令和 5 年度

国際漁業資源の現況

62 サクラマス

日本系

サクラマス 日本系

（Masu salmon Oncorhynchus masou masou）

左：北海道寿都町で水揚げされたサクラマス（約 5 kg）

右上：ヤマメ。サクラマスとヤマメの区別は「生物学的特性」を参照。
右中：河川で獲れたスモルト（銀毛個体）。

右下：サクラマスとヤマメが混在する産卵集団（2020 年 10 月札幌市豊平区精進川、写真提供；長谷川 功）

学的特性」を参照）も食用であり、養殖も行われている。

管理・関係機関また、サクラマスとヤマメはともに遊漁対象でもあり、本州

北太平洋溯河性魚類委員会（NPAFC）

では漁業権魚種に指定されている河川も多い（中村 2011）。

日ロ漁業合同委員会

漁業の概要

漁業道県

降海したサクラマスは主に日本とロシアの沿岸で漁獲され最近の動き
2022 年の日本の沿岸におけるサクラマスの漁獲量は 1,406
トンで前年（2021 年）比 86％であった。これは過去 5 年の変
動範囲内にあり、2018 年と同水準であった。主要な道県別にみると、前年より増加した山形県を除く各道県で前年より漁獲が減少した（北海道：前年比 89％：1,296→1,152 トン、青森
県：同 73％：242→177 トン、秋田県：同 77％：8.6→6.6 トン、岩手県：同 55％：78→43 トン、山形県：同 124％：1.7→2.1
トン、新潟県：同 64％：2.5→1.6 トン、富山県：同 36％：
1.4→0.5 トン）。

ている。ただし、ロシアでは、ハバロフスク地方や沿海地方でのサクラマスの商業漁獲は現在禁漁で、主たる漁獲はサハリン
州でのカラフトマス漁業における混獲である。過去の両国の漁獲量を表 1 に示す（日本 1992 年、ロシア 2002 年以降）。漁獲のほとんどは日本であり、2022 年から直近 5 年の日本の漁獲量は 1,279～1,642 トンの範囲にある。
我が国の沿岸域では、オホーツク海で越夏した小型個体が10 月頃からオホーツク海や根室海峡沿岸で漁獲され始める。
その後、日本海と太平洋沿岸を回遊し、越冬・成長した個体が、北海道や本州沿岸で漁獲される。冬季以前は回遊ルートや越冬場所にあたる海域で広く漁獲されるが、春季以降は主に母川周

利用・用途
生鮮での流通が中心である。サクラマスは、身に脂肪分が多く、かつては市場価値も高かったが、北海道では近年、魚価が下がり、逆に海外の養殖サケマス類が値上がりしていることから、サクラマスの市場での位置づけが見直される傾向もある（大串 2014）。一方、山形県等のサクラマスの食文化が発達している地域では、現在でも高級魚として扱われている。海面で大きく成長し、太って体高が高くなった「イタマス」と呼ばれる個体は、特に美味とされる。主に、ルイベや塩焼き、フライ、ムニエル等にして賞味される。魚卵の利用は、サケやカラ
フトマスと異なり少ないが、養殖したサクラマスの卵をブランド化する動きも見られる（農林水産省 2021）。郷土料理として有名な富山県のます寿司には、本来は同県で獲れたサクラマ
スが使用される。ヤマメ（サクラマスとヤマメの区別は「生物辺の海域で漁獲される（Miyakoshi et al. 2001）。また、漁獲量も母川周辺の海域に回帰する春から初夏にかけて増加する傾向がある（Miyakoshi et al. 2001）。沿岸域での漁獲は、本種の降海型個体出現域（図 1）全域でみられるが、漁獲の中心は北海道と青森県、岩手県である。沿岸域では、定置網やます
曳釣り、一本釣り、刺網等の漁法によって漁獲される。沿岸域での遊漁も盛んに行われており、北海道では少なくとも沿岸漁業による漁獲尾数の 12～13％に相当する魚が遊漁によって釣獲されている（Miyakoshi et al. 2004）。

沖合域では、1950 年代に実施された「対馬暖流開発調査」
において商業漁獲の対象となる密度のカラフトマスとサクラ
マスの魚群が発見されたため（永沢 2011）、流し網やはえ縄を用いた漁業が春季の日本海沖合で開始された。また、この日
本海ます漁業に関連した資源量調査や研究が進められたこと© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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日本系

