とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況

108〈特集〉とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況
天 野真 志はじめに2019 年 10 月に発生した令和元年東日本台風は各地に被害をもたらし、神奈川県では川崎市市民ミュージアムが約 22 万点にのぼる収蔵資料が被災するなど、歴史文化に関する影響も甚大であった。この台風による被害は栃木県でも確認され、その過程で佐野市の個人宅に所蔵された戦争関係コレクションの救済活動が行われた。やがて、この取り組みを直接の契機として「とちぎ歴史資料ネットワーク（とちぎ史料ネット）」が設立されることになる（1）。
近年の資料保存は、個人所蔵を含む地域に伝来する多様な資料を対象とし、多発する自然災害を意識した危機管理を重視する傾向が看取される。こうした潮流のなかで誕生した栃木県の新たなネットワークは、いかなる役割が求められるのだろうか。本稿では、災害対策を軸に展開する近年の動向を確認し、とちぎ史料ネットをとりまく状況とその可能性について考えてみたい。

（１）

高山慶子「コロナ期におけるとちぎ歴史資料ネットワークの設立」（『地方史研究』412、2021 年）。
（13）107とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況

１．地域資料の「レスキュー」
自然災害の多発化は、災害対策としての資料保存にいくつかの変化を与えている。そのなかで注目されるのは、資料を救済する行為として通称される「レスキュー」の変容であろう。「文化財レスキュー」という用語は、もともと 1995 年の阪神・淡路大震災における救済活動の過程で一般化したものとされるが、災害経験の蓄積や対象物の増大化にともない、「レスキュー」の範囲は大きく広がりつつある（2）。特に豪雨・台
風や津波など、資料の水濡れ被害が多発するなか、カビの発生や腐敗といった深刻なリスクが資料に付与され、それらの除去を含む安定的な保存を図るための措置が現場対応として求められていく。この過程で「レスキュー」は、単に資料を安全な場所に救出する行為に留まらず、資料が当面する消滅ないし急速な劣化を回避し、本格的な修理や整理・活用・長期保存を検討しうる状態に導く措置総体を指すものとして用いられるようになる。その過程で一連の取り組みは、「レスキュー」を推進する現場担当者およびその組織に委ねられつつある。
しかし、災害発生時において文化財行政や大学、博物館等資料保存機関などが単独でこれらに対応することは現実的ではなく、特定の専門的知見のみでは解決し得ない問題も存在する。そのため、阪神・淡路大震災期以降様々な立場から分野や立場を横断した連携として、ネットワーク構築の必要性が主張されてきた。とりわけ 2011 年東日本大震災時、広域にわたる被害対応に向け、歴史文化に関わる多分野連携が希求され、文化庁の発起により組織された「東北地方太平洋沖地震被災文化財等救援委員会」が全国の歴史文化関連団体によって構成されることになった。
このように、近年の資料保存に関する取り組みでは、多発化・激甚化する自然災害に備え、多様な歴史文化資料を救済・保存するためのネットワークが構想され、諸方面からの後方支援をも想定した相互連携のあり方が検討・実践されている。

（２）

天野真志「資料保存をとりまくネットワーク─災害対策と地域社会をめぐる動向─」（『カレントアウェアネス』347、2021 年）参照。
（14）

とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況

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２．「資料ネット」の可能性
災害対策を想定したネットワークとして注目されているのが、「資料ネット」と総称される地域実践である。「資料ネット」とは、阪神・淡路大震災時に設立された「歴史資料ネットワーク（史料ネット）」を端緒とした、資料の保存・継承を推進する地域ネットワークである。一般に「資料ネット」は、大学や資料保存機関、行政、市民などが主体的に活動し、それぞれが連携して資料保存を実施するネットワークとして理解されている。「資料ネット」は 1995 年以降災害の多発化にともない各地に広がり、これまでに約 30 前後の団体が組織されている。
設立年 活動地域事務局

