令和６年度

学生便覧

学校法人 康学舎

上尾中央医療専門学校

目次

教育理念・教育目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

１

４つのポリシー・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Ⅰ．アドミッションポリシー・・・・・・・・・・・・・・・・
Ⅱ．カリキュラムポリシー・・・・・・・・・・・・・・・・・
理学療法学科 カリキュラムポリシー・・・・・・・・・
作業療法学科 カリキュラムポリシー・・・・・・・・・
Ⅲ．ディプロマポリシー・・・・・・・・・・・・・・・・・・
Ⅳ．アセスメントポリシー・・・・・・・・・・・・・・・・・

２
３
４
５
６
７
８

キャリア教育指針・方針・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ９
理学療法学科 各学年目標 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・１０
作業療法学科 各学年目標 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・１１
本校の養成課程全体像 理学療法学科（科目）・・・・・・・・・・１２
本校の養成課程全体像 作業療法学科（科目）・・・・・・・・・・１３
本校の養成課程全体像 理学療法学科（実習）・・・・・・・・・・１４
本校の養成課程全体像 作業療法学科（実習）・・・・・・・・・・１５
８つの特長・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１６
学則・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１９
理学療法学科 教育課程表・・・・・・・・・・・・・・・・・２６
作業療法学科 教育課程表・・・・・・・・・・・・・・・・・２７
入学検定料・授業料等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２８
学則施行細則・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２９
臨時休業及び休講に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・３０
公欠の取扱いに関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・・３１
出席停止に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３２
教育課程及び履修方法等に関する規程・・・・・・・・・・・・３４
既修得単位認定に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・３９
賞罰に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４０
授業料等経費に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・・４３
奨学金に関する規程・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・４５
学生生活の手引き・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５１
Ⅰ．学生に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・５２
Ⅱ．学生生活に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・５４
Ⅲ．施設使用に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・・・５９
Ⅳ．各種証明書等に関する事項・・・・・・・・・・・・・・・６１

教育理念
上尾中央医療専門学校は、未来が求める「人」を育成します。
人としての基本的態度を土台に、医療人としての礼節と社会人として必要とされる能力（社会人基礎力）を持ち合わせ、専門的な知識・思考、技術を用いて対象者に治療提供できる。また、自己を内省し、問題解決ができる療法士を育成します。
メタ認知

スキーマ

精神運動

認知

社会人基礎力情意

人としての基本的態度（ルールやモラル）

１）社会人・医療人としての精神社会人としての礼節を基盤に、心身を病む人を思いやり、自己の役割と責任を担う力を育成する。
２）高度な自己学習能力
生涯にわたって発展させるべき自己学習能力を育成する。
３）質の高い治療治療者として必要な基礎知識、思考、技術を有し、臨床に応用できる能力を育成する。
４）時代に即応できる人財
治療技術のみでなく保健・医療・福祉各分野で広い視野を持ち、社会のニーズに即応できる臨床家を育成する。

教育目標
１）社会人としての礼節と自覚、医療人としての共感的態度を持ち、倫理に基づいた思考・活動ができる能力を養う。
２）内省的視野を持つことで自己の問題に気づき、それを解決する能力を養う。広い視野を持ち、絶えず向上しようとする発展的自己学習能力を養う。
３）専門職として必要な知識・技術、思考過程を修得し、科学的根拠に基づいた問題解決能力を養う。
４）保健・医療・福祉の関連性や連携を意識し、チームの一員としての役割と責任が果たせる能力を養う。また、常に社会情勢に目を向けニーズを把握し、将来起こりうる変化へ対応できる能力を養う。

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上尾中央医療専門学校
４つのポリシー１．４つのポリシーの名称と概要
以下に三つのポリシーの名称と概要を示す。
１）アドミッションポリシー：入学者受入れの方針
２）カリキュラムポリシー ：教育課程編成・実施の方針
３）ディプロマポリシー：卒業認定・学位授与の方針
４）アセスメントポリシー ：学修成果の評価（アセスメント）に関する方針
２．それぞれの定義

アドミッション
ポリシー

各学校、学部・学科等の教育理念、ディプロマポリシー、カリキュ
ラムポリシーに基づく教育内容等を踏まえ、どのように入学者を受け入れるかを定める基本的な方針であり、受け入れる学生に求める学習成果（「学力の３要素」※ についてどのような成果を求めるか）を示すもの。
※（１）知識・技能、（２）思考力・判断力・表現力等の能力、（３）主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度

カリキュラムポリシー

ディプロマポリシーの達成のために、どのような教育課程を編成し、どのような教育内容・方法を実施し、学修成果をどのように評価するのかを定める基本的な方針。

ディプロマ
ポリシー

各大学、学部・学科等の教育理念に基づき、どのような力を身に付けた者に卒業を認定し、学位を授与するのかを定める基本的な方針であり、学生の学修成果の目標ともなるもの。

アセスメントポリシー

アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリ
シーを踏まえた教育活動を行い、その成果を評価することで適切なPDCA（点検・評価を通じた改善）を実践するための方針『「卒業認定・学位授与の方針」（ディプロマポリシー）、「教育課程編成・実施の方針」（カリキュラムポリシー）及び「入学者受入れの方針」（アドミッションポリシー）の策定及び運用に関するガイドライン』
中央教育審議会大学分科会大学教育部会（平成２８年３月）

より抜粋

３．４つのポリシーの関係性と意義
本校の教育理念・育成人材像に基づき策定したディプロマポリシーの達成に必要な教育課程を編成し、どのような教育内容・方法を実施するのかを定める方針として、カリキュ
ラムポリシーを定めている。また、カリキュラムポリシーに基づく教育内容を受講しうる入学者を受け入れる方針としてアドミッションポリシーを定めており、以上三つのポリシーに基づく教育活動の成果を評価するアセスメントポリシーによって、点検・評価を通じた職業教育の質向上を目指している。

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Ⅰ．アドミッションポリシー
教育理念・目標を基盤に、「未来が求める人」となる、作業療法士・理学療法士の育成を目指しています。そのために、本校では下記のような人を求めています。
１．「作業療法士・理学療法士になる」という強い意志を持つ人
２．モラルがあり、基本的な態度や礼儀（言動や身だしなみなど）が身についている人
３．基本的な生活習慣（体調管理、時間管理など）が身についている人
４．他者を思いやり、協調性を重んじる人
５．自ら考え、行動できる人
６．学習習慣および基礎学力が身についている人

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Ⅱ．カリキュラムポリシー
上尾中央医療専門学校が求める学生像および学位の授与方針、ならびに本校の教育理念に基づき、次のような基本方針を立て、カリキュラムを編成構成している。
１．準拠している法令およびガイドライン
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則および理学療法士作業療法士養成施設
指導ガイドラインに準拠した、基礎分野・専門基礎分野・専門分野の科目とその教育内容を、有機的に繋がりをもって学習できるように配置している。また、理学療法・
作業療法教育ガイドラインのコアカリキュラムに基づき、各科目とその教育内容の充実を図っている。
２．臨床ニーズの反映
教育課程編成委員会における現場委員や専門家委員からの意見聴取、臨床実習指導者の教育に関する意見聴取、臨床実習事後セミナーに参加した現場のセラピストからの教育に関する意見聴取などから、多面的かつ定期的に臨床ニーズを捉え、カリキュ
ラムへ反映する仕組みを策定・運用し、時代に即応できる人財の育成を図っている。
３．学修成果の評価
学修成果は学則および細則「教育課程及び履修方法等に関する規程」に基づき、各科目の目標に対する到達度を評価する上で最も適した方法を各学科にて吟味し、実施する。
４．各目標との連動
卒業時および各学年の目標、ならびに情意・思考・知識・技術に関する各々の目標を設定したうえで、その目標へ到達するのに必要なカリキュラムを編成構成している。
５．土台となる基本的態度や心構えの徹底した教育
社会人、医療人として必要な態度、行動、礼節、身だしなみ、コミュニケーションの徹底した教育とともに、生涯学習の視点から、専門職として自ら学び続ける姿勢を 3
年間一貫して育成している（社会人基礎力の育成を含む）。また、自己の問題解決能力
として、目標設定とその達成に向けた行動、および定期的な内省実施、目標の再考、
行動修正の過程について教育を実施している（メタ認知能力の育成を含む）。常に患者様、利用者様を第一に考えた思考、行動を教員、学生ともに実践する。
６．効果の高い学習方法の検討と導入
学習者中心型教育、症例基盤型学習による実践的思考力の育成、基礎医学と問題解
決思考を重視した教育、客観的臨床能力試験の導入、グループ学習による効果的な国家試験対策の実施等、常に効果の高い学習方法を検討し実施している。
７．学外実習について
各学年において効果的な時期に多くの実習を配置している。先行型の体験実習では、その後の学内学習の理解の促進とともに学習意欲の向上に繋がる。2 学年後期以降の臨床実習では、学内で学んだ内容を臨床現場において実践を通して学び深めることができる。患者様、利用者様に必要とされる療法士になる為に、全ての実習を通して、情意、思考、知識、技術の能力を統合的に高めることができる。
８．キャリア教育について
各学年の基礎分野の科目に、キャリアデザインⅠⅡⅢを配置している。学内授業、学外臨床実習、その他の教育活動全般、就職支援活動を通じて、人間関係・社会形成
能力、自己理解・自己管理能力、課題対応能力、キャリアプランニング能力を養う。
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【理学療法学科 カリキュラムポリシー】
１．１年次においては、基礎分野、専門基礎分野の科目を中心に配置している。基礎分野の前期科目に基礎学習論を配置し、基本的な学習方法の習得とともに自ら学ぶ力を育成する。また、コミュニケーション論を配置し、医療従事者として対象者との良好な人間関係の構築のために必要な、実践的なコミュニケーション能力について学ぶ。専門基礎分野においては、理学療法士としての根幹をなす、基礎医学ならびに臨床医学の科目を中心に配置している。特に基礎医学の解剖学、生理学、運動学に関しては時間数とともに内容の充実を図っている。また、後期科目である一般臨床医学Ⅰにて、画像診断学および救急救命医学の基礎を学ぶ。専門分野の前期科目である通年科目である理学療法概論ⅠⅡにおいては、理学療法プロセスの学習とともに、症例を基盤とした学習を実施し、各科目の知識をプロセスの中で繋がりをもって活用できる思考力を育成する。
実習については、入学直後に３日間の理学療法概論実習、前期の後半に５日間ケア
クラークシップを配置している。また、科目とは別に後期の後半に５日間の進級準備
特別実習を実施している。
２．２年次においては、専門基礎分野、専門分野の科目を中心に配置している。専門基礎分野の前期科目に一般臨床医学Ⅱを配置し、栄養学、臨床薬学の基礎を学ぶ。また、基礎臨床医学を配置し、臨床医学で学ぶ疾患のなかでも特に理学療法士として関わることの多い疾患の病態を理学療法と関連させて学ぶ。また、予防理学療法学を配置し、介護予防、疾病予防、健康増進等における理学療法士としての役割およびその方法論を学ぶ。後期科目には、チームアプローチ論を配置し、医療・介護・福祉におけるチームアプローチ、連携について学ぶ。専門分野の前期科目には、主に理学療法評価、治療、思考に関する科目を配置し、理学療法実施に必要な知識、技術、思考力を育成する。通年科目には、系統別理学療法学（骨関節障害・神経障害・内部障害）を配置し、各疾患に対する評価、治療を学ぶとともに、症例を基盤とした学習にて統合的に知識、技術、思考力を育成する。また、内部障害理学療法学においては、喀痰等の吸引に関する知識と技術を学ぶ。後期科目には、地域理学療法学Ⅰを配置し、地域における理学療法および理学療法士の役割、地域包括ケアシステム、社会資源の活用等について学ぶ。また、理学療法教育論を配置し、理学療法士としての後進の育成、実習における学生教育、職場における職員教育等に関する、教育の理論、方法を学ぶ。
実習については、前期の後半に２週間の臨床理学療法実習Ⅰを配置し、ある程度の助言指導のもと基本的な理学療法が体験できることを実習の目標としている。後期の後半に６週間の臨床理学療法実習Ⅱ（評価実習）を配置し、ある程度の助言指導のもと基本的な理学療法評価が実施できることを実習の目標としている。また、臨床理学
療法実習Ⅱにおいて、通所リハビリテーション又は訪問リハビリテーションに関する実習を１単位分実施する。
３．３年次においては、専門分野の科目を中心に配置している。基礎分野の前期科目に統計学、専門科目の通年科目に理学療法研究法を配置し、基本的な統計の手法ならびに研究の意義、方法を学ぶ。専門分野の前期科目には、理学療法総合演習Ⅰを配置し、治療実習に向けて理学療法実施に必要な知識、技術、思考を総合的に学ぶ。また、理学療法管理論を配置し、理学療法士として職場管理に必要な能力を培うとともに、職業倫理を高める態度を養う。通年科目には、地域理学療法学Ⅱを配置し、地域における理学療法について、主に症例検討を通して実践的に学ぶ。後期科目には、理学療法
総合演習Ⅱを配置し、既習してきた基礎医学、臨床医学、専門分野の知識を系統的に再学習し、理学療法実践に繋げる。また、科目とは別に国家試験対策を実施している。
実習については、前期に７週間の臨床理学療法実習Ⅲ（治療実習）、後期に７週間の臨床理学療法実習Ⅳ（治療実習）を配置し、ある程度の助言指導のもと基本的な理学療法が実施できることを実習の目標としている。
最終学年として、国家試験合格を目標とするとともに、理学療法士として必要となる臨床、教育、研究の力を総合的に育成し、患者様、利用者様に必要とされる理学療法士を育成する。
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【作業療法学科 カリキュラムポリシー】
１．１年次においては、基礎分野、専門基礎分野の科目を中心に配置している。基礎分野の前期科目に基礎学習論を配置し、基本的な学習方法の習得とともに自ら学ぶ力を育成する。また、コミュニケーション論を配置し、医療従事者として対象者との良好な人間関係の構築のために必要な、実践的なコミュニケーション能力について学ぶ。専門基礎分野においては、作業療法士としての根幹をなす、基礎医学ならびに臨床医学の科目を中心に配置している。特に基礎医学の解剖学、生理学、運動学は時間数とともに内容の充実を図っている。また、後期科目である一般臨床医学Ⅰにて、画像診断
学および救急救命医学の基礎を学ぶ。専門分野は通年科目である作業療法概論Ⅰにて
作業療法プロセスについて、作業療法概論Ⅱにて症例を基盤とした作業療法の展開を学び、1 年次に学修する各科目の知識を作業療法プロセスの中で関連付けて活用できる思考力を育成する。また、地域包括ケアシステムを踏まえ、地域作業療法論Ⅰでは地域で活躍するセラピストからの講義も含め、対象者が将来生活する場所、場面の社会資源などの知識を学ぶ。
実習は、入学直後に３日間の作業療法概論実習、前期の後半に５日間のケアクラー
クシップを配置している。また、科目とは別に後期の後半に５日間の進級準備特別実習（クリニカルクラークシップ）を配置している。
２．２年次においては、１年次に引き続く専門基礎分野とそれを基盤とした専門分野の科
目、それらの知識と技術を活用する統合科目を配置している。専門基礎分野の一般臨
床医学Ⅱにて薬理・栄養の基礎知識を、基礎臨床医学で病態生理に関する知識を学び、情報から患者像を導出する推論能力の強化を図る。専門分野では様々な障害によって生じた対象者の生活上の問題を明らかにし、解決方法の策定と評価から治療の繋がりを学ぶ。作業治療技術論では作業活動の実践を通して作業が人に与える影響を学ぶほか、身体機能向上への方策を学ぶ運動治療技術論、高次脳機能障害への介入技術を学
ぶ認知評価治療技術論を配置している。統合科目では、疾患を軸とした評価から治療までの作業療法プロセスに沿った学習を目的に、運動器障害、神経障害、内部障害、精神障害の各領域における系統別科目を配置する。さらに、少子高齢社会に対応できる予防的観点からの作業療法を予防作業療法学で、チームアプローチ論にて医療・福祉領域の専門職連携を学ぶ。
実習は、前期に臨床作業療法実習Ⅰ、後期に臨床作業療法実習Ⅱをそれぞれ５日間、後期後半には、６週間の臨床作業療法実習Ⅲ（検査測定実習・評価実習・訪問および通所リハビリテーション領域の実習）を配置している。
３．３年次においては、専門分野の科目を中心に、実践学習が促進されるよう配置している。地域作業療法論Ⅱでは、生活行為向上マネジメントを活用した地域生活者の生活支援の視点を学ぶ。作業療法管理論および作業療法教育論では作業療法士としての後進の育成、実習における学生教育、職場における職員教育等に関す教育理論や方法、
作業療法部門の管理運営方法の基礎や職業人として必要な倫理、そして責任を学ぶ。
また、統計学や作業療法研究法で基本的な統計の手法ならびに研究の意義、文献レビ
ューや研究計画や発表の方法を学び、卒業後の研究活動につなげる。そして、卒業後の基本的な作業療法の実施に必要となる知識と技術を、前期の医療保健福祉作業療法学で修得するとともに、後期の総合演習にて既習の基礎医学、臨床医学、専門分野の知識を系統的に再学習する。
実習は、前期に７週間の臨床作業療法実習Ⅳ（治療実習）、後期に７週間の臨床作業療法実習Ⅴ（治療実習）を配置し、ある程度の助言指導のもとで基本的な作業療法が実施できることを実習の到達目標としている。最終学年では、作業療法士国家試験合格を目標として臨床、教育、研究の力を総合的に育成し患者様、利用者様、社会に必要とされる作業療法士を目指す。

