（別紙様式４）
令和5年10月1日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

都城コアカレッジ

昭和62年12月25日

塚本 讓二

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人都城コア学園

昭和62年12月25日

児玉 隆次

分野
工業認定課程名
工業専門課程

学科の目的

所在地
〒
（住所）
（電話）

885-0006
宮崎県都城市吉尾町７７－８
0986-38-4811

所在地
885-0006
宮崎県都城市吉尾町７７－８
0986-38-4811
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ＩＣＴエンジニア科

職業実践専門課程認定年度
平成29(2017)年度

情報通信技術の知識・技術を身につけ、生涯にわたって活用できる資格を有する情報通信技術のスペシャリストを育成する。

学科の特徴（取得取得可能な資格：基本情報技術者、ＩＴパスポート、応用情報技術者、情報セキュリティマネジメント、情報活用試験、情報システム試験
可能な資格、中退 退学率：令和４年度０％、令和３年度０％、令和２年度10％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員50 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

1,900 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

1,560 単位時間

単位実習

実験

実技

40 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

0人
15 人■卒業者数 (C)：8
■就職希望者数 (D)：7■就職者数 (E)：6
■地元就職者数 (F)5■就職率 (E/D)：
75■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
83■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
75
■進学者数
0
■その他

（令和演習

300 単位時間0%
人人人人％％％人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

教育業（専任講師）、人材派遣業（ITエンジニア職）、石油卸売業（事務職）、建設業、出版業■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

年

月

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

https://miyakonojo.core-gakuen.com/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

240 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

240 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

1人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
情報通信技術の知識・技術を身につけ、生涯にわたって活用できる資格を有する情報通信技術のスぺシャリストを育成す
ることを学科方針としており、ＩＣＴ関連企業等の関係者を教育課程編成委員に選任し、ＩＣＴ業界の専門性の動向、新たな技術動向に関する知識、技術について、企業関係者からの意見を十分に反映して、授業科目、授業の内容・方法の改善を（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

別添「都城コアカレッジ 教育課程編成委員会規則」のとおり、校長直轄の組織として本委員会を設置し、カリキュラムの改善に関する意見等を聴取する。これらを基盤に、校長以下工業専門課程の担当者でカリキュラムの改善方策について検討を重ね、本校における教育課程のより良い改善を図る。第１回会議で教育課程表（現行）について意見をいただき、その後学内で次年度の教育課程を検討する。第２回会議で教育課程表（次年度）を提示し確認を行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年3月31日現在

名 前所

属

飯迫 哲浩

株式会社システム・ナイン

倉吉 教文

中小企業庁 宮崎県よろず支援拠点

山本 伸一

株式会社 ソフト流通センター

塚本 讓二

都城コアカレッジ

谷上 智子

都城コアカレッジ

原口 桂一郎都城コアカレッジ

任期

種別

令和4年4月1日～
令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～
令和6年3月31日（２年）
令和4年4月1日～
令和5年3月31日
（１年）

③
①③－－－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （９月、３月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年9月25日 10：00～10：57
第２回 令和5年3月23日 13：25～14：25（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

来年４月からの基本情報技術者試験の改定（プログラミン言語の出題廃止）に伴い、プログラミング言語を学ぶ科目について、「ICTエンジニア職の要となる技術であるので、今後もある程度の時間をかけて教育した方が良い」というアドバイスを頂いた。今後も今までと変わらぬ時数で講義を行うことを決定した。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩCTに関する実践的な授業を行うため、企業に所属する技術者（システムエンジニアやデザイナー）より学生が課題の提示を受け、年間を通じた指導および成果の評価を行う体制をとる。また企業と連携を図ることにより、ＩＣＴ分野における専門的かつ実践的な知識・技能を有し、即戦力となる技術者を育成することを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

