第一巻の概要『立教学院百五十年史』第一巻では、立教の原型となった私塾が創設された一八七四年から、アジア・太平洋戦争で日本が敗戦を迎える一九四五年までを叙述の範囲としている。さらにこの時期を三つに分け、第一編「創立 者 ウ ィ リ ア ム ズ と 立 教 学 校 」（ 一 八 七 四 ～ 一 九 〇 七 年 ）、 第 二 編「 立 教 大 学 の 設 立 と 池 袋 移 転 」（一九〇七～・ウィリアムズの活動、そして立教学校の創立および展開過程に焦三〇年）、第三編「戦時体制と立教学院」（一九三一～四五年）という形で構成した。
第一編は、立教学校の創立者である ・のためである。ただ、第一章では、アメリカ聖公会における伝道組織の変遷や外国伝道の全体的な経過などの記立教の歴史を紐解くに際して、その成り立ちや外国伝道活動の推移をおさえておかなければならなかったのはそ

アメリカ聖公会は、立教の創立者の属したキリスト教の教派であり、立教にとって最大の支持基盤であった。の変化などをふまえると、ウィリアムズの活動の意味について、より明瞭に理解することが可能となる。

で、立教を支える大きなよりどころとなった。加えて、アメリカ聖公会の外国伝道をめぐる方針や予算配分とそによるキリスト教伝道の一環として開設された教育機関であり、その後もアメリカ聖公会は資金・人事などの面一教派に身を置く宣教師として日本に渡来したことによる。立教の原型となった東京の私塾は、アメリカ聖公会会が成立する一八世紀後半から説き起こしている。これは、ウィリアムズがアメリカ聖公会というキリスト教の第一章「アメリカ聖公会内外伝道協会と創立者ウィリアムズ」は、アメリカ独立戦争にともないアメリカ聖公る。

点を当てた内容となっている。ただし、立教学校に関する具体的な記述は、第二章「立教学校の誕生」から始まM述を、行論上必要な範囲にとどめているので、巻末に補論として「アメリカ聖公会伝道機関の成立と展開」を配

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Cした。

第二章「立教学校の誕生」では、立教の原型となる私塾の創設（一八七四年）から、立教学校が立教尋常中学校・立教専修学校・東京英語専修学校の三校体制になる（一八九七年）と共に、立教尋常中学校が文部省による認可を受ける（一八九八年、翌年に立教中学校）までの時期を扱う。第二章を通じて、度重なる移転、火災や地震、キリスト教を排斥する気運の高まりなど、さまざまな困難に陥りながらも、築地の外国人居留地を拠点として、立教の基礎が固まっていく過程を見ることができる。キリスト教系の教育機関のいくつかの目的の中には、生徒をキリスト教の信仰へと導くと共に、将来の聖職者となるべき人物を養成するという点がある。ウィリアムズもまた聖職者の養成という役割を重視しており、ウィリアムズが日本伝道の責任者から退いた後も、この姿勢は維持されている。なお、学校の和名である「立教」の由来についても、ここで言及している。

第 三 章「 文 部 省 訓 令 第 一 二 号 と 立 教 学 院 の 成 立 」 で は、 教 育 課 程 内 外 か ら の 宗 教 教 育 の 排 除 を 指 示 し た、

一八九九年の文部省訓令第一二号をめぐる問題を中心に叙述している。これは、とりわけキリスト教系の学校において、存亡の危機として捉えられた問題であった。ここでは、立教の取った姿勢とその背景と共に、キリスト教系の諸校の動向もあわせて取り上げており、その比較の中で立教学校による対応の独自性が改めて浮かび上がる。そして、この問題を契機として、既存の三校に寄宿舎を加えた四部門を統括する学校名として、従来の立教学校に代わって立教学院という名称が登場する。第三章ではこの他、立教専修学校と東京英語専修学校の帰趨、立教中学校の状況に関する記述が含まれる。立教専修学校と東京英語専修学校は結果的には廃校となったが、前者では立教学院の一部門である寄宿舎の機能を担ったこと、後者では師範学校化に向けた模索があったことなどを明らかにしている。他方、立教中学校は、前記の文部省訓令第一二号の問題が起こる前に文部省による認可を受けており、それ以降も認可校の地位を維持し得た。しかし、文部省より施設・会計・教員などの面で不備を指摘されるなど、その地位は決して安泰であったわけではない。立教学院に限ったことではないが、国内の教育制xxii度が整備されていくと共に、国家と宗教、教育と宗教の関係性が強く問われる中にあって、教育制度に適合的な学校づくりの取り組みが続いた時期であったといえる。