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Ⅲ．ディプロマポリシー
上尾中央医療専門学校は、「未来が求める人」となる、理学療法士・作業療法士を育成す
ることを目指している。療法士は専門的な知識・思考・技術を用いて治療するだけではな
く、一人の人間として基本的態度を基盤とし、礼節と社会人基礎力を兼ね備えていることが求められる。そして、内省的な視野を持ち、問題解決ができる療法士を育成する。
その人財育成の為に、１年次より基礎から専門分野において情意・知識・技術を有機的かつ体系的に学習できるカリキュラム構築を行っている。予め各科目における到達目標と成績評価基準を定め、厳格に成績評価を行う。
下記の能力を身につけ、本学の学則に定められた教育課程のすべての単位を修得した者に対して卒業を認定し、専門士の称号を授与する。
１．人としての基本的態度、医療人として命を尊び共感的態度を持ち、倫理に基づいた思考・活動能力。
（「社会人・医療人としての精神」「人としての基本的態度」
・「情意」）
２．どのような状況下でも自己を客観的に見つめ、内省する力。また、主体性や発信力など社会人基礎力を身につけ、自己の役割と責任が果たせる能力。（「メタ認知」「社
会人基礎力」）
３．療法士に必要な基本的な知識および技術を身につけ、保健・医療・福祉の関連性や連携を意識し、チームの一員として行動できる能力。
（「社会人基礎力」「認知」「精神運動」「スキーマ」「質の高い治療」）
４．自己理解を深め、興味関心や期待される役割を認識し、発展的に自己学習ならびに
自己のキャリアを形成できる能力。
（「メタ認知」「高度な自己学習能力」）
５．社会の変化やニーズ、幅広い関心や問題意識を持ち、変化を前向きに受入れ柔軟な対応と問題解決ができる能力。（「時代に即応できる人財」）

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Ⅳ．アセスメントポリシー
本校では、卒業認定・学位授与の方針（以下、ＤＰ）、教育課程編成・実施の方針（以下、ＣＰ）、入学者受け入れの方針（以下、ＡＰ）の ３つのポリシーに基づき、学生の入学時から卒業後までの成長を視野に入れ、機関レベル（専門学校）、教育課程レベル（学科）、科目レベル（個々の科目）の ３段階のレベルで学修成果・教育成果の評価・測定を以下のとおり行います。
入学前（入学生）

在学中（在校生）

卒業時（卒業生）（アドミッションポリシー）（カリキュラムポリシー）（ディプロマポリシー）

機関レベル ・入学試験結果

・各科目の履修状況
・ディプロマポリシー達成度ア（専門学校） ・入学前基礎学力（出席率・修得単位）
ンケート（評定平均値・高校偏差値、 ・各科目の成績と GPA 分布状況 ・卒業率
評定平均値×高校偏差値） ・カリキュラム委員と学校関係者 ・就職率
委員からの意見・入学前教育取組状況
・３年間での資格取得率（※2）
・腕試しテスト・休学、留年、退学、懲戒率、・卒業生アンケート調査
除籍率（理由含む）（プレイスメントテスト）（満足度等、学びの役立ち）・進級率（直近５年以内の推移）
・就職先アンケート調査
・卒業率（※1）
・学生・保護者による学校評価
アンケート

教育課程
レベル

科目レベル
（個々の科目）・入学試験結果
・入学前基礎学力・入学前教育取組状況
・腕試しテスト（プレイスメントテスト）

・各科目の履修状況
・ディプロマポリシー達成度（出席率・修得単位）
アンケート
・各科目の成績と GPA 分布状況 ・卒業率
・学生による講義評価アンケート ・就職率
・学科・教育部における教育活動 ・単年度の資格取得率（※3）の振り返り・卒業生アンケート調査
・カリキュラム委員・学校関係者
・就職先アンケート調査
委員からの意見・休学、留年、退学、懲戒率、除籍率（理由含む）
・進級率（単年度）
・非常勤講師による学生評価
・学生・保護者による学校評価ア
ンケート
・学生のよる臨床実習指導アンケ
ート
・各科目の出席率
・各科目の成績（本試験平均点・
再試験者数）
・学生による講義評価アンケート
・教員間の講義評価
・形成的評価（各科目・ＳＶ）
・カリキュラム委員からの意見
・キャリアデザイン意識調査※1 入学年度の卒業者数（Ａ期生）／入学者数の割合（Ａ期生） （注※2 Ａ期生の合格者数／Ａ期生の入学者数※3 現役生の合格者数／留年生を含む３年生の人数

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留年者は含まず）

上尾中央医療専門学校
キャリア教育指針・方針
上尾中央医療専門学校は、未来が求める「人」を育成すべく、社会人・医療人としての精神を土台に、高い自己学習能力を有し、時代に即した質の高い治療が提供できること、
自己を内省し、問題解決ができる作業療法士、理学療法士を育成することを教育理念・目標としている。
キャリア教育の基本方針として、教育理念・目標、カリキュラムポリシー、ディプロマ
ポリシーを基本理念とし、社会人・医療人・職業人として自立に向けて必要となる能力や態度を育成する。
また、生涯にわたり「いかに生き・働くか」自らの役割や価値、自分と役割との関係を見出し、自己のキャリア形成能力を養う。

学内授業、学外臨床実習、その他の教育活動全般、就職支援活動を通じて下記の力を養う。
１．人間関係・社会形成能力
多様な他者の考え方や立場を理解し、相手の意見を聴いて自分の考えを正確に伝えることができるとともに、自分の置かれている状況を受け止め、役割を果たしつつ他者と協力・協働して社会に参画し、今後の社会を積極的に形成することができる力
２．自己理解・自己管理能力
自分が「できること」「意義を感じること」「したいこと」について、社会との相互関係を保ちつつ、今後の自分自身の可能性を含めた肯定的な理解に基づき主体的に行動すると同時に、自らの思考や感情を律し、かつ、今後の成長のために進んで学ぼうとする力
３．課題対応能力仕事を進める上での様々な課題を発見・分析し、適切な計画を立ててその課題を処理し、解決することができる力
４．キャリアプランニング能力「働くこと」を担う意義を理解し、自らが果たすべき様々な立場や役割との関連を踏
まえて「働くこと」を位置づけ、多様な生き方に関する様々な情報を適切に取捨選択・活用しながら、自ら主体的に判断してキャリアを形成していく力9

【理学療法学科】各学年目標
第１学年
前期

第２学年
後期

・基本的態度の体得（ルールを守る、挨拶、身だしなみ、言葉遣い、姿勢、表情、
報連相、健康管理、整理整頓など）

後期

前期

後期

・医療人としての心構え、態度の体得

・倫理観の修得（一般的なモラル、医療人としての倫理、職能団体ごとの規程など）
・コミュニケーションスキルを習得する（知識レベル）
・自らのコミュニケーションスタイルを理解し、より良い
コミュニケーションの実践（学内）・より良いコミュニケーションの実践（学内学外）

・学習方法の理解を経て、ある程度の助言指導の下PDCAの実践（計画立案と実施、振り返りから改善）

・学習方法の修得・PDCAの定着（妥当な目標設定含む）

・社会人基礎力の理解

・社会人基礎力をバランスよく身につける・社会人基礎力をバランスよく身につける

ャ

基
本
的
態
度
・
情
意
・
社
会
人
基
礎
力
・
キ

前期

第３学年

・かなりの助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）

・多くの助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）・ある程度の助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）リア・自分の理解（強み弱み）
・成功体験を積む（お互い認め合う）

・見通し力を身に着ける（予定の把握と予測）
・成功体験を積む（お互い認め合う）

・自ら学ぶ力の修得
・就職の早期内定

・自己のキャリアに対する興味関心を高め、職業観を養う・専門性や職業領域について理解を深める
・自己理解を深め、自己の目指したい姿を描く・専門性や職業領域についてより理解を深める
・社会や働くことの実際を知り、自己に磨きをかける・自己理解を深め、将来像を描く

・自己を知った上で、就職先選択（キャリア選択）を自己決定できる・仕事を進める上での課題点を明確にし、改善の方策・行動がとれる・キャリアプランニング能力の基盤を身につける

認
知
・
精
神
運
動

臨
床
実
習

・基礎医学の修得（後期も）・理学療法の概要とプロセスの理解・リハビリテーションの概要理解
・触診の基礎の修得
・活動（ADL、IADL）の理解
・基本的なADL指導と介助の実施

・臨床医学の理解
・社会保障制度の概要理解
・代表的な症例に対する、理学療法プロセスに沿った思考の展開
・学生同士での評価・治療の一部
実施
・対象者を想定したADLの指導と介助の実施

・臨床医学の修得
・理学療法評価・治療の基本的な知識と技術の習得（基本的には学生同士、一部対象者を想定）
・代表疾患に対する基本的理学療法の知識・技術を習得
・生活環境整備の理解

・チームアプローチの理解・対象者を想定し、助言指導のもと一連の理学療法プロセスの実施（評価～治療まで）
・地域理学療法の基礎の習得
・断片的な知識を統合する方法を身につける（スキーマ形成の準備）
・教育の基礎を身につける・円滑なコミュニケーションの実践（多種多様な相手と、電話や文書など様々な手段で適切なコミュニケーション）

・医療、保健、福祉各分野における、理学療法の修得
・地域理学療法の実際の理解（他職種連携を含む）
・研究および管理の基礎を身につける

・ある程度の助言指導の下、断片的な知識を統合し、活用できる（スキーマ形成）・国家試験合格

・ある程度の助言指導のもと、基本的な理学療法業務を体験することができる
・ある程度の助言指導のもと、基本的な理学療法を実施することがで・ある程度の助言指導のもと、基本的な理学療法評価を実施することができる
きる（効果判定を含む）
・地域リハビリテーション（訪問・通所）の役割を理解できる

卒業時の目標：理学療法の基本的な知識と技能を修得する
自ら学ぶ力をつける10

【作業療法学科】各学年目標
第１学年
・基本的態度の体得（ルールを守る、挨拶、身だしなみ、言葉遣い、姿勢、表情、
報連相、健康管理、整理整頓など）

第３学年

・医療人としての心構え、態度の体得

・倫理観の習得（一般的なモラル、医療人としての倫理、職能団体ごとの規程など）
・コミュニケーションスキルを習得する（知識レベル）
・自らのコミュニケーションスタイルを理解し、より良い
コミュニケーションの実践（学内）・より良いコミュニケーションの実践（学内学外）

・学習方法の理解を経て、ある程度の助言指導の下PDCAの実践（計画立案と実施、振り返りから改善）

・学習方法の習得
・PDCAの定着（妥当な目標設定含む）

・社会人基礎力の理解

・社会人基礎力をバランスよく身につける・社会人基礎力をバランスよく身につける

ャ

基
本
的
態
度
・
情
意
・
社
会
人
基
礎
力
・
キ

第２学年

・かなりの助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）

・多くの助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）・ある程度の助言指導の下、メタ認知的活動の実施（特にモニタリング）リア・自分の理解（強み弱み）
・成功体験を積む（お互い認め合う）

・見通し力を身につける（予定の把握と予測）
・成功体験を積む（お互い認め合う）

・自ら学ぶ力の修得
・就職の早期内定

・自己のキャリアに対する興味関心を高め、職業観を養う・専門性や職業領域について理解を深める
・自己理解を深め、自己の目指したい姿を描く・専門性や職業領域についてより理解を深める
・社会や働くことの実際を知り、自己に磨きをかける・自己理解を深め、将来像を描く

・自己を知った上で、就職先選択（キャリア選択）を自己決定できる・仕事を進める上での課題点を明確にし、改善の方策・行動がとれる・キャリアプランニング能力の基盤を身につける・基礎医学（人体の機能と構造）を修得する・臨床医学（病気・疾病の概要）を修得する
・リハビリテーションの概要、社会保障制度概要を理解する
・作業療法の概要とプロセスを理解する
・代表疾患の作業療法を、プロセスにあわせ思考過程を展開することができる・治療技術としての作業活動について基本的な知識を修得する
・基本的な作業療法評価の知識・技術の一部を修得する（触診技術、基本動作・ADL・IADLなど）
・基本的な作業療法治療の知識・技術の一部を修得する（基本動作およびADL動作の介入技術）
・地域作業療法の基本的概念、地域における作業療法士の役割を理解する

・臨床医学（病気・疾病の概要）を修得する
・作業療法の専門性と多職種協働の在り方を考えられる（地域包括ケア、地域リハ、予防的観点）
・医療・介護・福祉におけるチームアプローチ、連携について理解する
・基本的な作業療法評価の知識・技術を修得する（学生間、模擬症例を想定した評価の実施）
・基本的な作業療法治療介入の知識・技術を修得する（学生間、模擬症例を想定した治療の実施）
・環境整備に必要な生活環境の基礎知識について理解する・疾患系統別に対象者を想定し、助言指導のもと一連の作業療法プロセスが実施できる（評価～治療まで）・断片的な知識を統合する方法を身につける（スキーマ形成の準備）

・医療・保健・福祉、地域連携の重要性が理解できる・研究および教育、管理の基礎を身につける・代表疾患の病期別特徴（継時的変化）の理解と予後予測ができる
・医療・保健・福祉各分野における対象者を想定し、助言指導のもと一連の作業療法プロセスを実施できる（評価～治療、効果判定まで）
・作業療法の専門性と多職種協働の在り方を考えられる（地域包括ケア、地域リハ、生活行為向上マネジメントの観点）
・ある程度の助言指導の下、断片的な知識を統合し、活用できる（スキーマ形成）・国家試験に合格する・ある程度の助言指導のもと、基本的な作業療法業務の一部を実施することができる・ある程度の助言指導のもと、基本的な作業療法評価を実施することができる・地域リハビリテーション(訪問・通所)における作業療法士の役割が理解できる・ある程度の助言指導のもと、基本的な作業療法を実施することができる（効果判定を含む）

