内容です。
３．担当講義について【自然系教材開発論研究】
講義・演習・実験を通して自然系教科の教材開発に取り組むことで、科学への興味関心と生活の質の向上を視野に容れた教育プログラム開発・教材開発力を養うとともに、呈示力・表現力を備えた教員を育てることを目標とした授業です。現代の生活や産業に活かされている科学・技術を概観し、科学・技術の生活への還元、生活の質の向上と環境との共生に資する教科および教科間連携について考えます。
さらに討論や実験によって、教材とその教示法を検討していく、実践的な要素も含んでいます。
【教育プレゼンテーション論】
教育だけでなく研究発表においても、その内容を正確に伝える努力が必要です。「発表内容が質的に優れていること」と「その内容を適切に伝達できる能力」の両方が備わって初めて良い研究が完成したといえます。この授業では、学会での研究発表だけでなく、日常の授業実践をも含む広い意味での「良いプレゼンテーション」について、基礎から応用までを学びます。内外の優れたプレゼンテーションの実例、受講生同士のプレゼンテーション評価を通して、日本語・英語のプレゼン力を養います。白畑知
彦先生との共同開講です。
４．主要な研究業績（2015年度）
１）素材の性質を官能的に学べる実験教材の検討 –中学校衣服（繊維の吸水性・速乾性）の授業実践をとおして–，教科開発学論集

4, pp. 89-100．

２）学会発表８件（うち教科/教材開発関連２件，国際会議２件）．
５．その他（2015年度）
１）特許出願

高分子材料とその製造方法，特願2015-148235（2015. 7. 28）．

― 94 ―

新保所属

静岡大学学術院教育学領域保健体育系列

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

体育教育論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

身体教育論、授業研究論、体育哲学

淳

博士（教育学）

１．これまでの教育研究について
静岡大学に着任以来、体育学担当教員として、中でも身体教育に関連する問題領域において、哲学的及び社会学的視点から研究を行ってきました。具体的には、我々の身体を取り巻く自然・社会環境の変化が、身体教育過程にある子どもの身体にとってどのような影響があり、またそれを受けて学校体育では、どのような理念のもとにどのような実践していくべきかについて、いくつかの視点提示を試みました。最近では、これまでに明らかにした知を教育実践、中でも教員養成・教師教育へと展開するための新たな方法論を探求しつつ、研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
共同教科開発学専攻にかかわって、早６年が過ぎました。中でも、本専攻におけるカリキュラム内容の作成という立場から「教科開発学とは？」を問うとともに、この博士課程の「独自性」の探究に取り組んできました。結論から言えば、“これが「教科開発学」だ”とは、未だ確信をもって言い切ることができません。ただ私一人の思い込み以上に、本専攻の構成員全体が集う、「教科開発学セミナー」Ⅰ～Ⅲにおける学生さんたちの発表内容とそれに対する教員からの質疑応答を通して、あるいは、「教科開発学実践論」の授業を通して、「教科開発学」についての、そしてまたこの博士課程の「独自性」についてのイメージが固まりつつあります。このことは、本専攻メンバーである教員と学生がコンパクトで風通しが良いという利点が機能しているからだと思います。一方で私自身がもつ本専攻のイメージを、固めたり壊したりしつつ、今後の博士課程のさらなる発展に向けて、教育研究ともに関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【体育教育論研究】「体育科」における不易を求めることによって、これまでの「体育科」の問題点を明らかにするとともに、今後の方向性について講義および討論を行います。また、“21世紀における教育および保健体育像”
についても、現状の問題点と現代的課題の克服を目指して、「持続可能な発展」等々をキーワードにしつつ議論を深めたいと考えています。方法論的には、スポーツ科学における「理論」とそれらの体育「実践」への応用おける問題点について検討を行うことから、「理論」と「実践」とがどのような原理的課
題を孕んでいるのかについて理解を深めたいと考えています。
４．主要な研究業績（2014.4～）
１）省察を中核とした授業実践力向上のための方法論に関する研究（2）－アクション・リサーチによる教師の変容－，教科開発学論集，平成27年３月，第３号，pp.139–149（共著：長倉 守、新保 淳）
２）体育教員における授業リフレクションの可視化の方法とそれらのアーカイブ化の意義に関する研究，静岡大学教育学部研究報告（教科教育学篇），平成27年３月，第46号，pp.193–203，（共著：新保 淳，野津一浩，高根信吾）
３）教科体育と課外体育における違いの明確化とそれぞれの意義に関する研究，静岡大学教育実践セン
ター紀要，平成27年３月，第24号，pp.61–68（共著：新保 淳，野津一浩）
４）投運動学習における教師の指導実態に関する研究－小学校教師に対する質問紙調査をもとに－，教科開発学論集，平成28年３月，第４号，pp.135–142（共著：大矢 隆二，新保 淳）
５）体育教員における授業構想の思考プロセスに関する研究 －附属学校赴任１年目の教師に着目して－，静岡大学教育実践センター紀要，平成28年３月，第25号，pp.61–68（共著：野津一浩，牧澤利光，
新保 淳）― 95 ―

松

永

泰

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

技術教育内容論、教科開発学セミナーⅠ

研究テーマ

科学技術ものづくり教材開発

弘

博士（工学）

１．これまでの教育研究について
科学技術ものづくり教材の中でも、機械領域の教材開発を行う。おもな教材として、形状記憶合金エンジン、スターリングエンジン、受動歩行・準受動歩行模型、機械式振子・天賦時計、オートマタを柱とし、ひもを移動する模型、回転模型、レーザー加工による組み立て式模型などの教材を開発。動作原
理を探究しながら、新しい道具に挑戦し、ものづくりに熱中する子どもたちの姿、家族や友達に動作原理を説明しながら製作したものを自慢する子どもたちの姿、ものづくりの継続により、困難に立ち向かう子どもたちの姿が出現するような不思議や驚きを伴う教材開発。教材開発には最新の科学技術の成果を取り入れ、幼小中学校、玩具製造企業、おもちゃ作家、玩具博物館・科学館と協力して行い、運動の理論解析、シミュレーション解析、実験により、製作物が動くための指標を提示。ものづくり教材の実
践は、日本と海外の幼小中学校、研究機関と協力して実施。
２．博士課程における教育研究について
Waves/Showers-of-Emotion Theoryにもとづく動くおもちゃものづくり教材の開発を行い、開発した教材を用いた授業実践を通して、教材の特徴、子どもの変容を明らかにする。
Fröbel Giftsと対比させ動くおもちゃの選定とものづくり教材としての開発を行う。年齢に適した教材・道具の使用、喪失体験児童に及ぼす影響について検討する。
STEAM教育に用いる厚紙レーザー加工による組立式模型、組立式オートマタ教材の開発を行う。
海外でのものづくり教育の在り方を探る。特に、日本にならって６・３・３制に移行したモンゴル、東海４県に労働者が多いブラジル、マリアモンテッソーリのイタリア（ローマ、レッジョ）を対象とする。
３．担当講義について【技術教育内容論】
最先端の科学技術が作り上げられてきた基礎となる技術、特に機械工学分野の技術に学びながら、ものづくり教材の特徴、教材として用いた授業実践の評価について議論する。博物館・科学館を見学し、機械工学分野の技術について情報交換を行う。ものづくり教材の特徴は、教材に含まれる技術、学習内
容、授業案に含まれる子どもたちの探究、使用する道具、これまでの実践例などから明らかにする。
４．主要な研究業績
１）松永・浜辺・原田：科学・技術・芸術を融合したSTEAM教育における設計教材としてのオートマ
タの開発，静岡大学教育実践総合センター紀要，第24号（2016-3）
２）松永・森島：軸周りに回転する模型を用いた小学校理科ものづくり教材の開発，静岡大学教育学部
研究報告人文・社会・自然科学篇，第66号（2016-3）
３）松永・河村：Showers-of-Emotion Theoryに基づくものづくり教材を用いた小学生工作教室，静岡大学教育学部研究報告教科教育学篇，第46号（2015-3）
４）松永・石上：中学校技術科における21世紀型スキル育成－形状記憶合金エンジンカー教材製作－，
静岡大学教育実践総合センター紀要，第23号（2015-3）
５．主要な社会活動業績
１）企業向けセミナー「やさしい材料力学入門」（2016.1）
２）科学技術高校、浜松工業高校、こどもクリエイティブタウン「ま･あ･る」の評価委員
３）三瀬谷小学校・保育園（2015.11～2016.2）、和田島こども園（2015.5～11）、ESCOLA ALEGRIADE SABER（2015.4～7）の授業支援、富士高校、藤枝東高校の出前授業、オートマタ作品コンテ
スト（2015.11）― 96 ―

小

川

裕

子

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教科開発学実践論、家政教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

住生活学習を中心とした教科開発、家庭科教育

博士（工学）

１．これまでの教育研究について
静岡大学教育学部において家庭科教育担当教員として、すでに30年近くになります。この間、前半は出身の専門分野である住居学の研究を継続して「高齢者向け住宅・居住施設の計画に関する基礎的研究」という博士論文をまとめつつ、家庭科教育の教育・研究を進めました。後半では、「高齢者居住」研究を発展させて福祉教育や家庭科教育の研究に繋げようと試みましたが、あまりうまくいきませんでした。
しかし、この間に家庭科教育に関する卒業研究や修士課程の学生達の興味・関心に寄り添いつつ、また、周囲の家庭科教育研究者との共同研究を進めながら、自分の教育・研究をどうしていくか考えてきたことが、今日に繋がっているかなと思います。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、住生活学習について追究していきたいと考えています。衣食住と並び称されているにも関わらず、（マイホームを建設したり購入する際を除くと）人々の日常的な住生活への関心は高くないのが今日の我が国の大方の姿です。他方で、住まいは私たちの生活の基盤であり、生活の豊かさを決定する大きな要因の一つですが、住生活学習の実践や研究は、家庭科教育の中でも大変遅れているのが現状です。今後、家庭科における食や衣の教材や授業実践の蓄積や、生活を総合的に捉えるという視点に学びながら、住生活学習を中心に教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【家政教育内容論研究】
科学・技術の発達に伴い、私達の生活はある意味で大変便利になりました。いつでもどこでも溢れる「もの」に囲まれ、特に時間や労力を費やすことなく日常生活を送ることができます。その反面で、家族な
ど自分以外の「人」に頼ったり頼られたりする必要もなくなり、家族構成を見ると単身世帯が最も高い割合を占めるといった現実があります。また、家庭生活の中で次世代へ生活文化を伝承していく機会も減少した現在、学校教育の中で、生活する力、「生きる力」を育てることは重要な課題であると考えます。本授業ではそのための教科内容を中心とした家庭科カリキュラムについて検討していきたいと思います。
４．主要な研究業績（2015.4～）
１）小川裕子「批判的思考力を育む住生活学習の提案」，日本家政学会誌，第67巻 第１号，2016年１月，
pp.37-44２）新田米子，志水暎子，小川裕子，神川康子「親子間の居住距離が生活安心感・居住満足度に及ぼす影響：
中部・北陸地方における親子の居住形態の動向（その１）」，岐阜聖徳学園短期大学部紀要，2016年
２月，pp.59-72
３）吉本敏子，小川裕子，星野洋美，室 雅子，安場規子，吉岡良江，吉原崇恵「生活場面で実践できる力の実態と課題―家族・家庭生活学習との関連―」，三重大学教育学部研究紀要 第67巻，教育科学，2016年３月，pp.1-10
５．主要な社会活動業績
１）日本家庭科教育学会、理事、編集委員
２）静岡県私学審議会委員
３）NPO法人なのはな（幼児教育）理事― 97 ―