表 1. 日本とロシアのサクラマス漁獲量（トン）（データ出典：NPAFC
2023）

日本
年
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022

沿岸
2,176
1,445
1,515
1,358
1,645
979
1,586
1,114
942
756
1,117
1,200
912
930
1,781
1,125
1,359
1,303
1,458
1,496
862
1,357
1,055
684
1,281
678
1,409
1,634
1,279
1,642
1,406

ロシア

日本海
太平洋
200海里内 200海里内
182
98
179
45
32
11
145
14
12
21
16
16
12
8
7
8
3
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

沿岸

1.25
10.11
11.00
16.52
9.26
10.99

図 1. サクラマス群の自然分布域（緑：サクラマス（ヤマメ）、
橙：サツキマス（アマゴ： O.masou ishikawae ）、赤：ビ
ワマス(O.masou subsp.)、黄：サラマオマス（O.masou formosanus） ）及びサクラマスの回遊ルート（黒線）（Machidori and Kato 1984、Morita
2018 を改変）

海上の青い範囲は、降海型個体（サツキマスも含む）出現域
を示す。

19.23
11.92
9.75
9.03
9.84
8.10
7.84
9.05
2.85
1.63
0.68
0.65
14.09
2.28

注）値は変動する可能性あり。

によって、サクラマスの沖合での分布や回遊経路、食性等が明らかになった（例えば、Machidori and Kato 1984）。しかし、1970 年代の 200 海里経済水域の設定により、沖合域の漁場は徐々に狭まっていった。また、主たる漁獲対象であったカラフ
トマスには旧ソ連の河川起源の資源が含まれていたことから、1978 年以降は漁業協力金の支払いに伴う経費の増加が生じるとともに、魚価の低迷が続いた（永沢 2011）。そのため、2000年代には沖合域でのサクラマス漁業は消滅した。なお、この沖合域での漁業では日本系サクラマスに加え、ロシア系も漁獲していたと考えられるが、両系群の比率は不明である。そのため、当時の沖合域における日本系サクラマスの漁獲量は確定できない。
近年は、サクラマスの分布域内外にかかわらず、各地で海面・陸上養殖が行われている（例：内田 2018、家戸 2021）。本州では、遡上したサクラマスが漁獲されている河川もある（中村 2011）。また、ヤマメも遊漁や養殖の対象として内水面漁業において重要である（加藤 1990）。

生物学的特性本種には、一生を河川で過ごす河川型（陸封型）個体群と沿岸漁業の対象となる降海型個体群（降湖型個体群も存在する）がある。降海型個体群の中には一生を河川で過ごす個体（河川残留型）もいる。一般には海洋生活期を経て河川に遡上し産卵後斃死する個体をサクラマス、それ以外の個体をヤマメと呼ぶ。
河川での分布は、亜種であるサツキマス（アマゴ：O.masou

ishikawae）も含めると日本のほぼ全域で、国外では朝鮮半島の日本海側、ロシアの日本海側、サハリン全域、カムチャツカ
半島西部等に及ぶ（図 1）。また、台湾には近縁種のサラマオ

マス（O.masou formosanus）が分布する。本種は冷水性であるため、本州以南では河川上流域に河川型個体群が分布することが多い。北日本では、下流域から上流域にかけてごく普通に分布し、札幌市や仙台市といった大都市を流れる河川でも再生産がみられる（長谷川ほか 2020）。海洋では日本海、オホー
ツク海周辺に分布するが、サケのようにベーリング海まで回遊することはない（Nagasawa 2018）。
サクラマスの産卵はサハリンでは 7 月上旬から始まる（セメンチェンコ 1989）。それよりも南に位置する北海道では、8 月に産卵期を迎える河川もあるが（例えば斜里川）、概ね 9月から 10 月にかけて産卵が行われる（真山 1990）。東北地方の北上川では産卵期は 9 月から 11 月である（木曾 1995）。
このように産卵期は北から早く始まる傾向にある。その期間は© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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日本系

1 か月未満でサケと比べると短い。サケと同様にサクラマスも標識個体を追跡した結果等から、日本系サクラマスは海水温の産卵のために河川を遡上するが（産卵遡上）、遡上能力は明ら上昇とともに沿岸を離れ、オホーツク海で越夏、北海道渡島半

