住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準（平成 28 年国土交通省告示第 266 号）における『同等以上の評価となるもの』の確認方法について住宅部分の外壁、窓等を通しての熱の損失の防止に関する基準及び一次エネルギー消費量に関する基準（平成 28 年国土交通省告示第 266 号）（以下「住宅仕様基準」という。）の 2 一次エネルギー消費量に関する基準では、暖房、冷房、全般換気、照明及び給湯（以下、「各用途」）のそれぞれの設備について、住宅仕様基準で示す設備仕様（以下、「標準仕様」という。）に該当すること、または、建築物エネ
ルギー消費性能基準等を定める省令における算定方法等に係る事項（平成 28 年国土交通省告示第 265号）（以下「算出告示」という。）において、標準仕様と同等以上の評価となるものを要件としている。
ここでは、「同等以上の評価となるもの」の確認（以下「同等性確認」という。）の方法について解説する。
同等性確認は、エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）※Ver. 2.0 以降（以下「算定プログラム」という。）を用いて行う。以降に示す方法により、各用途のそれぞれの設備について、当該住宅における仕様で計算した一次エネルギー消費量が、標準仕様で計算した一次エネルギー消費量以下であることを確認する。
※エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）

http://house.app.lowenergy.jp/

住宅仕様基準における基準適合の可否は、各用途の設備ごとに規定の内容を確認することになる。例
えば、太陽光発電設備を設置した場合でも、各用途で設置する設備について住宅仕様基準と同等以上の評価であることを確認するには、住宅仕様基準に示す事項に該当するもの、又は算出告示においてこれと同等以上の評価となることを確認しなければならない。なお、各用途間での評価が必要となる設備については（熱交換型換気の熱交換の効果やコージェネレーション設備等）、住宅仕様基準の規定に関わらず、算出告示による（下記参照）。
＜算出告示により確認を必要とするもの＞
・熱交換換気設備のうち熱交換の効果を見込む場合（換気性能を評価する場合を除く）
・暖房設備のうち電気ヒートポンプ・ガス併用型給湯温水暖房機
・給湯設備のうち電気ヒートポンプ・ガス併用型給湯温水暖房機
・太陽熱利用給湯設備
・コージェネレーション設備
・太陽光発電設備による発電量を考慮する場合

1

1 暖房設備
設備の仕様を入力するにあたっては、算定プログラム入力画面の「基本情報」及び暖冷房の「外皮」
タブに、あらかじめ以下に指定する内容を設定する必要がある。
1）「基本情報」タブ
①

住宅タイプ

「一般住宅」を選択

②

住宅建て方

暖房設備を設置する住宅の種類を選択

③

床面積

④

主たる居室の床面積

29.81m2

その他の居室の床面積

51.34m2

床面積の合計120.08 m2

地域の区分
申請する設備が設置される評価物件の当該地域⑤

年間日射地域区分の指定「指定しない」を選択

2）「外皮」タブ
①

総外皮面積

②

外皮性能

307.51 m2

地域ごとに以下に示す値を入力すること。

【戸建て住宅の場合】
地域の区分
1

2

3

4

5

6

7

8

外皮平均熱貫流率（U 値）

0.46

0.46

0.56

0.75

0.87

0.87

0.87

2.14

冷房期平均日射熱取得率（ηc 値）

1.9

1.9

2.0

2.7

3.0

2.8

2.7

3.2

暖房期平均日射熱取得率（ηh 値）

2.5

2.3

2.7

3.7

4.5

4.3

4.6

－

【共同住宅の場合】
地域の区分
1

2

3

4

5

6

7

8

外皮平均熱貫流率（U 値）

0.41

0.41

0.44

0.69

0.75

0.75

0.75

1.67

冷房期平均日射熱取得率（ηc 値）

1.1

1.1

1.1

1.4

1.5

1.4

1.3

2.4

暖房期平均日射熱取得率（ηh 値）

1.5

1.3

1.5

1.8

2.1

2.0

2.1

－

③

通風の利用

「主たる居室」及び「その他の居室」ともに、「通風を利用しない」を選択

④

蓄熱の利用

「利用しない」を選択⑤

床下空間を経由して外気を導入する換気方式の採用

2「利用しない」を選択

1.1 単位住戸全体を暖房する方式における設備機器の確認方法
ダクト式セントラル空調機（ヒートポンプ式熱源に限る）を設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エ
ネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目

