2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書 第１版第２刷 正誤表

更新日 令和元年/6/24

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行等

No. ページ

正（Lは行数）誤・平13国交告第1540号(枠組壁工法・木質プレハブ工法）
・平14国交告第474号：：
・平17国交告第631号(エネルギーの釣合いに基づく耐震計算等）
・平19国交告第1274号

備考

19

令第81条 関係告示

・平13国交告第1540号(枠組壁工法・木質プレハブ工法）
・平13国交告第1641号（薄板軽量形鋼造）
・平14国交告第474号：
・平17国交告第631号(エネルギーの釣合いに基づく耐震計算等）
・平19国交告第832号（令第82条等と同等の構造計算の基準）・平19国交告第1274号

230L7・・・が前号イ若しくはハ又はホ（木造と鉄骨造の構造を併用するものに限 ・・・が前号イ若しくはハ又はホ（木造と鉄骨造の構造を併用するものに限る。）に該当するもの以外のものる。）及びトに該当するもの以外のもの

H30/4/12追加

330L15⑴ 平成14年国土交通省告示第666号第１第２項第一号ロ⑴から⑶まで ⑴ 平成14年国土交通省告示第666号第１第２項第一号ロ⑴から⑶まに規定する構造方法に該当するもの
でに規定する構造方法に該当し，天井がトに該当するもの

H30/4/12追加

430L17⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当し、天井がトに⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当するもの
該当するものH30/4/12追加

530L21⑵ 骨組の構造が第一号イ⑸に適合するもの

H30/4/12追加

673434

構造種別規模に （略）よるもの
・骨組の構造が平19国交告第593号第五号イからヘのいずれかに適合

45945104511451245（略）・骨組の構造が平19国交告第593号第五号イからヘのいずれかに適合・特定天井について応答スペクトル法等によらず令第39条第３項の規定

骨組膜構造に適合
上表
構造種別規模に ・平14国交告第666号第５第１項各号，第２項から第６項（第４項を除く）よるものに規定する構造計算
骨組膜構造
下表

8⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当するもの

平27国交告第189号囲み内L3
平27国交告第189号囲み内L8平27国交告第189号囲み内
L15
平27国交告第189号囲み内L17
平27国交告第189号囲み内
L19・平14国交告第666号第５第１項各号，第２項から第６項（第４項を除く）に規定する構造計算・特定天井について応答スペクトル法等によらず令第39条第３項の規定に適合

H28/1/12追加

H30/4/12追加

H30/4/12追加

第81条第2項第一号イ

第81条第2項第二号イ

H27/10/5追加

桁行方向のいずれかの桁行方向のうちいずれかのH27/10/5追加

イ 前号イ及びロに定める…

イ 前号イ又はロに定める…

H27/10/5追加

桁行方向のいずれかの桁行方向のうちいずれかのH27/10/5追加(2) (1) の規定(2) (1) イの規定

H27/10/5追加

1/4

行等

No. ページ

1364

1493

15109

正（Lは行数）誤

備考

一 建築物に設ける第129条の3第1項第一号及び第二号に掲げる昇降 一 建築物に設ける第129条の３第１項第一号及び第二号に掲げる昇降機にあつては、第129条の4及び第129条の5（これらの規定を第129条の 機にあつては，第129条の４及び第129条の５（これらの規定を第129条政令129条の2 12第2項において準用する場合を含む。）、第129条の6第一号、第129 の12第２項において準用する場合を含む。），第129条の６第一号並びの4囲み内
条の8第1項並びに第129条の12第1項第六号の規定（第129条の3第2項 に第129条の８第１項の規定（第129条の３第２項第一号に掲げる昇降機 H28/1/12追加
L3
第一号に掲げる昇降機にあつては、第129条の6第一号の規定を除く。） にあつては，第129条の６第一号の規定を除く。）に適合すること。に適合すること。
断面形状及び数字の 1→英字の I
1/1080寸法の表
I/1080(四)αの値
六 平成12年建設省告示第1452号第六号の規定に基づき，

六 平成12年建設省告示第1452号第七号の規定に基づき，

R1/6/24追加

16 111-1 L15③の規定は，壁量規定中のいわゆる１/４ルール（⑾参照）について，③の規定は，壁量規定中のいわゆる１/４ルール（⑽参照）について，R1/6/24追加

17134 L5削除

⑴ 組積造は，地震のない国において，れんが又は石等の比較的大きな圧縮強度に期待して発達した構造である。地震の多い我が国では，
H28/11/21追加
過去に幾多の地震被害例があり，現在では，ごく小規模あるいは特殊な用途に使われている。

18142 L1019166 L25

20183 別表（は）せき板
209

19211

L29

H28/11/17 差し替え

⑶ 骨材（細骨材，粗骨材）は，適切な粒形及び粒度分布を有したものでないと，(3) 骨材（細骨材，粗骨材）は，適切な粒形をもち，細粗粒が適度に分
H28/11/17追加
布したものでないと，1平方ミリメートルにつき５ニュートン

1平方センチメートルにつき５ニュートン

L26L34｢膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解説｣
L11
政令第80条の最終改正 平成27年1月15日政令第６号３｢膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び解説｣