本校の専任教員と企業に所属する講師が演習前に事前に打ち合わせを行い、演習内容、学修成果の達成度評価等について定める。演習は講師が専門性の高い技術的な指導を行い、定期的に実施する連絡会で専任教員と実施状況の確認を行う。演習終了時講師が評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
Java言語を使い、オブジェクト指向を使ったプログラムを制
有限会社小野設備
プログラム入門作する。
Web
実際に図書管理システムなどのWebアプリケーションの開有限会社小野設備
アプリケーション開発 発を行い、データベース操作技法を学び、動作を体験すⅠる。（機能設計から総合デバッグまで一連の開発技法を学LinuxOSを使い、ネットワークの標準であるインターネット
有限会社小野設備
ネットワーク構築の技術を用いたネットワークの構築（IPアドレス・DNS・DHCPなど）について学ぶ。
サーバー構築Ⅰ

メール、Ｗｅｂ、サーバ仮想化などのサーバ構築。ならびに有限会社小野設備
WordpressでのWebサイト運用・DB運用について学ぶ。

ＣＧ基礎Ⅰ

PhotoshopやIllustratorなどのソフトの基本操作を学ぶ。また、作品制作を通して、複数のソフトを組み合わせて使用 ＰＥＲＫＵＰ合同会社
する技術を習得する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
本法人の「職員の研修に関する規程」第２条では、「研修は、職員に、現在就いている職又は将来就くことが予想される職に係る職務の遂行に必要な知識や技術等を習得させることにより、その職務の遂行に必要な職員としての能力や資質等を向上させることを目的とする。」としている。 目的達成のために、年間を通して計画的に研修を実施する。
推薦学科教員は、ＩＣＴ分野における即戦力となる人材を育成するため、実務に関する最新の知識を企業から習得、又は情報を収集しスキル向上に努める。また毎月実施される校内研修会に全教職員で参加して、指導力向上に組織的に努めることを基本方針とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 株式会社宮崎県ソフトウェアセンター
研修名： AI・Python・データ分析研修

期間：①12月12日(月)②12月23日(金)③1月6日(金)④1月13日(金)⑤1月20日(金)⑥1月27日(金)※①、⑥集合研修、その他オンライン内容①Python環境構築と基本文法の確認②データ分析の概要とライブラリの活用③機械学習④ディープラーニング⑤データ分析・機械学習実践⑥Python検定を取得して、実務に活かす②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 変化するコミュニケーション（オンライン配信）①県内のICT企業へ従事している方
対象： ②県内各業種におけるICT利用業務従事者①、②のいずれか連携企業等： サーティファイ認定試験事務局

期間：

令和４年１１月１１日（金）内容

デジタル世代のコミュニケーションのあり方とコミュニケーション教育について

対象： 専門学校

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： AIとDXツール活用によるDX推進リーダー育成研修①12月15日(金) ※①、⑥集合研修、その他オンライン②12月22日(金)③12月25日(月)期間：④1月5日(金)⑤1月12日(金)⑥1月29日(月)①業界動向とAIリテラシーを知る②Power Appsでモバイルアプリ作成③Power BIでデータを可視化
内容④RPAを使いノーコード、ローコードで業務を自動化⑤Pythonで自動化にチャレンジ⑥AIなど応用分野にもチャレンジ／他社事例の研究②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： AIと著作権期間：

