コメントⅠ①「21 世紀の日中関係」についての先端的諸言説を解読する
西村成雄
19 人の研究者による先端的諸研究を踏まえた実証的かつ構想力に富んだ「21 世紀の日中関係」に関する諸見解とその言説を拝読し，主として三つの視点からその共通するイシューを引き出してみたい。
各セッション（歴史 5 人，政治と社会 4 人，文化・科学 5 人，認識・イメージ 5 人）の報告論文に関する概要をみる限り，その 4 類型化は極めて妥当といえよう。しかし，次に述べる三つの視点をフィルターとして組み込むと，各セッションを横断して共通するイシューがより明確になると思われる。
第一は，「ネイション・ステイトの政治・経済・社会的統合とその矛盾」という視点。近代中国のネイション・ステイト化過程から見ると，まず政治的統合に関わる政策とその矛盾を取り上げた王慧婷報告，和田英男報告，経済的社会的統合を議論した林志晟報告，杜慧報告，更にアイデンティティの多層性や文化遺産問題を取り上げた Tan Tack-Ki 報告，陳元棪報告を抽出できる。
王慧婷報告は，1920 年代「反革命罪」の法制度化とその司法的対応過程を取り上げているが，その基盤はやはり「党国体制」下の法制度を支える法思想としての「天賦人権論」ではない「革命人権論」に求められるだろう。こ
こに，20 世紀中国の政治構造のある種の歴史的経路依存性があると思われる。1949 年以降の大陸における党国体制下の法制度化が視野に入っている39

ことは，党と国家の関係性が改めて問われていることを意味している。と同時に，党イデオロギーから国家イデオロギーを部分的に取り出すことによってその関係性が部分的に変容しつつあることも，今後のネイション・ステイト化過程としてとらえる必要があり，それが日中関係にどのような影響をもたらすのかも問われることになるだろう。
和田英男報告は，1957 年反右派闘争とその名誉回復問題を憲法というネイション・ステイトレベルにおける「公民」の権利と義務の現実という角度から分析しようとしているが，これも近代ネイション・ステイトという国家イデオロギーがなお党イデオロギーから分離されていない現実を解明することになるだろう。しかし，この課題は「公民」の権利と義務が「支配の道具」ではなく，それぞれの歴史的条件の下で政治的民主主義を追求する「公民にとっての手段」に転化する可能性も存在している豊かな現実を再認識することにも接続するだろう。ただ，日中関係について，報告者のいう「共通の価値観」を基盤として安定化しうるかどうかは不確定性の中にある。むしろ，グローバルな諸課題という現実の機能的（価値観的でない）諸関連を基盤とする共通の課題設定とその国際公共財化が必要となるだろう。多元的対話が不可欠であることは報告者の指摘するとおりであろう。
ネイション・ステイトとしての経済的統合過程を論じた林志晟報告は，重慶国民政府期の国営経済林場政策とその実現過程を分析しているが，特に国家資本投入による林業資源の開発によって軍事的需要に応えようとしたことは，戦時体制の下での経済の基盤形成という特徴を示している。そのことによって国家主導による抗戦力保持拡大が可能になったとすれば，その計量的分析が求められるだろう。とともに，日本占領下の林業資源開発という現実の中に，東アジアレベルにおける技術移転の要因を発見するだけでなく，1945 年以降の「接収」に関わる主体性とその吸収能力の到達度も計測する必要が出てくるだろう。現在の経済的相互依存性分析に通じるとする報告者の意図も明瞭となるだろう。
杜慧報告は，社会的統合としての農村新学校教育が山西省の農村社会にどのような「紛糾」を生み出したのかをリアルに分析しているが，広くいえば40

