脇野博し、そのヒバ材生産が行われた地域をみると、下北半島（現青森県）を中心

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについてにとした地域で、現在の青森県のほぼ東半分と岩手県のほとんどを領有してめ

明治一四年岩手県の山林資源についていた盛岡藩領からみると、限定された地域に過ぎなかった。例えば、盛岡

じ

一一九世紀岩手県の山林総量

藩の国絵図にはヒバを示していると思われる樹木が描かれている。この国は二一九世紀南部領の山林総量

をみると、

）

三
り

絵図についての詳細な分析と考察は別の機会に譲りたいが、天保国絵図の

わ

に

お

（

において、この樹木が描かれた場所を示した図
陸奥国（南部領）

ヒバが生育しヒバ林を形成していたと思われる地域は広大な盛岡藩領の一それゆえ、ヒバ材生産をもって盛岡藩林業を代表させ、盛岡藩林業の総に

近世林業史研究ではこれまで多くの研究がなされ、幕藩制下における林体を語ることはできないであろう。また、用材生産とならぶ林業のもう一め

業・林政の実態や特徴が明らかにされてきた。本稿ではこれらの研究につつの柱である薪炭生産についても、鉄山経営などとの関わりでいくつかのじいてその到達点や課題を総括する余裕はないが、現時点においてこれまで

個別事例は明らかにされてきたが、やはり総体はいまだわかっていない。

部に過ぎないことがわかる。

の 研 究 を 踏 ま え て 近 世 林 業 を 俯 瞰 で き る も の と し て、 筆 者 も 関 わ っ た 著
）

ある。

二一

らいの木数があったのかという、山林総面積や山林総量についても不明で

さらに、そもそも盛岡藩の山林は全体でどれくらいの反別（面積）でどれく

は

1 3

作がある。

2

（

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについてであり、それはヒバ材生産として知られ、研究され紹介されてきた。しか（ ）さて、盛岡藩の林業は幕藩制下の近世林業を構成する主要な林業の一つ

1

という面からも調査することが難しく、さらに記録の廃棄や散逸というこには作成されることはなく、特に山林の場合は測量など物理的に計測する

もちろん、近世社会では近代以降のような整備された統計自体が基本的として残る。そしてこのことは、盛岡藩だけのことではなく、近世林業史

あるいは全体を知らずして部分を語ることができるのかということが疑問せざるを得ないのであるが、部分をもって全体を語ることができるのか、る。したがって、記録が残された個別事例に基づいて盛岡藩林業の解明を二二ともあって、盛岡藩領内の山林総面積・木数を直接知ることのできる記録

研究全体にもあてはまることである。

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

天保国絵図南部領とヒバ林

図1は無いといってもよく、藩内山林資源の総体を知ることは非常に困難であヒバ林

律調書」である。なお、廃藩置県後の岩手県に関する資料を扱うため、盛治一四年（一八八一）における岩手県の山林資源について記述した「山林法一九世紀の山林資源の復元を試みたい。復元に用いる核となる資料は、明そこで、本稿では盛岡藩の山林についてその全体像を把握するために、。
るので、次に該当箇所を引用しておく（傍線は筆者）

くなるが、明治一〇年代の岩手県の山林政策を知る上で貴重な資料でもあ山林総量を推計し、その利益実現に必要な山林政策が提言されている。長

山林から獲得可能な総利益を明らかにするために、当時の薪炭総消費量、も必要になり、現時点ではその数値が十分ではないため、本稿では盛岡藩

が、八戸藩分離後の盛岡藩を対象とする場合は、八戸藩に関する統計数値

四年以前の盛岡藩を対象とする場合は盛岡藩に関する統計数値のみでよい成立した。それゆえ、廃藩置県後の岩手県に関する統計を扱う場合、寛文去した盛岡藩主南部重直の弟である南部直房を藩主とする八戸藩二万石が、盛岡藩一〇万石は幕府の命によって分割され、死
寛文四年（一六六四）

議者ノ大ニ疑フ所アルヘシ、因テ実益ノ起ル要理ヲ開示セン、抑管内言サルヲ得ス、然レトモ突然壱百七八拾万円ノ実益アリトスルハ或ハシ、此壱百七八拾万円ハ乃チ山林ヨリ起ル実益ヲ人民ニ与フルモノトニ係リ費消スル薪炭材価ノ総額ハ大抵壱百七八拾万円ノ間ニ昇降スヘノ 総 額 ハ 未 タ 確 算 シ 能 ハ ス ト 雖 モ、 日 用 支 消 ス ル 処 ノ 薪 炭 及 営 業 上起ル利益ヲ概算シ副陳セン、夫レ管内ノ山林ヨリ人民ニ於テ得ル利益

旧藩時山林ヨリ起ル利益ノ大略ハ前段ニ陳述セリ、請フ目下山林ヨリ

岡藩との関係であらかじめ次のことを考慮しておきたい。

と八戸藩を合わせて一つの領域として扱い、その合わせた領域を南部領とノ全戸数ハ拾万四千六百七拾三戸（十二年一月一日調ニ拠ル）ニシテ、一（ママ）

呼ぶことにする。

戸ニ付一ヶ年ニ費消スル薪炭ハ平均弐棚六分ト（壱棚ト唱フルモノハ縦ス、多数ト云フヘカラス、又壱棚ノ価格管内ノ平均弐円五
六尺横六尺）

ハ 弐 拾 七 万 弐 百 五 拾 棚、 此 代 価 ハ 六 拾 八 万 三 百 七 拾 五 円 ナ リ、 其 他

明治一四年岩手県の山林資源について

明治四〇年（一九〇七）に青森大林区署で作成された「山林法律調書」に

鉱 山・ 製 塩・ 造 酒・ 鍛 冶 等 ノ 営 業 ニ 係 リ 費 消 ス ル 薪 炭 ノ 概 略 ハ 四 拾

一は、明治一〇年代の岩手県の山林に関する資料が掲載されており、当時の、此代価七万五千七百八拾棚（十三年十一月中各郡ヨリ調出シ書面ニ依ル）拾銭トス、高価トナスヘカラス、果シテ然ラハ管内全戸ニ費消スル高