認
知
・
精
神
運
動

臨
床
実
習

・円滑なコミュニケーションの実践（多種多様な相手と、電話や文書など様々な手段で適切なコミュニケーション）

卒業時の目標：作業療法の基本的な知識と技能を修得する
自ら学ぶ力をつける
11

本校の養成課程全体像
第１学年
臨
床
実
習

概論実習

理学療法学科（科目）

第２学年

ケア

進級準備特別実習

クラークシップ

第３学年

臨床理学療法実習Ⅰ

臨床理学療法実習Ⅱ

臨床理学療法実習Ⅲ

体験先行型実習学
内学
習

学習統合型実習

基礎分野

専門基礎分野

専門分野

統合学習

実習のまとめと国家試験対策

１年前期

１年後期

２年前期

２年後期

３年前期

３年後期

・キャリアデザインⅠ（通期）・キャリアデザインⅠ（通期）・キャリアデザインⅢ（通期）・キャリアデザインⅢ（通期）・情報処理技術論

科
目
名

臨床理学療法実習Ⅳ

・小児科学

・キャリアデザインⅡ

・老年医学

・外国語

・解剖見学実習・一般臨床医学Ⅱ

・自然科学概論

・生理学（通期）・予防理学療法学

・公衆衛生学・生理学実習・基礎臨床医学・基礎学習論・運動学

・コミュニケーション論

・運動学実習・統計学・チームアプローチ論
・理学療法教育論

・理学療法研究法（通期）・理学療法研究法（通期）・理学療法管理論（通期）・理学療法管理論（通期）・理学療法総合演習Ⅱ・骨関節障害理学療法学（通期） ・理学療法総合演習Ⅰ・地域理学療法学Ⅱ（通期）・理学療法評価総論

・神経障害理学療法学（通期）・地域理学療法学Ⅱ（通期）・臨床理学療法実習Ⅳ

・人間発達学・理学療法評価技術論

・内部障害理学療法学（通期）・臨床理学療法実習Ⅲ

・基礎解剖生理学

・生化学

・理学療法評価思考論

・生活環境論・解剖学

・臨床心理学・運動療法技術論

・地域理学療法学Ⅰ・運動機能解剖学

・内科学

・物理療法技術論

・臨床理学療法実習Ⅱ

・体表解剖学・整形外科学・義肢装具学・生理学（通期）・神経内科学・骨関節障害理学療法学（通期）

・医学概論

・精神医学

・神経障害理学療法学（通期）・病理学

・一般臨床医学Ⅰ・内部障害理学療法学（通期）・リハビリテーション概論

・保健福祉制度概論

・臨床理学療法実習Ⅰ

・ケアクラークシップ

基礎分野

専門基礎分野・理学療法概論Ⅱ（通期）・理学療法概論Ⅰ・基礎理学療法学

・理学療法概論Ⅱ（通期）・ＡＤＬ技術論（通期）

専門分野

・理学療法概論実習
・ＡＤＬ技術論（通期）12本校の養成課程全体像
第１学年
臨
床
実
習

概論実習

ケア
クラークシップ

作業療法学科（科目）

第２学年

進級準備特別実習

臨床作業療法実習Ⅰ
臨床作業療法実習Ⅱ

第３学年

臨床作業療法実習Ⅲ

体験先行型実習
学
内
学
習

科
目
名

臨床作業療法実習Ⅳ

臨床作業療法実習Ⅴ

学習統合型実習

基礎分野

専門基礎分野

専門分野

統合学習

実習のまとめと国家試験対策

１年前期

１年後期

２年前期

２年後期

３年前期

３年後期

・キャリアデザインⅠ（通期）・情報処理技術論
・外国語
・自然科学概論
・公衆衛生学・基礎学習論・コミュニケーション論

・キャリアデザインⅠ（通期）・キャリアデザインⅢ（通期）・統計学

・キャリアデザインⅢ（通期）・体表解剖学（通期）・解剖見学実習・生理学（通期）・生理学実習（通期）・運動学・運動学実習・基礎解剖生理学
・人間発達学
・解剖学
・臨床心理学・運動機能解剖学
・内科学
・体表解剖学（通期）・整形外科学・生理学（通期）・神経内科学・生理学実習（通期）
・精神医学
・医学概論
・生化学
・病理学
・一般臨床医学Ⅰ・リハビリテーション概論
・保健医療福祉制度概論（通期） ・保健医療福祉制度概論（通期）・ケアクラークシップ
・作業療法概論Ⅱ（通期）・ＡＤＬ技術論（通期）・基礎作業療法学
・作業療法概論実習
・地域作業療法論Ⅰ・作業療法概論Ⅰ
・作業療法概論Ⅱ（通期）・ＡＤＬ技術論（通期）・キャリアデザインⅡ

・小児科学
・老年医学
・一般臨床医学Ⅱ
・基礎臨床医学・予防作業療法学

・チームアプローチ論

・作業療法評価総論
・運動評価技術論
・精神評価技術論
・認知評価治療技術論
・運動治療技術論
・義肢装具学（通期）・神経障害作業療法学（通期）・精神障害作業療法学（通期）・生活環境論・臨床作業療法実習Ⅰ

・作業治療技術論
・義肢装具学（通期）・運動器障害作業療法学
・神経障害作業療法学（通期）・内部障害作業療法学
・精神障害作業療法学（通期）・臨床作業療法実習Ⅱ
・臨床作業療法実習Ⅲ

・作業療法研究法（通期）・作業療法研究法（通期）・作業療法管理論（通期）・作業療法教育論（通期）・地域作業療法論Ⅱ・医療保健福祉作業療法学（通期）・臨床作業療法実習Ⅳ

・作業療法管理論（通期）・作業療法教育論（通期）・作業療法総合演習
・医療保健福祉作業療法学（通期）・臨床作業療法実習Ⅴ

基礎分野

専門基礎分野専門分野

13

本校の養成課程全体像
第１学年

臨
床
実
習

第２学年

ケア

進級準備

クラークシップ

特別実習

概論実習

理学療法学科（実習）第３学年

臨床理学療法実習Ⅱ

臨床理学療法実習Ⅰ

基礎分野

実習名

専門基礎分野

臨床理学療法実習Ⅳ

学習統合型実習

体験先行型実習学
内学
習

臨床理学療法実習Ⅲ

専門分野

統合学習

期間

実習のまとめと国家試験対策

概要

理学療法概論実習

３日間・学内学習前に臨床現場を見学し、自己が目指すものの再確認をする
・理学療法として必要な態度や心構えの理解を深める
・実際に見聞して感じたことを 1 年次の基礎分野（リハビリテーションにおける基礎医学）のきっかけとする

ケアクラークシップ

５日間

・介護老人保健施設等で介護助手を体験することで、介護する側、介護される側の気持ちを考える
・対象者の介護場面を見学、体験することで活動制限の実際を知る・対象者の生活の実行状況とリハビリテーションの関係性を考える

進級準備特別実習

５日間

・代表的な心身機能・構造障害（関節可動域制限、運動麻痺の状態など）の実際を見学体験と通して理解する
・理学療法士の業務を理解する
・見学体験した障害イメージをもって、専門分野（検査測定や治療）の学習につなげる

臨床理学療法実習Ⅰ

２週間

・チームの一員として理学療法業務全般を助手的に体験する・基本的態度をより高めながら、理学療法士の使命や業務内容を理解する・学内で学習した検査測定及び動作観察を体験し、その後の学習につなげる

臨床理学療法実習Ⅱ

６週間

・一般的な検査測定項目を安全かつ正確で効率的に実施できるようになる
・ある程度の助言・指導のもと、基本的な理学療法評価（病態生理からプログラム立案まで）を実施する
・訪問もしくは通所リハビリテーションで求められる役割が説明できる

臨床理学療法実習Ⅲ

７週間

臨床理学療法実習Ⅳ

７週間

・ある程度の助言・指導のもと、基本的な治療を実施し、学内で学んだ内容を臨床現場で統合する・職場の一員として実習を行うことで、より実践的な技術を身につけ、就業に備える

14本校の養成課程全体像
第１学年

臨
床
実
習

概論実習

作業療法学科（実習）

第２学年

ケア

進級準備

臨床作業療法実習Ⅰ

クラークシップ

特別実習

臨床作業療法実習Ⅱ

第３学年

臨床作業療法実習Ⅲ

基礎分野

実習名

専門基礎分野

専門分野

統合学習

期間

実習のまとめと国家試験対策概要

作業療法概論実習

３日間・学内学習前に臨床現場を見学し、自己が目指すものの再確認をする
・作業療法として必要な態度や心構えの理解を深める
・実際に見聞して感じたことを 1 年次の基礎分野（リハビリテーションにおける基礎医学）のきっかけとする

ケアクラークシップ

５日間

・介護老人保健施設等で介護助手を体験することで、介護する側、介護される側の気持ちを考える
・対象者の介護場面を見学、体験することで活動制限の実際を知る・対象者の生活の実行状況とリハビリテーションの関係性を考える

進級準備特別実習

５日間

・代表的な心身機能・構造障害（関節可動域制限、運動麻痺の状態など）の実際を見学体験と通して理解する
・作業療法士の業務を理解する
・見学体験した障害イメージをもって、専門分野（検査測定や治療）の学習につなげる

臨床作業療法実習Ⅰ
臨床作業療法実習Ⅱ

５日間×２回

臨床作業療法実習Ⅲ

６週間

臨床作業療法実習Ⅳ

７週間

臨床作業療法実習Ⅴ

７週間

臨床作業療法実習Ⅴ

学習統合型実習

体験先行型実習学
内学
習

臨床作業療法実習Ⅳ・ある程度の助言・指導のもと、作業療法業務の一部を共同参加で実施する・基本的態度をより高めながら、作業療法士の使命や業務内容を理解する
・検査・測定を実施し、対象者の障害像、病態イメージをつかむ
・動作観察から能力低下を惹起している機能障害を予測することで、生活障害への介入の足掛かりとなる評価の基本を学ぶ
・一般的な検査測定項目を安全かつ正確で効率的に実施できるようになる
・ある程度の助言・指導のもと、基本的な作業療法評価（病態生理からプログラム立案まで）を実施する
・訪問もしくは通所リハビリテーションで求められる役割が説明できる
・ある程度の助言・指導のもと、基本的な治療を実施し、学内で学んだ内容を臨床現場で統合する・職場の一員として実習を行うことで、より実践的な技術を身につけ、就業に備える

15

８つの特長１．徹底した情意教育
社会人、医療人として必要な態度、行動、礼節、身だしなみ、コミュニケーションの徹底した教育とともに、生涯学習の視点から、専門職として自ら学び続ける姿勢
を３年間一貫して育成している。また、自己の問題解決能力として、目標設定とその達成に向けた行動、および定期的な内省、目標の再考、行動修正の過程について教育を実施している。常に患者様、利用者様を第一に考えた思考、行動を教員、学生ともに実践する。

２．効果の高い学習方法の実践
学習者中心型教育、基礎医学と問題解決思考を重視した教育、客観的臨床能力試験の導入、症例基盤型学習による実践的思考力の育成、グループ学習による効果的な国家試験対策の実施等、常に効果の高い学習方法を検討し実施している。

３．充実した実習と効果的な配置
各学年において効果的な時期に多くの実習を配置している。先行型の体験実習では、その後の学内学習の理解の促進とともに学習意欲の向上に繋がる。２学年後期以降の臨床実習では、学内で学んだ内容を臨床現場において実践を通して学び深めることができる。患者様、利用者様に必要とされる療法士になる為に、全ての実習を通して、情意、思考、知識、技術の能力を統合的に高めることができる。

４．早期からの確実な就職支援
２学年から早期に就職支援を実施している。教員による相談、面接練習、履歴書添削等の就職支援に加え、上尾中央医科グループにおける、病院施設で働く療法士との交流会、就職説明会の実施、面接、履歴書の書き方の練習、統一試験の実施等、様々な就職支援を実施しており、確実な就職に繋がっている。また、グループ内の病院・施設から求人があった場合、希望者は他校より優先的に就職試験を受験することができる。治療技術のみでなく保健、医療、福祉各分野で広い視野を持ち、社会のニーズに即応できる臨床家を育成する。

５．手厚い学生支援
学習支援、充実した実習、就職支援とともに、クラス担任制や定期的な面談の実施、また、学生、保護者および臨床現場と密な連携を図ることで、個別性に応じた学生支援を展開している。また、万が一国家試験に合格できなかった場合においても、卒業後も学校で学習、教員によるサポートを受けることができるシステムが備わっている。

６．上尾中央医科グループを基盤とした教育システム
上尾中央医科グループのスケールメリットを活かし、就職支援に加え、臨床現場で働く医師、療法士等による講義の実施、実習を含めた臨床現場との密な連携や臨床ニーズの把握、グループ内における実習地の選定等、常に臨床と密接した環境で臨床スタッフと協同して教育を実践している。

16

７．卒後教育の充実
学校が卒業生に対して様々な相談窓口として機能しているとともに、卒業生を対象とした研修会の開催や研究のサポート等を実施している。また、希望に応じて学校の講義のサポートや勉強会等の講師として後進の育成にも関わることができる。
また、上尾中央医科グループ各病院施設においても、就職してから継続して学び続けるための学習支援体制が整っている。
８．３年間の最短学習
３年間という最短のカリキュラムで、理学療法、作業療法の基本的な知識、技能を修得すること、また自ら学ぶことができる力を身に付けることができる。一日でも早く臨床に出て多くの経験をすることで、飛躍的な発展を目指すことができる。

17

18

学

則

理学療法学科 教育課程表
作業療法学科 教育課程表
入学検定料・授業料等

19

学

則

第１章
総則
（目的）
第１条 本校は学校教育法（昭和２２年法律第２６号）及び、理学療法士及び作業療法士法（昭和４０年法律第１３７号）の指定基準に基づき、学生に対して、リハビ
リテーション医療に従事する理学療法士及び作業療法士として必要な知識・技能を教授すると共に、医療従事者としての職業倫理を修得し、社会における医療・
保健・福祉の分野に貢献し得る有能な人材を育成することを目的とする。
（名称）
第２条 名称は、上尾中央医療専門学校（以下「本校」)とする。
（位置）
第３条 本校は、埼玉県上尾市大字平塚６７８番地１に位置する。
（自己点検及び評価）
第４条 本校は、目的の達成及び教育水準の向上を図るため、教育活動等の状況について自己点検及び評価を行う。
２ 前項に定める点検及び評価を行うにあたっての項目及び体制については別に定める。
（課程・学科、修業年限、定員及び在学年限）第５条 本校の課程、学科、修業年限、定員等は次のとおりとする。
修業年限
入学定員
総定員
課 程
学 科
区分
理学療法学科
昼
３年
４０名
１２０名
医療専門課程作業療法学科
昼
３年
４０名
１２０名
２ 学生は各年次２ヵ年までとし、６年を超えて在学することが出来ない。
第２章

学年 、学期及び休業日（学年）
第６条 本校の学年は、 ４月 １日に始まり、翌年 ３月３１日に終わる。
（学期）
第７条 学年の学期は次のとおりとする。
前期
４月から
９月まで
後期
１０月から 翌年 ３月まで（休業日）
第８条 本校の休業日（授業のない日）は、次のとおりとする。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）第２条に規定する
休日（３）開校記念日
６月２１日（４）夏期休業
８月 ７日～ ９月 ２日（５）冬期休業
１２月２５日～ １月 ７日（６）春期休業
３月２１日～ ３月３１日（７）その他学校長が必要と認めた日
２ 学校長は、必要により前項の休業日を変更することができる。