国家権力の地域社会への影響力，社会的規範化というレベルでの具体的事例研究として位置づけられよう。日中比較史という点からみて，報告者のいうように欧米 200 年を日本は 40 年で新学校教育体制にキャッチアップしえた側面があるが，清朝という東アジアの中枢としての「中華帝国」的サイズと政治体制を潜在的にかつ経路依存的に相続した中華民国期のあり方は，教育領域のみならず，政治・経済・社会・イデオロギーの各領域のどのレベルで日本と比較するのかが問われているといえよう。その点で，機能的レベルでの相互浸透性の特徴分析は今後更に重要となるだろう。
Tan Tack-Ki 報告は，台湾人のアイデンティティの重層性あるいはそのハイブリッドな性格を分析し，ネイション・ステイトのレベルでの「独立」「統一」「不統不独」を抽出するが，報告の主旨は文化人類学的な中華圏・文化中国論の視角から「華人の地域性とアイデンティティ」の多様性・融合性をとらえようとする。この論点は，中華圏内に存在する二つのネイション・ステイトという政治共同体の正統性の競合という側面に注目するだけでなく，むしろその正統性の多元的あり方が問われるべきだとするところにある。香
港の今後の展望と密接に関わる分析課題であるとともに，日本の対「中華圏」認識の多元化をはかる視点を提供している。
陳元棪報告は，世界で最初の「水中文化遺産」になると予測される長江「白鶴梁水文題刻」の保護政策とその東アジアレベルの共通の基盤を形成する必要性を示している。この課題は，ネイション・ステイトからの発信であるとともに，文化財保護政策というグローバルなレベルでの本質的方法論や機能的手段論の相互交流という新たなプラットフォーム創出と結びついている。
そうした国際公共財の公共空間を具体的にどのように構想するのか，更に一歩進んで制度化するプランを提起していただければと期待したい。この陳元棪報告を媒介に第二のイシューに移行する。
第二は，「近代ネイション・ステイトの領域・主権形成と国際公共財形成への道」という視点。この視圏に入る報告は，19 世紀から 20 世紀，更に 21世紀にわたる東アジアにおける複数のネイション・ステイトが，システムとしてどのように形成されたのかに関連している。19 世紀（1880 年代）の朝41

鮮王朝と清朝さらには日本との関係史を取り上げた王東報告，20 世紀(1930年代）における日本側の対中国政策を論じた鄒燦報告，21 世紀段階に至っ
ていよいよそのシステム形成の矛盾が明確になりつつある海洋権益問題をめぐる石羽報告，洪政儀報告，また，大気汚染問題を取り上げた潘鈺林報告，そして現代心理学研究の日中間の双方向技術移転を取り上げた胡毓瑜報告が含まれている。
王東報告は，日清戦争前の 1886〜1889 年における清朝と朝鮮王朝の，ソウル−プサン間の電報通信回線敷設権をめぐる交渉過程を復元し，日本側との「日朝電報条約」がどのような役割を果たしたかについて分析を加えている。ここでの議論は 19 世紀東アジアにおける冊封体制に条約体制が上書きされる過程を分析対象としており，上書きの強弱が三国関係にどう作用していたかを解明したことになる。特に，急速な技術的進歩を示した電報通信回線の敷設権問題は，まさに科学技術インフラのグローバリゼーションの上書き能力の強化という基盤の上に展開していたことが明瞭となる。と同時にそのグローバリゼーションに選択的に，しかも選択基準そのものもそれ以前の上書きを受容した限りで自己変容を遂げており，どのように順応しうるかが，それぞれ三国間の政治的自我の形成と関連していたといえよう。ここに 21
世紀に至る今日的課題として技術の機能的関連性を，少なくとも東アジアにおける国際的公共財としてどう制度化しうるのかという論点が内在している。
鄒燦報告は，21 世紀段階の日中間の政治的諸矛盾の噴出を日中関係の脆弱性のあらわれとしてとらえつつ，その歴史的基盤がどのように 20 世紀の歴史層として蓄積されていたのかを 1930 年代の日本の対中国政策として再構成しようとしている。その視点は，盧溝橋事件から第一次近衛声明に至る日本側の政策とその実態，それを「宣伝」として上書きした言説（ディスコース）のもたらした「固定観念」と，今日に至るまでの「歴史の語り（歴史教育）」を解明するところにある。この分析課題は，日中双方の歴史認識が歴史的事実に基づいて，「相互変容」する可能性と現実性をさぐるためにも，またより多元的な歴史認識による相互対話の奥行きを保証していくために42

も，二国間・多国間公共財の設定（例えば第一期日中歴史共同研究報告書）がますます重要性をもってくるだろう。
石羽報告は，テーマのみからみて，現代中国の海洋戦略のあり方を，国際的諸関連の中で議論するものと思われる。国際関係論の視点からみても，21世紀段階の中国のネイション・ステイトとしての行動パターンの分析は，東アジアに及ぼす影響を計測するうえで重要な課題となる。その場合，21 世紀の歴史層を支えている 19 世紀層，20 世紀層の磁場がどのように作用しているかも分析の視野に組み込む必要があると考えられる。
洪政儀報告は，「尖閣諸島」問題をめぐる台湾側の具体的な対応を「海巡署」の公船による漁業権などをめぐる法執行措置行為として分析する。と同時に，武力紛争段階にまで至った場合の「法執行行為」と「敵対行為」の主権をめぐる相互関係を視野に入れるとする。東アジア海洋の国際秩序をどう再形成するのかという今日的課題は，武力紛争による対応を回避しつつ，相互の主権的枠組み（「固有の領土」論など）のみではない国際公共財としての多国間調整機構の形成を展望する必要がある。これは漁業権など「生活圏」をめぐる人間の安全保障に接続する課題でもあり，歴史的には EU 形成史の経験をまずは機能関連化レベルの問題としてとらえなおす課題もある。
潘鈺林報告は，蘭州市の大気汚染の測定値を 2012 年に新たに交付された「空気質量標準」に基づき再検討を加え，2011 年 WHO 報告で PM2.5 が中国省都中ワースト・ワンという評価の変更が必要であるとしている。これは，蘭州の都市住民の立場からみて，より科学的事実分析に基づいた現実への対応を担保する基礎的研究となるだろう。全中国的かつ東アジア各国のモニタリング網の構築強化も重要な課題となる。勿論，偏西風による 1000 キロを越えるグローバルな課題であり，広くとればまずは東ユーラシア規模の共同対処が必要となっている現実を直視すべきであろう。報告者もいうように，人間の安全保障の視点から，WHO のみならず，東アジアレベルの国際公共財の設定こそ緊急の課題となっている。
胡毓瑜報告は，実験心理学の領域の「脈波技術」の普及が必要であることを，日中の機能的相互交流と相互協力の具体化として提起している。特に，