岩手県における薪炭総消費量と山林総量を知ることができる。「山林法律ハ壱百拾八万九千四百五拾円、通計壱百八十六万九千八百弐拾五円ノ（ ）調 書 」 は、 掲 載 さ れ て い る 明 治 四 〇 年 九 月 二 五 日 付 け の 決 裁 文 書 に よ れ（ママ）出口原由ナリ、今仮リニ官民林ノ面積ヲ区分スルニ官林ノ反別ヲ八拾

合計百弐拾壱万五千四拾三町四反七畝拾弐歩ナリ、内針葉樹林ノ反別

万 町 歩 ト ナ シ、 民 林 ヲ 四 拾 壱 万 四 千 四 拾 三 町 四 反 七 畝 拾 弐 歩 ト ス、浄写した調書に掲載されている明治一四年（一八八一）七月二二日「山林二三十 分 ノ 一 ト 積 リ、 残 反 別 百 九 万 三 千 五 百 三 拾 九 町 壱 反 弐 畝 弐 拾 歩 ト
一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

法律編成方御諮問之儀ニ付開申」には「沿革」が記載され、そのなかに、（以下、山林法律調書）を浄写して回覧に付すために作成された。
手県」

ば、「事務参考用書トシテ監理課ニ保蔵」されていた「山林法律調書

岩4

ノ費用ト積ルナリ、然レトモ現今民林ヨリモ林主ノ承諾ヲ得テ如此巨リ、其百分ノ八拾九分乃チ百六拾六万四千百四拾四円弐拾五銭ハ労力

五 円 五 銭 ノ 割 合 ニ シ テ、 此 合 計 金 弐 拾 万 五 千 六 百 八 拾 円 七 拾 五 銭 ナ

トシテ、官林ハ拾四万〇〇四拾五円七拾銭、民林ハ六万五千六百三拾

円、民林ハ五拾弐万三千五百五拾円ナリ、之レヲ百分ノ十一ヲ元木代

民 林 ニ 区 分 ス レ ハ、 官 林 ヨ リ 起 ル 金 額 ハ 百 三 拾 四 万 六 千 弐 百 七 拾 五、其代価壱百八拾六万九千八百弐拾五円ヲシテ、官万千五百四拾三本〕

ルノ割合ナリ〔其官林ヨリ伐採スル数ハ五百四拾万本、民林ヨリハ弐百八拾五分余ツヽ伐採スルニ当リ、立木ノ総数ニ対シ六拾七年ニシテ一周ス

ハ百弐拾弐万七千弐百三拾本ヲ伐採スルトキハ、壱町歩ニ一ヶ年七本

五億四千六百七拾六万九千五百六拾四本ニシテ、前陳スル費消総木数

シ、壱反歩ニ付平均五本ノ立木ヲ存スルト積ルトキハ、濶葉樹ノ数ハ

ラサレハ、決シテ前陳ノ収入ヲ得ル能ハス、此上保護栽培十分行届キニ制限ヲ立、或ハ秣ノ発育ニ着目シ猥ニ山野ヲ焼ク等百弊ヲ禦クニア

リ、然レトモ前段ニ陳述スル盗伐過伐ノ宿習ヲ厳禁シ、下草秣ノ芟採

六 万 三 千 百 三 拾 五 円 五 銭 ノ 多 キ ニ 至 ル、 乃 チ 過 当 ト ナ サ ヽ ル 所 以 ナ

収 入 ト 対 照 ス ル ニ、 四 分 ノ 支 出 ニ シ テ 其 収 入 ノ 超 過 ス ル ハ、 総 額 ハ

ハ 壱 町 歩 ニ 六 厘 ノ 保 護 税 ヲ 賦 課 ス ル ト 積 レ ハ 弐 千 五 百 円 ヲ 得 ル、 其ニ 当 リ、 其 収 入 ノ 支 出 ニ 超 過 ス ル モ ノ 総 額 拾 弐 万 円 余 ナ リ、 民 林 ヘ

円 下 付 セ ラ ル ヽ ト ス ル モ、 官 林 ノ 収 入 ト 対 照 シ テ 壱 割 四 分 計 ノ 支 出

額 ニ 充 ル モ 敢 テ 不 適 当 ト ナ ス ヘ カ ラ ス、 今 仮 リ ニ 年 々 国 庫 ヨ リ 弐 万ニ ハ 国 庫 ヨ リ 別 途 費 ヲ 仰 キ、 民 林 ニ ハ 保 護 税 ヲ 賦 課 シ、 合 セ テ 其 費