（い）

（ろ）

定格能力および定格消費電力の入力

入力しない

申請者が提案する仕様による。

風量補正

風量補正なし申請者が提案する仕様による。

消費電力量補正係数

1.0

申請者が提案する仕様による。

1.2 居室のみを暖房する方式における主たる居室に設置する設備機器の確認方法
1）電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーターのいずれかの設備を設置する場合
主たる居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーターを設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。
項目
主たる居室

暖 房 設備 機器ま た は

（い）

（ろ）

温水暖房用パネルラジエーター

申請者が提案する仕様による。

温水暖房用パネルラジエーター

主たる居室に設置する設備に同じ放熱器の種類その他の居室暖 房 設備 機器ま た は
放熱器の種類

熱源機の種類とする。
1～4 地域においては、石油熱源機

温水暖房用パネルラジエーターをであって定格能力におけるエネル

設置する場合に限り、申請者が提案

ギー消費効率が 83.0％のもの

する仕様による。

5～7 地域においては、ガス熱源機
であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 82.5％のもの
断熱配管の採用

採用する

温水暖房用パネルラジエーターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

全てもしくは一部が断熱区画外で温水暖房用パネルラジエーターをある設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

3

2）温水暖房用ファンコンベクター、ルームエアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合
主たる居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルームエアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒー
ター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認するこ
と。
項目
主たる居室

（い）

（ろ）

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

申請者が提案する仕様による。

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消

このうち、ルームエアコンディ

費効率が 86.0％のもの

ショナー及び FF 暖房機を設置

5～7 地域においては、ルームエアコ

する場合は、省エネルギー対策

ンディショナーであって、エネルギの有無及び種類は申請者が提案

ー消費効率の区分が区分（ろ）であする仕様による。電気ヒーターるもの

式床暖房を設置する場合は、敷設率及び床の断熱（上面放熱率）
は申請者が提案する仕様によ
る。

その他居室

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消

左欄に同じとする。

費効率が 86.0％のもの
5～7 地域においては、ルームエアコ
ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの
熱源機の種類

温水暖房用ファンコンベクターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

断熱配管の採用

温水暖房用ファンコンベクターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

全てもしくは一部が断熱区画外であ

温水暖房用ファンコンベクター

るを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

4

3）主たる居室に温水式床暖房設備を設置し、その他居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーター、温水式床暖房設備のいずれかの設備を設置する場合
主たる居室に温水式床暖房設備を設置し、その他居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーター、温水式床暖房設備のいずれかの設備を設置する場合において、主たる居室の温水式床暖房設
備が標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

暖 房 設備 機器ま た は

（い）

（ろ）

温水暖房用パネルラジエーター

温水式床暖房設備を選択し、敷設率

放熱器の種類及び床の断熱（上面放熱率）は申請者が提案する仕様による。

その他の居室暖 房 設備 機器ま た は

温水暖房用パネルラジエーター

左欄に同じとする。

1～4 地域においては、石油熱源機

申請者が提案する仕様による。

放熱器の種類
熱源機の種類であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 83.0％のもの
5～7 地域においては、ガス熱源機
であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 82.5％のもの
断熱配管の採用

採用する

申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

全てもしくは一部が断熱区画外で申請者が提案する仕様による。

ある54）主たる居室に温水式床暖房設備を設置し、その他居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルームエ
アコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合
主たる居室に温水式床暖房設備を設置し、その他居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルームエ
アコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合において、主たる居室の温水式床暖房設備が標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