かにサケよりも高く、河川の水位次第では 3 m におよぶ落差

島東側から青森県下北半島北側付近の海域で越冬し、春に母川をも飛び越える。遡上行動は日中に活発化し、夜間はほとんどへ回帰する（Nagasawa 2018）。ただし、同一河川由来のサク

起こらないと考えられていたが（真山 2002）、夜間に活発にラマスの海産寄生虫相に個体間変異がみられたことから、海洋なることを示す例もあるため（Ohkuma et al. 2020）、環境要因等に左右される可能性がある（Keefer et al. 2013）。また、での回遊ルートには個体群内で変異があることが示唆されている（粟倉・野村 1983）。海洋でのサクラマスは、季節を問

サケよりも上流域や川幅の狭い支流に入り込むことも多い。自わずイカナゴ等の魚類を主に捕食し、春季にはクラゲノミ類

身が生まれた河川に産卵遡上する母川回帰性を示し、特にメス（端脚類の一群）やオキアミ類といった大型の動物プランクト

2017）。産卵の際は、他のサケ科魚類と同様にメスが河床の礫

大型のサクラマスほど大型の餌を利用するようになり、魚類へを掘り返し産卵床を造る。そして、サクラマスのメス 1 尾に対の依存度も高くなる（木曾 1994）。降海後の幼魚や海洋で一してオスのサクラマスやヤマメが混在する集団が形成され産冬過ごした未成魚はサケ幼稚魚の捕食者でもあり、サクラマス

卵が行われる（例えば、佐藤ほか 2016、冒頭写真右下）。産による捕食がサケ資源に与える影響を把握すべきという指摘

卵後、全てのサクラマスは死亡するのに対し、一部のヤマメはもある（長澤・真山 1997）。

は支流単位で母川を識別する（宮腰ほか 2012、Kitanishi et al.

生存して翌年の産卵にも参加する（木曾・小坂 1994、Morita

et al. 2018）。なお、産卵・死亡時のサクラマスの年齢は 3 歳（まれに 4 歳）である。

ンも利用する（佐々木ほか 1988、木曾・竹内 1994）。また、河川でのヤマメの主な捕食者は、サケ科等の魚類（真山1999、Taniguchi et al. 2002、Hasegawa et al. 2012b、2021）、

サギ類等の鳥類である（例えば Miyamoto et al. 2018、Shizuka

稚魚は産卵の翌春に産卵床から浮上し、少なくとも 1 年間

et al. 2023）。ただし、北海道尻別川水系目名川で放流された

河川生活を送る。河川生活期の個体は、流水中に採餌のためのサクラマス稚魚のイワナによる被食実態を調べた際には、被食

縄張りを造り、主に流下する無脊椎動物を捕食する。陸生昆虫

は放流直後に限られた（Hasegawa and Fukui 2022）。河川遡の活動が活発になる春から秋にはそれらが胃内容物中に占め上したサクラマスの被食実態については知見がほとんどない

る割合が高くなる（真山 1992、柳井ほか 1996、Hasegawa et

al. 2012b）。同種小型個体やサケの稚魚等、魚類も捕食する（真山 1999、田子 2004、Hasegawa et al. 2012b、2021）。縄張が、育雛中のオジロワシ（森 1980、馬谷ほか 2021）やミサ

ゴ（Sakakibara et al. 2020）がサクラマスを餌としていることが確認されている。ただし、オジロワシについては、森（1980）

りを形成する場所は成長に伴い流れが緩い岸際から流心に移行する（長谷川ほか 2011、Hasegawa et al. 2012a）。また、同種個体密度に依存して採餌量は低下し、さらに成長も低下す
る（Hasegawa et al. 2014）。特に、ブラウントラウトやニジマス等の侵略的外来種も含めた他魚種よりも同種の人工ふ化
放流魚の影響を受けやすい（Hasegawa et al. 2014、Hasegawa