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鬱病やストレス検査，老人介護といった方面で重要な科学技術であることが明らかになっている。これは，多様な領域で多元的な研究成果の相互交流と協力をどう制度化するのかという課題設定でもあり，まずは大学間交流の場でその協力関係を具体化する必要があるだろう。さらに，人間の形成期と高齢期の心理的分析は，人間の安全保障の政策化の重要な契機となることを視野に入れるべきだろう。この胡毓瑜報告を媒介として第三のイシューに移りたい。
第三は，人間の社会心理を反映している「東アジア相互認識の歴史的同時代的省察」という視点。このイシューには，文学領域の相互認識を取り扱った張煜報告，楊霊林報告，歴史的あるいは歴史認識の問題を分析した菊地俊介報告，黄貞瑜報告，1980 年代および 21 世紀段階の中国側日本認識を分析した王坤報告，周妍報告，馬瑞潔報告が含まれる。張煜報告は，汪曾祺小説にみられる伝統絵画を分析対象としており，楊霊琳報告は，沈従文の文学的選択の特質を解明している。ともに日中文学の相互浸透性の特徴を明らかにしようとするもので，双方向の変化のありようをとらえることで，「国境」を越える思想的連鎖が浮き彫りにされている。ある特定のネイション・ステイトに組み込まれた制約を持ちつつ，グローバルな潮流の影響をどのように受けるのかという分析的課題は文学に限らず，あらゆる領域に関わっている。
その場合，受容する側の視点からみてその受容メカニズムは選択的であり，また表層・器物層，中間層・制度層，基層・イデオロギー／思想層のどのレベルで受容しているのかを区別することになるだろう。しかも 20 世紀層全体をみれば，政治は経済的条件の強弱や濃淡によって受容の程度が規定されている。報告者はともに，「架橋」という課題への取り組みを強調しており，それは全セッションに通底する研究者としてのパッションを示しているといえよう。
菊地俊介報告は抗日戦争期の北京における日本人社会と日本人民衆の中国認識を掘り起し，その歴史的特徴を分析している。この分析課題は，権力を背景とした移民移住層のホスト社会との関係性をどうとらえるのか，またその占領地権力の従属関数としての移民移住層の行動と社会心理がホスト

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社会への権力の浸透力とどう相関しているのか，と関連している。と同時に，現代世界のグローバリゼーションの下での経済的相互依存性の増大強化過程が生み出している人口移動と，ホスト社会との相互関係と相互認識の分析課題の重要性を示唆している。
黄貞瑜報告は日中台の歴史教科書における抗日戦争期の取り上げ方を総合的に比較分析している。歴史認識に直接関わる課題であり，今後東アジアのみならず，アメリカや EU との比較によるグローバルな歴史認識分析へ接続する必要性があるだろう。
王坤報告は「人民日報」紙の報道にあらわれた 1980 年代日本の ODA 政策の特徴を分析し，この段階で中国はその国内的必要性があったとする。とともに，1990 年代日本の開発援助政策は ODA が基軸となっており，その前段の 1980 年代は，日中国交回復後の特徴として対中国 ODA が増大していた。双方の歴史的条件が作用している諸要因を視野に入れる必要性があるということ，更に国民「感情」の狭隘なナショナリズムへの誘導現象をどう克服しうるのかが問われていると思われる。報告者の指摘するように，日中のメディアのあり方も重要な要因となっているが，それは IT 産業の全面的展開も含め 21 世紀段階のもっとも留意すべき分析課題となっている。
周妍報告は，2002 年に馬立誠によって提起された言説の持つ歴史的意味を再検討する課題に取り組み，中国側の対日認識の新たなメディア・アジェンダ（媒介議題）がなぜ議論されるようになったのかを分析している。ここでの第一の論点は，「共通利益」を犠牲にしてまで対立すべきだとする攻撃的ナショナリズムの噴出を，どのような新たな思考回路に導くことが可能なのか，という試みであり，第二の論点は，中国社会における歴史認識問題の支配的思考回路からの脱却あるいは相対比という課題設定と結びついている。特に，第二の論点は中国知識人の側から提起されていることに留意したい。これは 21 世紀段階の日中関係認識の新たなパブリック・アジェンダ（公共議題）になる可能性をもっていると考えられる。
馬瑞潔報告は，2003〜2012 年という 21 世紀の最初の 10 年にあらわれた「人民日報」紙の日本イメージをディスコース分析によって再構築している