播種栽培等各種ノ費途合シテ若干ノ経費ヲ要セサルヲ得ス、因テ官林

見込ミ人員及山林係リノ官吏巡視検察ノ吏員ナカルヘカラス、又苗植ノミ、之レニ十分ノ保護栽培ヲナスニハ、凡監守ニ係ル職員組織法ニ

二四大ノ木数ヲ伐採セス、又官林ヨリモ僅ニ百分一ニ当ル木数ノ払下アル

当地方ニ乏敷松檜等ノ各種ヲ閑地ニ播種シ、傍ラ自生スル小松其他闊

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

ノミニテ、前陳スル巨額ノ薪炭材ヲ費消スルハ何ソヤ、大抵盗伐過伐

葉樹発育ヲ遂ケシムルニ於テハ、十年ヲ出スシテ数百万本ノ針葉樹ヲニ取据ラレタル以来、僅ニ三年ニ過キサル
設林地（面積百五拾弐町歩余）

ル箇所ハ、従前秣芟採許可ノ禿地ナリシヲ、明治十一年山林局ニ於テ一証ナリ、其二証トスルモノハ近ク紫波郡土舘村地内字馬ノ子ト唱フ

官林ハ、嘉永年間迠ハ禿山ナリシモ、目今森鬱ノ林相ヲ見ル、之レ第シ箇所、変シテ林相ヲナシ現ニ盛岡近傍雫石村地内字七ツ森ト唱フル

示スベシ、旧藩時裸ノ森ノ山野ニ放火ヲ禁シ秣下草ノ芟採ヲ厳ニ止メ

ハ議者ノ誹議スルアラン歟ナレトモ、其空説ナラサル実証ヲ掲ケテ開サルヘシ、然レトモ十年ニシテ巨多ノ木数ヲ増加スルヲ空説トシ、或増加シ、闊葉樹ハ億ヲ以テ算スル木数ノ増加ヲ見ルハ、敢テ疑ヲ容レヲ以支弁スルト見做サヽルヲ得ス、是レ山林監守ノ法方疎ナルニ由ル〔写真〕浄書された山林法律調書の表紙

第三下草秣ノ制限ヲ極メ、第四警邏ヲ繁クシ盗伐過伐ヲ防キ、第五播ヲ考フルニ、第一官林四至ノ境界ヲ正シ、第二山野ニ火ヲ放ツヲ禁シ、枚挙スルニ遑アラス、之レ第三ノ引証ナリ、此ノ三ノ実証ヲ以テ将来採セサル箇処ニ稚樹ノ発育シテ林相ヲナスアルヲ見ルハ、管内揚ケテ

セハ薪炭需用ノ適度ニ達スルモノト信ス、其他民有山野ノ禿地ニ秣芟ニ自然生ノ松楢其他ノ稚樹林積五分通ニ発育シ、今ヨリ十ヶ年モ経過

相成候儀ニモ候ハヽ収入予算・支出予算等詳細取調開申了致候也

込相立、尚年々収入ノ支出ニ超過スルモノハ悉皆納付可仕、右御免許

益及保護栽培等一層盛大ニ施行シ、右資本金ハ五ヶ年ニ割合返納ノ見シ一時金弐万円御貸与相成候トキハ、乃チ作業費ノ法則ヲ設ケ官林実

直轄難被成御趣意モ有之、暫時其儘御委任相成候ハヽ、右作業資本ト額ニ被充候外策有之間敷歟、尤モ御都合モ有之当県下官林ノ如キ目下

施シ、第十家屋建築等ニ供スル用材ノ制限ヲ定メ、第十一非常天災ニ設ケ、第八伐木規則ヲ設ケ、第九ニ薪炭需用ノ度ヲ量リ輪伐ノ方法ヲということについても、「夫レ管内ノ山林ヨリ」とあるだけで、このまま

治一四年に作成されたものかを確認する必要がある。また、どこの山林かところで、右の資料には提言の作成年時を直接示す記載がないため、明種栽培ヲ盛ニシ、第六火災防禦ノ規則ヲ定メ、第七保護林取締ノ制ヲ関シ河港道路堤防橋梁等急破ニ充ル備林ヲ設為スル等第一着トシ、大ま ず、 薪 炭 総 消 費 量 や 山 林 総 量 を 推 計 す る た め に 明 治 一 二 年 や 同 一 三ではこの管内が岩手県を指すのかどうかは不確かである。なぜなら、このヲ年々下付セラルヽニ至ラン、然レトモ維新以来国事ノ多難頻年相継

年 の 調 査 結 果 が 用 い ら れ て い る こ と か ら、 そ れ 以 後、 つ ま り 明 治 一 四 年

ニ林政改良皇張アラン事ヲ企望スルノ際、今般御内達ノ趣モ有之、猶キ財政困難ノ折柄、強テ之レヲ願フニ不忍去迚費途ヲ要セスシテ保護に 作 成 さ れ た と 考 え て 差 し 支 え 無 い で あ ろ う。 ま た、 管 内 が 岩 手 県 を 意

管内が青森大林区署の管内を意味している場合は、同署の管内には青森県

栽培スル不能、因テ更ニ一歩ヲ進メテ熟慮スルニ、官林ハ元政府ノ私

味 し て い る こ と に つ い て は、 山 林 法 律 調 書 の 表 紙 に「 岩 手 県 」 と 記 載 さ

目今ヲ参酌シ将来ヲ商量シ夫ニ見込取調、其費途ヲ予算スルニ、凡官

産ニシテ一般ノ公権ニ属スルモノニアラス、之レカ管理ヲ地方官ニ担れ て い る こ と か ら も 伺 え る が、「 管 内 ノ 全 戸 数 ハ 拾 万 四 千 六 百 七 拾 三 戸

も 含 ま れ る か ら で あ る。 そ こ で、 こ の 管 内 に つ い て も 確 認 す る 必 要 が あ

任 セ ラ レ、 或 ハ 郡 属 戸 長 ニ 関 渉 セ シ ム ル ハ 其 当 ヲ 得 タ ル モ ノ ニ ア ラ（十二年一月一日調ニ拠ル）ニシテ」と明治一二年の全戸数が記載されている

費ヲ仰クモノ節略ヲ加ニテ弐万円ヲ要セサレハ整理スル不能、今仮リス、右理由ナルヲ以現ニ十二年以来青森・秋田・茨城・長野・岐阜・ことから、青森県の全戸数と比較しておきたい。比較には明治一〇年代のる。