北

山

敦

康

所属

静岡大学教育学部音楽教育講座

職位・学位

教授・芸術学修士

博士課程分野

創造系教科

担当科目

音楽教育論研究、表現・鑑賞論、教科開発学セミナー

研究テーマ

授業デザイン、ソルミゼーション研究

１．これまでの教育研究について
もともとはサクソフォン音楽とその演奏の研究からスタートし、器楽学習におけるスキルの獲得を中心としたメソッド研究を行っていましたが、1997年にドン・Ｇ・キャンベル（1947-2012）のIntroduction to the Musical Brainの翻訳出版（『音楽脳入門〜脳と音楽教育〜』、北山敦康訳、音楽之友社、1997）を契機に「感覚教育としての音楽科」の理論と実践の研究をするようになりました。とくに最近では、音楽科教育がたんに音楽のための教育ではなく、学びの基盤として機能する価値判断の思考プロセスを形成するための教科となることをめざして研究しています。
２．博士課程における教育研究について
本専攻は、教員養成系大学・学部において教員の養成と教科開発学の構築を行うことのできる人材の養成をめざしています。これまで、学校音楽教育に携わる専門家の養成は演奏を中心とした教育に重きが置かれてきた感があります。とくに近年は、音楽科の授業時間数の削減と学校行事指向の音楽指導によって、さらにその傾向に拍車がかかっているように思います。本来、音楽科も他の教科と同じように教科の学習を通じて児童・生徒の統合的な学びを形成するものであると考えます。本専攻の音楽教育研究においては、学習の対象としての音楽の教科内容をふまえたうえで、その成果を教育環境学と架橋できる人材の育成に努めたいと思います。
３．担当講義について【音楽教育論研究】
上記のような教育研究者を育成するために、これまでの教育実践の成果をふまえたうえで、それらを教育環境学の視点で再評価し、音楽の学習が総合的な学びのなかでどのように機能しているかを検証します。そうした具体的な検証をすすめながら、これからの時代に適応した方法論をもって、子どもの価値形成に有効な成果を得られる音楽教育のメソッド開発をめざします。
【表現・鑑賞論】
本専攻の創造系はもちろん、それ以外の研究分野に籍を置いて教科開発学の研究をすすめる学生のために、音楽教育の視点から学びの方法とそのあり方についての議論を行います。この講義は、美術教育の担当教員と連携して、芸術教育としての立場を堅持しながら、教育環境学における幅広い領域との関連を重要視したいと思っています。
４．主要な研究業績（2013.4～）１）『小学校と大学の連携による音楽劇プロジェクト〜音楽づくり授業と一体化したオリジナル音楽劇の制作〜』（共著者：志民一成，西島亜紀，佐藤郁子）静岡大学教育学部附属教育実践総合センター
紀要 No.21 2013年３月 pp.173-177
２）『北山敦康サクソフォンリサイタル』（静岡音楽館AOI）2013年３月３日
３）『音楽は愉し！これを聴けばあなたも音楽通』サクソフォンと箏の二重奏（sax.北山敦康／koto.長谷川慎）千秋次郎：『巷歌拾遺』、他２曲 2013年12月４日 静岡音楽館AOIホール（静岡市）
４）『サクソフォン奏者のための高音奏法（第２版）』（翻訳）Saxophone High Tones, Second Edition
by Eugene Rousseau）Êtoile Music – MMB 2015年３月
５）『高等学校学習指導要領実施上の課題とその改善（音楽）』中等教育資料（学事出版）2015年８月
pp.22-27
５．主要な社会活動業績（2013.4～）
１）静岡県教育総合センター「静岡県の授業づくりの指針」活用推進委員会音楽科指導者（2014年５月〜2015年３月）
２）静岡県高等学校総合文化祭・静岡県高等学校文化連盟日本音楽専門部発表会講師（2013年、2014年、2015年）
３）新潟県幼児音楽合奏大会講師（2013年１月、2014年１月、2015年１月、2015年１月、2016年１月）― 98 ―

伊

藤

文

彦

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

表現・鑑賞論、美術教材論研究、教科開発学セミナーⅠ

研究テーマ

美術・デザイン教育方法開発、デザインリテラシー教育論

学術修士

１．これまでの教育研究について
美術教育の中でもデザイン分野を専門として、デザインの発想法を中心にデザインプロセス全般を対象に研究を行っています。また、創造系の教科の指導者として求められる表現力の研鑽のために、ビジュ
アルデザインを中心に公的な場面で様々なデザインワークを展開しています。
現代環境において、デザインの領域は多岐に渡っており、コミュニケーション、プロダクト、環境デザイン等、現代の私たちの生活とは切り離せない深い関わりをもっています。しかしながらこれまでの美術教育では自己表現や感性などの伝統的な概念を重んじられてきたあまり、美術教育が社会への適合性といった点ついてはかならずしも有効な教育になりえていなかったことが問題点としてあげられます。こうした問題意識を背景に、より今日的役割を明確にした横断的な学問としてのデザイン教育を構想するための研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまで行ってきたデザインプロセスの構造化およびデザインリテラシー研
究を基盤として美術・図画工作科教育の諸問題を明確化し、今後重要度が増してくる表現と鑑賞教育のバランスのとれた芸術教育を学校教育にいかに定着させるかという課題に取り組みたいと考えています。その際、これまで芸術における感性の問題としてブラックボックス化されてきた部分について、認知科学の知見を援用しながらモデル化することを通して、他の教科との接点を見出しながら、学際的な教科としての美術・デザイン教育を展望するという観点から博士課程での教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【表現・鑑賞論】
芸術を表現することとそれを鑑賞することは表裏一体の関係であり、常に同時発生的に進行する創造
性豊かな思考過程である。この授業では、そういった表現と鑑賞の思考過程を芸術学と認知科学を融合させた学際的な観点で整理し、芸術教育のありかたについて考察するものである。
特に美術・デザインの「リテラシー」について、具体的な作品・製品を鑑賞対象とし、ワークシート
作業を含めた実践的な演習を含めて理解を深める。
【美術教材論研究】
美術・デザイン活動及びその教育について、今日の問題状況や新たな展開について展望する。特に、美術・デザインのもつ特性とその教育の価値について、コミュニケーションやそのリテラシーといった情報概念を軸に考察し、それを応用した教材開発について探求する。
４．主要な研究業績（2015.4～）
１）『「平松礼二・森口邦彦展」ポスターデザイン』，MOA美術館，2015年９月
２）『「お茶のまち静岡市」ラッピングタクシーデザイン』，静岡市，2015年11月
３）『デザイン実践力を養成するための地域連携プロジェクト』，静岡大学教育実践総合センター紀要，
川原崎知洋と共著，2016年３月
４）『デザイン・プロセス経験のための産学連携プロジェクト〜ロールペーパー格納箱のパッケージデ
ザインを事例として〜』，静岡大学教育実践総合センター紀要，奥本愛砂子と共著，2016年３月
５．主要な社会活動業績
１）静岡市 茶どころ日本一委員会委員長 静岡市農業政策課（2015年４月〜2017年３月）
２）焼津市「笑顔でつなぐポスター展2015」産学連携プロジェクト（2015年10月〜2015年12月）― 99 ―

紅

林

秀

所属

静岡大学学術院教育学領域

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

技術教育教材論研究、教科開発学実践論

研究テーマ

技術教育、設計教育、教材開発論

治

技術教育系列博士（学校教育学）

１．これまでの教育研究について
静岡大学に着任して以来、技術科教育法等担当教員として、技術科教育に関する教材、指導法、カリ
キュラムの開発に関する研究を行っています。これまでに、技術を学ぶ意義を実感させる指導法、設計に関わる思考力やシステム概念の形成過程・に関する研究を深めています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまでの教育研究で行ってきたことを基盤としながら、さらに、普通教育としての技術教育の本質や歴史を踏まえた上で、技術リテラシーについて考察する。また、設計力を高めるための指導や教材の在り方についても追究していきたいと考えています。
３．担当講義について【技術教育教材論研究】
本講義では、普通教育としての技術教育と専門教育としての技術教育の違いを整理してから、技術教
育では欠かすことができない概念である設計について考察する。さらに、設計能力を高めるための教材や教育方法について検討します。検討にあたっては、実際に教材を設計したり製作したりします。
４．主要な研究業績（2014.4～）（１）16自由度人型ロボット教材の転倒による破損を防ぐシステムの開発
日本産業技術教育学会誌，第56巻第２号，2014年，pp.143-150，高山大輝・紅林秀治（２）設計を中核とした技術教育の提案，教科開発学論集，第３号，2015年，pp.151-158（３）KINECTを用いた動作分析，臨床リハVol.24No.1，2015年，pp.78-84,（４）状態遷移図を利用したプログラムによる計測・制御教材の開発
日本産業技術教育学会誌，第57巻第２号，2015年，pp.93-101, 増田麻人・大村基将・片田宗一郎・
紅林秀治（５）無線通信技術を利用した簡易クリッカーの教育効果
日本産業技術教育学会誌，第57巻第３号，2015年，pp.163-169,江口啓・安部寛二・河野裕太・新家和樹・
紅林秀治（６）技術教育の内容と技術的素養についての工業大学の学生に関する調査研究
電気学会論文誌A（基礎・材料・共通部門誌）2015年，Vol.135 No.11 pp.690-697，DOI:10.1541/
ieejfms.135.690 江口啓・安部寛二・藤本邦昭・紅林秀治（７）創造的な計測・制御学習のためのプログラミング環境と授業モデル
日本産業技術教育学会誌 第57巻第４号，2015年，pp223-230,青木浩幸・西ヶ谷浩史・紅林秀治・
田口浩継・李 元揆
５．主要な社会活動業績（2014.4～）（１）藤枝市教育研究会 講師（２）焼津市教育研究会 講師（３）島田市教育研究会 講師（４）静岡県教育研究会 技術・家庭研究部 静岡県大会 講師（５）浜松市教育研究会 講師（６）静岡県教職員組合 教育研究集会 技術科分科会 講師（７）藤枝市ロボットアカデミー 講師― 100 ―

2005年～2015年
2005年～2015年
2005年～2015年
2005年～2015年
2005年～2015年
2009年～2015年
2015年～2016年