6月19日（月）１４時～１５時（オンライン配信）

内容

chatGPTなどの生成系AI技術による著作権の影響について

研修名：

いまどきの若者とのコミュニケーションの取り方

期間：

12月14日（木）16時30分～17時40分（Zoom）

内容

デジタルツールの普及する現代において、ツールをいかに活用して若者とコミュニケーションを図っていくのか。

連携企業等： 株式会社宮崎県ソフトウェアセンター①県内のICT企業へ従事している方
対象： ②県内各業種におけるICT利用業務従事者①、②のいずれか

連携企業等： 文化庁
対象： すべての方
連携企業等： リクルーティング・パートナーズ株式会社宮崎支社
対象： コア学園グループ職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営や教育活動等が教育目標にそって計画的に実施され、地域社会や企業、施設等のニーズに合致したものであるかを検証し、学生が実践的な技能や知識、社会人としての責任を自覚した存在たり得ているかを確認するものとして学校関係者による評価を行う。この評価内容については広く公開するものとする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・教育目的・教育目標・育成人材像は定められ、周知されているか。
（１）教育理念・目標
・学校の特色は明確にされているか。
・地域社会のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
・教育目的等に沿った運営方針は定められているか。
・運営方針に沿った事業計画は定められているか。
・運営組織や意志決定機能は明確にされ、有効に機能しているか。
（２）学校運営
・人事や賃金での処遇に関する規定等は整備されているか。
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか。
・教育活動等における情報公開が適切になされているか。
・各学科目標は対応する業界の人材ニーズに向けて方向づけられているか。
・教育理念や各学科目標等に沿ったカリキュラムが体系的に編成されているか。
・関連する企業・施設等との連携により、カリキュラムの作成や見直しが行われているか。
（３）教育活動・キャリア教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫等が行われているか。
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
・各学科の学習時間は確保されているか。
・各学科の教育到達レベルは明確にされているか。
・授業評価の実施・評価体制はあるか。
・就職率の向上が図られているか。
・資格取得率の向上が図られているか。
（４）学修成果
・全員進級への取組がなされているか。
・退学率の低減が図られているか。
・卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。

（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。

・就職・進学に関する支援体制は整備されているか。
・学生相談に関する体制は整備されているか。
・学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか。
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
・学生自治会活動等への支援体制はあるか。
・高校との連携によるキャリア教育の取組が行われているか。
・保護者と適切に連携しているか。
・卒業生への支援体制はあるか。
・施設・設備は教育上の必要性に十分対応できるように整備され、適切に管理されているか。
・学外の実習施設等について、十分な教育体制を整備しているか。
・防災に対する体制は整備されているか。
・学生募集活動は適正に行われているか。
・学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
・学生納付金は妥当なものとなっているか。
・中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
・財務について会計監査が適正に行われているか。
・財務情報公開の体制整備はできているか。
・法令や専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
・自己評価結果を公開しているか。
・地域に対する公開講座・社会訓練の受託等を積極的に実施しているか。
・学生のボランティア活動を奨励・支援しているか。

（３）学校関係者評価結果の活用状況
令和5年3月、学校関係者評価委員会を開催し、評価委員から貴重な指導・意見をいただいた。「学生募集と受け入れ」では、「卒業生の追跡調査を行い、地域で活躍している卒業生をオープンキャンパス等で応援にきてもらうとよい。」という助言をいただいた。実現に向け広報部を中心として検討していく。同じく「中学校や高等学校と連携して、コアカレッジの授業を中学生や高校生に受講させる方法を検討してはどうか。」という助言をいただいた。次年度は、小学校、中学校、高等学校で実現できるように各科検討していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
久保 秀夫
原口 由美子
吉見 いち子
出水 勝吾

所属

一般社団法人霧島工業クラブ
都城市北諸県郡医師会
都城健康サービスセンター
社会福祉法人 観音の里
特別養護老人ホーム 高城園
都城コアカレッジ同窓会

任期
令和４年４月１日～
令和６年３月３１日（２年）
令和４年４月１日～
令和６年３月３１日（３年）
令和４年４月１日～
令和６年３月３１日（４年）
令和４年４月１日～
令和６年３月３１日（５年）

種別
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
卒業生

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://miyakonojo.core-gakuen.com/
公表時期：
令和5年3月31日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
地域の人材を地域の教育力で育て、地域に活かし地域の活性化を図る「地育地活」を学校運営の基本方針に掲げて推進してきた。地域及び関係団体・病院等へ学校の現況を情報発信することは、「地育地活」を推進する上でも重要である。学生・職員の個人情報に関わらない限り、情報の公開化を推進していく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
・学校長挨拶、学校沿革、教育方針
・学校所在地、連絡先
・学則（１）学校の概要、目標及び計画
・日程計画表・校時表・防災計画図・学科・修業年限及び定員、出願要項
・進級、卒業、職業実践の校内規定（２）各学科等の教育・科の特色、目標資格、就職状況、カリキュラム、講義要目
・資格取得予定表
・資格取得状況・教職員一覧（校務分掌）と組織図（３）教職員・実習目的・目標・内容及び計画
・実習・演習等において連携する企業一覧（４）キャリア教育・実践的職業教育
・就職（進路）指導
・経営者講座の実施内容
・学生自治会事業報告、事業計画
・主なボランティア活動（５）様々な教育活動・教育環境
・施設紹介
・学生心得
（６）学生の生活支援
・学校生活案内・相談（キャンパスライフ）・学生募集要項（７）学生納付金・修学支援
・財務状況（８）学校の財務・監査報告書
・自己評価報告書（９）学校評価・学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://miyakonojo.core-gakuen.com/
公表時期：
令和5年3月31日