and Nakashima 2018、Terui et al. 2023）。また、稚魚の成長は遺伝的要因の影響も受けるが、水温や餌資源等の環境要因の影響の方が大きい（Yamamoto et al. 2021、Yamamoto andKitanishi 2022）。
サクラマスとなる個体は 1 年あるいはそれ以上の河川生活期の後、スモルト（銀毛）と呼ばれる銀白色の体に鰭の先が黒くなった状態となり降海する。降海を行う時期は概ね 4～6 月
であり、産卵期とは逆に南から早く始まる傾向にある（河村2012）。降海行動は夜間に活発になる（太田ほか 1986、隼野ほか 1997）。スモルトになる条件として、遺伝的背景の他、降海時期に体サイズがある範囲内であること、すなわち成長が寄与する（Tamate and Maekawa 2002）。スモルト候補個体の中でも、海洋生存率が低い小型個体ほど、降海前に成長率を高めたり、降海時期を遅らせたりすることで河川内での高成長を得る（Futamura et al. 2022）。また、分布域北部では全てのメスと一部のオスがスモルトとなるが、スモルトの割合は雌
雄ともに南方ほど低下する（真山 1990）。
サクラマスの海洋生活期間は 1 年であり、その推定には耳石が用いられる。鱗には 1 年の海洋生活期の間に 0～3 か所の図 2. 産卵遡上するサクラマス雌雄の平均体サイズ緯度クライン（Tamate and Maekawa 2006 を改変）

休止帯が形成されるため、鱗を用いた正確な海洋生活期の推定は困難である（大熊・真山 1985、Morita and Sahashi 2018）。

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日本系（1984）や福井ほか（2022）によって示されている。特に、福井ほか（2022）では、成長曲線は個体群間変異が大きいことを明示している（図 3）。また、ヤマメの成長曲線も、三陸海岸南部の河川で収集したデータを用いて示されている（Kisoand Matsumiya 1992、Kiso et al. 1992）。

資源状態
サクラマスは「北太平洋における溯河性魚類の系群の保存のための条約」の対象種で、その漁獲量や放流数等は NPAFC に報告されているが、本種の漁獲量を報告しているのは日本とロシアのみで、しかもロシアの漁獲量は例年、日本の概ね 1％程
図 3. 北海道におけるサクラマスの海洋での成長様式の個体群間比較（福井ほか 2022 を改変）

1996 年から 2004 年にかけて、北海道の 3 個体群（太平洋（◇、破度である（表 1）。また、NPAFC やロシアと日本との二国間協定に基づく日ロ漁業合同委員会による本種の資源評価は実施されていない。そのため、本稿では沿岸漁獲量に基づき、資線）、日本海（□、実線）、オホーツク・根室海峡（△、太線））

源動向を推測するにとどめる。

調査により、海洋生活期の尾叉長の推移が明らかにされた。ここで時折高水準を示しつつも減少傾向であったが、2017 年を底にの河川及び港湾から放流されたサクラマス（スモルト）の標識放流
示された海洋でのサクラマスの成長曲線は、太平洋 y = 23.772 ln(x)- 9.7017、日本海 y = 18.641 ln(x) + 2.0422、オホーツク・根室海峡

y = 9.428 ln(x) + 14.588 であった（y：尾叉長（cm）、x：月）（福日本沿岸で漁獲されるサクラマスの総量は 1990 年代以降、2018 年以降は 1,500 トン程度まで増加し横ばいとなっている（表 1）。ただし、2018 年以降の傾向は漁獲量の過半を占め

井ほか 2022）。

る北海道の漁獲量を反映したものであり、多くの県で漁獲量はが路上でサクラマスを捕食した場面も観察しており、河川で生

富山県であり、1980 年代半ばの漁獲量は 20 トンを超えてい減少傾向である（図 4）。漁獲量の減少が特に顕著であるのは存個体を捕獲しているというよりも、漁業で捕獲された個体等を二次的に得ている可能性もある。また、産卵後の死亡個体は、他のサケ属であるサケやカラフトマス同様、ワシ類、カモメ類、カラス類といった鳥類、クマ類やキツネ類といった哺乳類等に利用されているようである（虎尾 2003、菊池 2013）。海洋では、外洋性の魚類であるミズウオダマシによる捕食が記録されている（Radchenko and Semenchenko 1996）。また、沿岸域では海鳥のウトウ（Watanuki et al. 2022、おそらく降海