20

３

学校長は第１項の規定に関わらず､教育上必要があり、かつ、やむを得ない事由があるときは、休業日に授業を行うことがある。

第３章
入学、休学、復学、退学及び除籍（入学資格）
第９条 本校の入学資格は、学校教育法第９０条第１項の規定に該当する者とする。
（出願手続）
第１０条 入学を希望する者は、学校長が定める期日までに、本校所定の入学願書に学校長が別に定める書類及び入学検定料を添えて願い出なければならない。
（選抜）
第１１条
２

入学を希望する者は、選抜を行い、学校長が合格者を決定する。
入学者の選考について必要な事項は、別に定める。

(転入・編入学）第１２条 学校長は、本校に転入・編入学を希望するものがあるときは、欠員のある場合に限り入学を許可することができる。
（入学手続、入学許可等）
第１３条 選抜により合格の通知を受けた者は、学校長が定める期日までに、本校所定の誓約書等必要な書類に入学金及び前期授業料等を添えて、提出しなければならない。
２ 前項の者の保証人は、生徒の保護者で、かつ、学生に関する一切の責任を負うことができる者でなければならない。
３ 学校長は、第１項の手続を完了した者に対し、入学を許可する。
（入学の時期）第１４条 本校の入学の時期は学年の始めとする。
（欠席）
第１５条

（休学）
第１６条

２
３
４
５

（復学）
第１７条

学生が病気その他やむを得ない事由により欠席するときは、本校所定の書類にその事由を明記し、速やかに学校長に届け出なければならない。

学生が病気その他やむを得ない事由により引き続き２ヶ月以上出席することができないときは、本校所定の書類にその事由を明記し、学校長に休学を願い出なければならない。
休学期間は第５条２項に規定する在学期間に算入しない。
休学期間中にその事由が消滅した場合は、復学を願い出ることが出来る。
休学期間は通算して２年を超えることが出来ない。
休学期間中の授業料、施設整備費、実験実習費は徴収しないが、休学が学期の途中である場合はこの限りではない。

休学中の学生が復学しようとするときは、あらかじめ本校所定の書類にその事由を明記し、学校長の許可を得て復学することができる。

21

（出席停止）第１８条 学生が感染症にかかり、又はそのおそれがあるとき、その他学校長が必要と認めたときは、その学生に対し出席停止を命ずることがある。
（退学）
第１９条

学生が退学しようとするときは、本校所定の書類にその事由を明記し、学校長の許可を受けなければならない。

（本校の命ずる退学、除籍）第２０条 学校長は、次の各号のいずれかに該当する者に対して、退学を命じ除籍することができる。
（１）成業の見込みがないと認められる者（２）第５条に定める在学年限を超えた者（３）第１６条に定める休学期間を超えて、なお復学しない者（４）授業料等の納入を怠り、催促してもなお納入しない者
２ 学校長は、前項とは別に、次の各号のいずれかに該当する者を、除籍することができる。
（１）行方不明の者（２）死亡した者（変更届）
第２１条 学生及び保護者の氏名、本籍、住所の変更等身上事項について異動があったときには、本校所定の書類にて速やかに届け出なければならない。
第４章

教育課程

（教育課程）
第２２条 本校における授業科目及び単位数は学校長が定める教育課程表のとおりとする。
（理学療法学科：別表１、作業療法学科：別表２）
２ １単位の授業時間数は、講義及び演習については１５時間から３０時間、実験、実習及び実技については、３０時間から４５時間の範囲で定める。
（既修得単位の認定）
第２３条 学校長は、学校教育法に基づく大学、短期大学及び高等専門学校、専修学校（専門課程）で既に履修した科目について、教育上有益と認めるときは、基礎分野に限り、基礎分野の総修得単位数の２分の１を超えない範囲で単位を認定することがある。
（学習評価）
第２４条 学習の評価は、科目試験及び追試験、実習施設での評価、出席状況等により行う。
２ 科目試験の方法には、筆記、口頭、レポート、実技等があり、実施にあたっては数種類の方法を併用することがある。
３ 学習評価の基準については細則にて別に定める。
（単位認定）
第２５条 単位は、各授業科目の学習評価で合格した者に認定する。

22

第５章

進級及び卒業（進級）
第２６条

学校長は、当該学年の課程を履修した者を進級させる。

（卒業）
第２７条

学校長は、全課程を修了したと認めた者に卒業を認定する。

（資格の取得及び称号の授与）第２８条 本校の理学療法学科、作業療法学科の卒業を認定された者には、それぞれ理学療法士、作業療法士国家試験の受験資格が与えられる。
２ 本校の理学療法学科・作業療法学科の卒業を認定された者には、専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
第６章
（表彰）
第２９条
（懲戒）
第３０条
２

賞罰

学生が成績優秀にして、他の模範となるときは、表彰することがある。

学校長は、本校の規則若しくは学校長の指導に背いた者、又は学生の本分に反する行為があった者を懲戒することができる。
懲戒の種類は以下のものとする。
（１）訓告
（２）停学
（３）退学

第７章
健康管理
（健康診断）
第３１条 健康診断は、毎年１回以上実施する。
第８章

組織編制

（教職員）
第３２条 本校に次の教職員を置く。
（１）学校長１名（２）副校長
必要に応じて１名を置くことができる。
（３）学科長理学療法学科・作業療法学科 各１名（４）副学科長
理学療法学科・作業療法学科 各１名（５）専任教員
理学療法学科・作業療法学科 各６名以上（学科長、副学科長を含む）（６）兼任教員
１５名以上（７）助手
必要に応じて 1～２名を置くことができる。
（８）事務長１名（９）事務職員
４名以上（教務事務、司書を含む）（１０）学校医
１名
２

学校長は、校務をつかさどり、所属職員を監督する。

３

学科長及び副学科長は、専任教員と兼務とする。

23

（組織及び運営）
第３３条 学校長は理事長が理事会の承認を得て任命する。
２ 事務長及びその他の職員は理事長が任命する。
３ 本校の組織及び運営に関する事項については、学校長が別に定めるところによる。
第９章
入学検定料、入学金及び授業料等（入学検定料等の納入）第３４条 入学を志願する者は入学検定料を納入しなければならない。
２ 入学を許可された者は入学金及び授業料等を納入しなければならない。
３ 納入時期は前期分は３月、後期分は９月の指定する期日までとする。
但し、新入学生前期分、納入期日は学校長が別に定める。
（入学検定料等の額）
第３５条 入学検定料、入学金及び授業料等の額は、学校長が別表３のとおり定める。
２ 授業料等には、授業料、施設整備費、実験実習費が含まれる。
（入学検定料、入学金及び授業料等の還付）
第３６条 納入された入学検定料、入学金及び授業料等は、原則的に返還しない。
ただし、入学する年の３月３１日までに入学辞退の意思表示をした場合は、入学検定料及び入学金を除き返還する。
（授業料等の特例）
第３７条 学校長は、突発的事由により授業料等を納入することが困難であると認められ、かつ、学業が優秀であると認められる者、その他やむを得ない事由があると認められる者については、本人の願い出により授業料の納入期限の延期等の特例を定めることができる。
（その他の費用等）
第３８条 教科書代、白衣代は授業料とは別に学生が負担する。
２ 臨床実習に係わる交通費、講義以外にかかる材料費等は、必要に応じて学生が負担するものとする。
第１０章
（雑則）
第３９条

本学則施行に関し必要な細則は、別に定める。

附則
この学則は、平成１８年４月１日から施行する。

附則
この学則は、平成２０年４月１日から施行する。

附則
この学則は、平成２２年４月１日から施行する。

附則
この学則は、平成２３年４月１日から施行する。

附則
この学則は、平成２４年２月１日から施行する。

１

１

１

１

１

補則（附則）

24

附則
この学則は、平成２６年４月１日から施行する。
第３５条の規定に関わらず、平成２６年３月３１日以前に入学した者については、
なお、従前の例による。

附則
この学則は、平成２８年４月１日から施行する。
第２２条の規定に関わらず、平成２８年３月３１日以前に入学した者については、
なお、従前の例による。

附則
この学則は、平成２９年４月１日から施行する。

１

１

１

附
則
この学則は、令和２年４月１日から施行する。
第２２条の規定に関わらず、令和２年３月３１日以前に入学した者については、
なお、従前の例による。

１

附
１

則
この学則は、令和４年４月１日から施行する。
第３５条の規定に関わらず、令和４年３月３１日以前に入学した者については、
なお、従前の例による。

25

理学療法学科 教育課程表

別表1

第一学年
第二学年
第三学年
科目区分
授業科目
単位数
単位数
単位数
年 間
年 間
年 間 単位数 時間数講義 実習 授業時間 講義 実習 授業時間 講義 実習 授業時間
キャリアデザインⅠ
115
1
15
キャリアデザインⅡ
115
115
科学的思考 キャリアデザインⅢ
1
15
1
15
の基盤
統計学
2
30
2
30
基
情報処理技術論
230
230
礎 人間と生活
外国語
2
30
2
30
分
2
30
2
30
野 社会の理解 自然科学概論
2
30
2
30
（１４単位） 公衆衛生学
基礎学習論
1
15
1
15
コミュニケーション論
1
15
1
15
【基礎分野合計】【11】 【0】【165】【1】 【0】【15】【3】 【0】【45】【15】 【225】
基礎解剖生理学
1
30
1
30
解剖学
2
60
2
60
運動機能解剖学
2
60
2
60
体表解剖学
2
60
2
60
人体の構造
解剖見学実習
1
30
1
30
と機能及び
生理学
2
60
2
60
心身の発達
1
30
1
30
（１２単位） 生理学実習
運動学
2
60
2
60
運動学実習
2
60
2
60
人間発達学
1
30
1
30
（小計）
(10)
(6)
(480)
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(16)
(480)
医学概論
1
30
1
30
病理学
1
30
1
30
臨床心理学
1
30
1
30
専
内科学
1
30
1
30
門
整形外科学
1
30
1
30
基
礎 疾病と障害 神経内科学
1
30
1
30
分 の成り立ち 精神医学
1
30
1
30
野 及び回復過 生化学
1
30
1
30
程の促進 小児科学
130
130（１４単位） 老年医学
1
30
1
30
一般臨床医学Ⅰ
130
130
一般臨床医学Ⅱ
130
130
予防理学療法学
130
130
基礎臨床医学
1
30
1
30
（小計）
(9)
(0)
(270)
(5)
(0)
(150)
(0)
(0)
(0)
(14)
(420)
リハビリテ－ション概論
1
30
1
30
保健医療福祉と 保健医療福祉制度概論
1
30
1
30
リハビリテ－ショ
ケアクラークシップ
2
60
2
60
ンの理念
（４単位）
チームアプローチ論
1
30
1
30
（小計）
(2)
(2)
(120)
(1)
(0)
(30)
(0)
(0)
(0)
(5)
(150)
【専門基礎分野合計】【21】 【8】【870】【6】 【0】【180】【0】 【0】【0】【35】 【1,050】
理学療法概論Ⅰ
130
130
理学療法概論Ⅱ（CBL）
3
90
3
90
基礎
理学療法学 基礎理学療法学
1
30
1
30
（６単位） 理学療法研究法
2
60
2
60
（小計）
(5)
(0)
(150)
(0)
(0)
(0)
(2)
(0)
(60)
(7)
(210)
理学療法管理論
130
130
理学療法管理学理学療法教育論
1
30
1
30
（２単位）
（小計）
(0)
(0)
(0)
(1)
(0)
(30)
(1)
(0)
(30)
(2)
(60)
理学療法評価総論
1
30
1
30
理学療法
理学療法評価技術論
3
90
3
90
評価学
2
60
2
60
（６単位） 理学療法評価思考論
（小計）
(0)
(0)
(0)
(3)
(3)
(180)
(0)
(0)
(0)
(6)
(180)
理学療法概論実習
145
145
運動療法技術論
390
390
物理療法技術論
145
145専
ADL技術論
2
60
2
60
門
義肢装具学
1
30
1
30
理学療法
分
治療学
骨関節障害理学療法学
2
1
90
3
90
野
（２０単位） 神経障害理学療法学
2
1
90
3
90
内部障害理学療法学
2
1
90
3
90
理学療法総合演習Ⅰ
1
1
60
2
60
理学療法総合演習Ⅱ
8
240
8
240
（小計）
(0)
(3)
(105)
(7)
(7)
(435)
(9)
(1)
(300)
(27)
(840)
生活環境論
1
30
1
30
地域
地域理学療法学Ⅰ
1
30
1
30
理学療法学
地域理学療法学Ⅱ
1
30
1
30
（３単位）
（小計）
(0)
(0)
(0)
(2)
(0)
(60)
(1)
(0)
(30)
(3)
(90)
臨床理学療法実習Ⅰ
290
290
臨床理学療法実習Ⅱ
7
315
7
315
臨床実習
臨床理学療法実習Ⅲ
8
360
8
360
（２０単位）
臨床理学療法実習Ⅳ
8
360
8
360
（小計）
(0)
(0)
(0)
(0)
(9)
(405)
(0)
(16)
(720)
(25)
(1,125)【専門分野合計】【5】 【3】【255】【13】 【19】 【1,110】 【13】 【17】 【1,140】 【70】 【2,505】
必修科目授業時間合計
37
11
1,290
20
19
1,305
16
17
1,185
120
3,780
卒業に必要な総授業時間数
37
11
1,290
20
19
1,305
16
17
1,185
120
3,780
講義及び演習‥1単位15時間から30時間の範囲で定める
実験、実習及び実技‥1単位30 時間から45 時間の範囲で定める臨床実習‥1単位40時間以上（実習時間外に行う学修時間を含めて45時間以内）

