全ての新築建築物に省エネ基準適合を義務化！
2025年に備えてよくわかる省エネ関係図面の書き方～標準計算「設計図書作成マニュアル」解説～

設計・監理資料集

木造戸建て（標準計算）住宅事例
第１章 設計図書作成マニュアル

住宅：資料ライブラリー - 国土交通省 (mlit.go.jp)

参考国立研究開発法人建築研究所（協力：国土交通省国土技術政策総合研究所）「建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報」https://www.kenken.go.jp/becc /1. はじめに2025 年4 月～

原則全ての新築等に係る建築物について、建築物エネルギー消費性能基準（省エネ基準）への適合が義務

木造戸建て住宅の設計を行う建築士は、設計図書において、省エネ基準に係る建材や設備の仕様等を明示することが必要※記載する設計図書等はあくまで例であり、他の図書に必要事項が明示されている場合は、必ずしも当該図書を要するわけではありません。

2. 記載項目の具体的内容
2.1

基本事項

2.3

暖房設備

2.2

外皮

2.4

冷房設備

2.5

換気設備

2.6給湯設備

2.7

照明設備

2.8

太陽光発電設備2.9

太陽熱利用設備

2.10

コージェネレーション設備

2.2.1

外皮（開口部以外）

2.2.2

外皮（開口部）

2.2.3

外皮（その他）

建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報
https://www.kenken.go.jp/becc/

外皮計算書2.1 基本事項
1）記載項目

一次エネルギー消費量計算プログラム 出力シート

「主たる居室面積」・・・リビング、ダイニング及びキッチン「その他居室面積」・・・寝室、子ども室、和室等「 床面積の合計 」・・・主たる居室＋その他居室＋非居室
間仕切り壁や扉等がなく、水平方向および垂直方向に空間的に連続する場合は、ひとつの室とみなす。
例）リビング（主たる居室）が廊下（非居室）と空間的に連続している場合⇒当該廊下も主たる居室として面積計算

主たる居室・その他居室が空間的に一体⇒ 主たる居室
その他居室・非居室が空間的に一体⇒ その他居室

仮想床4.2ｍ以上の天井高さを有する室や吹抜けがある場合a）吹抜け等の天井の高さが4.2ｍ以上の場合
高さ 2.1m の部分に仮想床があるものとみなして、床面積に加えて計算します。
b）吹抜け等の天井の高さが6.3ｍ以上の場合
高さ 2.1m および 4.2m の部分に仮想床があるものとみなして、床面積に加えて計算します。以下同様に、天井高さが 2.1m 増えるごとに仮想床を設けます。階に算入されない開放されたロフト等がある場合は、これを考慮せずに天井高さで判断します。
c）階段の上部について階段の上部については、上階に床があるものとみなして床面積に算入します。なお、階段部分（ペントハウス用階段も含みます。）の天井の高さが4.2m以上の場合は、a）またはb）の考え方を適用します。
※仮想床の面積は、吹抜け等が存する「主たる居室」、「その他の居室」または「非居室」の面積に加える

2）設計図書の記載例〈求積図（一戸建ての住宅）〉

2.1-5
吹抜け等の仮想床面積
仮想床がある場合は忘れずに

2.1-4
床面積（主たる居室、その他居室、床面積の合計）
・床面積算定式 も2.1-3
居室構成

主たる居室面積

その他居室面積

床面積の合計2.2 外皮
1）記載項目

2.2-1～2.2-4
外皮計算を行った結果導かれる計算値⇒原則全ての住宅において計算・記載が必要

外皮計算書

2.2.1 外皮（開口部以外）
1）記載項目2）設計図書の記載例〈矩計図〉

2.2.1-3 断熱材の施工法、厚さ外皮計算（部位U値計算）に用いた部材の名称、施工法、厚さを記載
例）・通気胴縁・構造用合板ｔ＝24・押出法ポリスチレンフォーム３種ｔ＝100