杉

山

康

所属

静岡大学教育学部保健体育講座

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教科開発学原論、体育･課外活動教材論研究

研究テーマ

運動生理学、体力科学、トレーニング科学司

博士（スポーツ健康科学）

１．これまでの教育研究について
保健体育の教科専門である運動生理学をメインに体力科学的、スポーツ科学的な研究を行っています。特に人が行う各種運動およびスポーツについてエネルギー消費量の経済性や骨格筋活動について評価し、その結果を基に運動指導に向けたプログラムや指針について検討しています。対象者は乳幼児から高齢者まで幅広くテーマを持ちつつ活動しております。
２．博士課程における教育研究について
これまで、保健体育の教科としてだけではなく生涯にわたるスポーツ教育に目を向けて研究を行ってきました。特に運動生理学は客観的データの取得を主とした自然科学系の分野であり、学校教育における教科教育のように授業そのものの方法について柔軟に知見を纏め上げていくフィールドとは異なっています。しかし、教科教育の背景には教科専門の知見を欠かすことはできません。博士課程では保健体育の教科専門と教科教育の一体化と連携を目指した教育研究に挑戦したいと考えています。
３．担当講義について【教科開発学原論】
さまざまな教科で教科専門と教科教育についてどのような連携があるのかなどを模索し、教科開発学
専攻での学位の特色と人材育成に向けた討論をしたいと考えています。私の担当する時限では保健体育の授業現場において教師が理解しておかなければならない専門的な研究成果について紹介しながら、他教科との共通点や相違点、他教科の教師も知るべき保健体育の知識（初等、中等教育教員の立場で）について考えてみたいと思います。
【体育・課外活動教材論研究】
教科開発学原論において一部紹介した内容をさらに深めた内容にしたいと思います。運動生理学やス
ポーツ科学という分野で得られてきた研究成果をいくつかのトピックスに分類し、実際の研究データに触れながら論文抄読し、常に学校教育に応用する立場で討論してみたいと思います。保健体育教科専門の一つである運動生理学分野での実験的手法と今後の創造教科学分野での応用について理解を深めたいと考えています。
４．主要な研究業績（2013.4～）「Oxygen uptake, heart rate, perceived exertion, and integrated electromyogram of the lower
and upper extremities during level and Nordic walking on a treadmill」：Journal of Physiological
Anthropology 2013, 32:2 (13 February 2013)，Sugiyama K, et al,「Relationships between physicalfitness and body mass index in 11- and 12- year-old New Zealand and Japanese school children」：教科
開発学論集

2013

1 195-206，Sugiyama K and Michael J. Hamlin，「乳幼児抱っこを想定した10kg重錘負荷時におけるノルディックウォーキングが脊柱起立筋および外側広筋のEMGパターンに及ぼす影響」：ウォーキング研究，2015，18，pp.13-20，杉山康司，他，など
５．主要な社会活動業績
Sports and Exercise Medicine - Open Journal，Editor-in-Chief
員

昭和62年～現在（評議員

平成14年10月〜現在）― 101 ―

平成27年～現在、日本体力医学会会

村

上

陽

子

所属

静岡大学教育学部家政教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教科開発学原論

研究テーマ

食文化、食品物性学、食品色彩学、家庭科におけるものづくり、教科連携

博士（学術）

１．これまでの教育研究について
食品学・栄養学・家庭科教育法等の担当教員として、食品学、家庭科教育に関する教材開発、教科連
携に関する研究を行っています。食品学については、各種栄養素の成分組成や調理加工による変化、食品のもつ物理特性（硬さ、凝集性、付着性）とともに、これら物理特性が官能特性に及ぼす影響について研究しています。また、和菓子を中心として食品の色彩が食嗜好性に及ぼす影響について分析するとともに、経験的に行われてきた調整方法を理論的に分析するなど、我が国の食文化について科学的・文化的な視点から研究を行っています。得られた成果については教材化し、幼稚園をはじめ、小・中・高等学校において実践を行っています。教育分野においては、家庭科におけるものづくりの課題を明らかにしつつ、これからの家庭科におけるものづくりのあり方を提案しています。
２．博士課程における教育研究について
食品における物理的特性や化学的特性、官能特性などを科学的・文化的手法を用いて検討していきます。また、家庭科における食品学・栄養学の意義について、多様な視点から考察できる資質・能力の育成を行っていきたいと考えています。教科連携については、ものづくりを核として教科連携モデルを考案し、授業実践していきたいと考えています。
３．担当講義について【教科開発学原論】
家庭科の指導内容について、①小・中・高等学校の家庭科の学習における課題、②家庭科教育に必要な視点、③家庭科の知識・技能の定着と多角的視点の育成を目指した教材・指導法について分析・考察します。
４．主要な研究業績（2015）１）油脂の添加が米飯パンの物理特性に及ぼす影響，日本家政学会誌，vol.66，No.7，329-341（2015）
藤田沙南，村上陽子
２）中学生における和菓子の認知，日本食育学会誌，第９巻，４号，355-364（2015）村上陽子
３）油脂添加が米飯パンの製パン性に及ぼす影響，静岡大学教育実践総合センター紀要，No.23，69-75（2015）藤田沙南，村上陽子
４）グルテンが米飯パンの製パン性に及ぼす影響，静岡大学教育実践総合センター紀要，No.23，77-84（2015）村上陽子，藤田沙南
５）大学生におけるリーフ緑茶の摂取状況と嗜好性 ―急須で緑茶を淹れる文化継承を目指して―，静岡大学教育実践総合センター紀要，No.24（印刷中）（2016），村上陽子，谷本亜沙美，植田（勝山）郁美６）高等学校「家庭基礎」における教科連携の授業実践の試み ―家庭科と英語科との連携による調理実習―，教育学実践学会誌，第17巻，１号，25-34（2015）皆川勝子，福井典代，村上陽子
７）学校教員養成課程における教科連携による授業実践の試みno.6 －図画工作科・家庭科における連携
授業の実践と評価－，静岡大学教育学部研究報告 教科教育学篇，第46号，163-179（2015）村上陽子，
髙橋智子８）学校教員養成課程における教科連携による授業実践の試みno.7 －図画工作科・家庭科における連携
授業の実践と評価－：授業づくりについて，教育開発学論集，第４号（印刷中）（2016）高橋智子，
村上陽子
５．主要な社会活動業績（2015）１）静岡県志田教研家庭科部 助言者（2015.8）
２）浜松市小・中学校家庭科研究部研修会 助言者（2015.11）
３）静岡大学教育学部附属幼稚園 子育て講座 講師（2015.2）― 102 ―

子

安所属

愛知教育大学大学院共同教科開発学専攻

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育課程論、教科開発学概論

研究テーマ

教育課程論、教育方法学

潤

修士（教育学）

１．これまでの教育研究について
研究分野は、教育課程、教育内容論、教材構成論について主として検討してきました。これらの研究をするにあたって、先行する理論を尊重しつつ、絶えず教育実践を参照し、それらがどのように行われてきたかとつなげて考察する手法を採用してきました。その際、理論も実践も社会の中で展開されているという視角を絶えず意識することで、学校内的分析に終始することなく、外に開かれた活動として把握するよう努めてまいりました。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程における所属は教育環境学分野で、教科学をいかに位置づけるかという点で、教科内容論
が各学問分野に解消するのでもなく、従来の教科枠に納まるのでもない枠組みを創造するという観点から考察をすすめようとしています。その基本的視角については教科学概論の講義で紹介することとしています。昨年度末には教科開発学研究会のシンポにおいてその考え方かを発表いたしました。本博士課
程の設置目的も徐々に変容・発展し、多様な試みがなされることを期待すると共に、自身の教育研究としても毎年少しずつでも変えていけたらと考えています。
３．担当講義について【教科開発学概論】
本専攻の枠組みに関するいくつかの考え方を紹介すると共に、従来の教育学や教科教育、教科専門科
目の相互関係に関するいくつかの形態を概説するようにしています。過去に、教育が科学と切り離された時の問題、一方に一元化されたときの問題等を取り上げることにしています。分担して行う講義のため、回数は少ないですが、基本となる講義としての務めをなんとか果たしたいと考えています。
【教育課程論】
多分野にわたる院生が受講することを考えて、教育課程論の基礎概念を確認しつつ、近年の議論の先端に触れてもらいたいと考えています。今年は、次の学習指導要領の改変が視野に入ってきている時期ということもあって、そこで想定される議論と関わる問題を取り上げながら講義をすすめたいと考えています。
４．主要な研究業績（2015年度）
１）「3.11後の原発授業の課題」，『東日本大震災と教育資料集』日本教育学会科研編2015年，所収．
２）新科目「公共」の問題点と可能性，『高校生活指導201号，教育実務センター2016年．
３）書評『民主主義を学習する』，『生活指導研究』№32，日本生活指導学会2015年．
５．主要な社会活動業績（2014年度）
１）日本教育学会理事
２）日本教育方法学会常任理事
３）日本カリキュラム学会理事
４）日本教師教育学会理事― 103 ―

石

川

恭

所属

愛知教育大学教育学部保健体育講座

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教科開発学原論、遊び文化環境論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

遊び文化論、教育社会論、余暇教育論

博士（教育学）

１．これまでの教育研究について
愛知教育大学に着任して以来、オランダ社会の近代化とヨハン・ホイジンガの遊び文化論の関係について研究してきました。特に、オランダ社会の近代化が、どのように人々の社会生活に影響を与え、変化をもたらしたかについて具体的に明らかにしてきました。研究の中で一貫している視点は、社会生活における遊びの要素です。近代化が進むにつれて、社会生活における遊びの要素や内容はどのように変化したのか、それがホイジンガの遊び文化論形成にどのような影響を与えたのかを追求してきました。
教育面では、生涯スポーツ論、体育社会学などの授業を通して、人生80年時代の自由時間の過ごし方について、遊びと文化、余暇と生きがいといった観点から講義・演習を行ってきました。
２．博士課程における教育研究について
博士課程においては、教育環境学と教科学を統合した教科開発学の視点から研究を行っています。具
体的には、遊びをキーワードに、遊びと文化の融合や、現代社会における子どもの問題を、遊びによって解決する可能性を探ること、教科への伝承遊びの導入とその効果についてなど、理論的に構築し、その後、調査などを行い立証していく予定です。
３．担当講義について【教科開発学原論】
教育環境学と教科学を統合した学問として構築する背景と目的について理解を深めます。教育環境学
は、学校環境だけでなく、地域・社会・文化を含んだ幅広い視点からの教育環境の発展を目指すものです。
本講義では、子どもの遊びという視点から社会化との関わりについて説明しています。その上で、教科学への応用がどのような観点で可能かについて議論を行います。また、遊びと文化を機軸にして、特に、創造系と人文社会系の教科の現状と課題を捉えなおし、新たな教科観の開発・創造への可能性について検討します。
【遊び文化環境論】
現代社会における子どもの遊びは、昔と比べてかなり変化しています。この状況は、遊びそのものの変化に留まらず、様々な影響を子どもに与えています。講義では、現代に生きる子どもの問題を遊びとの関わりから考察します。また、遊びによって身につく社会を生き抜く力が、教育とどのような関わりをもつかについて、議論を交わします。その上で、遊びがもつ可能性について、グローバルな視点から文化の創造との関わりを考えます。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）教科学を創る，愛知教育大学出版会，2014，分担執筆．
２）遊びと文化の融合，愛知教育大学研究報告第62輯，愛知教育大学，2013.3．
３）子どもの問題に対する遊びの効果を取り入れた表現運動，教科開発学論集第１号，愛知教育大学大学院・静岡大学大学院教育学研究科，2013.3．
４）小学校体育科への伝承遊び導入について，教育創造開発機構紀要第３号，愛知教育大学教育創造開発センター，2013.3．
５．主要な社会活動業績
１）スポーツ指導者養成講習会「スポーツ社会学」安城市（2015.8）
２）愛知教育大学公開講座講師「生きがいと余暇の活用」豊明市（2015.12）― 104 ―