たが、2006 年以降の漁獲量は 5 トンに満たない（図 4f）。ついで、新潟県も 2011 年を最後に 20 トンを超える漁獲量は記録されておらず、減少が著しい（図 4g）。また、青森県も減少傾向であり、1990 年代前半までは漁獲量はほぼ毎年 300 トンを超えていたが、2000 年以降は 200 トン程度あるいはそれを下回る年も目立つ（図 4b）。さらに、秋田県（図 4c）は 2022
年、山形県（図 4e）は 2020 年に 1997 年以降で最低の漁獲量となり、いずれの県も直近 2 年は最低水準となっている。一直後の幼魚を捕食）、海棲哺乳類のゼニガタアザラシ（新妻方、岩手県（図 4d）では、直近の 5 年間で 1990 年代、2000（Matsui et al. 2020）による捕食が報告されている。ただし、いえない。なお、2018 年以降は 1,000 トン前後の高水準で推1986、Hui et al. 2017、Jimbo et al. 2021）やネズミイルカ

年代と同程度の漁獲量を記録している年も多く、減少傾向とは

ゼニガタアザラシは漁網に入り込んで捕食している可能性も移している北海道に関しても、1970 年代以前は毎年 1,500 トある。このように、サクラマスの被食実態は、サケやカラフト
マスほどには明らかでなく、特にどの生物にどれほど食べられているかを推定した定量的知見はいまだない。
本種はサクラマス、ヤマメともに体サイズや成長様式の個体
群間変異が大きい。例えば、日本海側の河川に産卵遡上するサ
クラマスの平均尾叉長はオスで 46～71 cm、メスで 52～64 cm
で あ り 、 オ ス の 体 サ イ ズ は 北 ほ ど 大 き い （ Tamate andMaekawa 2006）（図 2）。また、北海道を網羅するように調査河川を 8 つ設定し、各河川で放流されたスモルトを沿岸で追跡した研究では、放流時の体サイズを河川間である程度揃えても、翌年 1 月以降に主に定置網で漁獲されるサクラマスの体サイズには個体群間変異が顕著に生じることが示されている（眞山ほか 2005）。この体サイズ差は、放流後約半年の 10～11 月にはすでに生じており、海洋での分布様式は個体群間で重複が大きいことから、生息環境の違いではなく、各個体群がもつ遺伝的特性の違いによると示唆されている（眞山ほか
2005）。

ン以上漁獲されていたと推定されているため（玉手 2008）、
長期的には減少したと考えられる。また、北海道内では年変動に地域差がある（図 5）。特に 1990 年代以降、種苗放流数の多い日本海側では減少傾向にあるのに対し（図 5a）、放流数の少ない太平洋側（図 5b、5c）では増加傾向にある（Morita2014）。
2022 年の日本の沿岸漁獲量は、1,406 トンであり前年より減少したが、過去 5 年間の沿岸漁獲量の変動範囲内であった（表 1）。2018 年以降の沿岸漁獲量は 1,500 トン前後で推移しているため、資源動向は横ばいと判断した。また、2022 年の沿岸漁獲量は、2002～2022 年の間に生じている年変動の範囲内であり（表 1：678～1,781 トン）、日本系サクラマスは中位の資源水準を維持していると判断した。2023 年の沿岸漁獲量はまだ確定していない道県があるため、上記の資源水準や動向の判断には用いていないが、確定している県については、岩手県（2022 年：43→2023 年：78 トン、以下同じ）、山形県（2.1→3.6 トン）、新潟県（1.6→2.8 トン）、富山県（0.5→2.1

海洋でのサクラマスの成長曲線は Machidori and Kato

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国際漁業資源の現況

62 サクラマス

1,500

18,000 900(a) 北海道
1,000

500

0

90

(c) 秋田県

1,800(b) 青森県

12,000 600

1,200

6,000

300

600

0

0

0

600

120

2,100

(d) 岩手県

60

400

80

1,400

30

200

40

700

0

0

0

0

1,500

30

15

(e) 山形県

1,800(f) 富山県

10

1,000

20

1,200

5

500

10

600

0

0

0

0

60

日本系

4,500

(g) 新潟県

40

3,000

20

1,500

0

0

０＋春（千尾）１＋春（千尾）０＋秋（千尾）漁獲量（トン）

図 4. 各道県におけるサクラマス漁獲量（赤色折れ線）と放流数（灰色～黒色積立）の推移（1981～2022 年）トン）と、いずれも増加した。

要がある。この他、降海性を持たない河川型個体群由来のヤマ

サクラマスの種苗放流には、0+春放流、0+秋放流、1+（スメや国内外来亜種アマゴとの交雑による降海率低下もサクラ

モルト）春放流の 3 手法がある（0+は当歳魚、1+は 1 歳魚をマス資源の減少要因とされる（田子 2002、鈴木・大川 2011、指す）。放流数の推移は道県によって違いが大きいが、総じて