2.2.1-1 熱的境界となる部位
2.2.1-2 部位の構造及び工法
2.2.1-3 断熱材の施工法

2）設計図書の記載例〈仕様表〉

2.2.1-3 断熱材の施工法、厚さ2.2.1-4 部位の熱貫流率等

2.2.1-5
基礎断熱部の基礎の形状範囲等

建材等の熱物性値
・建研技術情報で記載する値
・建研技術情報で定める試験方法で求めた値⇒試験結果等を示すカタログなど根拠資料を添付

2）設計図書の記載例〈立面図〉

2.2.1-1
熱的境界となる部位、面積算定式も記載

2）設計図書の記載例〈基礎伏図、基礎断面図〉

2.2.1-5
基礎断熱部の基礎の形状、範囲
例）基礎立上り内側
押出法ポリスチレンフォーム３種bA t=30

2.2.2 外皮（開口部）
1）記載項目窓の熱貫流率★窓の熱貫流率を求める方法① 建具及びガラスの仕様に基づく窓の熱貫流率（建研技術情報に定める方法）② 建具の仕様及びガラスの熱貫流率に基づく窓の熱貫流率（建研技術情報に定める方法）③ JIS 等に基づく試験や計算により求めた窓の熱貫流率

・熱性能値の根拠となる詳細な建具仕様を設計図書等に明示
・その性能値の根拠（試験成績書等）の添付④ JIS 等に基づく試験や計算の結果を用いて建研技術情報により求めた窓の熱貫流率

窓の日射熱取得率★窓の日射熱取得率を求める方法① 建具及びガラスの仕様に基づく窓の日射熱取得率（建研技術情報に定める方法）② 建具の仕様及びガラスの日射熱取得率に基づく窓の日射熱取得率（建研技術情報に定める方法）③ JIS 等に基づく試験あるいは計算により求めた窓の日射熱取得率

・熱性能値の根拠となる詳細な建具仕様を設計図書等に明示
・その性能値の根拠（試験成績書等）の添付

ドアの熱貫流率★ドアの熱貫流率を求める方法①戸、枠及びガラスの仕様に基づくドアの熱貫流率（建研技術情報に定める方法）②戸、枠の仕様及びガラス性能に基づくドアの熱貫流率（建研技術情報に定める方法）③ JIS 等に基づく試験や計算により求めたドアの熱貫流率④JIS 等に基づく試験や計算の結果を用いて建研技術情報により求めたドアの熱貫流率

・熱性能値の根拠となる詳細な建具仕様を設計図書等に明示
・その性能値の根拠（試験成績書等）の添付

2) 設計図書の記載例〈 仕様表〉※建具及びガラス仕様を用いた場合

2.2.2-20 戸の仕様
2.2.2-21 戸の開閉形式
2.2.2-22 錠の有無等
2.2.2-23 ポストの有無
2.2.2-24 枠の仕様
2.2.2-25 ガラスの仕様〈平面図〉
2.2.1-2,11 建具の仕様例）樹脂（または木）と金属の複合材料製建具
2.2.2-5,14 ガラスの仕様例）Low-E2枚 三層複層ガラス
中空層：断熱性ガス 9mm
2.2.2-15 Low-E 日射区分例）日射遮蔽型

2.2.2-8 窓寸法例）AW-4 06009

2.2.2-9 付属部材等の設置※計算に用いない場合は不要

2.2.2-28 ドア等寸法例）AD-1 1240×2330
建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報（国立研究開発法人建築研究所）より