倉

本

哲

男

所属

愛知教育大学

教職大学院

職位・学位

教授・博士（教育学）

博士課程分野教育環境学

博士課程担当科目

教育経営臨床論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

教師教育学（Action Research/EdD）、アメリカ教育学（Curriculum Management/
Service-Learning）、教育方法・経営学（Knowledge Management/Lesson Study）

１．これまでの教育・研究について
これまでの教育・研究活動は、博士論文の刊行書に集約されている。
「アメリカにおけるカリキュラムマネジメントの研究 - Service-Learningの視点から- pp.1-345, 2008年」。
上掲書は、アメリカのカリキュラムマネジメント論を研究対象、及びService-Learningカリキュラム
論を分析視点に設定し、その一断面におけるカリキュラムの統合性（Integration）と学校組織の協働性（Collaboration）を論じたことに、研究上の独自性があった。
２．博士課程における教育・研究について
これまでは、アメリカ教育学の知見を「輸入する」研究スタイルであった。そこで現在（ポストＤ論）
は、
海外から評価される我が国の教育実践を念頭に置き、我が国の学校マネジメント、及び教師実践を「輸出する」
研究スタイルを重視している。よって博士課程では、国際学会活動を念頭に置き、教育実践研究・
教師教育学を発展させていきたい。そこで、“Action Research”「教師による教師のための実践的研究」，
及び “Knowledge Management/Lesson Study”と “Curriculum Management”「校内研修・授業づくり
を通した学校づくり」等に関する理論・実践を研究継続したい。
現段階では、教育における国際貢献の視点から英文出版（参照：主要業績2014）のかたちで業績化した。
３．担当講義について① 実践軸：
帰納的指導と演繹的指導があるが、帰納的指導とは、実践者のこれまでの振り返りに同伴し、その意
味付けを理論的に確立する指導である。一方、演繹的指導とは、一定の理論や幅広い情報を提供し、実践的方針の確立を援助することである。
② 学術軸：「理論研究」と質的・量的な「実証的研究」に対応したい。Action Research/EdDにおいて教育実践が第一義的であるのは当然であるが、同時に高度な学術性・理論性を保証することは重要である。
③ 国際軸：
我が国の教育実践は、テーマによっては国際的に高い評価を受けている。我が国の教育実践者としての誇りを高め、可能であれば国際学会発表などを経験し、教育の国際化（輸出的活動）においても視野を広げさせたい。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）Tetsuo Kuramoto & Associates, Lesson Study and Curriculum Management in Japan, -Focusing
on Action Research- Fukuro Publisher, pp.1-221,2014.
２）AEO “Nazarbayev Intellectual schools” conducts International research-to-practice conference“Educational Policy, Practice, and Research” Astana Kazakhstan, 23-24 October 2014.（招待講演）
５．主要な社会活動業績
１．2014佐賀県鳥栖市教育委員会 小中連携Project委員会・研修講師
２．2014-2016 福岡県･校長会マネジメント研修・研修講師
３．2014-2016 大分県教育センター（教務主任マネジメント研修）研修講師
４．2014-2016 研究指定校advisors（愛知県内７校・九州４校）
５．2014-2016 免許更新講習（豊橋市教育委員会）
６．2016
名古屋・愛知県教育センター連携project
７．講演多数― 105 ―

西

宮

秀

紀

所属

愛知教育大学教育学部社会科教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

文化資源活用論、歴史教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

古代史、古代地域史、古代宗教史・教科書構成論

博士（文学）

１．これまでの教育研究について
社会科の日本史担当教員として日本古代史を研究し、それを教育に還元する試みをしています。研究は古代国家論の中の神祇祭祀制度の解明を目指し、官僚制や使者、そして神祇祭祀に献じられるモノとしての幣帛や幣物の研究を行ってきました。その成果として『律令国家と神祇祭祀制度の研究』（塙書房、2004年）、奈良時代の概説書として『日本古代の歴史３

奈良の都と天平文化』（吉川弘文館、2013年）などを刊行するとともに、愛知県などの自治体史編さんや教科書編さんに携わり、教育や教科書にも反映させることを試みています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程は愛知教育大学教育学部と静岡大学教育学部の共同大学院ということで、東海地域の古代史に注目して、その歴史を解明するとともに、それらをどのように教育現場に還元するのかを研究しています。とりわけ、教科書に記されている基礎的な事柄が、どのような史料・資料の解釈から成り立っているのか、具体的に一次史料・資料の読解を共に進めるとともに、教科書の問題点についても研究しています。
３．担当講義について【文化資源活用論】 東海地方の文化資源を、どのように活用するか、その研究技法などに留意しながら授業をおこなっています。文化資源とは、主に遺跡・遺物や文字資料・寺社・文化財のことです。
【歴史教育内容論】 日本史、とりわけ東海地域の歴史文化に関する歴史的事物や事象の諸問題に関して、史料・資料を具体的に例示しながら、それらがどのように研究され、どのような学界での共通認識にいたっているのか検討します。
４．主要な研究業績（2015年度）
研究ノート○西宮秀紀・野地恒有・伊藤貴啓・白畑知彦・新保淳・熊倉啓之

Aiming at the Establishment ob a New Japanede-style Doctor of Education
Program:Attempts of Aichi University of Education and Shizuoka University
（共著）
『三重県史

通史編

（共著）
『愛知県史

通史編１

原始・古代』（三重県）
原始・古代』（愛知県）

５．主要な社会活動業績（2015年度）
愛知県史専門委員（2015年度）
・三重県史専門委員（2015度）
・新修豊田市史古代・中世部会長（2015年度）
・
知立市史専門委員会委員長（2015年度）・斎宮歴史博物館専門委員（2015年度）・稲沢市尾張国分寺跡史
跡保存整備委員（2015年度）― 106 ―

野

地

恒

有

所属

愛知教育大学教育学部地域社会システム講座

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

博士課程担当科目

文化資源活用論、民俗学教材論研究など

研究テーマ

日本民俗文化論、歴史民俗博物館論

博士（文学）

１．これまでの教育・研究について
日本の文化や歴史を民俗学という分野から研究を進めています。主なテーマは、日本における島嶼地
域の移住誌をとおした海洋文化に関する研究で、移住誌（移住過程を記述することを主眼とした民俗誌）を構築することにより、近代以降に開拓・形成された集落（移住開拓島）における生活体系の特徴を明らかにしてきました。また、金魚、菊、朝顔など都市で形成された観賞用動植物の飼育栽培をめぐる都
市文化に関する研究も進めています。授業では、民俗学の現地調査をふまえて地域の生活に根ざした伝統的な文化をとらえることにより研究を進め深めることを目標としています。
２．博士課程における教育・研究について
教科開発学とは、基礎科学の成果を基軸としてその成果を社会的に還元させるための開発を図る応用科学の一つであり、基礎研究の成果を学校教育へ応用化するための開発を研究対象としてその体系化や理論化をめざすものである、と私は考えています。そして、基礎研究として民俗学の成果を基軸として、学校教育（とくに社会科歴史的分野）の場面に応用化を図るために開発する教材あるいは教材論の領域
を「同時代生活誌」として提示することをめざしています。同時代生活誌は、現在の地域社会に内在す
る歴史や伝統を描き出すことにより地域の生活や生活に根ざした文化を理解するとともに、地域社会の未来を構想する内容構成になるとともに、基礎科学の民俗学研究にもインパクトを与えうるものと考えています。
（「民俗学を基軸として構想する教科学」『教科学を創る』1、愛知教育大学出版[2013]参照）
３．担当講義について【文化資源活用論】
文化資源としての民俗文化について、文化財行政、教育資源、地域資源（地域活性化や観光の資源など）の観点から講述します。そして、文化資源としての民俗文化の活用をとおして基礎研究（民俗学）の応
用・社会的還元について検討します。
【民俗学教材論研究】
地域社会の人々の生活の中から問題を見つけ、その人々に関わることにより資料を引き出して考えるという民俗学の立場から民俗調査（民俗誌や博物館展示）をふまえた教材開発論を講述して、「同時代生活誌」という教材の開発・創造を試みます。同時代生活誌の作成をとおして、受講者自らの民俗調査・研究により獲得された高度な一次資料をもとに教材を開発・創造することの重要性の理解を深めることを目標としています。
４．主要な研究業績（2014.4～）１）「海上の道＝海縁ネットワーク論その１―移住開拓島の民俗学ノート（４）」『日本文化論叢』23，
愛知教育大学日本文化研究室（2015.3）
２）「海上の道＝海縁ネットワーク論その２―移住開拓島の民俗学ノート（５）」『日本文化論叢』24，
愛知教育大学日本文化研究室（2016.3）
３）「まれびと＝海縁ネットワーク論序―折口信夫『古代研究 民俗学篇』を題材として―」『歴史研究』
61・62，愛知教育大学歴史学会（2016）
５．主要な社会活動業績
１）愛知教育大学地域連携公開講座講師「地域の歴史・文化について『民俗学』してみよう」・「松本清張から見た民俗学―「或る『小倉日記』伝」を読む」
２）岡崎市美術博物館博物資料収集委員会委員（2006～）、名古屋市博物館資料委員会委員（2013～）、
鳥取県立博物館協議会委員（2014～）― 107 ―