静岡・和歌山・岡山・兵庫・山口・大分・石川等十二県ニ係ル官林ヲ

県統計を用いる。明治一四岩手県統計によれば、岩手県の全戸数（本籍）はニ右予算ヲ以内国一般ノ府県ニ覧ストキハ、殆壱百万円内外ノ別途費

シ テ 内 務 省 ニ 直 轄 セ ラ レ、 政 法 ト 殖 益 ト ヲ 分 別 セ ラ レ タ ル ニ ア ラ ス

一〇四、九八五戸である。この戸数と山林法律調書記載の明治一二年の全（ ）ヤ、然ルトキハ右ニ関スル費途モ亦区別ナカルヘカラス、果シテ然ラ

戸数一〇四、六七三戸を比べると両者はほぼ同数であることから、山林法

二五ハ官林ニハ作業費ノ資本金ヲ設備セラレ、作業ヨリ起ル利益ヲ以右費
一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

5

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

律調書の管内は岩手県のことである。なお、明治一四年青森県統計によれば全戸数（本籍）は八一、五六七戸であることから、山林法律調書の全戸数
は青森県を含んでいないことは明白である。

二六

は一、八六九、八二五円であった。
七四六、〇三〇棚、代価（生産額）

他方、山林総量については次のように推計されている。

森林反別
・官林：八〇万町歩

さて、右の資料の傍線部から明治一四年の薪炭総消費量と山林総量をみておこう。明治一二年、同一三年の調査結果から岩手県の薪炭総消費量は

・民林：四一万五、〇四三町四反七畝一二歩

・ こ の 消 費 木 数 は 一 年 間 一 町 歩 に つ き 七・ 五 本 余 の 伐 採 に 相 当・年間薪炭消費量に相当する消費総木数：八二二万七、二三〇本と算出した上で、年間薪炭消費量と本数の関係を次のように示している。

以上のように、闊葉樹（広葉樹）の本数を五億四、六七六万九、五六四本

闊葉樹：五億四、六七六万九、五六四本一反につき平均五本の立木と見積もると

闊葉樹：一〇九万三、五三九町一反二畝二〇歩

うち、針葉樹を一〇％と見積もると・合計：一二一万五、〇四三町四反七畝一二歩

次のように推計されている。

「日用費消」
・県内全戸数：一〇四、六七三戸（明治十二年一月一日調）
・一戸につき一年間の薪炭消費量：平均二棚六分（一棚タテ六尺、ヨコ六尺）

・一棚の平均価格：二円五〇銭
・全戸の薪炭消費量：二七〇、二五〇棚 代価：六八〇、三七五円「営業上ニ係リ費消」
・ 薪 炭 消 費 量： 四 七 五、七 八 〇 棚（ 明 治 十 三 年 十 一 月 調 ） 代 価： 一、一八九、四五〇円

し、 六 七 年 で 一 周 す る（ 官 林 か ら の 伐 採 は 五 四 〇 万 本、 民 林 か ら は棚、「 鉱 山・ 製 塩・ 造 酒・ 鍛 冶 等 ノ 営 業 ニ 係 リ 費 消 ス ル 薪 炭 」 に 関 す る

民家における日常の薪炭消費量である「日用費消」は年間二七〇、二五〇

意 味 し て い る。 な お、 年 間 薪 炭 生 産 額 は 一、八 六 九、八 二 五 円（ 官 林 一、は、 六 七 年 分 の 薪 炭 消 費 を ま か な う に 足 る 山 林 総 量 が あ る と い う こ と を岩手県の年間薪炭消費をまかなう木数の伐採は六七年で一周すると。
二八〇万一、五四三本）「営業上ニ係リ費消」、すなわち産業用の薪炭消費量は年間四七五、七八〇で、そのうちの一一％を原木代とす
三四六、二七五円、民林五二三、五五五円）

薪炭消費量の合計：七四六、〇三〇棚 代価一、八六九、八二五円

棚 で、 両 者 合 わ せ た 明 治 一 四 年 に お け る 岩 手 県 内 の 薪 炭 総 消 費 量 は

志和郡

稗貫郡

稗貫郡

和賀郡

仙台藩領

和賀郡

江刺郡

江刺郡

西磐井郡

西磐井郡

東磐井郡

東磐井郡

注 1）南部領は盛岡藩領と八戸藩領である。
注 2）仙台藩領には一関藩領を含めた。

気仙郡

気仙郡

ると二〇五、六八〇円七五銭（官林一四〇、〇四五円七〇銭、民林六五、六三五

岩手郡

志和郡

の利益が生じると推計されている。
円五銭）

岩手郡

一九世紀岩手県の山林総量

閉伊郡

なぜなら、岩手県域は南部領域と同一ではないからである。表 に示した

もって、ただちに南部領の山林総量と見なすことができないことである。

し か し、 こ こ で 注 意 し な け れ ば な ら な い こ と は、 岩 手 県 の 山 林 総 量 をと三戸郡は青森県に、鹿角郡は秋田県に属すことになった。また、仙台藩

手郡、志和郡、稗貫郡、和賀郡の一〇郡からなっていたが、このうち北郡

ように、南部領域は北郡、三戸郡、二戸郡、九戸郡、鹿角郡、閉伊郡、岩書の反別がおよそ一〇万町歩ほど少ない。しかし、官林及び民林の合計をら民林について山林法律調書と岩手県統計の反別を比べると、山林法律調

岩手県統計に掲載された数値を比較するために、表ついて検討したい。まず、山林法律調書の数値と明治一四年及び一五年のを作成した。同表か領であった胆沢郡、江刺郡、西磐井郡、東磐井郡、気仙郡が岩手県に属す）