2. 記載項目の具体的内容
2.1

基本事項

2.3

暖房設備

2.2

外皮2.4冷房設備

2.5

換気設備

2.6

給湯設備

2.7

照明設備

2.8

太陽光発電設備2.9

太陽熱利用設備

2.10

コージェネレーション設備

2.2.1

外皮（開口部以外）

2.2.2

外皮（開口部）

2.2.3

外皮（その他）例）設備機器一覧表※図面や仕上表等に必要事項が明示されている場合は不要です。

2.3 暖房設備
1）記載項目

2.3-1 暖房方式
・居室のみを暖房する
・居室全体を暖房する
・設置しない居室のみを暖房する場合は主たる居室とその他の居室それぞれで暖房設備機器または放熱器の評価方法を選択
例）主たる居室：エアコン 区分（い）その他居室：エアコン 区分（は）1）記載項目
一つの居室に複数の暖房器具を設置する場合、評価の優先順位が定められている

例）主たる居室に「温水床暖房」と「ルームエアコンディショナー」設置⇒「温水床暖房」を評価

2）設計図書の記載

〈平面図〉

〈仕様書〉

2.3-1 暖房設備の有無、暖房方式（その他居室）
2.3-2 暖房設備機器または放熱器の種類
2.3-3 エネルギー消費効率の区分（エアコン）〈設備機器一覧表〉

・暖房機設置の場合は平面図に実線で明示
・性能値等を入力する場合は 性能値等や、性能値を特定できる品番等を設計図書等に明示・根拠となる資料も添付

2.3-1 暖房設備の有無、暖房方式（主たる居室）
2.3-2 暖房設備機器または放熱器の種類
2.3-5 定格能力におけるエネルギー消費効率（FF 暖房機）

2.4 冷房設備
1）記載項目・ルームエアコンディショナー
・ダクト式セントラル空調機（ヒートポンプ式熱源）
のみ入力対象〈エネルギー消費効率の区分の表示（カタログ）〉※暖房設備も同じ
定格冷房エネルギー消費効率
定格冷房能力＝定格消費電力

2.4.2 冷房設備の種類及びその効率例）ルームエアコンディショナー
型番：S22ZTRXS
エネルギー消費効率区分（い）2）設計図書の記載例
〈平面図〉

〈仕様書〉

2.4-1 冷房設備の有無、冷房方式
エアコン等の位置明示
2.4-2 冷房設備機器の種類
2.4-3 エネルギー消費効率の区分（エアコン）

2.4-1 冷房設備の有無、冷房方式
2.4-2 冷房設備機器の種類
2.4-3 エネルギー消費効率の区分（エアコン）
エネルギー消費効率の区分を評価する場合はカタログを添付の上、品番を明示
2.4-1 冷房設備の有無、冷房方式エアコン等の位置明示
2.4-2 冷房設備機器の種類
2.4-3 エネルギー消費効率の区分（エアコン）・暖房機設置の場合は平面図に実線で明示
・性能値等を入力する場合は 性能値等や、性能値を特定できる品番等を設計図書等に明示・根拠となる資料も添付〈設備機器一覧表〉

2.5 換気設備
局所換気設備ではなく建築基準法の24時間換気設備について
2.5-1 換気設備
・ダクト式第一種換気設備
・ダクト式第二種または第三種換気設備
・壁付け式第一種換気設備
・壁付け式第二種または第三種換気設備

ダクト式換気設備
1台の換気設備に合計1m以上のダクトを使用しているもの

2.5-3 比消費電力＝消費電力/設計風量※複数の全般換気設備を設置する場合
は、すべての機器の「消費電力」の合計値および「設計風量」の合計値を用いて計算

2）設計図書の記載例

〈平面図〉

〈仕様書〉

〈設備機器一覧表〉
2.5-1 換気設備の方式
例）壁付第3種機械換気設備（ダクト長1ｍ未満）

・評価する項目に応じて換気設備の機能（風量、消費電力、有効換気量率、温度交換率等）がわかるカタログを添付・評価する項目に応じて品番を図面又は仕様書に明示

2.5-1 換気設備の方式
2.5-2 径の太いダクト、DCモーター（ダクト式）
2.5-3 比消費電力
2.5-4 換気回数
換気回数がわかる換気計算書を添付
2.5-6 温度交換効率