（い）

（ろ）

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

温水式床暖房設備を選択し、敷放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消設率及び床の断熱（上面放熱率）

費効率が 86.0％のもの

は申請者が提案する仕様によ5～7 地域においては、ルームエアコる。

ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であ
るもの
その他居室

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消

左欄に同じとする。

費効率が 86.0％のもの
5～7 地域においては、ルームエアコ
ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの
熱源機の種類

申請者が提案する仕様による。

断熱配管の採用

申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

申請者が提案する仕様による。

6

1.3 居室のみを暖房する方式におけるその他の居室に設置する設備機器の確認方法
1）電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーターのいずれかの設備を設置する場合
その他の居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジエーターを設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー
消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

暖 房 設備 機器ま た は

（い）

（ろ）

温水暖房用パネルラジエーター

その他の居室に設置する設備に同放熱器の種類その他の居室暖 房 設備 機器ま た はじとする。
温水暖房用パネルラジエーター

申請者が提案する仕様による。

1～4 地域においては、石油熱源機

温水暖房用パネルラジエーターをであって定格能力におけるエネル

設置する場合に限り、申請者が提案

ギー消費効率が 83.0％のもの

する仕様による。

放熱器の種類
熱源機の種類

5～7 地域においては、ガス熱源機
であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 82.5％のもの
断熱配管の採用

採用する

温水暖房用パネルラジエーターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

全てもしくは一部が断熱区画外で温水暖房用パネルラジエーターをある設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

7

2）温水暖房用ファンコンベクター、ルームエアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合
その他の居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルームエアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認す
るには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認するこ
と。

項目
主たる居室

（い）

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消（ろ）
左欄に同じとする。

費効率が 86.0％のもの
5～7 地域においては、ルームエアコ
ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であ
るもの
その他居室

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

申請者が提案する仕様による。

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消

このうち、ルームエアコンディ

費効率が 86.0％のもの

ショナー及び FF 暖房機を設置

5～7 地域においては、ルームエアコ

する場合は、省エネルギー対策

ンディショナーであって、エネルギの有無及び種類は申請者が提案

ー消費効率の区分が区分（ろ）であする仕様による。電気ヒーターるもの

式床暖房を設置する場合は、敷設率及び床の断熱（上面放熱率）
は申請者が提案する仕様による。

熱源機の種類

温水暖房用ファンコンベクターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

断熱配管の採用

温水暖房用ファンコンベクターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

温水暖房用ファンコンベクターを設置する場合に限り、申請者が提案する仕様による。

83）その他の居室に温水式床暖房設備を設置し、主たる居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジ
エーター、温水式床暖房設備のいずれかの設備を設置する場合
その他の居室に温水式床暖房設備を設置し、主たる居室に電気蓄熱暖房器、温水暖房用パネルラジ
エーター、温水式床暖房設備のいずれかの設備を設置する場合において、その他の居室の温水式床暖房設備が標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

（い）
暖 房 設備 機器ま た は（ろ）

温水暖房用パネルラジエーター

左欄に同じとする。

温水暖房用パネルラジエーター

温水式床暖房設備を選択し、敷設率

放熱器の種類その他の居室暖 房 設備 機器ま た は
放熱器の種類及び床の断熱（上面放熱率）は申請者が提案する仕様による。

熱源機の種類

1～4 地域においては、石油熱源機

申請者が提案する仕様による。

であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 83.0％のもの
5～7 地域においては、ガス熱源機
であって定格能力におけるエネル
ギー消費効率が 82.5％のもの
断熱配管の採用

採用する

申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

全てもしくは一部が断熱区画外で申請者が提案する仕様による。

ある94）その他の居室に温水式床暖房設備を設置し、主たる居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルーム
エアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合
その他の居室に温水式床暖房設備を設置し、主たる居室に温水暖房用ファンコンベクター、ルーム
エアコンディショナー、FF 暖房機、電気ヒーター式床暖房のいずれかの設備を設置する場合において、その他の居室の温水式床暖房設備が標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した暖房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