みると、山林法律調書と県統計の数値に大きな相違（官林と民林の比率が若干（（ ）ことになった。したがって、南部領の山林総量を復元するためには、明治

さて、最初に山林法律調書における山林反別等の数値が妥当であるかに一四年にできるだけ近い年次の県統計を利用する。

な い た め、 明 治 一 〇 年 代 の 県 統 計 書 を 用 い る こ と に す る。 そ の 際、 明 治

戸郡、鹿角郡の分を加え、仙台領の胆沢郡、江刺郡、西磐井郡、東磐井郡、閉伊郡

一四年の山林資源の状態は一九世紀の盛岡藩政下での状態と大きく異なっ

九戸郡

二

鹿角郡
鹿角郡

気仙郡の分を差し引く必要がある。ただし、これら加除する各郡について

九戸郡ているとは言い難い。そこで、明治一四年の岩手県の山林総量にもとづい

二戸郡

盛岡・八戸藩の資料には藩の御山などの山林本数を記録した資料は残さ

三戸郡
三戸郡

秋田県

は、藩政時代の山林総本数を知ることができる資料は現時点では見当たら

二戸郡

れているが、それらは部分的なものであることから、藩内全体の山林総量を 直 接 復 元 で き る 資 料 は な い。 一 方、 既 述 し た 岩 手 県 の 山 林 総 量 は 明 治の数値であるが、明治三年（一八七〇）に実施された盛岡藩
一四年（一八八一）の廃藩置県からわずか一〇年ほどしかたっておらず、また岩手県では林野
官民有区分も完了せず、明治政府による官林経営などの林野政策も発展途

胆沢郡

胆沢郡

下北・上北郡
北郡

青森県
岩手県
南部領

て、一九世紀における南部領の山林総量を復元してみたい。

上 で あ り、 加 え て、 樹 木 が 成 木 に な る に は 十 数 年 以 上 か か る た め、 明 治

南部領域と岩手県域
表１はないため、山林法律調書で示異なっているが、両者の合計に大きな差はない）

1・三一四年の岩手県山林総量に、青森県と秋田県に属す北郡（下北・上北郡）
一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

7

6

二七

2

山林法律調書と岩手県統計の比較
官林

反別

80 万町歩明治14山林法律調書 民林

反別

41 万 5,043 町 4 反 7 畝 12 歩
反別合計

121 万 5,043 町 4 反 7 畝 12 歩51 万 5,049 町 1 反 3 畝 26 歩
117 万 9,172 町 1 反 2 畝 11 歩注）明治 14 年岩手県統計には官林反別が掲載されていない。

木数

官林

反別

ニ付平均五本ノ立木ヲ存スルト積ルトキ

約五本になり、山林法律調書で「壱反歩一反あたりの平均的な木数を算出するとも掲載されており、これを用いて官林のまた、明治一五岩手県統計には官林木数

県内の全山林反別は妥当なものである。

された官林と民林の合計、すなわち岩手

稿では山林法律調書の見積りにしたがい広葉樹の比率を九〇％として推計

ある程度広葉樹の総量を反映していると考えることができる。そこで、本八四％であった。薪炭林がすべて広葉樹を意味しているわけではないが、別 が 掲 載 さ れ て お り、 こ れ に よ れ ば 両 者 の 比 率 は 用 材 林 一 六 ％、 薪 炭 林

た。 ま た、 明 治 二 四 年 岩 手 県 統 計 に は 用 材 林 と 薪 炭 林 に 分 け た 民 林 の 反に お け る 針 葉 樹 と 広 葉 樹 の 比 率 は、 針 葉 樹 二 八 ％、 広 葉 樹 七 二 ％ で あ っ

余万尺〆ノ多キヲ算ス」とあり、二〇世紀初めの岩手県・青森県の国有林

面積九十二万余町歩、之カ蓄積針葉樹五千八百余万尺〆、闊葉樹一億五千

さらに、次のようにもう一点留意する必要がある。山林法律調書では闊

林反別や木数が統計ごとに数値が異なる

律調書と符合する。なお、この時期の官算出すると約五本になり、これも山林法

ないが大きな差異はない。反当り木数をと木数は岩手県統計と比べると、若干少こちらの数値が妥当だととりあえず考えることができる。したがって、年に、一反につき平均五本という数値は『山林局年報』の数値と符合するので、積もらなければならないが、どちらが正しいのであろうか。前述したよう

五億四、六〇〇万本余となるためには、一反につき平均五〇本の立木と見

本 と 算 出 し て い る が、 こ れ は 五、四 六 七 万 六、九 五 六 本 の 誤 り で あ る。

平均五本の立木と見積もって、闊葉樹の本数を五億四、六七六万九、五六四

積もっている。この比率については、現時点では検討に必要な当時の記録

ノ反別十分ノ一ト積リ」とあるように、全山林反別の九〇％を広葉樹と見。 こ の「 参 照 」 表 は お そ ら く 明 治 四 〇 年
れ た 表 が 掲 載 さ れ て い る（ 表 ）な お、 山 林 法 律 調 書 で は 引 用 し た 文 章 の 後 に、 赤 字 で「 参 照 」 と 記 さ分ということになる。

で、六・七年で一周する、つまり薪炭消費をまかなう山林総量は六・七年間薪炭消費をまかなう木数の伐採は六七年で一周するとされたことも誤りのは、一つは官林制度自体が変遷を重ね

3

一方、針葉樹と広葉樹の比率については、山林法律調書では「針葉樹林たからである。

二八ハ」とあることと符合する。さらに、『山を行うことにする。

）

同一八年（一八八五）の岩手県官林反別と葉樹（広葉樹）面積を一〇九万三、五三九町一反二畝二〇歩とし、一反につき8

木数を示した表 を作成した。官林反別（

林局年報』から明治一三年（一八八〇）～一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

反別
反別合計

民林

66 万 4,122 町 9 反 8 畝 15 歩 1 反につき木数
34,552,259 本 5.2 本
明治15岩手県統計

51 万 6,114 町 5 反 4 歩
反別民林
明治14岩手県統計ておりまだ確立していないこと、統計の取り方自体もまだ整備途上にあっ表2に 明 治 一 四 年 山 林 法 律 調 書 を 浄 書 し た 際、 右 に 指 摘 し た 山 林 木 数 の 算 出）が手元にないため、検証することができない。なお、明治四三年（一九一〇）（の 誤 り に 関 わ っ て 作 成 さ れ た と 考 え ら れ る。「 参 照 」 表 で は、 山 林 総 木