第二編「立教大学の設立と池袋移転」では、専門学校令による私立立教学院立教大学が設立された一九〇七年から、一九一八年の池袋移転、大学令による一九二二年の大学昇格、そして関東大震災を経た一九三〇年までが描かれる。第二編で叙述される期間は、創立の地・築地から池袋に移り、新天地で歴史と伝統を紡ぎ始めた立教学院の土台が形づくられた時期である。

第一章「高等教育制度の整備と立教大学の誕生」は、今日まで連綿と続く立教大学が高等教育機関として歩みを始めた草創期を取り扱っている。一九〇三年制定の専門学校令により一九〇七年九月に開校した私立立教学院

立教大学は、本科として文科と商科を擁し、予科、選科が置かれた。文部省訓令第一二号によってキリスト教教育が禁止されたが、専門学校令では高等教育機関として「宗教」の教授が認められた。ただし留意すべきは、立教大学が聖公会に属する宗教大学を自認し、キリスト教主義にもとづく精神的修養を重視しつつも、その教育目的として「文学並ニ商業上須要ナル高等ノ教育ヲ施ス」ことを掲げ、あくまでも高等普通教育を主とする学校として建学された点である。第一章では、徐々に教育内容や講師陣の充実をはかっていった文科（一九一九年に文学部に改称）と商科（同、商学部）を詳述するとともに、これまでの学院史では触れていなかった大学令前後の医学部新設構想が初めて明らかになる。さらにこの時期の立教学院の拡充がアメリカ聖公会の東アジア伝道方針の中でどのように位置付けられるかを再考し、あわせてアメリカ聖公会日本ミッションによる立教学院以外の教育活動、大学令による大学昇格時に立教大学経営のために設立された財団法人聖公会教育財団について叙述している。また壮麗なカレッジ・ゴチック様式で一九一八年に完成した池袋キャンパスの建設もここで言及している。

第二章「大学令による立教大学」では、一九一八年の大学令公布により、帝国大学のみであった「大学」が公xxiii

立・私立大学に拡大するなかで、大学昇格を果たした立教大学の動向をみる。一九二二年五月、大学令により立教大学が認可され、文学部、商学部の二学部と研究科が設けられ、大学予科が設置された。立教大学はキリスト教大学としては、全国二番目の大学昇格であり、首都圏で唯一のプロテスタント系大学であった。大学令は私立大学の卒業生に帝国大学の卒業生と同じ「学士」号を認める一方で、帝国大学をモデルとした大学機構の整備を求めるものであった。東アジア伝道の拠点として大学拡張を視野に入れていたアメリカ聖公会の意向とも相まって、昇格後の立教大学は「リベラルアーツカレッジ」から、文科・商科に加え、帝国大学に倣って法科や工科、医科までを含む「総合大学」を志向していった。ここでは諸派連合キリスト教大学構想や昇格後の文学部、商学部、大学予科の展開、聖公会神学院との関係、大学図書館の整備・拡充についても明らかにしている。

第三章「関東大震災と復興」では、一九二三年九月一日に発生した関東大震災とそこからの復興に焦点を当てる。築地キャンパスは地震後の火災により全焼して完全に失われ、池袋キャンパスは竣工後数年の煉瓦校舎群に大きな被害を被った。立教学院の復興を支えたアメリカ聖公会の緊急救援基金や日本復興基金、震災時の日本聖公会の救護事業をみるとともに、築地キャンパスを失った立教中学校の池袋移転を取り上げる。ここでは両大戦（神と国のために）」や校章、校歌の成り立ちについても言及している。
PRO DEO ET PATRIA