（い）
主たる居室

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消（ろ）
左欄に同じとする。

費効率が 86.0％のもの
5～7 地域においては、ルームエアコ
ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であ
るもの
その他居室

暖房設備機器または1～4 地域においては、FF 暖房機であ

温水式床暖房設備を選択し、敷放熱器の種類って定格能力におけるエネルギー消設率及び床の断熱（上面放熱率）

費効率が 86.0％のもの

は申請者が提案する仕様によ5～7 地域においては、ルームエアコる。

ンディショナーであって、エネルギ
ー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの
熱源機の種類

申請者が提案する仕様による。

断熱配管の採用

申請者が提案する仕様による。

配管が通過する空間

申請者が提案する仕様による。

10

2 冷房設備
設備の仕様を入力するにあたっては、算定プログラム入力画面の「基本情報」及び暖冷房の「外皮」
タブに、あらかじめ以下に指定する内容を設定する必要がある。
1）「基本情報」タブ
①

住宅タイプ

「一般住宅」を選択

②

住宅建て方

冷房設備を設置する住宅の種類を選択

③

床面積

④

主たる居室の床面積

29.81m2

その他の居室の床面積

51.34m2

床面積の合計120.08 m2

地域の区分
申請する設備が設置される評価物件の当該地域⑤

年間日射地域区分の指定「指定しない」を選択

2）「外皮」タブ
①

総外皮面積

②

外皮性能

307.51 m2

地域ごとに以下に示す値を入力すること。

【戸建て住宅の場合】
地域の区分
1

2

3

4

5

6

7

8

外皮平均熱貫流率（U 値）

0.46

0.46

0.56

0.75

0.87

0.87

0.87

2.14

冷房期平均日射熱取得率（ηc 値）

1.9

1.9

2.0

2.7

3.0

2.8

2.7

3.2

暖房期平均日射熱取得率（ηh 値）

2.5

2.3

2.7

3.7

4.5

4.3

4.6

－

【共同住宅の場合】
地域の区分
1

2

3

4

5

6

7

8

外皮平均熱貫流率（U 値）

0.41

0.41

0.44

0.69

0.75

0.75

0.75

1.67

冷房期平均日射熱取得率（ηc 値）

1.1

1.1

1.1

1.4

1.5

1.4

1.3

2.4

暖房期平均日射熱取得率（ηh 値）

1.5

1.3

1.5

1.8

2.1

2.0

2.1

－

③

通風の利用

「主たる居室」及び「その他の居室」ともに、「通風を利用しない」を選択

④

蓄熱の利用

「利用しない」を選択⑤

床下空間を経由して外気を導入する換気方式の採用

11「利用しない」を選択

2.1 単位住戸全体を冷房する方式における設備機器の確認方法
ダクト式セントラル空調機（ヒートポンプ式熱源に限る）を設置する場合で、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エ
ネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目

（い）

（ろ）

定格能力および定格消費電力の入力

入力しない

申請者が提案する仕様による。

風量補正

風量補正なし申請者が提案する仕様による。

消費電力量補正係数

1.0

申請者が提案する仕様による。

2.2 居室のみを冷房する方式における主たる居室に設置する設備機器の確認方法
主たる居室に設備を設置し、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること

項目
主たる居室

冷房設備機器の種類

（い）

（ろ）

ルームエアコンディショナーであっ申請者が提案する仕様による。

て、エネルギー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの
その他居室

冷房設備機器の種類

ルームエアコンディショナーであっ左欄に同じとする。

て、エネルギー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの

2.3 居室のみを冷房する方式におけるその他の居室に設置する設備機器の確認方法
その他の居室に設備を設置し、標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した冷房設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること

12

項目
主たる居室

（い）

冷房設備機器の種類（ろ）ルームエアコンディショナーであっ左欄に同じとする。

て、エネルギー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの
その他居室

冷房設備機器の種類

ルームエアコンディショナーであっ申請者が提案する仕様による。

て、エネルギー消費効率の区分が区分（ろ）であるもの

3 全般換気設備
標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した換気設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した換気設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目

（い）

（ろ）

換気設備の方式について申請者が提案する仕様による。

申請者が提案する仕様による。

比消費電力または省エネルギー対策の比消費電力 0.3W/(m3/h)

申請者が提案する仕様による。

換気回数

0.5 回/h

申請者が提案する仕様による。

有効換気量率1.00

申請者が提案する仕様による。

熱交換換気を採用しない

左欄に同じとする。

種類※（「ダクト式第一種換気設備」もしくは「壁付け式第二種換気設備または壁付け式第三種換気設備」を選択した場合のみに表示される項目）
熱交換換気設備：「熱交換」タブ※省エネルギー対策の種類とは、ダクト式の換気設備において、径の太いダクトの採用の有無および直流モーターの採用の有無等をいう。

13

4 給湯設備の同等性確認の方法
設備の仕様を入力するにあたっては、算定プログラム入力画面の「基本情報」に、あらかじめ以下に指定する内容を設定する必要がある。
1）「基本情報」タブ①

床面積
当該住宅の床面積により以下に指定する入力用の床面積を設定する。なお、入力用の床面積が 2 以上指定されている場合は、いずれの床面積条件の場合にも、標準仕様と同等以上の評価となることを確認しなければならない。

入力用の床面積
当該住宅の床面積

1

2

主たる居室の床面積：7.45m2
30m2 未満

その他居室の床面積：12.83m2：30.00m2

床面積の合計30m2 以上 60m2 未満

主たる居室の床面積：7.45m2

主たる居室の床面積：14.90m2

その他居室の床面積：12.83m2

その他居室の床面積：25.65m2：30.00m2

床面積の合計60m2 以上 90m2 未満

主たる居室の床面積：22.34m2

その他居室の床面積：25.65m2

その他居室の床面積：38.48m2：60.00m2：90.00m2

主たる居室の床面積：：29.79m2

その他居室の床面積：38.48m2

その他居室の床面積：：51.31m2：90.00m2

主たる居室の床面積：29.79m2
その他居室の床面積：51.31m2：120.00m2

床面積の合計②

床面積の合計主たる居室の床面積：22.34m2

床面積の合計120m2 以上

：60.00m2

主たる居室の床面積：14.90m2

床面積の合計90m2 以上 120m2 未満

床面積の合計省エネルギー基準地域区分
申請する設備が設置される評価物件の当該地域を選択する。

上記指定の項目以外は、特に入力する必要はない。

14

床面積の合計：120.00m2

4.1 浴室等のある物件に設置する給湯設備を評価する場合標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、当該住宅の床面積により指定する入力用の
床面積ごとに、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した給湯設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した給湯設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。なお、入力用の床面積が 2 以上指定されている場合は、いずれの床面積条件の場合にも、上記条件に適合していることを確認しなければならない。

項目
給湯設備の有無（い）
給湯設備がある（浴室等がある）

給湯熱源機の分類、種類、効率の入力、 1～4 地域においては、ふろ給湯機（追ふろ機能の種類（ろ）
左欄に同じとする。
申請者が提案する仕様による。

い焚きあり）の石油給湯機であって、給湯 JIS 効率が 81.3％のもの
5～7 地域においては、ふろ給湯機（追い焚きあり）のガス給湯機であって、給湯 JIS 効率が 78.2％のもの