4『青森大林区国有林一斑』によれば、青森大林区署管内国有林は「其実測963万 1,126町7反5畝6歩28,153,277

4.5

山林局年報第四回
明治16年

63万 1,931町3畝13歩

27,845,149

4.4

山林局年報第六回
明治17年

63万 3,231町3畝13歩

27,755,401

4.4

山林局年報第七回
明治18年

63万 2,232町7反7畝12歩

27,706,693

4.4

山林局年報第八回

注）各山林局年報は国立国会図書館デジタルコレクションによる。

官

民

官

民
反別

800,000.0000

41,504.3422

720,000.0000

373,539.1220

1,215,043.4712
木数40,000,000

20,752,173

360,000,000

186,769,564

607,521,737
薪炭棚

195,948

76,302

272,250
立木

2,155,428

838,2222,993,650
代価

489,870

190,505

680,375
薪炭棚

342,562

133,218

475,780
立木

3,446,400

1,787,180

5,233,580
代価

856,405

333,045

1,189,450

日用材

営業材

闊葉樹
針葉樹
名称

木数
反別

三

一九世紀南部領の山林総量

岩手県の山林総量にもとづいて南部領の山林総量の復元を試みる。前述

したように、岩手県から南部領への変換にはいくつかの郡の加除が必要であ る。 そ こ で、 明 治 一 五 岩 手 県 統 計 の 山 林 総 反 別 に 加 除 が 必 要 な 各 郡 の山 林 反 別 を 反 映 し、 一 九 世 紀 の 南 部 領 の 山 林 総 反 別 を 推 計 す る た め に 表の岩手県山林総反別と比較すると、を作成した。同表によれば、南部領の山林総反別は一三九万五、〇五一
町一反二畝である。この総反別は表口を明らかにしておきたい。表二九に両藩の人口推移を示した。一七世紀半る。藩政期における薪炭消費量の算出については、まず盛岡・八戸藩の人