契機

 歴史資料ネットワーク

名称 兵庫県

神戸大学

阪神・淡路大震災

 山陰歴史資料ネットワーク 島根県・鳥取県

島根大学

鳥取県西部地震

 愛媛資料ネット

 愛媛県

愛媛大学

芸予地震

 広島歴史資料ネットワーク 広島県

広島大学

芸予地震/西日本豪雨

 資料ネットやまぐち 山口県

山口大学

芸予地震

 NPO法人宮城歴史資料保全ネットワーク 宮城県東北大学

宮城県北部地震 福井史料ネットワーク 福井県

福井大学

福井水害

 新潟歴史資料救済ネットワーク 新潟県

新潟大学

新潟県中越地震 宮崎歴史資料ネットワーク 宮崎県

延岡市内藤記念館

2005年台風14号

 岡山史料ネット

 岡山県

岡山大学

予防 NPO法人歴史資料継承機構

 能登歴史資料保全ネットワーク 石川県

七尾市史編纂室

能登半島地震 山形文化遺産防災ネットワーク 山形県

山形大学

予防 ふくしま歴史資料保存ネットワーク 福島県

福島大学

予防 千葉歴史・自然資料救済ネットワーク 千葉県

千葉大学

予防 茨城文化財・歴史資料救済・保存ネットワーク 茨城県

茨城大学

東日本大震災 地域史料保全有志の会

 長野県栄村（中央学院大学）

長野県北部地震

 岩手歴史民俗ネットワーク 岩手県

岩手大学

東日本大震災 歴史的・文化的資産保存活用連携ネットワーク（三重） 三重県

三重県総合博物館

予防 神奈川地域資料保全ネットワーク 神奈川県

横浜国立大学予防

 歴史資料保全ネット・わかやま 和歌山県

和歌山大学

 静岡県文化財等救済ネットワーク 静岡県

静岡県教育委員会

行政組織

 歴史資料保全ネットワーク・徳島 徳島県

鳴門教育大学予防 熊本被災史料レスキューネットワーク 熊本県

熊本大学

熊本地震

 高知地域資料保存ネットワーク 高知県

高知大学

予防 鹿児島歴史資料防災ネットワーク 鹿児島県

鹿児島大学

予防

 信州資料ネット

 長野県

信州大学

2019年台風19号

 東海歴史資料保全ネットワーク

名古屋大学

予防 群馬歴史資料継承ネットワーク 群馬県

群馬県立女子大学予防 とちぎ歴史資料ネットワーク 栃木県

宇都宮大学

2019年台風19号

 那須資料ネット

 栃木県那須地区

那須野が原博物館

2019年台風19号

関東・長野・新潟・静岡

愛知県・岐阜県・三重県・静岡県

2011年台風12号（紀伊半島豪雨）

2021年9月現在

各地の「資料ネット」は、地域それぞれが抱える課題によってその活動形態を異にするが、多くの団体に共通するのは、古文書や民具、美術品といった特定の資料に対象を限定せず、地域を軸に多様な歴史文化の（15）105とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況継承を展望していることであろう。また、地域社会との対話に重点を置いた活動もその特質として挙げられ、ワークショップや資料整理などの活動を通して市民と協働し、組織や専門性を超えた多様な価値観を共有する活動を掲げている。
資料所蔵者や地域住民など、地域との対話を通した地域実践を展開する「資料ネット」は、災害時における救済活動だけに留まらず、日常的な資料の調査や保存、資料を通した歴史文化の研究や情報発信など、多様な取り組みを展開している。とりわけ、近年の傾向として特徴的なのは、行政や大学等研究機関との連携であろう。行政との関わりは、主に災害発生時を想定した協力関係が注目される。特に、岡山史料ネット（3）や愛媛資料ネット（4） のように、県が主導する文化財救済ネットワークに位置づけられ、地域資料救済の中心的役割を期待される「資料ネット」も確認され、文化財行政との相互連携が進んでいる。
大学との連携としては、主に学生教育との関わりが注目される。そこ
では、資料の整理や取扱いなどの技術取得の機会のみならず、資料を軸とした地域社会との関わり方や資料を多角的に分析するための経験など、研究教育実践の場として「資料ネット」活動が求められている（5）。
このように、多様な展開を遂げている「資料ネット」は、行政や大学などとの関係を構築しながら、地域における歴史文化のあり方を多方面から検討・協議する地域的基盤として深化しているといえよう。
３．栃木におけるネットワークの充実に向けて以上のように、自然災害の多発化など地域における資料の存続に危機（３）

上村和史「西日本豪雨被災資料の救済と保全」（『岡山地方史研究』147、2019 年）および「岡山県文化財保存活用大綱」https://www.pref.okayama.jp/uploaded/attachment/263258.pdf、最終閲覧 2021 年 9 月 11 日）36 ～ 38 頁。
（４）「愛媛県・市町連携推進プラン 平成 30 年度版」（https://www.pref.ehime.jp/h10800/
shichoshinko/renkei/documents/30plan.pdf、最終閲覧 2021 年 9 月 11 日）16 頁。
（５）
高橋修「史料保存から歴史教育、歴史研究へ」（歴史学研究会編『第四次現代歴史学の成果と課題三 歴史実践の現在』績文堂出版、2017 年）、阿部浩一「ふくしまの経験と歴史学」（歴史学研究会編『歴史を未来につなぐ』東京大学出版会、2019 年）など。
（16）

とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況

104が迫るなか、ネットワークの構築が各方面から模索され、そのなかで地域ネットワークとして「資料ネット」活動が注視されてきた。「資料ネット」は各地域の実情に沿って多様な展開を遂げ、関連機関・組織との連携を通して地域的基盤としての役割を担いつつある。こうした潮流のなか、2020 年 8 月に栃木県域での活動を掲げた「資料ネット」として、とちぎ史料ネットが設立されることになった。とちぎ史料ネットの設立宣言からその性格を確認すると、「災害から、歴史を伝える記録やモノを救出しようとする」ことを目的に掲げているように、災害対策として資料保存を推進する団体と規定していることが分かる。また、救済の対象として「多様な方法で人びとの営みや地域の特徴を歴史として明らかにするためのすべてのもの」を想定しているように、特定の専門領域に限定しない取り組みを展望していることも注目される。とちぎ史料ネッ
トは、歴史学や考古学、民俗学、自然科学など地域研究を構成する諸分野との連携を掲げて発足し、所蔵者や地域住民、地元行政に加えて諸関連機関・団体とのネットワーク構築を見据える地域ネットワークとしてその活動を進めようとしている（6）。とちぎ史料ネットの設立は、地域資料をとりまく人びとが相互連携する場の創出として理解される。また、その過程で博物館や文書館、研究団体などによって蓄積された多様な知見を取り結ぶネットワークを展望するが、こうした活動を推進するなかで求められるのが大学・研究機関の役割であろう。各地で展開する「資料ネット」では、一連の活動で表出した課題を教育・研究実践を通して検証し、その成果を地域社会へ発信・共有する活動が進展しており、その活動拠点として大学や研究機関が中核的な役割を担う事例が確認される（7）。換言すれば資料保存を多角的に検証し、地域実践として発信する学術的取り組みとも捉えうるが、こうした潮流と関連してとちぎ史料ネットを支える研究・教育のあり方（６）「とちぎ歴史資料ネットワーク（通称：とちぎ史料ネット）設立宣言」http://t-shiryounet.jugem.jp/?eid=1、最終閲覧 2021 年 9 月 11 日）。
（７）
例えば、神戸大学人文学研究科地域連携センターや、東北大学災害科学国際研究所、岡山大学文明動態学研究所の取り組みなど。
（17）

103とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況が求められるだろう。
各地で展開する「資料ネット」と大学との関わりを支えるために、大学共同利用機関法人人間文化研究機構では、国立歴史民俗博物館を主導機関として「歴史文化資料保全の大学・共同利用機関ネットワーク事業」を 2018 年度より推進している。同事業は、大学と地域社会の関係を強化するとともに、全国の「資料ネット」や関連する活動の相互連携を目指し、「資料ネット」やそれを支援する大学のネットワーク化を掲げた取り組みである（8）。本事業の一環として、国立歴史民俗博物館では、栃木における一連の活動を支援するため、2021 年 3 月に宇都宮大学および國學院大學栃木短期大学と三者協定を締結した。この協定では、三者が研究・教育活動を通してとちぎ史料ネットと連携・協力して地域実践を推進するとともに成果を地域に発信し、さらにその取り組みを全国・世界に繋げる拠点の構築を目指すものである。

年月 国立歴史民俗博物館・宇都宮大学・國學院大學栃木短期大学との三者協定
国立歴史民俗博物館
歴史文化研究・教育の全国的展開
資料保存・継承のノウハウと人材

宇都宮大学

研究・教育・社会発信に向けた人材派遣・活動支援

國學院大學栃木短期大学とちぎ史料ネットとの連携・協力（共同教育学部、地域デザイン科学部、国際学部、農学部、工学部、大学院地域創生科学研究科）

栃木県における歴史文化研究・教育拠点の構築とちぎ史料ネットとの連携・協力（日本文化学科）
地域調査・研究活動の実績

栃木県における歴史文化保存・継承活動で中核的役割

宇都宮大学とともに栃木県の歴史文化継承を担う拠点

連携・協力

教育的効果
地域の実像に触れる保全活動・地域調査を通した地域課題発見力の養成とちぎ歴史資料ネットワーク（とちぎ史料ネット）
年月日設立
大学・博物館・行政・市民が相互連携
代表：髙山慶子（宇都宮大）、副代表：坂本達彦（國學院栃木短大）

歴史文化の継承を通して地域をつなぐネットワーク地域貢献

博物館・行政と連携した地域調査

社会変容に即応した地域研究と成果に基づく実践
ネットワークを活かした連携

地域社会を研究する：地域実践を全国につなげるネットワーク拠点の構築
歴史文化を通した地域的課題の発見：とちぎ史料ネットへの連携・協力による地域連携と社会実践
地域拠点としての大学機能を強化：相互連携による研究交流と教育連携、社会発信（８）
天野真志「「歴史文化資料保全の大学・共同利用機関ネットワーク事業」の目指すもの」（『LINK』10、2018 年）、同「地域歴史文化資料の保存・継承に向けたネットワーク構築へ」（『千葉史学』74、2019 年）。

（18）とちぎ史料ネットをとりまくネットワークの現況

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おわりに自然災害のみならず、様々な要因で地域社会は大きく変容しつつあり、その過程で地域における資料保存も対応が迫られる。混沌とした時代のなかで過去を見つめ直し、未来に向けた道しるべを模索することは、資料保存を通して地域の歴史文化を再発見する「資料ネット」等の活動に期待される課題であろう。地域社会の歴史文化継承に向け、とちぎ史料ネットの活動を支える宇都宮大学および國學院大學栃木短期大学との協定を締結した国立歴史民俗博物館は、こうした栃木県における資料保存・継承の取り組みを支援し、両大学との連携を深めながら協働を深めていきたい。

（19）