26

作業療法学科 教育課程表

別表2

第一学年
第二学年
第三学年
科目区分
授業科目
単位数
単位数
単位数
年 間
年 間
年 間 単位数 時間数講義 実習 授業時間 講義 実習 授業時間 講義 実習 授業時間
キャリアデザインⅠ
115
1
15
キャリアデザインⅡ
115
115
科学的思考 キャリアデザインⅢ
1
15
1
15
の基盤
統計学
2
30
2
30
基
情報処理技術論
230
230
礎 人間と生活
外国語
2
30
2
30
分
2
30
2
30
野 社会の理解 自然科学概論
2
30
2
30
（１４単位） 公衆衛生学
基礎学習論
1
15
1
15
コミュニケーション論
1
15
1
15
【基礎分野合計】【11】 【0】【165】【1】 【0】【15】【3】 【0】【45】【15】 【225】
基礎解剖生理学
1
30
1
30
解剖学
2
60
2
60
運動機能解剖学
2
60
2
60
体表解剖学
2
60
2
60
人体の構造
解剖見学実習
1
30
1
30
と機能及び
2
60
2
60
心身の発達 生理学
130
130
（１２単位） 生理学実習
運動学
2
60
2
60
運動学実習
2
60
2
60
人間発達学
1
30
1
30
（小計）
(10)
(6)
(480)
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(16)
(480)
医学概論
1
30
1
30
病理学
1
30
1
30
臨床心理学
1
30
1
30
専
内科学
1
30
1
30
門
基
整形外科学
1
30
1
30
礎 疾病と障害 神経内科学
1
30
1
30
分 の成り立ち 精神医学
1
30
1
30
野 及び回復過 生化学
1
30
1
30
程の促進 小児科学
130
130（１４単位） 老年医学
1
30
1
30
一般臨床医学Ⅰ
130
130
一般臨床医学Ⅱ
130
130
予防作業療法学
130
130
基礎臨床医学
1
30
1
30
（小計）
(9)
(0)
(270)
(5)
(0)
(150)
(0)
(0)
(0)
(14)
(420)
リハビリテ－ション概論
1
30
1
30
保健医療福祉
保健医療福祉制度概論
1
30
1
30
とリハビリテ－
2
60
2
60
ションの理念 ケアクラ－クシップ
チームアプローチ論
1
30
1
30
（４単位）
（小計）
(2)
(2)
(120)
(1)
(0)
(30)
(0)
(0)
(0)
(5)
(150)
【専門基礎分野合計】【21】 【8】【870】【6】 【0】【180】【0】 【0】【0】【35】 【1,050】
作業療法概論実習
145
145
作業療法概論Ⅰ
1
30
1
30
基礎
作業療法概論Ⅱ
3
90
3
90
作業療法学
1
30
1
30
（５単位） 基礎作業療法学
作業療法研究法
2
60
2
60
（小計）
(5)
(1)
(195)
(0)
(0)
(0)
(2)
(0)
(60)
(8)
(255)
作業療法管理論
130
130
作業療法管理学
作業療法教育論
1
30
1
30
（２単位）
（小計）
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(0)
(2)
(0)
(60)
(2)
(60)
作業療法評価総論
1
30
1
30
1
2
90
3
90
作業療法 運動評価技術論
評価学
精神評価技術論
145145（５単位） 認知評価治療技術論
1
2
90
3
90
（小計）
(0)
(0)
(0)
(3)
(5)
(255)
(0)
(0)
(0)
(8)
(255)
ADL技術論260
260
運動治療技術論
260
260
作業治療技術論
1
45
1
45
専
門
義肢装具学
1
30
1
30
分 作業療法 運動器障害作業療法学
1
1
75
2
75
治療学
野
2
1
105
3
105
（１９単位） 神経障害作業療法学
内部障害作業療法学
260
260
精神障害作業療法学
260
260
作業療法総合演習
8
240
8
240
（小計）
(0)
(2)
(60)
(8)
(5)
(435)
(8)
(0)
(240)
(23)
(735)
生活環境論
1
30
1
30
地域作業療法論Ⅰ
1
30
1
30
地域
作業療法学 地域作業療法論Ⅱ
1
30
1
30
(４単位) 医療保健福祉作業療法学
2
60
2
60
（小計）
(1)
(0)
(30)
(1)
(0)
(30)
(1)
(2)
(90)
(5)
(150)
臨床作業療法実習Ⅰ
145
145
臨床作業療法実習Ⅱ
145
145
臨床実習 臨床作業療法実習Ⅲ
7
315
7
315
（２２単位） 臨床作業療法実習Ⅳ
8
360
8
360
臨床作業療法実習Ⅴ
8
360
8
360
（小計）
(0)
(0)
(0)
(0)
(9)
(405)
(0)
(16)
(720)
(25) (1,125)【専門分野合計】【6】 【3】【285】 【12】 【19】 【1,125】 【13】 【18】 【1,170】 【71】 【2,580】
必修科目授業時間合計
38
11
1,320
19
19
1,320
16
18
1,215
121
3,855
卒業に必要な総授業時間数
38
11
1,320
19
19
1,320
16
18
1,215
121
3,855
講義及び演習‥1単位15時間から30時間の範囲で定める
実験、実習及び実技‥1単位30 時間から45 時間の範囲で定める臨床実習‥1単位40時間以上（実習時間外に行う学修時間を含めて45時間以内）

27

別表 3

入学検定料
入学検定料

（単位

：

円）

（単位

：

円）

20,000

授業料等

理学療法学科
作業療法学科

１年次

２年次以降

入学時納入金

後期

前期

後期

入

学

金

450,000

授業

料

325,000

325,000

325,000

325,000

施設整備費

120,000

120,000

120,000

120,000

実験実習費

170,000

170,000

170,000

170,000

納入合計

1,065,000

615,000

615,000

615,000

年間合計

1,680,000※これに定める授業料以外は徴収しない※教科書代、白衣代は別途とする

28

1,230,000

学 則 施 行 細 則
臨時休業及び休講に関する規程
公欠の取扱いに関する規程
出席停止に関する規程
教育課程及び履修方法等に関する規程
既修得単位認定に関する規程
賞罰に関する規程
授業料等経費に関する規程
奨学金に関する規程

29

臨時休業及び休講に関する規程
学則第８条の規定に基づき、臨時休業及び休講についての細則を次のとおり定める。
１．臨時休業になるものは次のとおりとする。
（１）通学に利用されているＪＲ、公共交通機関の遅延により午後１時の時点で各クラス３分の１以上の学生が登校不可能な場合（２）学生及び教職員が感染症に罹患又はその恐れがあるとき（３）台風・地震など自然災害の被害が予測されるとき（４）その他、学校長が必要と認めたとき

２．臨時休講となるものは次のとおりとする。
（１）交通事情により講師が３０分以上遅れたとき（２）学生及び教職員が感染症に罹患又はその恐れがあるとき（３）台風・地震など自然災害の被害が予測されるとき（４）その他、学校長が必要と認めたとき
３．臨時休業・休講の連絡
臨時休業及び休講の連絡は連絡網又は登録されている各学生のメールにて行う。
４．講義の振替
講義の振替については１週間以内に掲示板又は各担任を通じ連絡する。
５．この規程は、平成２０年４月１日から施行する。
この規程は、平成２４年２月１日から施行する。

30

公欠の取扱いに関する規程
学則第１５条に規定した欠席は、以下の事由により「欠席にしない扱い」とする。
公欠扱いは下記の理由により所定の様式（＝「公欠願」）で、原則事前に担任に願い出るものとし、承認された場合に限り『欠席にしない扱い』とする。
１．公欠扱いとなるものと期間（日数）は次のとおりとする。
（１）忌引きの場合
次項の表による。（帰省等の移動で、遠隔地のため、どうしても欠席しなければならない場合は、移動に必要な最小限の日数を加算できる。ただし、最大
前後１日とする。）※公欠願と弔事届を提出すること。
死

亡

し

た

者

日

数

配偶者（内縁関係にあることも含む）

10 日以内一親等（実父母、配偶者父母、子、養子）

7 日以内

二親等（祖父母、兄弟姉妹、孫）

3 日以内

三親等（曾祖父母、叔伯父母、曾孫）

1 日以内

備考．忌引きは当該者の申請により定められた日数をあたえることができる。
（２）交通機関の遅延の場合通学に利用しているＪＲ、公共交通機関の遅延により登校してくるまでの時限。但し、他の交通機関が利用できる場合及び遅延証明がない場合は適応しない。
（３）就職試験の場合
就職試験受験中（試験場への移動のため、どうしても欠席しなければならな
い時限を含む。）（４）本校の代表として学外（競技会及び学会等）活動に参加する場合
出場期間中（会場までの移動で、どうしても欠席しなければならない時限を含む。）（５）出席停止を命じられた場合（出席停止になった事由を証明する診断書等を添付すること）（６）その他学校長が認めた場合
２．「公欠願」はあくまで授業の場合のみを対象とするものであり、定期試験等を欠席する場合には使用できない。定期試験には「追試験受験願」を提出すること。
３．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
４．この規程は、平成１８年４月１日から施行する。
この規程は、平成２０年４月１日から施行する。
この規程は、平成２１年４月１日から施行する。
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２４年２月１日から施行する。
この規程は、平成２５年４月１日から施行する。
この規程は、平成２６年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
この規程は、平成３０年４月１日から施行する。

31

出席停止に関する規程
学則第１８条の規定および学校保健安全法に準じ、出席停止に関する細則を次のとおり定める。
１．出席停止は学校長が命じた期間をいい、この期間は欠席日数に含めない。
２．出席停止は、次のいずれかに該当する場合に学校長が命じるものとする。
（１）学校保健安全法施行規則の定める感染症に罹患したことにより、他の学生に感染のおそれあると認められた場合（２）学校保健安全法施行規則の定める感染症に罹患している疑いがあり、学校医等
により、他の学生に感染のおそれがあると認められた場合（３）その他、学校医等が必要と認めた場合
３．出席停止期間については、学校保健安全法施行規則ならびに所轄官庁の定めるところとする。
４．出席停止は学校から学生へ通知するものとする。
５．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
６．この規程は、平成２５年４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ３年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ６年３月５日から施行する。

32

学校保健安全法施行規則第１８条「学校において予防すべき感染症」
学校感染症と出席停止の基準
分類
第１種

第２種

第３種

病名

出席停止の基準（※）

治癒するまでインフルエンザ

発症後５日、かつ、解熱後２日（幼児３日）が経過するまで百日咳

特有の咳が消失するまで、または、５日間の適正な抗菌剤による治療が終了するまで

麻しん(はしか)解熱した後３日を経過するまで

流行性耳下腺炎(おたふくかぜ)

耳下腺、顎下腺または舌下腺の腫脹が発現した後５日間を経過し、かつ、全身状態が良好となるまで

風しん

発疹が消失するまで

水痘(みずぼうそう）

すべての発疹が痂皮化するまで

咽頭結膜熱

主要症状が消失した後２日を経過するまで

新型コロナウイルス

発症後５日を経過し、かつ、症状軽快した後１日を経過するまで

結核

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

髄膜炎菌性髄膜炎

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

コレラ

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

細菌性赤痢

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

腸管出血性大腸菌感染症

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

腸チフス

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

パラチフス

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

流行性角結膜炎

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

急性出血性結膜炎

症状により学校医その他の医師が感染の恐れがないと認めるまで

そ
の
他
の
感
染
症

溶連菌感染症

適正な抗菌剤治療開始後24時間を経て全身状態が良ければ登校可能

ウイルス性肝炎

Ａ型・Ｅ型：肝機能正常化後登校可能
Ｂ型・Ｃ型：出席停止不要

手足口病

発熱や喉頭・口腔の水疱・潰瘍を伴う急性期は出席停止、治癒期は全身状態が改善すれば登校可

伝染性紅斑

発疹（リンゴ病）のみで全身状態が良ければ登校可能

ヘルパンギーナ

発熱や喉頭・口腔の水疱・潰瘍を伴う急性期は出席停止、治癒期は全身状態が改善すれば登校可

マイコプラズマ感染症

急性期は出席停止、全身状態が良ければ登校可能

感染性胃腸炎（流行性嘔吐下痢症）

下痢・嘔吐症状が軽快し、全身状態が改善されれば登校可能

アタマジラミ

出席可能（タオル、櫛、ブラシの共用は避ける）

伝染性軟属腫（水いぼ）

出席可能（多発発疹者はプールでのビート板の共用は避ける）

伝染性膿痂疹（とびひ）

出席可能（プール、入浴は避ける）※第１種学校感染症：エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ熱、
ラッサ熱、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群（SARS）、急性灰白髄炎（ポリオ）、
鳥インフルエンザ（H5N1）

33

教育課程及び履修方法等に関する規程
学則第２２条、第２３条、第２４条、第２５条、第２６条、第２７条、第２８条の規定に基づく、教育課程及び履修方法等について次のように定める。
１．履修方法（１）学則第２２条、第２３条、第２４条、第２５条に基づいて履修する。
（２）授業時間は１日４時限を原則とする。
※臨床実習の時間は別に定める。
（３）学校内の授業時間は１時限９０分とし、自己学習を含め１２０分とする。
（４）講義によっては、授業時間の変更・延長もありうる。
（５）時間割は学年毎に配布し、授業の変更は掲示等により連絡する。
時限

１

２

３

４

５

時間

９：００
～
１０：３０

１０：４５
～
１２：１５

１３：１５
～
１４：４５

１５：００
～
１６：３０

１６：４５
～
１８：１５

２．授業の出欠席（１）各科目、履修時間の３分の２以上を出席しなければならない。
（２）学外実習科目については原則欠席を認めない。但し、やむを得ない理由がある場
合には、出席すべき日数の１０分の１を超えない範囲で認めるが、その際必ず欠席届を提出すること。
（３）欠席する場合は、授業開始前までに各担任に届けなければならない。
（４）遅刻・早退は２０分以内とし、それを超えた場合及び当日中に届出なかった場合は欠席とする。さらに遅刻・早退は２回で欠席１回として扱う。
３．受験資格（１）試験は、科目ごとに所定の履修時間の３分の２以上出席していなければ受験することができない。
（２）授業料、その他納入金の未納者は受験することができない。但し、学校長がやむを得ないと認める場合は、この限りではない。
（３）試験開始時間より２０分を超え欠席扱いとなった場合、受験することはできない。
４．試験方法（１）科目試験の方法には、筆記・口頭・提出課題・実技等がある。
（２）実施にあたっては、数種類の試験の方法を併用することがある。
５．試験期日（１）試験期日は、１週間前までに発表することを原則とする。
６．受験上の注意事項（１）次に該当する者は試験場に入室できない。
①受験資格を有しない者。
②監督者の許可なしに試験場から退室した者。
③学生証を携行しない者。
④追・再試験で受験票を持たない者。
※上記③、④において不備（不携行、古いものや違うものを持参するなど）があった場合、以下の対応とする。

34

判

断

備

考

・初回は反省文の提出を前提に受験は可能
・反省文の内容と成績が伴っている場合は合格
以下、ａ～ｃに該当する場合
ａ：学生証または再受験票の忘れが２回目
ｂ：反省文の未提出、提出遅れがあった場合
Ｂ
２回目
ｃ：反省文の内容が不十分であった場合・受験は可能だが、訓告処分とし保護者面談
・再度反省文を提出し、内容と成績が伴っている場合は合格・懲戒処分「訓告」の判断後に、忘れ等があった場合には、
Ｃ
３回目
受験不可
（２）試験場へ入室する場合は、次のことに注意する。
①特別な指示がない限り原則的に学生証、筆記用具、時計以外は持ち込まないこと。
②上記以外のものや机の中及び周辺に教科書、参考書、ノート等がある場合には不正行為とみなす。
（３）試験開始後、４５分経過した時点で途中退出を認める。ただし、途中退出した場
合、原則再入室は認めない。
（４）不正行為が発覚した場合や不正行為とみなされる行為があった場合、試験中であれば直ちに退室とする。
Ａ

初回

７．学習評価（１）各科目の学習評価は、科目試験等の成績にて行うが、平常の学習態度及び出席状況等を考慮し総合的に評価する。
（２）学習評価は下記の基準に基づいて行う。
Ａ・・・８０％以上
Ｂ・・・７０％以上８０％未満
Ｃ・・・６０％以上７０％未満
Ｆ・・・６０％未満（３）学習評価はＡ・Ｂ・Ｃ（６０％以上）を合格とし、Ｆ（６０％未満）を不合格とする。
（４）科目試験において学籍番号、氏名の未記入や誤り（マークミスを含む）がある場
合、結果を無効とする。
（５）提出課題は、期限を厳守すること。期限に遅れた場合は無効とする。成績については、各科目の成績評価基準に準ずる。
（６）提出課題で不正（他者が作成したものを盗用する等）があった場合、当該科目単位は不認定とし、併せて懲戒処分となる。
（７）不正行為が発覚した場合や不正行為とみなされる行為があった場合、原則該当学
年全ての既修得単位及び受験資格を喪失し、併せて懲戒処分となる。
８．単位認定（１）単位は、各科目を履修し、学習評価で合格した者に認定する。
９．追試験（１）病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者に追試験を行う。
（２）追試験は、１試験につき１回のみとする。
（３）原則として、登校日（欠席明けの）に追試験を申し出ること。但し、実施日は体調を加味し決定する。尚、就職試験等あらかじめわかっている場合は事前に申し出ること。
（４）追試験を希望する者は、追試験受験願に必要事項を記入し、欠席の事由を証明す
る診断書･証明書や事故証明書を添付し、各担任へ提出する。