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が，ニュース・メディアの日本イメージ形成に果たしている役割の決定的重要性を解明している。しかも，日中関係の諸矛盾を「減圧，沈静」の方向へ導いたのか，あるいは「煽動，歪曲」しようとしたのか，現実の等身大の理解はありえたのかという明確な視点を提起している。各種のメディア分析を通して，現実がどのように「疑似環境」化されたかを客観視する議題は，日中双方の自己認識と他者認識の交流という，これも日中間のパブリック・アジェンダ（公共議題）の段階に進む可能性と現実性を持っている。
王坤，周妍，馬瑞潔三報告を含めこの三校国際シンポジウム・プログラム
は，まさに全体として 21 世紀のための東アジア相互認識の新たなプラットフォームを設定していることになるだろう。この三校・プログラムはすでにそのプラットフォームに立っていると評価しえよう。
最後に「21 世紀の日中関係」に埋め込まれた構造的特徴を三点にまとめ，「100 年中国」との関係性を再確認しておきたい。
第一に日中関係の 20 世紀前半は，東アジア世界のネイション・ステイト群のなかで，政治的・軍事的・経済的優位にあると自認する「植民地帝国」日本が主要な側面としての軍事的行動を展開してきた。日本からみて特に第2 四半世紀段階は，あらゆる意味で「国策を誤り」「アジア諸国の人々に対して多大の損害と苦痛を与えた」「疑うべくもないこの歴史の事実」（1995 年 8月 15 日，村山富一・首相談話）を歴史認識の基盤に置いた時，その歴史的事実群が歴史の記憶として，アジアの，また中国のファミリー・ヒストリーとして，21 世紀段階になお影響力を与えうる磁場の強さを持つ，歴史的社会的地層であることを視野に入れる必要がある。たとえ，その歴史の記憶が政治的諸条件のなかで今日的に，再生産されたとしても，その課題を避けて通れないものとして位置づける構成力が要請されるだろう。ごく最近も2012 年 12 月 20 日，フランス大統領オランド（F．Hollande）はアルジェリ
アを訪問し議会で，132 年にわたる「過酷で不当なシステム」下にあったとする植民地支配期の歴史的地層に言及している。それとの対比で 20 世紀第2 四半期は，なお 100 年を経過していない現実のなかにある。
第二に第３四半世紀の冷戦下という国際的環境のもとで，米中関係の構造

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変動に対応した日中関係の再定義は，日中双方にとってもあきらかにアメリカとの関係性における政治的要因が主要な側面を占めていた。その意味で経済的要因や社会的要因は副次的であったといわざるをえない。この現実はたとえ日中の経済的要因の比重が増大したとしても，何らかの政治的要因が作用すればその影響を受ける構造的特質をもっているといえよう。もちろん，
この構造は固定的宿命的なものではなく，それぞれの過程で変容する諸条件があり，より民主的な国際関係を創出しうる国民（市民社会）の形成がますます重要となっている。
第三に，第４四半世紀こそ，日中関係を双方の国民的基盤のうえに再定義すべき段階にあったが，ある意味ではグローバリゼーション段階に照応した双方の権力にとって，経済的基盤の形成が最優先されていた。そこに双方にとっての政治的基盤の脆弱性があった。つまり，政治的要因が常に撹乱作用を果たす余地を生み出してきた。逆にいえば，一定の枠内では政治的調整の可能性が内在していた。21 世紀冒頭の 10 年，そして 2012 年後半はそうした構造的矛盾が日中双方の政治・経済・社会ほとんどあらゆる領域にまで拡大し，きわめて深刻な日中関係状態となり，なおその政治的解決の方向は不確定性のなかにある。しかし，この構造的脆弱性を克服し，新たな可能性を 21 世紀世界に確立するうえで，20 世紀第４四半世紀の蓄積と，21 世紀の新たなプラットフォームのもとでの，日中の国民・市民社会レベルにおける民主的な民間交流の関係性の強化こそ，新たな歴史的地層を蓄積することになるだろう。

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