フォーカス高齢社会

住環境のエビデンスから介護予防を考える
一般財団法人 医療経済研究・社会保険福祉協会
医療経済研究機構 研究部 主任研究員

土屋瑠見子ていること 2–4、しかし日本では、そもそも住環境を評価

１）はじめにする指標が不足していること 5 を報告してきた。要介護高齢者の研究をするほど強く思うのは、「もっと早くか「介護予防」という用語を日常生活で聞くことが増えら住環境が整っていたら、今（要介護状態）は違ってた。「介護予防だから」と駅で階段を使ったり、ジムでいたのではないか」ということである。そこで今回は、筋トレをする方がいる。最近では、介護予防を目的に視点を要介護高齢者からその前段階の高齢者に移し社会活動をする方もいると聞く。では住環境はどうだてみようと思う。本稿の前半では、自立度の高い高齢ろうか。介護予防を目的に住環境を見直す方はどれほ者に対する早期からの介護予防 6という観点から、適どいるのだろうか。住環境は、地域包括ケアシステム

切な住環境について既存のエビデンスを紹介する。後の植木鉢の絵（図 1）1 において、「すまいとすまい方」

半は、要支援高齢者に対する住宅改修サービスの利として示されている土台である。しかし、介護予防のた用状況・費用について、筆者らが行った最新の研究をめに自分の家を見直すという発想は、あまり浸透して報告する。

いないように思う。

２）介 護予防策としての住 環境
人々の住環境を健康という側面から捉える上では、2017年に世界保健機関（World Health Organization:WHO）が発表した「住まいと健康に関するガイドライン（Housing and Health Guidelines）」7 が参考になる。このガイドラインは、健康に影響を与える住環境について政策への提言を目的としており、表 1 に示す 5つの視点から勧告を行っている。各視点の優先度は、各国の住環境事情や気候によって変わるため、今回は、日本の実情から「安全対策」、「温熱環境（寒さと表 1.「住まいと健康に関するガイドライン」の勧告 7
図 1. 地域包括ケアシステムの『植木鉢の絵』1

筆者は、2017年から要介護高齢者の住環境について研究を進めている。その中で、海外では、機能が低下した高齢者にとって適切な住環境は日常生活動作能力や生活の質（QOL）の維持に貢献すると報告され
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住環境トピック

勧告の程度

過密

強く勧告

寒さと断熱

強く勧告

暑さ

条件付き勧告安全強く勧告

アクセシビリティ

強く勧告

筆者が和訳

断熱、暑さ）」、「住環境アクセシビリティ」について取血圧に着目した研究では、居室内室温が不安定な居り上げたいと思う。

住者は、血圧の日内・日間変動が大きいことが示された 17。ヒートショックは、急激な温度の変化によって血（1）安全対策

圧が大きく変動するなど、身体に大きな負荷がかかる

住環境の安全対策といえば、まず思いつくのはバリこと 18 であり、高齢者に多い屋内死亡事故である溺死アフリーではないだろうか。バリアフリーとは、「障害の主な原因と考えられている 19。更に本調査では、断のある人が社会生活をしていく上で障壁（バリア）と熱改修（外壁・床・屋根などの断熱工事、一枚ガラスなるものを除去すること」8と定義されているが、一般窓から二枚ガラス窓への交換、窓枠の交換、等）の介的には、障害のない人が今後バリアとなり得る住環境

入研究を行っており、断熱改修を行った高齢者では、に対して、予めバリアを除去することにも用いられる。

改修後の収縮期血圧が 3.1mmHg 低下したことを報

日本の一般的な住宅では、居室間の敷居や滑りやす告している 20。本研究グループは、この数値を高血圧

い畳などバリアが多い 9。入浴や玄関段差の昇降動作

治 療ガイドラインと比 較し、脳 卒 中 死 亡 数 が 年 間などは、高齢者にとって高度な動作であり10、転倒受傷9,300人、冠動脈疾患死亡数が 4,700人減少することリスクが高まる。特に、転倒骨折は介護が必要となるに匹敵すると推計している 20。またこの変化は、健康日主な原因の一つであり11、住環境のバリアフリー化は

本 21（第二次）の数値目標（40 ～ 80歳代の国民の重要な課題と考えられる。

最高血圧を平均 4mmHg 低下させる）と比較しても、海外における住環境の安全対策においても、住宅非常に大きなインパクトをもつとしている 20。断熱改改修により転倒受傷・火傷等の傷害を予防することは修は介護保険制度の住宅改修の対象にはなっておら優先的な課題である 7。高齢者における住宅改修の転ず、金銭的負担も大きいと言われている 21。しかし血倒予防効果は、複数のシステマティック・レビュー（既圧だけに着目しても、要介護の原因となる循環器疾患発表論文を一定の手順に沿って整理し、エビデンスをの発症を予防するために、住環境の温熱環境に着目まとめた論文）が行われている。その結果は、2004年 12、する意義はあると思われる。