35

１０．再試験（１）試験の結果、合格しない者については、再試験を行う。
（２）再試験は、原則として１試験につき１回のみとする。
（３）再試験を受験する者は、受験票（受領証）に必要事項を記入し、料金は学校経理に支払い、受領印をもらう。
（４）再試験料は１科目につき３，０００円とする。
（５）再試験料は、指定の期日及び時間に支払うこと。
（６）受験時は受験票（受領書）を机上に提示し、試験を受ける。（レポート課題の場合は添付をすること。）（７）再試験を受けた学生の結果が６０％を超える場合であっても、その点数は６０点とし、評価はＣと学籍簿に記録される。
（８）病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者は、１回に限り再試験を延期できる。その際は、追試験受験願に必要事項を記入し、受験できない事由を証明する診断書・証明書や事故証明書を提出すること。但し、年度や臨床実習をまたぐことはできない。
１１．進級の認定（１）進級の認定は、学習評価及び出席状況等を含めて進級判定会議にて協議の上、学校長が決定する。
（２）当該学年の全科目の単位を認定された者は、進級の対象となる。
（３）各科目において単位不認定が１科目でもある者は、原則として進級を認めない。
但し、第１学年で単位不認定が講義科目で１～２科目ある者でも、次の事項に該当する場合は仮進級を認める場合がある。なお、単位不認定科目については、改めて履修するものとする。
①日常の学習活動が極めてまじめな者②理学療法士･作業療法士になることに対して極めて意欲的である者③単位不認定科目以外の成績が極めて優秀な者（４）臨床実習及び実習単位のある科目及び第２学年、第３学年については、再履修期間が確保できないことや短期間での技術履修が困難なことから仮進級の対象にはならない。
（５）各科目において単位不認定が３科目以上ある者、又は実習科目（臨床実習及び実
習単位のある科目）の単位不認定がある者は、留年の対象となる。
（６）進級判定会議にて協議の結果、留年が決定した者については、各担任より本人及び保証人に通知し、保証人面談を行い留年の理由について説明する。
１２．仮進級（１）単位不認定科目については、当該学年の決められた期限内に改めて履修しなければならない。
（２）保証人面談を実施した上で再履修を希望する者は、再履修申請書に必要事項を記入し、再履修科目授業料を添えて手続きしなければならない。
（３）再履修科目授業料は１単位につき３０，０００円とする。
（４）再履修は指定された期間に行う。
（５）再履修授業の出欠席は期間が限られている為、原則として遅刻・欠席は認めない。
（６）再履修試験は原則１回とし、再試験は行わない。但し、病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者には追試験を行う。
（７）追試験は、１試験につき１回のみとする。
（８）再履修試験を受けた学生の結果が６０％を超える場合であっても、その点数は６０点とし、評価はＣと学籍簿に記録される。
（９）再履修試験不合格者については留年とする。

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１３．留年（１）留年が決定し現学年で再学習する意志のある者は、所定の期日までにその旨を各担任に報告し保証人の意見を添えて再学習申請書を提出する。
（２）留年の場合の履修科目は「不可科目」及び本人から申請のあった科目とし、これを必修とする。尚、再学習における履修科目の手続きについて、担任から説明を受け、保証人と相談した上で、再学習における履修科目申請書を（１）と併せて提出する。
（３）再学習時の履修科目については、科目修得条件の出席日数、単位修得基準を遵守しなければならない。
（４）学習意欲が乏しく、且つ、途中であっても当該科目における欠席時間数が実施時
間数の３分の１を超える場合は、当該学科（教育部）にて協議の上、履修科目登録を取り消すこととする。この場合、仮進級の対象とならない。
（５）履修科目については、当該科目の基準に基づき、試験を受験することを義務付ける。
（６）履修科目のうち「不可科目」以外の科目について、本試験結果が F 判定の場合、再試験は受験しなくてよい。ただし、必要に応じ本人による学習計画の立案と実行、及び教員による学習成果をみる機会を得ることとする。
また、試験結果及び学習行動については、進級判定会議の評価及び判断資料に用いられる。
１４．卒業の認定（１）履修すべき全科目（実習を含む）の単位を認定された者は卒業の対象となる。
（２）卒業の認定は、単位の履修状況、授業料等の納入状況を含めて卒業判定会議にて協議の上、学校長が決定する。
（３）卒業を認定された者は、理学療法士及び作業療法士国家試験の受験資格が与えられる。
１５．聴講の取り扱い（１）既に履修した単位について再度講義を受けることを聴講という。
（２）聴講を希望する場合、原則として現行カリキュラムの欠課は認めない。
（３）聴講は教室の広さや授業内容により出来ないこともある。
（４）教員が、教育的観点から必要と判断した科目については、聴講を命ずることがある。
（５）聴講を希望する者は、学科長に聴講願を提出し、担当講師の許可を得る。
（６）聴講は無料である。
１６．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
１７．この規程は、平成１９年 ２月１日から施行する。
この規程は、平成２０年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２０年１０月１日から施行する。
この規程は、平成２２年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２３年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２６年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２８年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成３１年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ２年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ３年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ４年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ５年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ６年 ３月５日から施行する。
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上尾中央医療専門学校

Ⅰ.

ＧＰＡの算出方法と活用方法

ＧＰＡの算出方法
学則第２４条（学習評価）、第２５条（単位認定）、学則施行細則「教育課程および履修方法等に関する規程」（７.学習評価）に基づき評価を行う。学習評価を行ったあと、以下の基準によりＧＰＡを算出する。

１．学習評価とＧＰＡ
１）ＧＰＡは、学生が履修した全科目の成績の平均を数値で表したものである。前期および年度ごとのＧＰＡと入学時から通算の累積ＧＰＡの２つのＧＰＡが算出される。
２）単位認定試験得点に応じて５段階でグレード・ポイントを設定する。
３）各履修科目のグレード・ポイントに、科目の単位数をかけた値を全履修科目分合算し、その値を全履修科目の単位数の合計で割ったものがＧＰＡとなる。
■

学習評価とグレード・ポイント
合否区分

評価

評点

グレード・ポイント

９０％以上１００％

４．０

８０％以上９０％未満

３．０Ｂ

７０％以上８０％未満

２．０Ｃ

６０％以上７０％未満

１．０

Ｆ

６０％未満

０．０

Ａ
合

格

不合格
■

算出式

4.0×A(90％以上)の修得単位数＋3.0×A(90％未満)の修得単位数＋2.0×B の修得単位数＋1.0×C の修得単位数
総履修単位数

Ⅱ．活用方法
１．前期および後期の試験を実施した後、各学科学年別でＧＰＡ算出を行う。
２．ＧＰＡ算出を行ったら、各学科学年別で成績分布状況を把握する。
３．各学科ならびに教育部で実施する振り返り時に、取り組みおよびその成果、また今後の対策を立案するために活用する。

38

既修得単位認定に関する規程
学則第２３条の規定に基づき、単位認定手続きについては、次のとおり取り扱うものとする。
１．学校長は学校教育法に基づく大学､短期大学及び高等専門学校､専修学校（専門課程）で既に履修した科目について、教育上有益と認めるときは、基礎分野の一部に限り、基礎分野の総修得単位数の２分の１を超えない範囲で単位を認定することがある。
２．１の規定にある専修学校とは、文部科学大臣又は厚生労働大臣が指定する理学療法士、作業療法士、看護師、診療放射線技師、臨床検査技師、視能訓練士、臨床工学技士、義肢装具士、救急救命士、言語聴覚士に関する学校とする。
３．既修得単位申請は年度毎とし、期限は以下の通りとする。
新入生 案内送付後～４月１日
在学生 進級確定後～４月１日※但し、４月１日が休日の場合は前日までとする。
４．学生が既修得単位の認定を受けようとするときは、学校の指示に従い必ず申請手続きをしなければならない。その際必ず既修得単位認定申請書に学習内容を証する下記の書類を添付し、学校長に提出しなければならない。
・既修得単位認定申請書・単位修得状況がわかるもの（成績証明書又は単位修得証明書）
・シラバス又は教科書等授業内容を明記した書類
５．学校長宛に提出された既修得単位認定申請書・学習内容を証する書類に基づき、担当
講師に確認し単位認定の可否について審議する。
６．審議結果について学校長に報告し、認定を受ける。
７．認定を行った学科目も学生は授業に出席できる。
８．既修得単位の認定による修業年限の短縮、授業料等の返還は行わない。
９．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
１０．この規程は、平成１８年４月１日から施行する。

39

賞罰に関する規程
学則第２９条および第３０条の規定に基づき、賞罰に関する細則を次のとおり定める。
１．学校長は、次の表彰基準に従い、卒業時に賞状および副賞を授与することがある。
なお、詳細は別に定める。
（１）卒業時の総合成績が極めて優秀な者（２）在学中の学習活動が極めて真面目で他の学生の模範となる者（３）その他、これに準ずる者
２．学校長は、学則および諸規程に違反し、学校の秩序を乱した学生に対して懲戒処分を行うことがある。
３．懲戒は、学生が別表「懲戒対象行為等」を行った場合、本校における学生の本分を全うさせるために行うものである。
なお、懲戒は以下の内容を考慮し、教育的配慮に基づいて行う。
１）懲戒の対象となる行為の動機、態様および結果
２）故意または過失の程度
３）本校及び社会に与える影響
４）過去の非違行為（非行・違反）の有無
５）懲戒の対象となる行為後の対応
４．懲戒により学生に課せられる不利益は、懲戒目的を達成するために必要な限度にとどめなければならない。
５．懲戒の決定については以下のとおりとする。
１）別表「懲戒対象行為等」の疑いが生じた場合は、学年担当教員を中心に事実関係を調査する。
２）事実関係の調査にあたっては、当該学生からの事情聴取を行うとともに、弁明の機会を与える。
３）調査結果をもとに、当該学生の懲戒処分の要否及び内容について運営会議にて審査し、学校長がこれを決定する。
４）懲戒は次のとおりとする。
（１）訓告：違反の内容が軽微であり、かつ改悛の情が明らかである場合。
始末書を提出させ将来を戒める。
（２）停学：違反の内容が重大である場合、また違反の内容が軽微であるが改悛の情が認められない場合。１ヶ月以内の登校を停止する。
（３）退学：次に該当する場合は退学とする。
①学力劣等で成業の見込みがないと認められる者②正当な理由がなく出席が常でない者（正当な理由がなく課外授業、学科目、及び実習等の再履修を拒否する等を含む）③学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
６．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
７．この規程は、平成１８年４月１日から施行する。
この規程は、平成２９年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ２年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ３年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ５年４月１日から施行する。

40

別表懲戒対象行為等

事
犯罪行為

飲酒行為

喫煙行為

交通違反

懲戒処分

由

退学

凶悪な犯罪（殺人、強盗、強姦、放火など）〇

犯罪（暴力、傷害、窃盗、詐欺、性犯罪など）〇〇

コンピュータ、SNS の不正使用等による悪質な行為

〇

〇

訓告

コンピュータ、SNS の不正使用による不適切な行為〇〇

臨床実習等での情報漏洩（個人情報、施設情報など）〇〇

飲酒を強要し、急性アルコール中毒等の被害を与える行為

〇

〇

〇

満２０歳未満の学生の飲酒行為〇〇

満２０歳未満の学生と知りながら喫煙を勧める行為〇〇

満２０歳未満の学生の喫煙行為〇〇

指定場所以外での喫煙などのルール違反〇〇

飲酒運転（飲酒運転車両への同乗を含む）、暴走運転

〇

〇

人身事故

〇

〇

〇

〇

〇

〇

学則違反
試験中の不正行為および、不正とみなされる行為〇※１〇

当該学年の単位および受験資格をすべて喪失

提出課題（レポート等）の不正（他者が作成した物を盗用※２）〇〇

その他学則または学校生活ルール違反（試験における学生証や再試験受験票の忘れや紛失、学校側の呼び出しに応じない（掲示板での呼び出しを含む）、届出以外の通学手段の利用、臨床実習のルール違反等）

〇

〇

〇

〇

学校長が必要と認めた場合

単位
不認定

〇

満２０歳未満の学生と知りながら飲酒を勧める行為

その他交通ルール違反（速度超過、違法駐車など）

その他

停学

〇

〇※１

〇

上記の行為が重複する場合は、処分の重みはこの限りではない。
※１：不正行為による単位不認定は、仮進級の対象とならないため、結果的に留年となる。
※２：盗用とは他人が書いたレポート並びに著作物を自分のものとして提出すること。
＜盗用の具体例＞〇先輩や友人からレポートデータを譲り受け、一部をそのまま自分のレポートに使う。
〇友人と話し合ってまとめた意見を友人が入力し、そのデータをもらって提出する。
〇友人が入力した画面を見せてもらい、自分も同じ文章を入力し提出する。

41

上尾中央医療専門学校

学業優秀賞・学校長賞に関する規程（趣旨）
第１条 この規程は、上尾中央医療専門学校（以下「本校」という。）学則第２９条および、細則「賞罰に関する規程」に基づき、表彰に関する内容を次のとおり定め、作業療法学科および理学療法学科に在籍する学生の修学意欲の向上を図るため、学力人物ともに優秀であると認められる者に対して表彰するものとする。
（対象）
第２条 表彰を受ける対象は、以下のいずれにも当てはまる者とする。
（１）学業成績、人物ともに極めて優秀であり、他の学生の模範となる者（２）過去に懲戒処分を受けていない者（３）当期の学納金を完納している者（選考方法）
第３条 各学年の年度末における進級判定会議にて表彰者を検討し、学校長が決定する。
２ 第３学年においては、卒業判定会議にて表彰者を検討し、学校長が決定する。
（表彰）
第４条 表彰者への表彰は、表彰状を授与して行う。なお、表彰者は各クラス１名とする。
２ １学年および２学年における表彰者には、副賞として次年度授業料のうち２０万円を免除する。
３ ３学年における表彰者には、副賞として卒業時に２０万円を授与する。
（資格の中止・喪失）
第５条 表彰者が次の各号の一に該当するときは、第４条の決定を取り消し、返還を求めることができる。
（１）本校の懲戒処分を受けたとき（２）退学または休学したとき（３）その他、表彰者として適当でないと学校長が認めたとき（補則、改廃）第６条 この規程に定めるものの他に検討が必要な事項および本規程の改廃については、運営会議の審議を経て学校長が決定する。
附則

この規程は、令和２年４月１日より施行する。

42

授業料等経費に関する規程
学則第３５条、第３６条の規定に基づく授業料等経費の細則を次のとおり定める。
１．入学金及び入学検定料については下記のとおりとする。
（１）入学検定料
２０，０００円（２）入学金
４５０，０００円
２．授業料等は下記のとおりとする。
（１）授業料
６５０，０００円（２）施設整備費
２４０，０００円（３）実験実習費
３４０，０００円
３．上記金額を変更する場合は理事会を経て学校長がこれを決定する。
４．授業料等は前期・後期に分けて３月と９月に納入することとし、銀行振込を原則とする。
５．納入された入学検定料、入学金及び授業料等は、原則として返還しない。
ただし、３月末までに入学辞退の申出があった場合には、入学金以外の授業料等は返還する。（入学を確約した試験を除く）
６．退学及び停学の場合、授業料等は下記のとおり扱う。
（１）前期及び後期の各半期の途中で退学（除籍を含む）となった場合、その学期の授業料等は全額集金する。
（２）停学期間中の授業料等は集金する。
７．休学の場合、授業料等は下記のとおり扱う。
（１）休学期間中の授業料、施設整備費、実験実習費は原則集金しないが、在籍料として半期３００,０００円を集金する。
（２）休学が学期の途中である場合、授業料等は全額集金する。
８．休学していた者が復学した場合、授業料等は下記のとおり扱う。
（１）復学が学期の途中である場合、授業料等は全額集金する。
９．授業料等の未納者については、下記のとおり扱う。
（１）授業料等を規定期日までに納入しない者は協議の上、除籍となる場合がある。
（２）授業料等を規定期日までに納入できない者については、規定期日前までに保証人による理由を添えて、「延納願」を提出する。
１０．大規模災害時や家計急変時等により、授業料等を期日に支払いできない学生には、個別面談を行い日本学生支援機構の奨学金制度等を紹介する。また、「激甚災害や
家計急変を証明する書類（罹災証明書や失業証明書等）」並びに「授業料等支払計画書」を提出し、運営会議で承認された場合は分割納付や延納を認めることがある。この場合は、分割納付額や延納期限は運営会議にて個別に判断する。
１１．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。