まず、南部領の広葉樹総木数を算出すると六二、七七七、三〇〇本であいて藩政期の消費量を算出する必要がある。

の人口は同じではないことから、山林法律調書で示された消費量にもとづ

年間薪炭消費量については、岩手県領域と南部領域が異なっており、両者を一〇％と見積もる方法に即して、広葉樹の本数を全体の九〇％とする。

に利用される広葉樹の本数については、山林法律調書で用いられた針葉樹

次に薪炭消費との関係から山林総量について検討しておこう。薪炭生産の山林総量はおよそ七千万本であった。

一反あたり五本で算出すると、総木数は六九、七五二、五五六本で、当時二一万五、八七九町歩、率にして約二〇％多い。山林総木数については、

2

5

合計

注 1）山林法律調書より作成。
注 2）反別の単位は、町 . 反畝歩である（例：41,504.3422 ＝ 41,504 町 3 反 4 畝 22 歩）

た五億四、六〇〇万本余という広葉樹総本数をわざわざ記入していること

明治14年

数 を 六 億 七 五 二 万 一、七 三 七 本 と 算 出 し て お り、 こ の 九 〇 ％（ 広 葉 樹 ）は

山林局年報第三回

は、この数値が正しい数値であるのかもしれず、この点については今後さ

4.5

五億四、六七六万九、五六四本となることから山林法律調書の算出本数と28,172,563

らなる検討が必要である。

出典
63万 1,126町7反5畝6歩

一 致 す る。 浄 書 の 際 に「 参 照 」 表 を 作 成 し て、 山 林 法 律 調 書 で 算 出 さ れ

反当り木数
明治13年

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

6

山林法律調書の「参照」表
表4

山林局年報による岩手県官林反別・木数
表3

表5

19 世紀南部領の山林反別
官林反別

合計

出典

胆沢郡

7 万 6,469 町 7 反 3 畝 24 歩

1 万 2,804 町 6 反 6 畝 22 歩

明治 15 岩手県統計

江刺郡

1,129 町 8 反 6 畝 9 歩

1 万 4,616 町 7 反 7 畝 13 歩

明治 15 岩手県統計

1 万 3,770 町 3 反 2 畝 4 歩

1 万 5,116 町 5 反 4 畝 23 歩

明治 15 岩手県統計5,488 町 4 反 4 畝 7 歩

4 万 1,791 町 2 反 9 畝 22 歩

明治 15 岩手県統計

気仙郡

2 万 3,393 町 6 反 1 畝 22 歩

5 万 6,047 町 8 反 5 畝 26 歩

明治 15 岩手県統計小計

12 万 251 町 9 反 8 畝 6 歩

14 万 377 町 1 反 4 畝 16 歩

上北郡

11 万 5,146 町 4 反

906 町 8 反26 万 629 町 1 反 2 畝 22 歩
明治 15 青森県統計

下北郡

12 万 5,622 町 4 反

428 町 1 反

明治 15 青森県統計

三戸郡

3 万 8,237 町 1 反

1 万 3,992 町 2 反

明治 15 青森県統計鹿角郡

16 万 1,178 町 4 反 8 畝

996 町 7 反 2 畝 3 歩

明治 16 秋田県統計小計

44 万 184 町 3 反 8 歩

1 万 6,323 町 8 反 2 畝 3 歩

45 万 6,508 町 1 反 2 畝 11 歩

南部領山林
総反別

139 万 5,051 町 1 反 2 畝

盛岡藩・八戸藩の人口の推移

盛岡藩
年

人口

戸数

承応 2（1653）

292,028

天和 2（1682）

308,664

38,747
48,612元禄 9（1696）

335,690

44,113

元文 2（1737）

368,526

61,981

宝暦 7（1757）

351,755

61,515天保 9（1838）

351,332

63,221

天保 11（1840）

326,041

63,227注）人口・戸数は「雑書」による。
八戸藩
年

人口

戸数

元禄 8（1695）

58,507寛延 2（1749）

71,352天明 3（1783）

63,158明治元（1868）

67,224

明治 4（1871）

68,193

13,238注）『新編八戸市史通史編Ⅱ近世』、『新編八戸市史近世資料編Ⅰ』
より作成。

三〇

ばから一九世紀半ばまでの盛岡藩の人口は、平均するとおよそ三三万人である。また、一七世紀末から一九世紀後半の八戸藩の人口は、平均すると六万五千人余である。この両者を合わせた南部領の一七世紀から一九世紀の 人 口 の 平 均 は 三 九 万 五 千 人 余 で あ る。 本 稿 で は、 一 九 世 紀 の 南 部 領 の

薪炭消費量を対象とするため、天保一一年（一八四〇）の盛岡藩と明治元年（一八六八）の八戸藩の人口を取り上げるが、両藩を合わせた南部領の人口

三九万三、二六五人は、平均値とほぼ同じである。

さて、前述したように山林法律調書で示された薪炭消費量は、日用は年間二七〇、二五〇棚、産業用は年間四七五、七八〇棚、合計七四六、〇三〇

棚 で あ っ た。 ま た、 日 用 は 県 内 全 戸 数 一 〇 四、六 七 三 戸 の 消 費 量 で あ った。 そ こ で、 こ の 日 用 の 薪 炭 消 費 量 を 用 い て、 南 部 領 の 薪 炭 消 費 量 を

算 出 し て お き た い。 明 治 一 四 県 統 計 に よ れ ば 岩 手 県 の 全 戸 数（ 本 籍 ）はは六〇五、五三八人である。つまり、日用
一〇四、九八五戸で、人口（本籍）の年間薪炭消費量二七〇、二五〇棚は、六〇五、五三八人分の消費量である。そこで、南部領の人口三九万四、二三四人は、明治一四年岩手県の人

表6

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

66 万 4,122 町 9 反 8 畝 15 歩 51 万 5,049 町 1 反 3 畝 26 歩 117 万 9,172 町 1 反 2 畝 11 歩 明治 15 岩手県統計

岩手県から 西磐井郡
削除分
東磐井郡

岩手県に
追加分

民林反別

岩手県山林
総反別

2,324.964 明治 15 岩手県統計

5,425.856

66.338 明治 15 岩手県統計51.856 明治 15 岩手県統計18,589.843

938.480

6,080.619

360.782 明治 15 青森県統計

下北郡

24,125148362.374

53.229 明治 15 青森県統計

三戸郡

100

1,342

15,907.269

1,038.275 明治 15 青森県統計鹿角郡

109,502

340,545

21,21664,182.873

2,858.514

口の六五％であることから、南部領での日用薪炭消費量は明治一四年岩手

南部領生産高県の日用薪炭消費量の六五％に相当する一七五、六六三棚と考えることが1,472.030できる。

24,310.391

一方、「鉱山・製塩・造酒・鍛冶等ノ営業ニ係リ費消スル」産業用の薪

1,490

炭消費量については、南部領の鉱山・製塩・造酒・鍛冶等の生産高を復元

133,727

三一

小計を作成した。

出典
造酒する必要があり、そのために鉱山、製塩、造酒について表
南部領の岩手県に対する生産高の比率は、鉱山は七一％、製塩は六五％、12,966

1,960.129

清酒は一一〇％、濁酒は一二三％で、平均すると九二％である。山林法律調書で示された産業用の年間薪炭消費量は四七五、七八〇棚であったことから、この九二％に相当する四三七、七一八棚が南部領での産業用薪炭消272,111

上北郡

費量であったと考えることができる。そして、産業用に日用薪炭消費量を454.958 明治 15 岩手県統計
3,846

加えた六一三、三八一棚が一九世紀南部領における年間薪炭総消費量であり、 こ れ は 山 林 法 律 調 書 で 示 さ れ た 岩 手 県 に お け る 年 間 薪 炭 総 消 費 量 の八二％に相当する。なお、産業用については人口と異なり、産業の発展ある い は 衰 退 を 考 慮 し な け れ ば な ら な い。 右 に 示 し た 南 部 領 の 薪 炭 消 費 量
は、明治一五、一六年の岩手県、青森県、秋田県の統計をあてはめたもの

2,539.293

小計に 過 ぎ ず、 藩 政 期 か ら の 産 業 の 発 展 あ る い は 衰 退 を 反 映 し た も の で は な能性が高い、つまり藩政期の産業用薪炭消費量のほうが少ないのではないかと推測できるが、この点については今後の課題としたい。

345.324 明治 15 岩手県統計12,966

岩手県に追加分

次に、この薪炭消費量に必要な広葉樹の木数を算出し、南部領の広葉樹

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて

注）鹿角郡製錬高は明治 19 秋田県統計による。

19.744 明治 16・19 秋田県統計2,883.294

1,090
気仙郡

20.004 明治 15 岩手県統計

5,675.228

岩手県から 西磐井郡
削除分
東磐井郡

58,462.325

胆沢郡

2,066.172
267,175
江刺郡

石
濁酒高
石
清酒高
石
製塩高
貫
製錬高

32,692478,929
岩手県生産高い。このことについては、現時点では不明なことが多く、考察が困難であ

本数との関係をみておきたい。岩手県の年間薪炭総消費量に必要な広葉樹

19 世紀南部領の産業生産高る。しかし、大枠では藩政期よりも明治一〇年代のほうが発展していた可の木数は八、二二七、二三〇本であったことから、この八二％に相当する

表7

製塩
鉱山

7

源の枯渇が問題になったことが指摘されてきたが、この点についても山林

三二六、七四六、三二九本が南部領で年間に薪炭用として必要とした広葉樹木

総量との関係で再検討が必要であろう。前掲の山林法律調書の引用文のな

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて数であった。算出した南部領の広葉樹総木数は六二、七七七、三〇〇本でかには次の記述がある。