稲

葉

みどり

所属

愛知教育大学教育学部日本語教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

教科開発学実践論、言語教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

言語教育に関する教科開発、外国語教育、言語習得、教員養成

博士（学術）

１．これまでの教育研究について
研究テーマは第一言語習得、第二言語習得、外国語教育（日本語教育、英語教育）、異文化理解教育
等です。第一言語、第二言語の習得過程で起こる様々な現象について研究から得られた知見を外国語教
育に活かそうと考えています。最近はグローバル人材養成に関する研究も行っています。教育は、学部
では日本語教育学に関連した授業、卒論等を担当しています。修士課程は英語教育に関する授業や修士
論文の指導をしています。学術協定校との共同研究、学術交流、学生の海外派遣、留学生・招聘研修者の受け入れ等、国際交流推進に携わっています。
２．博士課程における教育研究について
ことばを柱とした研究や教育を創造していきたいと考えています。例えば、高等教育機関における日
本語コミュニケーション能力の育成、小中高等学校における効果的な英語教育の方法、グローバル人材育成のためのカリキュラム開発、省察を通じた教師の成長等を中心に教育研究に関わっていきたいと考えています。また、保育、特別支援教育、インクルーシブ教育についても関心を持っています。
３．担当講義について【教科開発学実践論】
新しい教育を創造開発するには、これまでの教育実践を省察し、問題点や課題を発見し、それと同時に実践を理論化して共有できるようにする必要があります。さらにその理論を指導に生かすための能力も求められます。授業では、高等教育機関での教育実践も射程に入れて、教科開発学における実践上の課題の把握、大学教員としての教育実践力、教員FD等、実践的諸課題を追求します。受講者は各自のこれまでの研究を、教科開発学の視点から構成しなおして発表し、具体的に議論を進めます。
【言語教育内容論研究】「ことば」はどのような教科を学ぶにも基礎となります。教科を超えて、ことばを理解し、運用する能力を養成できるような教育の創造開発をめざします。さらに、世界に向けて発信力のある言語運用ができる能力や資質の養成を学校教育の中でどのように行うかを研究します。ここでいう「ことば」とは日本語、外国語（英語等）のどちらも含みます。
４．主要な研究業績
１）Inaba, M. (2014). Process Analysis of the Presentation Activity in Japanese as a Foreign Language
Classes. In Agus Ridwan, Ahmad Munir, Fakultas Bahasa Dan seni (Eds.), Prosiding Seminar
Nasional Paramasastra (ISBN 978-602-98483-7-3) (pp. 304-314). Indonesia, Universitas Negeri
Surabaya.
２）Inaba, M. & Kuo, F. L. (2015). The Short-term Graduate Student Research Exchange Programs in
Teaching and Learning Foreign Languages, Paper presented at The 10th East Asia International
Symposium on Teacher Education, Nagoya, Japan, Oct. 31st, 2015.
３）Yun Chu Ko, Ting Hsuan Tsai, Feng-lan Kuo, Midori Inaba, Wan-ting Weng (2015). Effects of Two
Implementations of Cross-Age Repeated Reading Treatments, The Asian Conference on Education& International Development 2015, Osaka Japan Official Conference Proceedings ISSN: 2189-101X,
363-377.
５．主要な社会活動業績
１）平成27年度愛知教育大学公開講座講師「英語教育のための第二言語習得論入門」
２）平成27年度高校生の研究室訪問受け入れ― 108 ―

中

田

敏

夫

所属

愛知教育大学理事・副学長

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

文化資源活用論、多言語多文化教材論研究

研究テーマ

多言語多文化社会の言語教育論、社会言語学

文学修士

１．これまでの教育研究について
私の研究は大きく３点に分かれる。１つは学部･大学院時代に調査研究をした日本国内の方言研究である。ここでは構造主義的な記述研究を学び、現在は学校方言と言われるものの研究を進め、明治時代導入された学校教育制度との関係で考察を進めている。２つ目は植民地時代における台湾の国語教育研究である。ここでは主に台湾で行われた初期の言語政策を分析している。３つ目は、外国人児童生徒のための国語教材開発である。これはリライト教材の作成を中心に外国人児童生徒が国語習得上どのような点で困難な点があるのかを見極めながら教材化を図っている。これら３点は別個な立場から研究を進めてきたが、言語を狭く言語内の問題として捉えるのではなく、社会や文化、言語政策などとの関係で捉えるという点で共通し、教育の問題と重なってくる研究課題となっている。
２．博士課程における教育研究について
愛知県並びに静岡県は外国人児童生徒が全国でも多く居住する地域であり、小学校の半数の児童が外国人というような小学校も存在する。ここでの教科を含めた指導は教員にとって大きな課題である。外国人児童生徒は日本語がただ単にうまくなり日本に同化すればよいのか、将来教員となる学生はそのよ
うなアイデンティティの問題などを考える必要があり、今後進みゆく多言語多文化社会における教員の役割･責任を共に考えたい。特に「異化」という考えを用いた実践を加えていくことで､ 対象の本質に迫りたいと考えている。
３．担当講義について【多言語多文化教材論研究】
以下の授業内容で実施した。
１）多文化共生社会を迎えた学校が持つ言語教育の課題と､ 新たな言語教育の可能性を説く。
２）言語の持つ体系性･構造性という基本的な特徴を再確認すると共に、言語を社会／文化／歴史／制度などとの関わりの中で捉え、母語・国家小河国語の関係を考える。
３）言語習得（一次的なことば・二次的なことば）、言語創造（論理的な文･感性的な文）の課題を確認
し、これからの言語教育のあり方を総合的に議論する。
４）具体的な言語教材（語彙･オノマトペ）を実践的に取り上げ、教材化まで射程に入れていく。
４．主要な研究業績
１）2013年「折井英治の児童向け科学普及教育」愛知教育大学教育創造開発機構紀要第３号（共著）２）2014年「愛知県一宮市における ｢屋運｣ の分布」愛知教育大学研究報告人文科学
３）2015年『台湾口述歴史研究

第63集第９集』台湾オーラルヒストリー研究会編４）2015年「外国にルーツのある子どもと学び拡げることばの世界」日本語学2015年10月号（明治書院）
５．主要な社会活動業績
１）平成26年度愛知教育大学公開講座講師「明治を知ろう」（2015．6）― 109 ―

伊

藤

貴

啓

所属

愛知教育大学教育学部地域社会システム講座

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会科学系教科学

担当科目

地理学教材研究論、文化資源活用論、教科開発学セミナーⅠ･Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

農業地域の自立的発展とその条件、ヨーロッパ国境地域の空間変動、

博士（理学）

教員としての力量形成と地域教材開発（社会科地域学習および防災教育）
１．これまでの教育研究について地理学担当教員として、農業地理学およびEUの地域統合下の国境地域や農村地域を対象に研究してきました。前者ではIPM（総合的病害虫管理）を指標に、農業技術の革新とその普及という観点から農業地域の自立的発展を考えています。後者では越境地域連携の展開と構造のほか、農村地域の持続的発展の方途を探る研究を進めています。これらでは地域事象を構造的に把握して、その生起から時間的プ
ロセスのなかで諸要因を探る研究手法を用いています。さらに、博士課程の教育研究にも関わりますが、このような教科専門としての地理学をベースに、教員としての力量形成の方途を主に社会科地域学習と防災教育の分野で探っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程では地理学教材研究論ほかを担当しています。研究面では、教科専門（地理学）と教科教育（さらに実務家教員と）の架橋を視点に、教員としての力量形成（地域教材開発力）を教科開発学のなかで探っています。教科専門のおもしろさを伝えつつ、いかに教員としての実践的指導力を高められるのかを考えるこの頃です。
３．担当講義について【文化資源活用論】
文化資源としての地域資源について、そのとらえ方と地域形成・振興との関わりを愛知県におけるフードツーリズム、ルーラルツーリズムに事例を求めて、自然資源、景観、観光、人材育成などの観点から受講者とともに考え、学んでいます。
【地理学教材研究論】
社会科は児童・生徒にとってみれば、身近な生活圏の社会的事象の理解から社会認識をはかる科目と言えます。そこで、本講義では地理学における野外調査の技法を座学とフィールドでの観察などから理解することによって、① ｢地域｣ を観る目を養い、②社会科の内容である地域社会の事象をフィールドで理解し、その仕組みを解き明かしうる能力とともに、③それらを構造的に把握して新たな教材を開発する資質能力の育成を目的としています。
４．主要な研究業績（2014.4～）
１）教員養成系大学における防災教育を行う教員としての資質能力育成に関する基礎的研究－大学院生による地域防災副読本『愛知防災物語』作成の試みから－（共著）．日本教育大学協会研究年報第34集，2016年３月
２）教員養成系大学社会科専攻生によるESD地域副読本作成と社会科教科学．愛知教育大学教科学研究会編『教科学を創る 第２集』愛知教育大学出版会，2016年３月
３）小学校社会科における地域事象の教材化と教師の力量形成（Ⅱ）－地域事象の構造的把握と地理的フィールドワーク技法の分析から－．愛知教育大学研究報告64，2015年３月
４）地理学プロパーからみた社会科教員養成への提言－教科専門と教科教育の融合の方途を求めて－．
教科開発学論集第３号，2015年３月
５）日本における総合的病害虫管理の空間的展開．地理学報告116，2014年12月
６）教材開発 伊藤貴啓・萩原孝・近藤裕幸・真島聖子監修『愛知防災物語』（92p），2015年３月
５．主要な社会活動業績
１）平成27年度愛知教育大学公開講座（安城市との連携講座）講師「特命全権大使がみたオランダの現在」
２）豊田市史（現代部会）編さん執筆委員（第２章 平地農村の都市化と都市農業の展開、豊田市史編
さん委員会編『新修豊田市史13 資料編 現代Ⅰ』豊田市、pp.143～308、2015年６月）
３）平成27年度教員免許状更新講習（総合的な学習の時間における国際理解教育）講師（共同開講）― 110 ―

中

野

真

志

所属

愛知教育大学生活科教育講座

職位・学位

教授・博士（文学）博士課程分野人文社会系教科担当科目

教科開発学実践論、生活科教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

ジョン・デューイの教育論、生活科及び総合的な学習の理論と実践

１．これまでの教育研究について研究者として、当初、アメリカのカリキュラム理論及び社会科教育いついて研究していましたが、日本において生活科が誕生して以降、その研究対象を生活科、後に総合的な学習に広げ、カリキュラム理論だけでなく教育方法学及び授業論の観点からも生活科、総合的な学習及び社会科の理論と実践について研究してきました。また、これらの研究とともに、ジョン・デューイの教育論、デューイ実験学校のカリキュラム理論と授業実践も研究しています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまでの研究成果に基づき、教科の内容構成のもととなる親学問が存在しない生活科及び総合的な学習を教えるのに必要な資質・能力とは何か、生活科と総合的な学習における体験と活動をどのように単元構想に位置づけ、それらを知識、技能の習得と活用及び態度の育成にどのように関連づけるのか、生活科と総合的な学習における素材とは何かについてカリキュラム理論、教育
方法学および授業論の観点から考察すること、その考察を通して教科とは何かについてともに考えたいと思います。
３．担当講義について【生活科教育内容論研究】
生活科新設までの経緯、誕生した背景と要因について考察し、親学問をもたない生活科という教科の本質と独自性についての理解を深めます。そのために、まず、生活科の目標と内容、年間指導計画、単元構成の基本的な考え方について検討します。次に、生活科と総合的な学習の源流の一つであるデュー
イ実験学校のカリキュラム理論と授業実践について考察し、現在の生活科のカリキュラム及び授業実践を批判的に分析し考察する能力の習得を目指します。
４．主要な研究業績（2014.3～）
１）『デューイ実験学校における統合的カリキュラム開発の研究』風間書房，2016年２月
２）「デューイ実験学校における探究的・協同的学習」『愛知教育大学研究報告』第65輯（教育科学編）
2016年３月，pp.1～8３）「生活科の特質と教材（学習対象）のとらえ方－学習対象の特性を踏まえた授業展開の工夫－」『学校教育』2016年１月号（広島大学附属小学校 学校教育研究会），22～19頁
４）『改訂版 探究的・協同的な学びをつくる－生活科・総合的学習の理論と実践－』三恵社（加藤智との共編著），2015年10月
５）「『総合的な学習の時間』の現代的諸課題への対応」『せいかつ＆そうごう』第21号（藤本勇二，永田忠道との共著）2014年３月，pp.44～53
６）「ジョン・デューイ(Jhon Dewey)の教師教育構想－『教育の理論と実践の関係』（The Relation ofTheory to Practice in Education）」『愛知教育大学研究報告』第63輯（教育科学編）2014年３月
pp.21-28
７）「レスター・ウォードとジョン・デューイ－目的にかなう進歩』と『反省的な思考』－」『愛知教育大学創造開発機構紀要』第４号，2014年３月，pp.79～86
５．主要な社会活動業績（2016年３月）
１）日本生活科・総合的学習教育学会 常任理事（2002年度～現在）
２）国立教育政策研究所「スタートカリキュラム実践事例集の作成に関する協力者会議」委員（2015年
５月〜2016年３月）
３）みよし市教育委員会事務点検評価委員（平成25年４月～27年３月）
４）愛知県教育センター10年経験者研修（教科指導研修）小学校生活科 講師（2004年度～現在）― 111 ―