間期の学生生活や学生運動、東京六大学野球や箱根駅伝をはじめとする学友会活動を明らかにするとともに、標語「第三編「戦時体制と立教学院」は、財団法人立教学院が設立された一九三一年から、一九四五年の日本の敗戦直後までの十数年間の時期を中心に叙述している。

第一章と第二章では、聖公会との関係における立教学院全体の動向を取り上げている。第一章「財団法人立教学院の設立」では一九三〇年代のアメリカ聖公会の海外伝道事業の動きをたどるとともに、その関わりの中におけ る 財 団 法 人 立 教 学 院 設 立 や 立 教 学 院 拡 張 計 画 を 検 討 し て い る。 第 二 章「 日 米 開 戦 と キ リ ス ト 教 教 育 の 危 機 」

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は、日米開戦前後の教会合同問題と日本聖公会の分裂、医学部設置構想とその挫折にとりわけ注目しつつ、アメリカ聖公会との断絶とキリスト教主義による教育の放棄という、立教学院にとって極めて大きな出来事が続いた

一九四〇年頃から敗戦直後の時期を扱っている。一九三一年の財団法人立教学院設立時の寄附行為に教育の目的として掲げられた「基督教主義」は、一九四二年九月に削除され、替わりに「皇国ノ道」が教育の目的とされることとなったが、その経緯が、第一章、第二章を通して丹念に解明されている。

続く第三章では立教中学校、第四章と第五章は立教大学における、それぞれ一九三一年から一九四五年の敗戦直後までの時期を扱っている。

第三章「戦時体制下の立教中学校」では、立教中学校における「錬成」や勤労作業・勤労動員の具体的な展開が示され、中等教育に関わる教育政策の全般的な動向とそれへの立教中学校の対応が明らかにされている。
「基督教主義」と国策を結びつける言説が、立教中学校首脳陣には早くから見られたこと、そして、日米開戦後の一九四二年度中には立教中学校内における「基督教主義」が払拭されたこととその背景が検討されている

第四章「戦時下の大学における教育と研究」では、第一節から第四節まで主に一九三〇年代から一九四一、二年頃までの動向を取り上げている。一九三〇年代の拡大の時期から四〇年代に入り文科系抑制策の中に置かれることになる大学予科、各学科独自の発展を見せる文学部、そして商学部から改組され「黄金時代」を迎える経済学部、それぞれの展開を見ている。あわせてこの章では、後半の第五節「植民地・外国からの入学者」、第六節「教員免許資格取得の動向」のそれぞれにおいて、立教大学の旧制大学時代全体を通した状況を取り上げている。

第五章「戦局の悪化と大学存続の危機」は、一九四二年頃までに顕著となっていた高等教育政策における文科系抑制策と理工系拡充策が、一九四三年に入り文科系私立大学・学校の整理・統合の動きとして現実のものとなっていく中で、立教大学がどのような選択をしていったのかを明らかにしている。一九四三年一〇月、満二〇歳以上の男子学生・生徒の在学徴集延期措置が停止され、これ以降、立教大学に在学中の学生・生徒の多数が兵

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力動員の対象となっていった。残された学生・生徒も既に一九三〇年代末から始められていた勤労動員の対象として、大学という場で学ぶ機会を狭められ、奪われていく。立教大学は結果として文学部を「閉鎖」して、残された経済学部と大学予科の再編・縮小をおこなって大学令による大学であり続けた一方、新たに専門学校である立教理科専門学校を設置して、存続の途を探っていった。

戦時体制の中で教育目的を「基督教主義」から「皇国ノ道」に塗り替え、文学部「閉鎖」や立教理科専門学校設置によって存続をはかっていった立教学院は、敗戦となって程なく、このような戦時への対応が問われ、変革の時を迎える。

敗戦後の混乱や荒廃の中で、断絶したアメリカ聖公会との関係を復活させ、新たな教育体制を立教学院として展開していく過程については、第二巻で見ていくこととなる。

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