保護栽培十分行届キ当地方ニ乏敷松檜等ノ各種ヲ閑地ニ播種シ、傍ラあったから、これを六、七四六、三二九本で割ると、九・三である。つまり南部領内の薪炭消費をまかなう山林本数は九・三年分であったことがわ

ルハ、敢テ疑ヲ容レサルヘシ

数百万本ノ針葉樹ヲ増加シ、闊葉樹ハ億ヲ以テ算スル木数ノ増加ヲ見

自生スル小松其他闊葉樹発育ヲ遂ケシムルニ於テハ、十年ヲ出スシテ

に

かる。

り

樹と億単位の広葉樹の生育が可能であると述べている。この記述は少々誇

わ

一 九 世 紀 南 部 領 の 山 林 は、 総 面 積 約 一 四 〇 万 町 歩、 総 量 は 約 七 千 万 本

張したものであるかもしれないが、こうした造林・育林の当時の様子も含

おで あ っ た と 推 計 す る こ と が で き た。 ま た、 そ の 山 林 資 源 は 南 部 領 内 の 年

めて山林資源の枯渇について考える必要があり、一九世紀の南部領におけ

すなわち、保護育成に力を入れれば、一〇年かからずに数百万本の針葉

間 薪 炭 総 消 費 か ら み る と 約 九 年 分 に 相 当 す る 蓄 積 を 有 し た。 本 稿 で 明 ら

さて、最後に「はじめに」で述べた盛岡藩のヒバ材について少し述べてる山林資源量の実態をさらに解明するためにも、今後は藩政期の資料もでい な い 時 期 の 資 料 に 基 づ い て 算 出 し た、 あ く ま で 推 計 で あ り、 今 後 さ らおこう。山林法律調書には「山林法ノ効力及其沿革」という項目で下北半

かにしようとした一九世紀の南部領や岩手県の山林に関する面積や総量なな る 検 討 が 必 要 で あ る。 し か し、 明 治 一 五 岩 手 県 統 計 に よ る 岩 手 県 山 林

島の田名部桧山に関する記述がある。そのなかに掲載されている、山奉行

きる限り用いて検討する必要があろう。

総反別一一七万九、一七二町一反二畝一一歩は、現在の岩手県の森林面積であった栗谷川仁右衛門の手記から得られた「田名部桧山宝暦年中ヨリ文

ど は、 現 時 点 で 私 の 手 元 に あ る 資 料、 し か も 統 計 自 体 が ま だ 整 備 さ れ て一一七万六、九九八ヘクタール（約一一八万六、八〇二町歩）とほぼ同じであ政ニ至ル伐採発売表」によれば、宝暦期から文政期（一七五一年～一八二九（ ）り、明治一〇年代の統計数値が決して実態からかけ離れたものではなかっ

一方、今後まず検討しなければならない課題は、一反あたりの立木の本採されていたことになる。南部領山林総量およそ七千万本におけるこのヒいた。平均すると年間に約一五、〇〇〇本のヒバが下北半島の山林から伐に至るおよそ八〇年間に合計一、一三八、四〇〇本のヒバが伐採されて年）

数についてであろう。本稿では一反あたり平均五本と見積もって算出したバ材伐採量は、果たして盛岡藩林業にとってどれぐらいの比重を占めていたことがわかる。

が、これが五〇本になれば、年間薪炭総消費の九年余分に相当するとしたたのであろうか。

関わってくることになる。例えば、盛岡藩では一八世紀後半以降、山林資

山林資源量は九〇余年分に相当することになり、山林資源の評価に大きく10） 阿部猛・落合功・谷本雅之・浅井良夫編『郷土史大系 生産・流通
（上）
─農

（

） 盛岡藩は明治元年（一八六八）に盛岡県となった後、変遷を経て明治五年に岩統計と総称し、個別には明治一四岩手県統計のように表記する。

手県と改称し、明治九年に現在の県域となった。また、岩手県は藩政からみるとの他に、『岩手県林業史』（岩手県、一九八二年）、『野辺地町史通史編第盛岡藩、八戸藩、仙台藩、一関藩の四つの藩から構成されている。なお、八戸藩） 註

業・林業・水産業─』（朝倉書店、二〇二〇年）の「Ⅱ林業」。

） 明治一一年（一八七八）七月の郡区町村編制法に基づき、上北郡・下北郡の二は、盛岡藩内の志和郡に四か村の飛地があった。
（

一巻』（野辺地町、一九九六年）、『青森県史資料編近世四』（青森県、二〇〇三年）
、

（

（
（

一九世紀南部領の山林資源復元に関する試みについて） いずれの『山林局年報』も国立国会図書館デジタルコレクションによる。

郡に分割された。

）『令和三年度版

三三

いわての森林・林業概要』（岩手県農林水産部、二〇二一年） 国立国会図書館デジタルコレクション。
五月）
。

10 9

国立国会図書館デジタルコレクションによる）を用いる。文中では、これらを県

手県統計書』、『明治十五年青森県統計書』、『明治十六年秋田県統計書』（いずれも）『明治十四年岩手県統計表』、『明治十五年岩手県統計書』、『明治二十四年岩に作成した。

） 国立公文書館デジタルアーカイブの「天保国絵図 陸奥国（南部領）」を参考『青森県史通史編二』（青森県、二〇一八年）など。

註
（
（

（

（ ） 旧青森営林局所蔵、現国立公文書館つくば分館所蔵。

（

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