丹

藤

博

文

所属

愛知教育大学教育学部国語教育講座

職位・学位

教育学修士

博士課程分野人文社会系教科学

博士課程担当科目

文化資源活用論、国語科教育教材論研究

研究テーマ

国語科教育、文学教育、物語研究（語り分析）

１．これまでの教育・研究について
ソシュールやウィトゲンシュタイン以降の言語論、記号論や構造主義による文学理論をベースとして、あるいは戦後文学教育の理論と歴史をふまえつつ、国語教科書に掲載される文学教材の読みについて研究しています。近年は、物語論（ナラトロジー）・フランスの国語教科書を研究することで、語りを日
本の文学教育に導入すべく指導過程を提案し、実践的な有効性を検討しています。
２．博士課程における教育・研究について
高度情報化社会といわれ、子どもたちにもスマホが普及する中で、子どものリテラシーをどう育てていくか、文学的なテクストの果たすべき役割とは何かといったことを明らかにしていきたいと考えています。学校においても、電子黒板や端末が導入されようとしいていますが、メディア社会における文学の意味と役割を追究することがこれからの課題です。
３．担当講義について【文化資源活用論】
国定教科書以来の国語教科書の変遷と歴史的役割ふまえたうえで、現行の小学校・中学校国語教科書を比較検討することで、教科書というメディアの課題と可能性を探っていきます。
【国語科教育教材論研究】
言語論的転回・文学理論について概説したうえで、小学校・中学校・高等学校の国語教科書に掲載される文学テクストについて、文学研究および文学教育における先行研究を参照しつつ、教材としての読みや価値を探求していきます。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）著書
〈単著〉
『文学教育の転回』（教育出版、2014）〈共著〉全国大学国語教育学会編『国語科教育学研究の成果と展望 Ⅱ』（学芸図書 2013），『中学校・高等学校 国語科教育研究』（東洋館出版 2013），『教科教育学シリーズ01 国語科教育』（一藝社
2015）
２）論文
「教材失格-『走れメロス』の教材価値論-」『国語科教育』（第74集 全国大学国語教育学会 2013），「国語教育における〈言語論的転回〉を求めて」『月刊国語教育研究』（No.493 日本国語教育学会
2013）
，
「
〈テクストの外部〉に関する研究ノート」『国語研究』（第21号 愛知教育大学大学院国語教育専攻 2013），「『大造爺さんと雁』が語ること」『日本文学』（No.735 日本文学協会 2014），「〈語り〉がひらく読みの地平」『月刊国語教育研究』（No.514 日本国語教育学会 2015）「教室で読むための語り分析」『国語国文学報』（第73集 愛知教育大学国語国文学研究室 2015）
５．主要な社会活動業績
１）全国大学国語教育学会理事、日本文学協会委員
国語教科書編集（『ひろがる言葉 小学国語１年～６年』教育出版、『伝え合う言葉 中学国語１年～３年』教育出版）
２）全国高等学校国語教育連合会第46回愛知大会指導助言、日本国語教育学会第40回西日本集会指導助
言、東京学芸大学国語教育学会平成27年度研究大会指導講評、教研集会愛知大会指導助言、岡崎市
教育研究大会指導助言、名古屋市・岡崎市他現職研修講師、名古屋国語教育研究会講演、岡崎市授業力アップセミナー講師、西尾市教育研究会講演、瀬戸国語研究会講演、日進国語科サークル講演、
安城市新美南吉絵本大賞審査委員、愛知教育大学公開講座講師、愛知教育大学附属名古屋中学校教育研究発表会指導助言― 112 ―

岩

山

勉

所属

愛知教育大学教育学部理科教育講座

職位・学位

教授・博士（理学）博士課程分野自然系教科学担当科目

科学技術活用論、物理教材論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

理科におけるものづくり教育、物理教材開発、半導体物理学

１．これまでの教育研究について
量子ビーム（イオン・レーザービーム等）用いた半導体ナノ結晶の作製とその物性評価を中心とした研究を行っている。半導体物質を微細化することにより、固体の物性と著しく異なる半導体ナノ結晶特
有な物性の発現が期待される。これは、量子サイズ効果や表面効果などによるものである、現在は、イ
オンビーム（イオン注入法）、レーザービーム（レーザーアブレーション法）、エキシマＵＶランプ、近赤外線ランプ、電子線等を用いることにより、微細構造の制御された半導体ナノ結晶、機能性薄膜を作製し、その物性の評価、さらには、その光電子機能デバイスとしての応用の可能性探索を行っている。
２．博士課程における教育研究について
子どもたちの「理科離れ」が様々な場で叫ばれており、対応が急務となっている。これは、教育現場
で「なぜ理科を学ぶ必要があるのか」という素朴な疑問に明確に答えていないことに原因の一端があるものと思われる。現実的には、科学技術の発展とともにブラックボックス化され、専門家以外はその原理を知らず、単にユーザとしてその恩恵を受けるのみの場合が多い。これまでの自身の研究を基盤として、先端科学技術の原理をいかに簡素化・モデル化し、教育現場に定着させていけるのかという課題に取り組みたいと考えている。さらに、先端科学技術を活用した教材開発にも取り組みたいと考えている。
３．担当講義について【科学技術活用論】
初等・中等教育における理科の具体的な内容について、最新の科学研究の成果をふまえ、教科内容における広範な専門的知識の重要性の認識とその理解を深める授業を行う。博士課程における、共通的な科目であることにも配慮し、専門的知識、先端科学技術を活かしながら、新たな理科（物理）教材を開発する意義や方法、その面白さについて学ぶ。
【物理教材論研究】
身の回りの物理現象や先端科学技術を概説しつつ、教材開発力を養い、その授業での活用法を検討する。特に、学習への動機付けや日常生活との関わりから、理科を学ぶ意義や目的、楽しさを伝える工夫として従来型の理科教材ではなく、先端科学技術を利用した「日常生活」と「理科学習」をつなげる新規の教材開発研究を行い、その有用性を検討する。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）「愛知教育大学における科学・ものづくり教育推進のための取り組み」
愛知教育大学教育創造開発機構紀要，Vol 4, p.165-172 (2014).
２）「理科研究（物理分野）」
愛知教育大学出版会 編・著（2014）．
３）Luminescent Si nanocrystals synthesized by Si ion implantation and reactive pulsed laser
deposition: the effects of RTA, excimer-UV and e-beam irradiation., International Journal ofChemical, Molecular, Nuclear, Materials and Metallurgical Engineering Vol:9, p.749-753 (2015).
５．主要な社会活動業績
１）刈谷市理数大好き推進協議会理事（刈谷市教育委員会）
２）刈谷市立住吉小学校学校評議員
３）愛知教育大学公開講座講師「先端科学技術と日常生活の関わり」
４）教員免許状講習講師「小学校理科（電流の働き、電気の利用単元）」― 113 ―

稲

毛

正

彦

所属

愛知教育大学教育学部理科教育講座

職位・学位

教授・理学博士

博士課程分野自然系教科学担当科目

科学技術活用論、理科教育内容論、教科開発学セミナー

研究テーマ

環境科学分野での教科開発、無機化学

１．これまでの教育研究について
学部および大学院において無機化学担当教員として教育研究に携わっています。主な研究テーマは金属イオンの関与する電子移動反応，光化学反応や配位子置換反応などの溶液内反応に関する研究です。
金属ポルフィリン錯体など、特異な反応性を示す金属錯体を取り上げ、その動的挙動を各種の分光法を利用して明らかにするとともに、反応機構に関する知見に基づいて特異な反応性の原因を探っています。
このような研究においては化学反応の途中で生成する短寿命中間体を直接検出し、その構造や反応性に関する諸性質を理解することが反応機構の解明に大きく寄与します。そのような方針の下で、光化学の研究手法を駆使して、レーザー光励起に伴って生じる不安定化学種の電子構造や反応性の解明をめざして研究を行っています。また、このような反応を利用した人工光合成の研究にも取り組んでいます。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、近年注目されている地球環境問題を念頭におき、これまで行ってきた無機化学の研究を基盤として環境科学を学校教育にいかに定着させるかという課題に取り組みたいと考えています。
地球環境と人類社会の持続可能性への展望の提示が現在の学術界に課せられた大きな課題であり、サステイナビリティ学の学校教育への展開という観点から博士課程での教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【科学技術活用論】
現代文明は最先端の科学的知見に基づいて作り上げられたさまざまな技術に依拠しています。学校教育においてはこのような科学技術を適切に伝授し、その適正な活用に関する理解の増進を図る必要があります。このような観点で、化学の分野における科学技術の活用について解説を行います。
【理科教育内容論研究】
近年の世界的な経済発展のために地球環境が悪化の一途を辿っています。学校現場では、次世代を担う人材の養成のために、このような地球環境問題への関心を喚起するとともに、問題を正確に理解し、持続可能な社会の構築のための処方箋を考える必要があります。本授業では環境科学の理解を基盤として、環境科学に関連したカリキュラムの開発の観点から、二酸化炭素の化学や低炭素社会実現を目指した代替エネルギー開発など、持続可能な社会の構築のための戦略の学校教育への展開を検討します。
４．主要な研究業績（2014.4以降）
１）Universal Reaction Mechanism of Boronic Acid with Diol in Aqueous Solution, Based on Kinetics,
and Basic Concept of Conditional Formation Constant, Y. Furikado et al., Chem. Eur. J. 2014, 20,
13194-13202.
２）Flipping of Coordinated Triazine Moiety in Cu(I)-L2 and Small Electronic Factor, κel, for DirectOuter- Sphere Cross Reactions: Syntheses, Crystal Structures and Redox Behavior of Copper(II)/(I)-L2 Complexes (L = 3-(2-pyridyl)-5,6-diphenyl-1,2,4-triazine), A. Yamada et al., Dalton Trans. 2015,
44, 13979-13990.
３）Reaction mechanism of diphenylborinic acid with D-fructose in aqueous solution, Y. Sobue et al., J.
Mol. Liq. (in press).
５．主要な社会活動業績
１）愛知教育大学公開講座講師「環境科学と日常生活の関わり」（2014.10）
２）刈谷市環境審議会委員― 114 ―