授業科目等の概要
工業専門課程（ＩＣＴエンジニア科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

1 〇

2 〇

34 〇

5 〇

6 〇

7 〇

8 〇

9 〇〇

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授業時
数

都城コアカレッジ全体で取り組む時間であり、人間的資質向上をめざし、社会人とし
１
コアタイムⅠ ての意識醸成を図ることを目的とする。ボ60
通ランティア活動への参加を通して地域活動に積極的に取り組む姿勢を学ぶ。
都城コアカレッジ全体で取り組む時間であり、人間的資質向上をめざし、社会人とし
２
コアタイムⅡ ての意識醸成を図ることを目的とする。各30前
種 学 校 行 事 に 主 体 的 に 取 り 組む こと で、リーダーとしての役割を学ぶ。
都城コアカレッジ全体で取り組む時間であり、人間的資質向上をめざし、社会人とし
２
コアタイムⅢ ての意識醸成を図ることを目的とする。各30
後
種 学 校 行 事 に 主 体 的 に 取 り 組む こと で、リーダーとしての役割を学ぶ。
就職試験に必要な筆記試験対策と面接指導
１
就職対策
30
また、マナーや履歴書の書き方などの指導後を行う。
企業での就業体験を通して、仕事のイメージを明確にし、自分の適性や将来の進路をイ ン タ ー ン 決めたり、仕事への適応力を身につけるこ １40
シップとを目的とし、体験を通して、人間力や社 後会人基礎力を養う。また、近隣地域の優良企業を訪問し、地元企業の理解を深める。
コンピュータの構成要素やコンピュータ内部 に お け る 数 値 表 現 、 基 本 装置 と処 理形
態、ネットワーク、そして、コンピュータを使う上で必要とされるOSや処理プログラ
ＩＣＴテクノ１150
ム、情報を管理するために必要なファイル
ロジー
前とデータベースのデータ構造、アルゴリズ
ム、システム開発について学習するとともに、基本情報技術者試験対策として必要な知識を学習する。
基本情報技術者試験に対応したlT業界のプＩＣＴマネジ
ロジェクト管理やマネジメントおよびシス １90
メント＆ストテ ム 戦 略 ・ 経 営 戦 略 な ど を 中心 に学 習す 前
ラテジーる。
基本情報技術者試験に対応した表計算問題
１
表計算対策 を解くために必要な基本知識を基礎レベル
60
通から応用レベルへと段階的に学習する。
基本情報技術者試験に対応したアルゴリズ
ムを解くために必要な基礎レベル、応用レ １
アルゴリズム60
ベル、基本情報技術者試験レベルと段階的 通に学習する。

授業方法
実
単験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実技企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

2〇〇〇

1〇〇〇

1〇〇〇〇

〇

1 〇

1場所

〇

教員

〇 〇

5 〇

〇

〇

3 〇〇

〇

〇

2〇〇

2〇

〇

〇 〇

〇 〇

10 〇

プログラム入 Java言語を使い、オブジェクト指向を使っ １120
門たプログラムを制作する。
通4〇〇

11 〇

情報処理技術者試験の受験対策を行い、資基本情報技術 格取得を目指す。定期的に模擬試験を実施 １
120者試験対策 し、結果を詳細に分析して弱点を克服して 後いくために学習する。

4〇〇〇

ＵＭＬとは、オブジェクト指向開発において「データの構造」や「処理の流れ」など
１ＵＭＬ入門 をわかりやすくビジュアル化した図のこと
後で、設計段階で用いられる標準的な記法について学ぶ。
ワープロ、表計算技能、並びに情報処理活１
情報リテラシ 用能力の習得を目的とする。又、各種検定
通試験対策を行う。