大熊ほか 2016、北西ほか 2017、鈴木 2018）。

0+秋放流や 1+春放流よりも 0+春放流が主体になってきた

管理方策（2022 年度の全国の総放流数は約 11,204 千尾）。沿岸漁獲物に占める放流魚の割合は、標識再捕調査から 14～26％と推定されている（宮腰 2008）が、種苗放流数増加に伴う沿岸漁獲量の増加は認められない（長谷川ほか 2022）。一方、北海道
における 1970 年代前半の沿岸漁獲量の急減は、産卵遡上の阻
害や、産卵床造成に必要な礫の供給を絶つ河川横断工作物（いわゆるダムや堰堤）の急増のためという指摘があったため（玉手・早尻 2008）、近年は魚道整備やダムのスリット化による産卵遡上阻害の解消が進められている（例えば、河村 2007、
河内 2012、馬谷・奥田 2017、下田ほか 2019）。産卵遡上阻
害が漁獲量減少に寄与しているならば、これらの取り組みによ2000 年頃に北海道では、道内全体における海面遊漁（船釣り）による釣獲尾数が沿岸漁業の漁獲尾数の 10％程度に及んだため（Miyakoshi et al. 2004）、現在、北海道の胆振、後志、檜山地域では、サクラマスの船釣りに対してライセンス制を導入し、釣獲時間、釣果尾数等に制限を設けている（大串 2014）。
また、人工孵化放流についても増殖計画を策定し実施している
地方自治体等も存在するが、日本系サクラマス全体に対する管理目標等は存在しない。
近年漁獲されるサクラマスの 70～80％は野生魚である（宮腰 2008）。したがって、その資源管理策構築には自然再生産って今後は漁獲量の増加が期待されるため、その動向を注視すの状況把握が必須である。さらに、サクラマスとヤマメはとも

うに、河川だけでなく海洋の環境と漁獲量の関係も考慮する必環として遊漁管理が重要となる。本州での遊漁管理は内水面漁る必要がある。加えて、Sahashi et al.（2018）が指摘するよに内水面遊漁における重要種であるため、自然再生産管理の一© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
62― 5

令和 5 年度

国際漁業資源の現況
600

9,000 180(a)北海道，日本海(b) 北海道，太平洋えりも以東

400

6,000 120

120

200

3,000

60

60

0

0

0

600

270

0

日本系

180

放
流
数

（

（

漁
獲
量

62 サクラマス

900(c)北海道，太平洋えりも以西(d) 北海道，オホーツク・根室海峡

3,600

180

2,400

300

200

90

1,200

0

0

0

0

千
尾
）

400

）

ト
ン 600

図 5. 北海道内 4 地域におけるサクラマス漁獲量と放流数の推移（1997～2022 年、
図 4a の細分化）。

業協同組合（内水面漁協）によって実施され、県の漁業調整規

体群からの安易な種苗放流は絶対に避け、降海型個体群と河川

則や各漁協が定める遊漁規則によって、ヤマメや産卵遡上した型個体群双方の資源に影響しない方法で増殖義務を果たさな

サクラマスの禁漁区、禁漁期間、持ち帰り可能な尾数や最小体

ければいけない（長谷川ほか 2020）。また、河川型個体群由長が設定されている（中村・飯田 2009、中村 2011）。一方、来のヤマメは降海型個体群由来のヤマメよりも大型になるた

我が国で最も漁獲量の多い北海道では、主に漁業調整規則によめ、遊漁者が私的に種苗を放流することがある。あるいは、自って、河川内でのサクラマスの採捕禁止、保護水面・資源保護

治体や団体が環境教育・保全のイベントで河川型個体群由来の

水面の指定による遊漁禁止区域の設定、スモルトの釣獲防止を

ヤマメを降海型個体群の生息河川に放流することもある。これ目的とした降海期の禁漁期間の設定が行われているが、持ち帰らの放流については、実施者の知識不足による場合もあるので、り可能な尾数や体長に関する制限はない（北海道 2023）。む