2011年 13 には 結 果 は 一 貫しな いとされてきたが、2012年 14 には転倒予防効果が期待できる可能性が（3）住環境アクセシビリティ報告されている。これに加え、ニュージーランドで実施

住環境アクセシビリティとは、「個人が目的の場所された HIPI study15 では、地域単位で住宅改修のランに到達したり、目的の物を使うことを住環境が促進 /ダム化比較試験（対象者をランダムに2群に分け比阻害する程度」5 である。自立している高齢者は、バリ較する）を行った結果、住宅改修は小児から高齢者のアのある住環境であっても高い適応能力を示し、生活全世代にわたる転倒受傷を予防することを示した。住が継続できる。そのため自立した高齢者では、一見ア

宅改修によるバリアの除去は、自立している高齢者のクセシビリティの問題は生じていないように思われる。

介護予防に寄与することが期待できる可能性がある。

しかし、「腰が伸びなくて最近戸棚に手が届かない」
といったことは、高齢者と身近に接していれば出会う（2）温熱環境場面のように思う。つまり、機能低下に先立ってアクセ

次に、日本の住宅における温熱環境と介護予防にシビリティが阻害され、日常生活動作能力の低下や生視点を移したい。国土交通省のスマートウェルネス住活範囲の狭小化が起こっている可能性がある。アクセ

宅等推進事業調査 16 では、温熱環境が健康指標に与シビリティの障害は、転倒受傷のような明確なイベントえる影響について複数の検討を行っている。このうちではないため、問題が顕在化していないことが懸念さ
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れる。しかし、住環境アクセシビリティが日本では測定た。アウトカムは、住宅改修の実施の有無とし、多重ロできていないため、現時点では実態がわからない。現

ジスティック回帰分析を用いた。更に、住宅改修費を在 JSPS 科研費を頂いて研究を進めているため、今後アウトカムとし、Mann–Whitney U test または Kruskal-

住環境アクセシビリティの実態に向き合っていけたらWallis test を用いて単純比較を行った。
住宅改修利用者は 1,622名（15.6%）であった。各と思う。

心身機能と住宅改修の実施との関連としては（図 2）、３）研究報告：要支援高齢者における住宅改修サービスの利用状況と費用

下肢機能低下、バランス能力が低下している者で住宅改修実施者が多かった。一方、認知機能低下および視力低下がある者では、住宅改修実施者が少なかった。

最後に、筆者らが行った最近の研究について紹介す更に、視力低下がある者では、住宅改修費用も有意にる 22。本研究では、できる限り機能低下を予防すること少なかった。
これらの対象者は住宅改修によるデメリッが望まれる要支援高齢者を対象とし、住宅改修サービト（転倒リスクの増加等）も懸念されるため、当事者のスの利用状況・費用の実態について分析を行った。

ニーズを改めて明らかにした上で、改修内容の検討がデータは、東京近郊一市の介護保険データ（介護必要と考えられた。なお、本研究では、住宅改修実施

保険台帳、認定調査、介護保険料段階、介護報酬レセ

前の自費の改修については把握できておらず、費用上プト）を用いた。分析対象者は、2010年～ 2018年に限額を越えている者も3割程度を占めることから 24、超新規に要支援認定を受けた65歳以上の者 10,372名

過費用を含めた検討が必要である。また、医学的状況とした。説明変数は、先行研究 23とガイドライン 7 を参等は考慮できていないという限界があり、今後、住宅考に、住環境アクセシビリティに関連する心身機能を改修理由書、医療・介護レセプト等を突合した更なる整理し、認定調査項目から検討可能な項目を選択し研究を進めていく予定である。

＊2.50

2.17

＊

2.00

1.72

＊

1.50
1.00

＊

1.00

0.77

1.00

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＊

0.86

1.29
1.00

0.95

1.00

1.00

0.97

1.00

0.55
0.50
RankⅡa

RankⅠ
認知機能

視力

聴力

バランス

上肢機能

下肢機能

身体機能制限の種類
図 2. 要支援高齢者における身体機能と住宅改修サービス利用有無との関連 .
青色がリファレンス . 年齢、性別、世帯収入、医療的処置の有無、障がい高齢者日常生活自立度を調整した多重ロジスティック回帰分析 (*p<0.05)．

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予防、高血圧などを予防することが期待でき、今後、更４）まとめに制度的な支援が図られることが期待される。住環境は忘れられがちだが、毎日の生活に関わってくる。本

今回、住環境の介護予防効果に関するエビデンス

稿が「うちの家は ?」と見直す機会になってくれればを紹介すると共に、要支援高齢者における住宅改修幸いである。

サービスの利用状況についての筆者らの研究を紹介

謝辞：JSPS科研費 若手研究
（JP19K14005）および基盤研究Ｂ（JP22H00942）

した。住環境を適切に改善することにより転倒受傷のの助成を受けた研究を中心に報告しました。

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