配管方式

先分岐方式

左欄に同じとする。

台所水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

浴室シャワー水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

洗面水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

浴槽の保温措置

高断熱浴槽を使用しない

左欄に同じとする。

太陽熱給湯設備：「太陽熱」タブ

設置しない

左欄に同じとする。

4.2 浴室等のない物件に設置する給湯設備を評価する場合標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、当該住宅の床面積により指定する入力用の
床面積ごとに、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した給湯設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した給湯設備の一次エネルギー消費量以下であることを確認すること。なお、入力用の床面積が 2 以上指定されている場合は、いずれの床面積条件の場合にも、上記条件に適合していることを確認しなければならない。

15

項目
給湯設備の有無（い）
給湯設備がある（浴室等がない）

給湯熱源機の分類、種類、効率の入力、 1～4 地域においては、ふろ給湯機（追ふろ機能の種類（ろ）
左欄に同じとする。
申請者が提案する仕様による。

い焚きあり）の石油給湯機であって、給湯 JIS 効率が 81.3％のもの
5～7 地域においては、ふろ給湯機（追い焚きあり）のガス給湯機であって、給湯 JIS 効率が 78.2％のもの

配管方式

先分岐方式

左欄に同じとする。

台所水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

浴室シャワー水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

洗面水栓

2 バルブ水栓

左欄に同じとする。

浴槽の保温措置

高断熱浴槽を使用しない

左欄に同じとする。

太陽熱給湯設備：「太陽熱」タブ

設置しない

左欄に同じとする。

16

5 照明設備
5.1 主たる居室に設置する照明設備の同等性確認の方法
標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した照明設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した照明一次エ
ネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

（い）

（ろ）

設置の有無

設置する

申請者が提案する仕様による。

照明器具の種類

いずれかの機器において白熱申請者が提案する仕様による。

灯を使用している

その他の居室多灯分散照明方式の採用

採用しない

申請者が提案する仕様による。

調光が可能な制御

採用しない

申請者が提案する仕様による。

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

いずれかの機器において白熱

左欄に同じとする。

灯を使用している

非居室

調光が可能な制御

採用しない

左欄に同じとする。

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

すべての機器において白熱灯

左欄に同じとする。

以外を使用している（すべての機器において LED を使用している場合を除く）
人感センサ

採用しない

17

左欄に同じとする。

5.2 その他の居室に設置する照明設備の同等性確認の方法
標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した照明設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した照明一次エ
ネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

（い）

（ろ）

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

いずれかの機器において白

左欄に同じとする。

熱灯を使用している

その他の居室多灯分散照明方式の採用

採用しない

左欄に同じとする。

調光が可能な制御

採用しない

左欄に同じとする。

設置の有無

設置する

申請者が提案する仕様による。

照明器具の種類

いずれかの機器において白申請者が提案する仕様による。

熱灯を使用している

非居室調光が可能な制御

採用しない

申請者が提案する仕様による。

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

すべての機器において白熱

左欄に同じとする。

灯以外を使用している（すべての機器において LED を使用している場合を除く）
人感センサ

採用しない

18

左欄に同じとする。

5.3 非居室に設置する照明設備の同等性確認の方法
標準仕様と同等以上の評価となることを確認するには、下表（ろ）欄の設備の仕様を入力して計算した照明設備の一次エネルギー消費量が、下表（い）欄の設備の仕様を入力して計算した照明一次エ
ネルギー消費量以下であることを確認すること。

項目
主たる居室

（い）

（ろ）

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

いずれかの機器において白

左欄に同じとする。

熱灯を使用している

その他の居室多灯分散照明方式の採用

採用しない

左欄に同じとする。

調光が可能な制御

採用しない

左欄に同じとする。

設置の有無

設置する

左欄に同じとする。

照明器具の種類

いずれかの機器において白

左欄に同じとする。

熱灯を使用している

非居室調光が可能な制御

採用しない

左欄に同じとする。

設置の有無

設置する

申請者が提案する仕様による。

照明器具の種類

すべての機器において白熱申請者が提案する仕様による。

灯以外を使用している（すべての機器において LEDを使用している場合を除
く）
人感センサ

採用しない

19

申請者が提案する仕様による。