啓発活動が必要である（渡辺 2016）。

しろ北海道には、当歳魚を数多く釣って（「新仔釣り」と呼ばサケマス類においては人工ふ化放流も管理措置の一環であれる）、食用にする文化があり、それを当歳魚の減耗要因とする（野川 2010）。サクラマスの人工ふ化放流事業は、道県等る指摘もある（安藤ほか 2002、宮本ほか 2014）。ただし、の増殖計画に従って行われてきた。人工ふ化放流は北海道では持ち帰り数の制限といったルールは必要であるものの、文化と一定の貢献はしているが（宮腰 2008）、日本全体でみるとして根付いた新仔釣り自体を本州のように体長制限を設けて2000 年以降の沿岸漁獲量に対するふ化放流の効果は不明瞭で禁止することは遊漁者の反発が大きいと予想される（杉若あり、自然環境要因が沿岸漁獲量に与える影響の方が大きいと1992）。

考えられる（Morita 2014、長谷川ほか 2022）。一方、放流種

本州では、降海型個体群と河川型個体群のそれぞれを漁業権

苗の親魚に占める野生魚の割合が高くなると（河川）回帰率が魚種とする異なる内水面漁協が同一河川に存在することも多向上する可能性が示唆されており、ふ化放流に野生魚を利用すい（例えば、庄川、神通川や那珂川）。内水面漁協は、漁業法べきという見解もある（Sahashi and Morita 2022）。また、に基づく第五種共同漁業権を免許された場合、漁業権対象生物

近年の研究成果では、放流をしても単に河川内の個体が野生魚に対して、種苗放流・産卵床造成・遡上障害物上流側への個体から放流魚に置き換わるだけで資源増加に寄与している可能の持ち上げ等による増殖義務が生じ、当該漁協は種苗放流を行性が低いこと（Sahashi et al. 2015）、さらに本種稚魚は密度うことが多い（水産庁 2022、中村ほか 2022）。その際、他依存的な成長低下を示しやすいため（Hasegawa et al. 2014）、個体群由来の種苗を放流することもあり（例えば Kato-Unoki

過剰放流は漁業対象となるスモルト個体の出現率低下を招く

et al. 2020）、交雑を通じた在来個体群の遺伝的攪乱が強く懸念されている。例えば、降海型個体群の生息する河川に河川型
個体群由来のヤマメを放流する場合も多く（大熊ほか 2011）、両者の交雑によるスモルト出現率低下、さらにはサクラマス資ことが明らかにされている（大熊 2019）。加えて、放流種苗として利用されることのある継代飼育魚（いわゆる池産系）では感覚器官である側線系の受容器の減少や（Nakae et al. 2022）

接近する物体に対する回避行動の変化が見られ（Hasegawa et源の減少が危惧される（例えば、大熊ほか 2016）。さらに、

al. 2023）、こうした形質は野外での生存に不利に働く可能性

継代飼育されたヤマメとの交雑によりサクラマスの成熟年齢がある。一方、近年は非放流河川で新たなサクラマス個体群のが若齢化する例があり、体サイズの小型化や孕卵数の減少にも定着が確認されている（Sahashi et al. 2018、Morita 2022）。

つながる可能性がある（佐藤ほか 2023）。したがって、他個

また、一般には在来種の減少要因とされる侵略的外来種（ここ© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
62― 6

令和 5 年度

国際漁業資源の現況

62 サクラマス

ではブラウントラウト、ニジマス）が生息する河川においても河川分断化の解消により、サクラマスが分布域を拡大させてい日本系

長谷川 功. 2018. 尻別川支流におけるサクラマスとイワナの生息密度. 日本水産学会誌, 84: 728-730.

る例がある（長谷川 2018）。したがって、サクラマスの資源

長谷川 功・福井 翔. 2021. レッドリスト掲載種が在来種・外増殖には人工ふ化放流事業よりも産卵遡上阻害の解消（河川分

来種として同一行政区分に分布する場合の管理に対する提断化の解消）等による自然再生産促進の方が有効だと考えられ

言：北海道千歳川におけるサクラマスの事例から. 魚類学雑る（さけますセンター 2011）。遡上阻害解消の手段について

誌, Doi: 10.11369/jji.21-026

は、重機を用いた大掛かりな工事による魚道設置、堰堤のスリ

Hasegawa, K., and Fukui, S. 2022. Pulsed supplies of small

ット化等に加え、地域住民が手作りできる簡易魚道も近年、普fish facilitate time-limited intraguild predation in salmon-

及してきた（町田ほか 2019、佐藤ほか 2021）。

stocked streams. R. Soc. Open Sci., 9: 220127

本種は、環境省版レッドリストに長年記載されていることがHasegawa, K., Honda, K., Yoshiyama, T., Suzuki, K., and示す通り、絶滅が懸念されてきた。例えば、2020 年版のレッFukui, S. 2021. Small biased body size of salmon fry preyed

ドリストでは、準絶滅危惧種（NT）として「現時点での絶滅危

upon by piscivorous fish in riverine and marine habitats.