飯

島

康

之

所属

愛知教育大学教育学部数学教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学担当科目

数学教材論研究

研究テーマ

動的幾何ソフトを中核とした教育用ソフト開発・コンテンツ

教育学修士

開発・授業研究、数学教育
１．これまでの教育研究について
数学教育学に関する教育・研究を行っています。中核は、Geometric Constructor（GC）という動的幾何ソフト（作図ツール）です。DOS版（1989-）、Windows版（1996-）、Java版（2000-）、html5版（2010-）を開発し、教育現場で使いやすいソフトやコンテンツ開発を行っています。また、附属学校をはじめとして、さまざまな学校と連携して授業研究を行い、このような動的幾何ソフトが数学教育に及ぼす影響
を、教材研究、カリキュラム研究、授業研究など幅広く、理論的かつ実践的に研究しています。
２．博士課程における教育研究について
2010年から開発に着手したGC/html5は、いろいろな意味での先進性を研究する中核になっています。
html5+JavaScriptで開発することによって、PCやタブレット（iPad, Android）など、最新のブラウザが動作する機器ならば動作するだけでなく、インストールは不要であり、さまざまな教育環境に一つの版で対応できます。iPadなどでは複数の点を同時に動かせることや、４人１組での学習の場で利用することによって言語表現が活発になるなど、新たな数学的活動が期待されます。また附属学校・公立学校の実際の授業で検証し、理論的かつ実践的に明らかにすることに取り組んでいます。
３．担当講義について【数学教材論研究】
数学教育において、数学的問題解決に対して汎用のソフトを開発・利用することで、その改革を目指
すさまざまな研究に注目します。ソフト開発、コンテンツ・教材開発、授業研究、認識論的研究などのさまざまな領域において、それらの研究がどのように行われているのかを文献で明らかにするとともに、GCに関する実際のコンテンツ・教材開発や授業研究に接し、理論的かつ実践的に研究します。
４．主要な研究業績（2014.4-）
Y. Iijima, Ch. 64 Teaching and Learning Mathematics and communication technology in Japan - thecase of Geometric Constructor, Bharath Sriraman et al (eds), The First Sourcebook on Asian
Research in Mathematics Education : China, Korea, Singapore, Japan, Malaysia, India (International
Sourcebooks in Mathematics Education), 1437 – 1553, 2015
飯島康之，図形の次元，写像としての作図における退化次数からみたマルチタッチ作図ツールの特徴-二つの作図に関する分析を中心に-，日本科学教育学会研究会研究報告，vol.29，No.9，93-98，
2015
飯島康之，作図ツールGC/html5の開発―HTML5＋JavaScriptによる教育用ソフト開発の可能性―，科学教育研究vol.39，pp.161-175，2015
飯島康之，作図ツールを用いた数学的探究における「暫定的な解決と問題の再設定」-インターラクティ
ブな利用からの「思考力・判断力・表現力」に向けて-，数学教育論究臨時増刊，日本数学教育学会，
vol.97，2015，9-16
飯島康之，作図ツールGC/html5を用いた数学的探究における精度・誤差について -インターラクティ
ブな探究に向けて-，教科開発学論集４，111-121，2016― 115 ―

古

田

真

司

所属

愛知教育大学教育学部養護教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教育評価実証方法論、保健教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

学校保健、養護教育、保健教育、健康情報リテラシー

博士（医学）

１．これまでの教育研究について
これまで公衆衛生学、特に学校保健の分野を中心に研究を行ってきました。この分野における現在のテーマは、「不定愁訴を持つ児童･生徒に対する教育保健学的研究」です。不定愁訴とは、器質的異常がないのに症状（頭痛やだるさ、腹痛など）が出現することで、学校の保健室に内科的な訴えで来室する
児童・生徒の多くがこれに当てはまります。医学的な異常がなくても症状があるのは事実で、そのことを教員（あるいは養護教諭）や子ども自身が理解する手段として、どこでも使える簡単な器械等を用いて、そのような子どもたちに対する学校での対応方法を検討しています。
２．博士課程における教育研究について
学校では日常的に、一般教員や養護教諭によって、児童・生徒の健康を守り健康を育んでいくための授業や指導（保健教育や保健指導）が行われていますが、残念ながら、その内容についてはきちんと吟味されていません。医学や保健の分野では、次々と新しい考え方や発見が発表されています。しかし、これらをそのまま鵜呑みにして安易に行動することはとても危険です。保健分野の様々な情報から、何が正しいかあるいは有用かを見分けて、自らの健康行動に結びつける能力を、私は「健康情報リテラシー」と呼んでいますが、学校現場で、子どもたちにこのような能力を身につけさせる方法を研究しています。
３．担当講義について【教育評価実証方法論】
学校教育における児童・生徒へのさまざまな指導や教育方法について、その妥当性や効果を科学的に検証することは、教科開発の視点からも非常に大切です。ここでは、学校で行われる保健指導や保健教
育に対する評価法をとりあげて、その概要を解説します。
【保健教育内容論研究】
保健教育には、限られた時間数の中で、子どもたちに生涯にわたって自らの健康を守る能力を身につけさせるという目標があります。そのため、まず保健教育が何をめざすべきかの議論を中心に、文献的な検討を行います。これを踏まえて、それぞれの学校にふさわしい保健教育案を作成する方法について検討していきます。
４．主要な研究業績（2012.4～）
1）保健指導で教員に求められる健康情報リテラシー，東海学校保健研究 36(1)．19-28，2012年９月
２）女子大学生におけるIBS（過敏性腸症候群）傾向と月経周期に伴う自律神経機能の変化との関連，
愛知教育大学研究報告 62(教)．49-56，2013年３月
３）保健教育における健康情報リテラシーの重要性に関する検討，教科開発学論集 第１号．1-12，2013年６月
４）児童・生徒の合理的な「判断力」育成をめざして構想する保健教育の教科学，教科学を創る 第１集（愛知教育大学出版会）125-141，2013年９月
５）中学生の健康情報リテラシーに関する基礎的検討，愛知教育大学研究報告 63(教)．65-73，2014年３月
６）学校全体で取り組む体育・健康に関する指導の長期的影響に関する検証－「はだし教育」を受けた
児童の約20年後の調査から－，教科開発学論集 第２号．161-169，2014年３月
７）危機管理に対する教職員の意識と学校の危機管理体制，東海学校保健研究 38(1)，25-33，2014年９月
８）発達が気掛かりな生徒への支援についての検討－発育グラフを活用した個別支援の実際－，東海学
校保健研究 38(1)，89-99 2014年９月
９）文献研究の方法－教育現場における研究のために－，学校保健研究 57(1)．41-45，2015年４月
10）中学生の保健分野における批判的思考力に関する基礎的検討，東海学校保健研究 39(1)．45-57，
2015年９月
５．主要な社会活動業績
１）知立市・市民公開講座「役に立つ医学・健康情報の集め方」
２）附属名古屋中学校教育研究発表会・学校保健情報交換会・指導助言者
３）愛知教育大学公開講座（７つの市と大学の連携公開講座）― 116 ―

筒

井

清次郎

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授・博士（理学）博士課程分野創造系教科学

担当科目

体育教育内容論、教育評価実証方法論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

運動技能の習熟過程、運動における動機づけ、幼児の運動能力、誕生季バイアス、リスク感受性と運動方略

１．これまでの教育研究について
体育心理学、陸上競技の担当教員として、1）運動学習における効果的なスケジュールやストラテジー、
2）スポーツキャリアを規定する運動有能感、3）幼児の運動能力を発達させる環境と自己決定感の育成、
4）誕生季バイアスがスポーツキャリアに及ぼす影響、5）教員志望者の陸上運動の動きに関する認識のズレ、6）走能力を改善する用具の開発に関する研究を行ってきました。
２．博士課程における教育研究について
運動学習、動機づけ、トレーニングの適時性、幼児運動能力、運動認識、陸上競技の教材開発に関する知見を、体育（特に、授業計画）の教科開発に活かしていくという課題に取り組んでいます。
３．担当授業について【体育教育内容論】運動技能学習、運動における動機づけ、発育を考慮した体力トレーニング、幼児運動能力【教育評価実証方法論】精確な測定、動きの変容の評価、評価の意味するもの
４．主要な研究業績（2013.4〜）
１）Factors for the success of the reaction movement in karate, Journal of Sport & Exercise
Psychology, 35(supplement,):s54 2013.6
２）Contextual interference modulated by pitcher skill level, International Journal of Sport and Health
Science, 11: 68-75 2013.7
３）陸上運動の教科学 教科学を創る第１集 愛知教育大学出版会113−123 2013.9
４）プライオメトリックトレーニングによる長距離走パフォーマンスと鉛直スティフネスの変化
スポーツ健康科学研究35:17-26 2013.12（東海体育学会奨励賞受賞）
５）運動学習におけるフィードバック頻度と注意の方向づけに関する経験差 教科開発学論集 2:129-13
2014.3６）運動上達のメンタリティー，21世紀スポーツ大事典，大修館書店 2015.1
７）運動学習における学習者によるＫＲの選択的利用の効果 教科開発学論集 3:125-129, 2015.3
８）空手のカウンター状況における予測動作の熟練差の検討，スポーツ心理学研究，42(1):15-22, 2015,3
９）Constrained paths based on the Farey sequence in learning to juggle, Human Movement Science,
44:102-110, 2015.8
10）保育者によって観察された基礎的運動パターンと幼児の運動能力との関係，発育発達研究，68:1-9,
2015.8（発育発達学会優秀研究賞）
11）両手協応動作における同時フィードバックと最終フィードバック効果の比較，スポーツ健康科学研
究，37:29-34, 2016.1
５．主要な社会活動業績
１）2013- 日本スポーツ心理学研究編集委員長
２）2010- 日本スポーツ心理学会理事. 日本スポーツ心理学研究編集委員
３）International Journal of Sport and Health Science、
Perceptual and Motor Skills、体育学研究、
スポー
ツ心理学研究、スポーツ教育学研究、陸上競技学会誌、東海保健体育科学などの査読
４）2011. 学術振興会、特別研究員書面審査委員、2012. 学術振興会、特別研究員面接審査委員
５）2013.2014 学術振興会 科学研究費スポーツ科学書面審査委員
６）2016- 東海体育学会理事
７）2010-2014 東海学生陸上競技連盟総務委員長
８）2006-2009、2014- 東海学生陸上競技連盟評議員、強化委員
９）2012-2014 愛知教育大学地域連携公開講座講師（豊明市、刈谷市、知立市）
10）市スポーツ指導者養成講習会講師 刈谷市、名古屋市、安城市、常滑市、知立市、犬山市、春日市（福岡県）― 117 ―