12 〇

13 〇

ＩＴパスポー
ＩＴパスポート試験の受験対策を行う。
ト試験対策

14 〇

1後

30

1〇〇90

3〇〇30

1 〇60

230〇〇〇〇〇〇〇

1〇〇30

1〇〇30

1〇〇60

2〇〇〇

20 〇

ＥＴロボコンの大会規定に基づいたモデル
ロボット制御２120
図・企画書の作成をはじめ、プログラミンⅡ
前
グ開発を行い、センシング技術を学ぶ。

4〇〇〇

21 〇

ゲームプログ ゲーム開発エンジンを使って、ミニゲーム ２
ラミングを開発しながらゲーム開発の基本を学ぶ。 前

60

2〇〇〇

30

1〇〇〇 〇

30

1〇〇〇 〇

301〇〇〇

7〇〇

1〇

〇〇 〇

2〇〇

〇

画 像 や 映 像 、 文 字 、 音 声 な どの 素材 を、マルチメディ 様々なメディアで活用するために、デジタ １
ア基礎
ル化されたデータを、同一レベルで処理、 通加工するための基礎的な技術を学ぶ。
テーマをもとに調査し、誰もが理解でき、プレゼンテー 読みやすい文書を書く技術を学習する。か １
ション技法 つ、プレゼンテーション資料を作成し、発 前表を行う。

15 〇

16 〇

データベース Accessについて、演習を通じて基本操作を ２設計学習する。
前17 〇PhotoshopやIllustratorなどのソフトの基本操作を学ぶ。また、作品制作を通して、 ２
ＣＧ基礎Ⅰ複数のソフトを組み合わせて使用する技術 前を習得する。
ＥＴロボコン大会参加のための知識と技術
ロボット制御 について、開発環境の構築からプログラミ １
Ⅰング、そして、ＵＭＬを使ったモデリング 後の基礎技術を学ぶ。

18 〇

19 〇

LinuxOSを使い、ネットワークの標準であるネットワーク インターネットの技術を用いたネットワー ２構築
クの構築（IPアドレス・DNS・DHCPなど）に 前ついて学ぶ。
メール、Ｗｅｂ、サーバ仮想化などのサー２サーバ構築Ⅰ バ構築。ならびに WordpressでのWebサイト
前運用・DB運用について学ぶ。

22 〇23 〇24

25〇〇26 〇27〇

メール、Ｗｅｂ、サーバ仮想化などのサー２サーバ構築Ⅱ バ構築。ならびに WordpressでのWebサイト
後運用・DB運用について学ぶ。

２年間の集大成として、業務システムを原則 と し て グ ル ー プ 作 業 で 開 発す る。 その ２
研究開発
210
際、システムの計画、設計、開発および運 後用までの全工程を体験し、発表を行う。
実際に図書管理システムなどのWebアプリ
Web ア プ リ ケーションの開発を行い、データベース操
２
30
ケーション開 作技法を学び、動作を体験する。（機能設
前発Ⅰ
計から総合デバッグまで一連の開発技法を学ぶ）
実際に図書管理システムなどのWebアプリ
Web ア プ リ ケーションの開発を行い、データベース操
２ケーション開 作技法を学び、動作を体験する。（機能設後発Ⅱ計から総合デバッグまで一連の開発技法を学ぶ）

60〇〇〇 〇〇

情報処理技術者試験の受験対策を行い、資国家試験対策 格取得を目指す。定期的に模擬試験を実施 ２120 428 〇Ⅰし、結果を詳細に分析して弱点を克服して 前いくための学習をする。
情報処理技術者試験の受験対策を行い、資国家試験対策 格取得を目指す。定期的に模擬試験を実施 ２〇
60 229Ⅱし、結果を詳細に分析して弱点を克服して 後いくための学習をする。
学生の実務における技能や人間関係づくりの向上を図るため、就職を前提として、病 ２〇
職業実践
520 1330
院・施設・企業等と学校が連携して実践的 後な指導を行う。
合計30 科目
卒業要件及び履修方法
卒業要件： 必修科目および必要な選択科目をすべて修得し、６３単位以上修得して履修方法：〇〇〇〇〇〇〇〇 〇76 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週