険度は小さいが、生息条件の変化によっては“絶滅危惧”に移行

Can. J. Fish. Aquat. Sci., 78: 631-638.

する可能性のある種」とされている（環境省 2020）。また、

長谷川 功・北西 滋・宮本幸太・玉手 剛・野村幸司・高木優

都道府県や市町村レベルで作成するレッドリストでも絶滅が也. 2020. 沿岸漁業および内水面の遊漁における重要種

懸念されるカテゴリーに分類されている場合がある（例えば、Oncorhynchus masou masou（サクラマス・ヤマメ）の包

富山県 2012）。しかし、本種は人為的環境改変が著しい都市

括的な資源管理に向けた提言．日本水産学会誌, 86: 2-8.

河川でもごく普通に自然再生産を行っており（長谷川ほか

Hasegawa, K., Morita, K., Ohkuma, K., Ohnuki, T., and2020、冒頭写真右下）、近年では河川分布域の拡大も確認され

Okamoto, Y. 2014. Effects of hatchery chum salmon fry onている。また、養殖技術も確立されている（中村・飯田 2009、

density-dependent intra- and interspecific competition

木曾 2014）ため、生物種レベルで本種が絶滅する危険性は低between wild chum and masu salmon fry. Can. J. Fish.

い。一方で、放流については、由来の異なる個体間での交配がAquat. Sci., 71: 1475-1482.

個体群の生物学的特徴を喪失させるという懸念がある。また、

Hasegawa, K., Nakae, M., & Miyamoto, K. 2023. Effects of

環境教育・保全イベントの中では、絶滅の危険性が高いといっdomestication and captive breeding on reaction to moving

た誤った認識のもとに放流が行われている場合がある。しかし、objects: implications for avoidance behaviours of masu

これは本来の分布域とは異なる国内外来種の定着を助長する

salmon Oncorhynchus masou. Royal Society Open Science,

可能性があることから、このような注意点に配慮した上で、資10(4), 230045.

源保全を実施していくことが求められる（長谷川・福井 2021、

Hasegawa, K., and Nakashima, A. 2018. Wild masu salmon

山梨県 2023）。場合によっては、イベント内容の見直しが必is outcompeted by hatchery masu salmon, a native invader,

要であろう（実例：長谷川ほか 2023）。

rather than brown trout, a nonnative invader. Biol.

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62― 10令和 5 年度

国際漁業資源の現況

62 サクラマス
サクラマス（日本系）の資源の現況（要約表）

世界の漁獲量（最近 5 年間）
我が国の漁獲量（最近 5 年間）
資源評価の方法
資源の状態（資源評価結果）
管理目標

1,280～1,656 トン

最近（2022）年：1,408 トン

平均：1,478 トン（2018～2022 年）*
1,279～1,642 トン

最近（2022）年：1,406 トン

平均：1,474 トン（2018～2022 年）
沿岸漁獲量の推移による水準と動向の評価
2022 年の漁獲量（1,406 トン）は過去 20 年間の変動範囲内(678～1,781 トン)であった
ため資源水準は中位と判断

過去 5 年間の漁獲量は 1,500 トン前後で推移しているため資源動向は横ばいと判断
国全体としての資源管理上の目標値等は未設定目標とする放流数は、地方自治体等が策定している
0+春・秋、スモルト放流数計 11,204 千尾（2022 年度）

管理措置

地方自治体等の策定する増殖計画

道県の漁業調整規則等による遊漁の制限（体長・持ち帰り数の制限、禁漁期の設定）
EEZ 外禁漁管理機関・関係機関 NPAFC、日ロ漁業合同委員会、漁業道県
最近の資源評価年

なし

次回の資源評価年

未定* 日本とロシアの漁獲量合計。

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日本系