H30/8/13追加
H29/03/09追加

20

212

H30/1/31追加

21

212

囲み内 L3

第９条第１項

第８条第１項H30/1/31追加

22

212

囲み内 L5
囲み内 L11

同法第９条第２項

同法第８条第２項

H30/1/31追加

23

212

囲み内 L9

河道閉塞

河道閉鎖

H30/1/31追加

24212

L12（土砂法第９条第２項）（土砂法第８条第２項）

H30/1/31追加

2/4

行等

No. ページ

25226

図3.11－5 土
石等の堆積による荷重の分布
係数

26

227

L11、12 式(1)

27247

28
293031

正（Lは行数）誤備考

R1/6/24追加

R1/6/24追加

政令第81条囲
み内
三 屋根ふき材、特定天井、外装材及び屋外に…
三 屋根ふき材、外装材及び屋外に…
H27/10/5追加
L5L20
304 〔判定例〕①〔例 この場合は，支持層である…
この場合は，持層である…
H27/10/5追加
１〕
λ 建物のうち・・・又は鉄筋造である階
H30/1/31追加
462 囲み内λ 建物のうち・・・又は鉄骨造である階（日本建築センター他「膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同 （日本膜構造協会「膜構造の建築物・膜材料等の技術基準及び同解
H29/03/09追加
503 図8.5－3出典解説」より）
説」より）
L20
H30/2/16追加
561
図9.6－2 平板載荷試験による許容応力度とNswの関係3）
図9.6－2 平板載荷試験による許容応力度とNswの関係21）
キャプション
H27/10/5
ψ の矢印指し位置の修正32569 図9.6-733581

L33 追加34619（付1.2-15）

35631

L136631

L8X :ベースプレート端部から・・・

37631

L15・・・，ボルトのせん断耐力をコーン状破壊耐力が上回る条件から，次のよ ・・・，ボルトのせん断耐力がコーン状破壊耐力を上回る条件から，次のH30/5/14追加
うに導かれる。
ように導かれる。

21）(独) 都市再生機構，宅地耐震設計マニュアル（案），2003

H30/2/16追加
H30/2/16追加

𝐶＜𝐹
2𝐵 𝑋

𝐶
＜𝐹
2𝐵 𝑥ｘ :ベースプレート端部から・・・

3/4

H29/07/28追加
H29/07/28追加

行等

No. ページ

正（Lは行数）

誤

備考

37644

L9H30/8/17追加

38651L7

また，α/D＝1.0～2.0の範囲の部材の降伏時剛性低下率α y は（付1.3 また，α/D＝1.0～2.0の範囲の部材の降伏時剛性低下率dy は（付1.3H30/8/17追加－4）式・・・－4）式・・・

39667

L3(N・mm）

40671

L30

de ：引張鉄筋群の重心から圧縮縁までの距離（付図1.3－12参照）（mm）

41679

L26～3042695

L32～33778

ハ 建築物に設ける令第129条の3第1項第一号及び第二号に掲げる昇 ハ 建築物に設ける令第129条の３第１項第一号及び第二号に掲げる昇降機は、令第129条の4、令第129条の5（これらの規定を令第129条の12 降機は，令第129条の４及び令第129条の５（これらの規定を令第129条
平17国交告第 第2項において準用する場合を含む。）、令第129条の8第1項並びに令 の12第２項において準用する場合を含む。）並びに第129条の８第１項566号囲み内 第129条の12第1項第六号の規定に適合するほか、当該昇降機の籠が、 の規定に適合するほか，当該昇降機の籠が，籠内の人又は物による衝 H28/1/12追加
籠内の人又は物による衝撃を受けた場合において、籠内の人又は物が 撃を受けた場合において，籠内の人又は物が昇降路内に落下し，又はL19
昇降路内に落下し、又は籠外の物に触れるおそれのない構造であるこ 籠外の物に触れるおそれのない構造であること。と。

43(N/mm2）

H29/07/28追加

de ：引張鉄筋群の重心から圧縮縁までの距離（付図1.3－13参照）
H29/07/28追加（mm）
通常は壁量が十分にあり，接合部に作用するせん断力が十分に小さい 通常は壁量が十分にあり，柱はり接合部に作用するせん断力が小さいと考えられることから、許容応力度計算を省略して良い。しかし，壁量が と考えられることから、許容応力度計算を省略することができる。ただし，少ない場合や柱はり接合部の周囲に壁が配置されない場合など，変形 壁量が少なく柱はり接合部の周囲に壁が配置されない場合などは，作量が大きい接合部では，許容応力度計算を行う必要がある。このときに 用するせん断力が大きくなるため、接合部の性能を許容応力度計算で確認する必要がある。許容応力度計算を行う場合は，RC規準(2010)15は，たとえばRC規準(2010)15条…
条…
19) 向井ら：実験データベースを用いた鉄筋コンクリート造部材の構造
H29/02/10追加
特性評価式の検討と検証結果，建築研究資料，2015.12（出版予定）

19）国立研究開発法人建築研究所 向井智久他：実験

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