2.6 給湯設備
1）記載項目

2.6-16 高断熱浴槽
JIS A 5532に適合することがわかる資料を添付

2) 設計図書の記載例

2.6-1～2.6-16 給湯設備等の仕様〈平面図〉

2.6-1 給湯設備の有無
2.6-2 熱源機の種類
2.6-3 エネルギー消費効率（ガス従来・潜熱回収型給湯器、給湯専用型）、熱効率（石油従来・潜熱回収型給湯器、給湯専用型）
2.6-4 モード熱効率（ガス又は石油従
来・潜熱回収型給湯器、給湯専用型）〈設備機器一覧表〉

2.6-2 熱源機の種類
例）ガス潜熱回収型給湯機
2.6-4 モード熱効率例）モード熱効率：85％以上
2.6-13 ふろ機能の種類
例）風呂追焚あり
2.6-14 配管方式例）ヘッダー方式（13A以下）
2.6-15台所、浴室シャワー、洗面の水栓種別
節湯水栓を評価する場合はカタログ添付の上、製品を特定できる品番等を設計図書に明示例）台所、浴室、洗面：2バルブ以外
2.6-16 高断熱浴槽の使用の有無※JIS A 5532に適合〈仕様書〉

2) 設計図書の記載例〈カタログ等（ガス給湯器）〉
2.6-2 熱源機の種類
設計図書にも記載

給湯器の型番設計図書にも記載
例）CQ-C1634WS

2.6-4 モード熱効率（ガス又は石油従来・潜熱回収型給湯器、給湯専用型）
設計図書にも記載例）モード熱効率：90.8％

熱効率、JIS効率、追焚機能、節湯水栓を評価する場合はそれがわかるカタログを添付

2.7 照明設備
1）記載項目

照明設備の評価方法

2.7-1 照明設備の種類
・LED・白熱灯以外・白熱灯
・設置しない主たる居室
・多灯分散照明方式（白熱灯以外）・調光が可能な制御
その他の居室・調光可能な制御
非居室・人感センサー標準計算では主たる居室、その他の居室、非居室のすべてが計算対象となる→非居室はユニットバスの照明も対象となるので注意

複数の照明設備を設置する場
合で、いずれかの照明設備が調光機能/人感センサーを有する場合は、調光機能/人感センサー「採用する」を選択

2) 設計図書の記載例
〈平面図〉

〈仕様書〉
2.7-1 主たる居室、その他居室、非居室の照明設備の種類及び調光が可能な制御等の有無
例）主たる居室：すべてLED
その他の居室：設置しない
非居室：すべてLED（人感センサー採用）

2.7-1 照明設備の種類等〈設備機器一覧表〉

竣工後に入居者が照明設備を設置する場合は、その旨を記載し、照明設備の種類などの記載は不要

2.8 太陽光発電設備
1）記載項目〈方位角の考え方〉※太陽光電池モジュールの出力の準拠規格
太陽電池の種類

条件

結晶シリコン系太陽電池

JIS C 8918、JIS C 8990 またはIEC 61215

結晶シリコン系以外の太陽電池

JIS C 8991 または IEC 61646

アモルファス太陽電池

JIS C 8939

多接合太陽電池

JIS C 8943

2）設計図書記載例

2.8-2 太陽電池アレイのシステム容量、種類、設置方式
立面図または屋根伏図にパネル配置（枚数）を明示
システム容量がわかる品番等を記載の上、カタログ等（JISまたはIECに基づくことがわかるもの）を添付
例）太陽光パネル TP123456 17枚
システム容量：4.148kW〈太陽光発電仕様書〉
2.8-3 パネルの設置方位角、傾斜建物の設置方位角、屋根勾配等〈設備機器一覧表〉

2.8-2 太陽電池アレイのシステム容量、種類、設置方式

2.8-1 パワーコンディショナの定格負荷効率評価する場合は品番等を記載の上、定格負荷効率がわかるカタログを添付

引き続きセミナーをご覧ください