43

１２．この規程は、平成１９年２月１日から施行する。
この規程は、平成２０年４月１日から施行する。
この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
この規程は、平成２４年４月１日から施行する。
この規程は、平成２６年４月１日から施行する。
この規程は、平成２９年４月１日から施行する。
この規程は、平成３１年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ２年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ３年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ４年４月１日から施行する。
この規程は、令和 ５年４月１日から施行する。

44

上尾中央医療専門学校

奨学金に関する規程（目的）
第１条 この規程は、上尾中央医療専門学校（以下「本校」という。
）作業療法学科および理学療法学科に在籍する学生で、学力・人物ともに優れ、かつ経済的理由のために修学が困難な者に対する奨学金として、授業料を減免することを目的とする。
（奨学生の資格）
第２条 奨学金の申請者は、次の要件を備えていなければならない。
（１）学業成績、人物ともに優秀であること（２）経済的理由により修学困難と認められること（３）当期の学納金を完納していること
２ この奨学金の申請ができない者は、次のとおりとする。
（１）前年度に懲戒を受けた者（２）留年および休学中の者（３）高等教育の修学支援新制度の対象者（停止中を除く）（４）併用が禁止されている他の奨学金を受けている者（奨学金の額および減免方法）
第３条 奨学金の額は、年額２０万円とする。ただし、高等教育の修学支援新制度において停止中（減免区分該当なし）の者は、本奨学金の採用を一旦保留し、後期の授業料等減免認定結果が出次第、採否を決定する。
２ 奨学金として、当該年度の後期に授業料を減免する。ただし、前項における高等教
育の修学支援新制度に該当する者は、後期中に減免額を還付する。
３ 奨学金による授業料の減免は、当該年度限りとする。
（募集の時期および人数）
第４条 奨学生の募集は当該年度の６月１日～６月末日とし、募集要項は学内に掲示する。
２ 奨学生の数は、各学科１０名程度とする。
（出願書類）
第５条 奨学金を受けようとする者は、以下の書類を学校が指定する期日までに本校事務局に提出しなければならない。
（１）上尾中央医療専門学校 奨学金申請書（様式１号）（２）誓約書（様式２号）（３）本人と同一生計を営む方すべての前年度所得を証明する書類（源泉徴収票や課。ただし、父母がいない場合は代わりに生計を立てている者の書類、税証明書等）
独立生計を営んでいる場合は本人及びその配偶者の所得を証明する書類とする。
（４）本人の家庭状況等を証明する書類（世帯全員が記載されている住民票、マイナン
バーなし）（選考方法）
第６条 奨学生の選考は、前条に定める出願書類の審査及び、選考基準に基づいた学業および人物評価（面接）によるものとし、選考の基準は別に定める。
２ 奨学生は、各学科および学内運営会議で選考し、学校長の承認により決定する。
（決定通知）
第７条 奨学生の決定は文書をもって通知する。

45

（資格の中止・喪失）
第８条 奨学生が次の各号の一に該当するときは、奨学金を中止または返還をもとめることがある。
（１）第２条に規定する資格を失ったとき（２）申請に虚偽があることが発覚したとき（３）本校の懲戒処分を受けたとき（４）退学または休学したとき（５）その他奨学生として適当でないと認められたとき（奨学金の返還）第９条 本奨学金は返還を要さない。ただし、前条の規定に該当した場合は、奨学金の一部
または全部を定められた期限内（即時～最大１か月以内）に返還させることがある。
なお、返還を求められた者は、資格喪失の時点より学納金未納者として取り扱う。
（補則、改廃）第１０条 この規程に定めるものの他に検討が必要な事項および本規程の改廃については、運営会議の審議を経て学校長が決定する。
附則

この規程は、令和２年４月１日より施行する。
この規程は、令和５年４月１日より施行する。
この規程は、令和６年３月５日より施行する。

46

上尾中央医療専門学校奨学金

選考基準

（目的）
第１条 この基準は、「上尾中央医療専門学校奨学金に関する規程」第６条に係る選考基準を定め、奨学生を適切に選考することを目的とする。
（選考方針）
第２条 「上尾中央医療専門学校奨学金に関する規程」第２条に基づき、学業成績及び人
物ともに優秀な学生で、将来、社会へ貢献できる人材を選考することを方針とする。単に、経済的理由のみでの選考するものではない。
（選考基準）
第３条 選考基準は、以下のとおりとする。
（１）意志
将来、作業療法士・理学療法士として社会に貢献する意志が明確である者。
（２）経済的理由
世帯人数及び構成を考慮する。
（３）人物及び素質
学校生活全般を通じて、態度・行動が他の模範となる者。
①社会のルールやモラル、学校生活の規則等の厳守②学習に対する意欲（出席率９８％以上・学校生活や授業態度等）③社会や周囲に対する関心や思いやり、協調性、責任感④所属する委員会、クラス役割、学校行事などの特別活動への貢献⑤奨学金の規程に関する十分な理解（４）学業
申請時点で、修得すべき単位をすべて修得しており、かつ成績が優秀であること。２学年及び３学年においては、前年度の評定平均がＢレベル以上（ＧＰＡ４．０ 以上）を目安とする。１学年においては前号②を目安とする。
（５）健康
心身ともに健康であり、健康診断及び学校生活により修学に十分耐え得るものと認められる者。
（その他）
第４条 この基準に定めるものの他、選考に関し必要な事項また改廃については、運営会
議の議を経て学校長がこれを定める。

附

則

この基準は、令和２年４月１日より施行する。
この規程は、令和６年３月５日より施行する。

47

奨学金に係る適格認定について
表題の件について法令に則り適正な運営を図るため、本校における規程を次のとおりとする。
１．奨学生としての心構え
奨学金は、勉学に励む意欲があり、またそれにふさわしい人格・能力をもった学生に支給または貸与されるものである。特に給付奨学金は、国費を財源として、特に優れた人物に対して奨学金を支給することで進学を後押しするものである。
これらを踏まえ、奨学生としての自覚と責任をもって学業に精励しなければならない。
２．対象となる奨学金等（１）大学等における修学の支援に関する法律による授業料等減免（以下：授業料等減免）（２）大学等における修学の支援に関する法律による給付奨学金 （以下：給付奨学金）（３）日本学生支援機構による貸与奨学金（第一種、第二種）（以下：貸与奨学金）
３．適格認定について
適格認定は、学業等（学業、学校懲戒）および家計がある。学業等の実施時期は、学業は各年度末に実施するが、学校懲戒は随時実施となるため、訓告等の学校懲戒となった時点で次月以降の奨学金は停止または廃止となる。
（１）学業等（重要事項のまとめ）
授業料等減免・給付奨学金

廃

止

停

止

警

告

貸与奨学金

・成績不振の留年（学年問わず）・懲戒による退学、除籍・無期または３か月以上の停学・２年連続の警告・３学年での留年（別途条件あり）
・懲戒による退学、除籍・無期または１年を超える停学・３か月未満の停学・訓告

・１、２学年での留年（別途条件あり）
・１年以内の停学
・訓告

・再履修

・再履修
・ＧＰＡ２．０未満
・学校生活に関する指導（厳重注意等）（２）家計「大学等における修学の支援に関する法律」の定めによる。

48

（３）学業等（学業、学校懲戒）の条件の詳細
１）授業料等減免・給付奨学金
区分

廃止

基

準

次のいずれかに該当する者（災害、傷病、その他やむを得ない事由がある場合を除く）
１．修業年限で卒業できないことが確定した場合（＝留年）
２．授業の出席率が５割以下であることや提出物の提出状況等、学修意欲が著しく低い状況にあると認められる場合
３．「警告」に連続して該当した場合（停止区分に該当する者を除く）※当該学業成績が著しく不良（出席率が１割以下等、学習意欲があるとは認められない場合）であると認められ、やむを得ない事由があると認められない場合は、返還が必要
次のいずれかに該当する者（➡返還が必要）
１．退学・除籍の処分を受け学籍を失った者
２．停学（無期または３か月以上）の処分を受けた者

停止

廃止に該当しない者のうち、次に該当する者
１．３か月未満の停学、その他の処分（訓告処分）を受けた者

警告

次のいずれかに該当する者（災害、傷病、その他やむを得ない事由（アルバイト過多は×）がある場合を除く）１．ＧＰＡ（当年度）等が、クラスにおける下位４分の１の範囲に属する場合（ただし次のア、イに該当する場合は警告としない）
ア 本校における学修の成果を評価するにふさわしく、かつ職業に密接に関連する資格（国家試験）に十分に合格できる水準にある場合➡本校では、当該学年の単位をすべて修得した場合（再履修は除く）とする
イ 社会的養護を必要とする者で、学修に対する意欲や態度が優れていると認められる場合
２．授業の出席率が８割以下であることや提出物の提出状況等、学修意欲が低い状況にあると認められる場合（廃止の２に該当するものを除く）

２）貸与奨学金区分

基

準

学業成績により、修業年限で卒業できないことが確定した場合（＝留年）➡停止※1 参照※卒業延期の原因が休学のみの場合は、廃止には該当しない

廃止

次のいずれかに該当する者
１．退学・除籍・停学（無期または１年超え）の処分を受けた者
２．学校内外の規律を著しく乱し、奨学生の資格を失わせることが適当である者（起訴処分等）
３．その他、奨学生としての責務を怠り、特に奨学生として適当でない者
次のいずれかに該当する者
１．停止の事由が継続している者のうち、１年以内に当該事由が止む見込みがない者
２．停止の処置を受けている期間が継続して２年を経過した者
学業成績は「廃止」相当であるが、「成業の見込みがある（※1）」者（※1）停止相当期間（１年以内が原則）卒業期を延期することで、十分卒業が可能である者は、）「停止」認定とすることも可能（最終学年の中途で卒業延期が決定した場合は「廃止」

停止警告

廃止に該当しない者のうち、次のいずれかに該当する者
１．停学（１年以内）その他の処分（＝訓告処分）を受けた者
２．学校内外の規律を乱し、奨学金の交付を停止させることが適当である者（不起訴処分の場合に限る)
１．再履修対象者
２．その他（当年度の学修の評価内容が他学生より著しく劣っている者／学修の意欲に欠ける者）
ア ＧＰＡ（当年度）２．０未満
イ 学内生活状況（出席率・遅刻・普段の態度）が著しく不良である…副学科長以上の個別指導・面談があった場合

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50

学生生活の手引き
Ⅰ．学生に関する事項
Ⅱ．学生生活に関する事項
Ⅲ．施設使用に関する事項
Ⅳ．各種証明書等に関する事項

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本校の学生として有意義な学生生活を送るため、学則及び諸規程を熟知し厳守すること。

Ⅰ．学生に関する事項
１．学籍簿
１）学籍簿
（１）学籍簿は、在籍中の本人の身上と移動記録等を記載し管理するものである。
（２）保証人は、原則として一親等内親族（父・母・配偶者）とする。
２） 記載内容の変更（１）学籍簿の記載事項のうち、次の各号のいずれかに該当する場合は、直ちに変更届により事務局に届け出なければならない。
①本人の氏名、住所、電話番号、緊急連絡先の変更②保証人の氏名、住所、電話番号の変更③やむを得ない事由による保証人の変更
２．学生証
１）学生証の交付・着用（１）学生証は、学内・外において本校の在籍する事実を証明するものである。
（２）学生は学生証の交付を受け必ず着用し、学外においては常に携帯すること。
（３）本校教職員の求めがあった場合は、学生証を呈示しなければならない。
（４）学生証は学年毎に発行される。
２）学生証の再交付（１）学生証を破損・紛失等で使用不能となった場合は、証明書交付願により事務局に願い出ること。
（２）その際、定められた手数料を納入し再交付を受けること。破損の場合は破損
学生証を返納しなければならない。
（３）再交付は、証明書交付願を提出後、３日以内に発行するものとする。
３）学生証の返納（１）学生証は、退学及び除籍の場合、ならびに再交付後に紛失学生証が発見された場合は、直ちに事務局に返納しなければならない。
３．欠席（遅刻・早退）の届出
１）欠席の場合は「欠席届」、遅刻・早退の場合は「遅刻・早退届」により、原則として事前に申し出ること。
２）やむを得ず欠席・遅刻・早退する時は、必ず始業時間までに電話その他適宜の方
法により、担任教員に連絡しなければならない。
（１）欠席の場合は、登校時速やかに担任教員に届け出なければならない。
（２）遅刻・早退の場合は、当日中に担任教員に届け出なければならない。
怠った場合は、欠席扱いとなる。
（３）交通機関の遅延による遅刻の場合は、必ず遅延証明書を添付すること。
３）病気のため欠席が継続して３日以上にわたる場合は、医師の診断書を添付して届け出ること。
４）学則施行細則「公欠の取扱いに関する規程」に該当する場合（１）所定の様式に記入し、原則事前に担任教員に公欠願により願い出るものとし、『欠席にしない扱い』とする。

52

（２）忌引きの際は、公欠願と別に弔事届を事務局に届け出ること。
（３）期間については、学則施行細則「公欠の取扱いに関する規程」によるものとする。
４．休学・退学・復学など
１）休学・復学または退学するときには、身元保証人と連署して所定の書式に必要事
項を記入すること。
２）所定の書式は、担任教員に提出し学校長の承認を受けなければならない。
３）病気等による場合は、必ず医師の診断書を添付すること。

53

Ⅱ．学生生活に関する事項
１．身だしなみ、学ぶ姿勢・態度について
１）身だしなみについて（１）清潔簡素かつ本校学生としての品位を保ち、医療人としてふさわしい身だ
しなみに努めること。特に、服装・髪型・髭・化粧・爪など、常に配慮す
るとともに、髪色は変えない。
（２）学内では、安全面や他者の迷惑（音が鳴る等）、建築構造面を考慮し、サンダル・スリッパ・ヒール靴の使用は禁止とする。
（３）学内実技及び臨床実習において、安全管理及び衛生面からアクセサリーの着用は禁止とする。
（４）その他、講義中はシラバス、臨床実習においては実習要綱（学生心得）
及び実習地規程を遵守すること。また、教職員、実習指導者の指示に従うこと。
２）学ぶ姿勢・態度について（講義及び学校生活）（１）講義を含む学校生活では、学生にふさわしい知性と品位を保つよう努めること。
（２）静寂に講義を受け、他の学生の迷惑となるような行為は絶対に慎むこと。
（３）講義について、録画・録音は原則禁止とする。
（４）講義中は、原則飲食禁止とし、机上に食べ物や飲みものを置かないこと。
（５）講義中は、携帯電話の使用は授業の妨げになるため使用を禁止する。
また、学内での使用は他の迷惑にならないよう配慮すること。
２．学生への連絡
１）本校から学生への連絡（１）本校から学生への通知、告示その他の連絡は、原則としてメール、掲示又はホームルームを通じて行う。
（２）下記に設置してある掲示板を、登校時必ず確認すること。
①１階エントランスホール②普通教室内
２）学生から教職員への連絡（１）登校中教職員への連絡、確認その他報告などがある場合は、１階事務・職員室に来ること。
３）電話・郵便物について（１）学生個人に対する外部からの私的な電話・用件の取次ぎ及び呼び出しについては、特に緊急かつ重要と判断される場合を除き取次ぎしない。
（２）学生個人の私的な理由で、本校の連絡先（住所・電話番号など）を使用す
ることは禁止とする。
（３）学生個人宛の郵便物等は原則として受け取らないものとする。
３．保健
１）校内で病気または負傷をした時は、保健室担当事務に連絡し保健室にて手当てを受け、必要に応じ休養を取ること。
２）指示された健康診断は必ず受け、健康保持には十分注意すること。
３）学内外での学習活動中（通学も含む）に傷害を受けた時には、速やかに担任教員又は当該学科教員に連絡すること。