都
所属

教授

築

繁

幸

愛知教育大学教育学部障害児教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野教育環境学分野

教育学博士

担当科目

教科開発学原論、教科開発学セミナーⅠ･Ⅱ･Ⅲ、特別支援学校経営論研究

研究テーマ

インクルーシブ教育システム

１．これまでの教育研究
１）教材や支援ツールの開発、２）障害学生支援、３）読み書き困難者への指導プログラムの作成、等
２．博士課程における教育研究１）
インクルーシブ教育システムと高等教育段階における障害学生支援サービスを巡る問題を学校環境・
地域・社会・文化的視点から追究する。
２）特別支援教育からインクルーシブ教育システムの移行に伴う諸課題を追究する。
３．担当講義について【教科開発学原論】
特別支援学校の教育原理的課題、制度的課題、教育内容的課題、教育課程、教育方法的課題等を整理しながら教育環境学にかかわる要因を論究する。
【特別支援学校経営論研究】
特別支援学校の機能に焦点をあて、学校経営論の観点から特別支援学校の理念と制度、学習指導要領の変遷、教育評価、学校支援員、地域との連携等から追究する。
４．主要な研究業績
１）都築繁幸（2015）レジリエンスと教育界

シナプス，45，2－3．

２）都築繁幸（2015）レジリエンスと教育界－「欧州2020」におけるレジリエンス教育プログラム－

シナプス，47，2－3．
３）都築繁幸 他（2016）視覚認知に着目した読み書き障害児の指導のあり方

障害者教育･福祉学研究

12，＊＊．
４）都築繁幸 他（2016）認知特性から考える授業づくり

障害者教育･福祉学研究

５）都築繁幸 他（2015）通級指導教室と通常の学級の連携に関する一考察
12，＊＊．
５．主要な社会的活動
１）愛知県特別支援連絡協議会会長、愛知県教育支援委員会副会長
２）刈谷市自立支援協議会会長

等― 118 ―

等

12，＊＊．

障害者教育・福祉学研究

尾

形

和

男

所属

愛知教育大学教育学部学校教育講座

職位・学位

教授

博士課程分野教育環境分野担当科目

家庭環境論研究、教育評価実証方法論、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

研究テーマ

父親どもの発達・適応、家庭環境と子どもの学習行動

博士（教育学）

１．これまでの教育研究について
児童・生徒の発達・適応に関して、家庭内の要因を取りあげて研究を進めてきました。特に、父親を中心とする夫婦関係のあり方を中軸に据えて、幼児、児童、中学生などライフステージごとの発達的ながれを入れた分析を行ってきています。その
結果、父親のコミュニケーションを中心とする家庭関与は夫婦関係形成に作用し、そのことが子どもの発達や学校適応に多大な影響をもたらすことが確認できています。特に子どもの適応行動の指標である社会性について分析を加えていますが、共感性、集団行動、コミュニケーション能力、攻撃性など学校での適応行動を始めとして、学習への適応にも影響があることが確認されています。
また、最近は父親と母親のワーク・ライフ・バランスのあり方と家族機能・家族メンバーのストレスとの関連性についても検討を始めており、親が仕事と家庭生活のバランスを取ることは子どもをはじめとして夫婦関係の在り方や家族機能そして家族成員のストレスに大きな影響をもたらすことが示されています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、児童・生徒の学校生活への適応と学習行動に影響を及ぼす家庭環境の関連についてより詳細に分析検討を進めています。具体的には、父親を中心とする夫婦関係の中で形成される子どもの学習活動への関心と関わり方が中学生の友人関係形成、学習方略、学習コンピテンス、動機づけ（特に内発的動機づけ）に及ぼす影響について分析検討進めています。現在のところ、親が子どもを励まし勉強の必要性を伝える場合、成績を重視し良い成績を取ることを求める場合に比較して友人関係が良好であり、学習に対する内発的動機づけも良好であること、また夫婦で子どもの教育に関心を持ち子どもが自律的に取り組めるように援助していくことは子どもの内発的動機づけ形成に影響することが確認されています。
３．担当講義について【家庭環境論研究】
児童・生徒が友人関係、学習場面、学校生活などを中心とする教育の場に適応するためにどのような環境が関連しているのだろうか。学校を取り巻く環境は、地域環境、家庭環境（夫婦関係、親子関係など）、また児童生徒の生活の場である学校環境、その中の友人関係、生徒と教師の関係など多層に渡り、それらは相互に影響し合っています。これらの各環境の中でも家庭環境の持つ機能について具体的な意味と内容を考察しその位置づけを確認し、その上で、夫婦関係や親子関係を中心とする家庭環境のあり方が児童生徒の友人関係や学習などの適応に如何に影響力を持つかについて述べます。さらに、家庭環境と各環境の機能を関連づけることにより、家庭環境の持つ有効な影響力についても検討を加えると同時に子どもの適応行動や学習行動のための環境のあり方について多角的に検討を加えて行きます。
【教育評価実証方法論】
家庭や学校で形成される精神機能（共感性、動機づけ、社会性など）について、各精神機能の内容的な意味、さらにはその形成要因について、調査用紙などの手法を用いて統計学的視点から科学的な検討を加えます。この講義を通して、子どもの精神機能の発達とその評価方法について科学的な視点に基づく分析の仕方を学びます。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）社会性と父親の役割 日本発育発達学会，vol.4．203-207，2013.
２）発達と学習の心理学 編著 2013.3 田研出版
３）中学生における家庭の夫婦関係が家族の目標構造，生徒の達成目標志向，学習方略，学習コンピテンスに及ぼす影響 教
科開発学論集，1，19-32．2013.
４）妊婦の夫婦関係と精神的ストレスに関する研究－夫のワーク・ライフ・バランスと妻の就労の視点から－愛知教育大学研究報告62，：89-97，2013．
５）中学生の家庭の目標構造が友人関係，学習方略そして学習コンピテンスに及ぼす影響 教科開発学論集，2，31-42.2014．
６）妻のワーク・ライフ・バランスと夫婦関係-中学生の家庭を対象として- 愛知教育大学研究報告63，：111-119，2014．
７）中学生の自律的な学習動機づけに及ぼす家庭環境の影響 -父親の家庭関与に基づく夫婦関係，両親の自律的動機づけ，子どもの動機づけ特性，両親の支援を中心として-教科開発学論集，3，1-11．2015．
８）夫婦関係が幼児期の父子関係イメージ・母子関係イメージ，高校生の愛着スタイル，対人関係に及ぼす影響 -幼児期と高校時代についての大学生の回想から- 愛知教育大学研究報告65，：75-84．
５．主要な社会活動業績
１）愛知県おやじの会顧問（2011～）
２）公開講座「子育てと父親の役割」中京学院短期大学公開講座 2011.10
３）「指導力向上に向けて」現職教育、名古屋市 2011.11
４）日本おやじの会委員 2011～５）愛知県おやじサミット（刈谷市）シンポジスト 2012.2
６）知立市との大学連携公開講座「お父さんの子育てと家族の成長」 2012.11
７）安城市との大学連携公開講座 ｢お父さんの見育てと家族の成長」2013.6
８）みよし市との大学連携公開講座「お父さんと子ども・家族」2014.6
９）思春期家庭教育学級 子どもにとっての父親（尾張旭市）2014.7
10）碧南市との大学連携公開講座「お父さんの子育てと子ども・家族の変化」2015.9― 119 ―

Ⅶ．諸

資

料

― 122 ―― 123 ―― 124 ―― 125 ―― 126 ―― 127 ―― 128 ―― 129 ―― 130 ―教科開発学論集【

論文

第４巻（2016） 掲載論文一覧】

ネガティブな情動が児童の実行機能に及ぼす影響………………………………………………… 中

道

圭

人…… １

若手・中堅・ベテラン小学校教師の授業力量の形成に影響を及ぼす研修機会………………… 石上靖

芳…… 13

小学校高学年児童における学校内の危険な場所の評価と特定について………………………… 河合

美保…… 23村越― 国語科を対象とした質問紙調査の数量的分析 ―小学 5 年生のレジリエンスを高める授業の効果……………………………………………………… 原
都

築

真
郁

水…… 33

繁幸Prefix Difficulty Order among Japanese University Learners of English…………………… Tomoko TAMURA…… 47
Tomohiko SHIRAHATA
英語の教室活動に対する中学生の本音……………………………………………………………… 稲葉

みどり…… 57

19世紀アメリカのハイスクールにおける「自然誌」の変遷過程の研究…………………………… 日髙

翼…… 69樹木センサスデータを活用した生物多様性教育の方法…………………………………………… 小

南陽亮…… 81

村松

悠

矢

素材の性質を官能的に学べる実験教材の検討……………………………………………………… 中谷

文香…… 89澤渡

千枝

ヴィゴツキーの発達理論から見た算数・数学の授業における練り上げの重要性……………… 小池

嘉志……101

島康

之……111

橋

智子……123村

上陽

子

投運動学習における教師の指導実態に関する研究………………………………………………… 大

矢隆

二……135― 英語嫌いにしないためのヒント ―― 森林模型制作による探究テーマの発見 ―― 中学校衣服（繊維の吸水性・速乾性）の授業実践をとおして ―― 小学校 2 年生かけ算の単元の実践の考察を通して ―作図ツールGC/html5を用いた数学的探究における精度・誤差について… ……………………… 飯― インターラクティブな探究に向けて ―学校教員養成課程における教科連携による授業実践の試みno.7… ………………………………… 髙― 図画工作科・家庭科における連携授業の実践と評価：授業づくりについて ―― 小学校教師に対する質問紙調査をもとに ―新保

ものづくりをシステムづくりと捉え直す技術教育の検討………………………………………… 紅林

秀治……143

ソフトウェア設計に基づく初学者のためのプログラミング学習の過程に関する考察…………… 大

村基

将……151紅林

秀治― 131 ―淳

【研究ノート・資料】

聴覚障害児の内包量概念の指導に関する一考察…………………………………………………… 大

西英夫……161

都

築繁幸

個別対応による教師養成支援システムの構築を目指して………………………………………… 渡

辺芳朗……169稲葉

みどり

教師トレーニング型日本語教育実習における実習生の言語教育観の変容……………………… 小原亜紀子……177

稲

葉

みどり

米国における Doctor of Educationプログラムとの比較から見える共同教科開発学の特性……… 新

保

高

根

長

倉

白

畑

― SCATによる記録分析から読み取れるもの ―淳……185
信

吾
守

知

彦

Aiming at the Establishment of a New Japanese-style Doctor of Education Program:……… Hideki Nishimiya……193
Attempts of Aichi University of Education and Shizuoka University

Tsuneari NojiTakahiro Ito
Tomohiko Shirahata
Atsushi Shimbo
Hiroyuki Kumakura

【

付

録

】

愛知教育大学大学院・静岡大学大学院教育学研究科

共同教科開発学専攻紀要発行要項…………………………… 201『教科開発学論集』投稿要領… ………………………………………………………………………………………………… 203― 132 ―

愛知教育大学・静岡大学教育学研究科（後期３年博士課程）
共同教科開発学専攻

2015年度報告書

ROAD 第４号
印

刷：平成28年３月31日

発

行：国立大学法人愛知教育大学
国立大学法人静岡大学編

集：愛知教育大学・静岡大学教育学研究科
ISSN 2187-7319