54４）健康診断の結果に基づき、受診又は再検査の指示をされた場合は、速やかにその指示に従い、結果について担任教員に報告すること。
５）健康診断の抗体価検査において、実習地で求められる基準値に満たない場合、ワクチン接種を行い以下の対応を行うこと。また、併せて母子手帳の写し等証明書の提出をすること。
＜臨床実習地での受入れ条件＞
１．４抗体（麻疹・風疹・ムンプス・水痘）の基準値（IgG-EIA）を満たさない場合、２回以上のワクチン接種証明が必要
２．ワクチン接種２回のうち１回は、直近（抗体検査結果後）の接種が必要
６）毎年度始期に自身の健康状態について健康調査票（学校より配布）の記入をし、提出をすること。
４．私物の管理
１）貴重品の管理について（１）貴重品は必要最小限とし、自己管理すること。
（２）盗難が発生した場合は、速やかに担任教員に報告すること。
（３）学生個人の金品の盗難・破損・紛失については、本校は一切の責任を負わないので、十分に注意すること。
２）紛失物・拾得物について（１）学内における拾得物は、事務局に届け出ること。
（２）拾得物の保管期間は２週間とし、その後は処分する。
５．ロッカーについて
１）ロッカーの使用（１）各学生にそれぞれ専用のロッカーを貸与するが、その鍵は大切に保管し、紛失しないこと。
（２）ロッカーは自己管理し、整備に努めること。
（３）ロッカーに収納した物品の盗難・破損・紛失等については、本校はその責任を負わないので、十分に注意すること。
（４）卒業等在籍しなくなるときは、ロッカー内を清掃し、鍵を事務局に返却すること。
２）鍵を紛失した場合（１）紛失した際には、事務局に申し出ること。なお、鍵の再交付に関する費用（２,５００円）は自己負担とする。
６．喫煙・飲食１）喫煙（１）本校学生は、許可された喫煙場所以外では、喫煙してはならない。
（２）喫煙場所では、マナーを守り、吸殻の投げ捨てをしてはならない。
（３）喫煙場所以外での喫煙や未成年の喫煙を発見した場合には、懲戒に処する。
２）飲食（１）学生は、許可された場所以外では、飲食してはならない。
（２）飲食は、１階学生ラウンジ・普通教室のみとし、それ以外での飲食は禁止とする。
（３）各実習室及び図書室での飲食は厳禁とする。
（４）ゴミは、所定の場所に分別し捨て、他者の迷惑にならないようマナーを守
ること。

55

７．コピー機の使用について
１）講義等での使用（１）講師の指示及び講義等で資料印刷が必要な場合は、当該学科教員又は事務局に申し出ること。
２）学生個人の使用（１）学生は、１階図書室横（コピーコーナー）、図書室内に設置してある学生専用のコピー機を使用すること。
（２）コピーにかかる費用は、自己負担とする。
８． 屋外（裏庭）の使用について
１）裏庭は校庭ではないため節度をもって利用するとともに、特に以下の内容について注意すること。
（１）ボール等を使用する場合は、フェンスを越えない程度にする。
（２）ボール等を建物や倉庫の壁にぶつけない。
（３）教室横のテラスはボール等を使用した運動は禁止とする（近隣施設への迷惑行為があったため）（４）靴についた泥を落として校舎に入ること（校舎内を汚さない）
９.

届出事項の変更について
１）学生は、下記の項目が変更になった場合「変更届」に変更事項を記入し、必要書類を添えて事務局へ届け出ること。
尚、保証人は、原則として一親等内親族（父・母・配偶者）とする。
（１）氏名変更（本人、緊急連絡先、保証人）①変更届②本人の氏名変更は、戸籍謄本と住民票③保証人の氏名変更は、身元保証書※本校書式と印鑑登録証明書（２）住所変更（本人、緊急連絡先、本籍、保証人）①変更届②本人の住所変更は、住民票（本籍の記載があるもの）と※１通学届※１転出・転入・転居の届出をしない場合は提出不要③本籍の変更は、住民票（本籍の記載があるもの）④保証人の住所変更は、身元保証書※本校書式と印鑑登録証明書（３）電話番号及び携帯電話番号変更（本人、緊急連絡先、保証人）①変更届
１０. 通学について
１）学生は、通学方法について「通学届」を記入し、必要書類を添えて事務局へ届け出ること。
（１）自転車通学を希望する場合①通学届②駐輪場使用許可願③駐輪許可ステッカー発行手数料※駐輪許可ステッカーを受け取った翌日から自転車通学可とする。
※駐輪許可ステッカーは、見やすい場所に必ず貼付すること。
※本校の指定した駐輪場に置くこと。
（２）バイク通学を希望する場合①通学届②駐輪場使用許可願③任意保険証書、車検証（排気量２５１cc 以上のもの）、免許証の写し

56

④駐輪許可ステッカー発行手数料※駐輪許可ステッカーを受け取った翌日からバイク通学可とする。
※駐輪許可ステッカーは、見やすい場所に必ず貼付すること。
※本校の指定した駐輪場に置くこと。
※任意保険の加入がない場合は、バイク通学を許可しない。
（３）自動車通学を希望する場合①通学届②任意保険証書、車検証、免許証の写し③駐車場契約書の写し※書類が受理された翌日から自動車通学可とする。
※任意保険の加入がない場合は、自動車通学を許可しない。
※学生は、原則として本校敷地内の駐車を許可しないものとする。
※自動車通学を希望する場合は、個人で駐車場を借りること。
２）通学方法の変更（１）通学方法が変更になった場合は、以下の書類を事務局に届け出ること。
①通学届②変更後の通学方法に必要な書類（２）臨床実習にて一時的に居住地が変更になる場合は、以下の書類を担任に届け出ること。
①通学届
３）駐輪許可ステッカーについて（１）自転車を買い替えたり、駐輪許可ステッカーが劣化したりした場合は、以下の書類を事務局に届け出ること。
①駐輪場使用許可願②駐輪許可ステッカー発行手数料
４）その他（１）自転車、バイクは必ず施錠をすること。
（２）駐輪許可ステッカーの未貼付、指定場所以外に置かれた自転車、バイクは、
いかなる理由でも撤去し、廃棄する。
（３）公共のルールを守り、安全の配慮を怠らないこと。
（４）交通ルールを守らない場合、通学手段について変更を命ずる場合がある。
１１．通学定期券
１）通学定期券について（１）通学定期券を購入する場合は、学生証及び通学証明書が必要となる。
２）実習用通学定期券について（１）臨床実習で通学定期券を購入する場合には、「実習用通学証明書」が必要となるので、実習開始１ヶ月前までに実習用通学定期券購入申請書により事務局に願い出ること。（定期券の有効期間は１ヶ月単位）
１２．学校学生生徒旅客運賃割引証（学割証）
１）学校学生生徒旅客運賃割引証（学割証）について（１）学割証はＪＲ各社を利用して片道１００km を超える区間を乗車する際に、割引普通乗車券を１人１回に限って購入できる。
（有効期間は発行日より３ヶ月間）（２）使用目的の範囲は、原則として次の目的をもって旅行をする必要があると認められる場合に限る。

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①休暇、所用による帰省②実験実習並びに通信による教育を行う学校の面接授業及び試験などの正課の教育活動③学校が認めた特別教育活動又は体育・文化に関する正課外の教育活動④就職又は進学のための受験等⑤学校が修学上適当と認めた見学又は行事への参加⑥傷病の治療その他修学上支障となる問題の処理⑦保護者の旅行への随行（３）使用３日前までに、証明書交付願により事務局に願い出ること。
１３．研修旅行積立金について
１）２年次９月に実施する研修旅行代金は、授業料の納入と併せ以下のとおり集金する。（令和６年度入学生より適用）
１年次後期 ９０，０００円
２年次前期 ９０，０００円
２年次後期 ９０，０００円
合計 ２７０，０００円※尚、研修旅行代金は諸事情により変更する場合もある。

１４．国家試験対策模擬試験料について
１）３年次に国家試験対策として実施する「国家試験外部模擬試験」の受験料は自己負担とする。
１５．災害時の避難について
１）学内放送と担当教職員の指示に従い、すみやかに避難すること。

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Ⅲ．施設使用に関する事項
１．学内施設の使用
１）使用可能な時間
月曜日から金曜日まで
土曜日

８：００～１９：００（完全下校）
８：００～１２：００（完全下校）※定期試験期間中・不定期な試験の前日（他学年の試験の場合を含む）又は春期、夏期、冬期休業中、学校行事及び学校長が定めた日
月曜日～金曜日まで
８：００～１７：００（完全下校）
２）使用不可日（１）日曜日及び祝日（２）年末年始（３）その他学校長が定めた日
３）施設の使用（１）授業以外で登校した際は、必ず教員室の登校記録簿に記載すること。
（２）学生又はその団体が、学内の施設を使用する時には、施設等使用許可願を
当該学科教員に提出し、許可を得なければならない。
（３）図書室、実習室、情報実習室の使用は、別途定める規程を遵守すること。
（４）教室等施設の使用に関しては、常に整理整頓・節電を心がけること。
（５）施設使用後は出入口・窓等の施錠を確認すること。
（６）立入禁止区域に入らない。
４）備品の使用（１）学生又はその団体が、学内の教材・備品を使用する時には、教材・備品等使用許可願を当該学科教員に提出し、許可を得なければならない。
（２）月曜日～金曜日の９：００～１８：３０までの使用とする。
（３）許可された教室・設備・機材・備品以外は使用しないこと。
（４）使用にあたっては破損・滅失・汚損しないようにすること。
２．印刷物等掲示・刊行物配布
１）印刷物等掲示・刊行物配布について（１）学生又は学生団体が印刷物等を掲示、又は発行もしくは配布（新聞、雑誌、
パンフレット、ビラ等）する時は、事前に印刷物等掲示・刊行配布許可願を提出し、学校長の承諾を受け、検印を得なければならない。
①掲示の場合印刷物等掲示・刊行配布許可願に掲示物全てを添え提出②刊行・配布の場合
印刷物等掲示・刊行配布許可願に実物２部を添え提出（２）掲示は、指定された場所にしなければならない。
（３）印刷物の掲示期間は、最大１ヶ月とする。
（４）１ヶ月を超えて掲示したい場合は、再度手続を行うこと。
（５）掲示物又は掲示承認期間を経過したものは、責任者において速やかに撤去しなければならない。
（６）前項に従わない掲示等は、これを撤去する。
３．集会・行事
１）集会・行事（１）学生が学内外において集会を行おうとする時は、開催日の１週間前までに

59

集会・行事許可願を当該学科教員に提出し、学校長の許可を得なければならない。
２）集会・行事の制限（１）学内での政治・宗教集会は一切禁止する。
（２）本校の秩序を乱す恐れがある集会・行事は一切認めない。
（３）集会の開催については、職員の指示に従い、本校の施設設備・環境を損な
うことがないようにしなければならない。
３）集会・行事の解散（１）集会の行為が、当該集会の許可条件に違反する場合、又は教職員の指示に従わない場合は、その集会の解散を命じる場合がある。
４．課外活動１）課外活動の目的（１）課外活動は、自主的な創造活動の場であり、責任ある健全な人間形成を図ることを目的とする。
（２）課外活動は、自主自律の精神に則り、活動本来の目的に従い、自己の責任の所在を自覚しなければならない。また、自主的活動の具体化を図るため
活動の場所、危険防止、予算の裏づけ等の十分な計画をもって運営しなけ
ればならない。
２）団体設立について（１）団体設立に必要な最低団体人員数は５名以上とする。
（２）学生が課外活動の目的をもって団体を設立する場合には、学生団体設立・変更・解散許可願に必要事項を記入する。
（３）設立の顧問予定者に、設立願と団体の規約、会則及び団体員名簿を提出し、学校長の承認を得なければならない。但し、顧問は本校の専任教職員とする。
３）団体の呼称とその区分（１）設立許可を受けた団体は、同好会又はサークルと呼称する。
（２）前項の団体に対し、団体としての本来の目的を達成するため、場所の貸与、助言指導その他所定の援助を行う場合がある。
（３）設立許可を受けた団体は、年度末に活動報告を行わなければならない。
４）団体の手続の変更（１）団体の届出事項に変更があった場合には、顧問に学生団体設立･変更･解散
許可願、変更書類を提出し、学校長の承認を得なければならない。
①団体（サークル、クラブ）の名称変更②目的並びに主な活動の変更③顧問の変更④団体代表者の変更⑤団体規約の変更⑥会則の変更５）活動の停止又は解散（１）学生団体が本校の目的にふさわしくない行為をした場合には、会議に諮り活動の停止又は解散を命ずる場合がある。

60

Ⅳ．各種証明書等に関する事項
１．各種証明書・願・諸届の取り扱い
１）各種証明書の発行（１）各種証明書等の交付を受けようとする者は、証明書交付願を事務局に提出し定められた手数料を納入すること。
（２）事務局の受付時間は、原則 月曜日～金曜日の以下の時間とする。
ただし、１７:００完全下校など学内施設の使用可能な時間が定められている場合は、それに準ずるものとする。
１２：１５～１３：１５
１６：３０～１７：３０（３）証明書の発行は、申し込み日より３日後（土・日・祝日は除く）とする。

NO.

種別

諸手続一覧
申請・提出
交付・許可
事務局

教務

事務局

教務

手数料
（円）

備考

１

誓約書

○

入学手続時に提出

２

保証書

○

入学手続時、保証人の変更時に提出

３

証明書交付願○①～⑩について記入し願い出ること

①

在学証明書

○

300

本校に在籍・在学者のみ交付

②

成績証明書

○

300

申請時までの成績を証明するもの③

単位修得証明書○300

申請時までの成績を証明するもの

④

卒業証明書

○

300

既卒者のみ交付。郵送可⑤

卒業見込証明書○300

卒業年次より交付可⑥

健康診断個人票○

健康診断受診者に限り発行⑦

学生証再交付

○

300
500

⑧

通学証明書

○

-

⑨

学割証

○

-

⑩

ID 再発行○300

さくら連絡網、Moodle（ムードル）⑪

実習要綱または評価冊子

○

○

2,000

再配布費用として自己負担とする

４

実習用通学証明書交付願

○

○

-

実習開始１ヶ月前にまでに申請

５

変更届

○

変更後直ちに提出すること

６

通学届

○

変更後直ちに提出すること

７

駐輪場使用許可願○

８

更衣室ロッカー鍵再交付願

○

９

休学願

○

○

１ヶ月前に提出すること

10

復学願

○

○

１ヶ月前に提出すること

11

退学願

○

○

１ヶ月前に提出すること

12

欠席届

○

13

公欠願

○

14

弔事届

○

15

遅刻・早退届

○

16

聴講願

○

○

17

既修得単位認定申請書

○

○

18

再試験受験票19

追試験受験願○○申請より３日以内に再交付する

100

ステッカーの交付。変更時も提出

2,500

再交付費用として自己負担とする○
担任教員に当日中に提出すること

3,000

○
○

○

61

学科長に提出し許可を得ること

申請・提出

交付・許可

事務局

事務局

手数料
（円）

NO.

種別

20

再履修申請書21

再学習申請書○○22

再学習における履修科目申請書○○

各学科・学年の申請書により提出

23

施設等使用許可願○○

当該学科教員に提出

24

教材・備品等使用許可願○○

当該学科教員に提出

25

印刷物掲示・刊行配布許可願○

26

集会・行事許可願○27

学生団体設立・変更・解散許可願

教務

○

教務

1 単位につき30,000

○

○
○

○

備考

最大掲示期間は１ヶ月○

開催日１週間前までに提出
事前相談の上、顧問予定者に提出

62