8Proc Jpn Pig Vet Soc No.55 2009
南九州における豚サーコウイルス関連疾病（PCVAD）とワクチン使用後の効果藤

原孝彦（藤原動物病院）

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キーワード：南九州、豚サーコウイルス関連疾病、ワ

今回 ワクチン使用から１年経過した時点で、被害の大きかった養豚密集地域である南九州（鹿児島クチン県、宮崎県）における ワクチン使用後の現場ではじめにの反応や生産性および満足度などを直接農場、県内外

豚サーコウイルス関連疾病（）は全国的に大きな問題になっていた。特に一昨年（２００７年）にはの養豚臨床獣医の方及び関係者の協力を得てアンケート調査を行ったのでその結果を報告する。

その被害は爆発的な広がりとなった。２００
８年３月に不活化ワクチンが日本で始めて上市された。当初は全国の必要量全てをまかなえる数量の供給ではなかったため、診断書に基づき被害が甚大な農場より使調査項目
鹿児島県、宮崎県における養豚農場計５６農場で規模別に以下の３つのグループに分け、用可能になる。それにより劇的な改善が見られたこと

そのグループの平均事故率（当月死亡頭数及び淘汰は記憶に新しい。現在では子豚用母豚用あわせ３種類頭数の合計／当月出荷頭数）の月別での推移を追跡しの不活化ワクチンが使用可能となっている（表１）。

たものである。

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豚病会報

2009

9

家族のみで飼養可能な母豚１５０頭以下を小規模農場

クが早かったこともあるが、豚舎ごとのオールイン・とし、母豚５００頭以下を中規模農場、それを超える農場オールアウト（以下 ・と略す）をはじめとするを大規模農場とした。

群管理システムや農場専用作業着や履物への交換、消調査項目は以下のとおりである。

毒設備や衛生教育の充実、および各農場間の力量の差

１．事故率の推移が激しすぎず、ある程度のところで揃っているのでは２．ワクチン使用後感触ないかと考える。
中規模農場の平均事故率は一過性の大きなピークを３．接種タイミング（子豚用）４．母豚への対応作らず、緩やかな山を描いている。農場頭数規模がま

５．問題点

ちまちで、従業員の数の大小や飼育形態の違いなど、農場間のレベルの差も大きい事が考えられ、各農場間結果での事故率のピークが分散されているで、事故率の最１．事故率の推移

高値が他規模に比べ、低い値で推移しているものと考事故率の推移を見ると、２００７年よりも以前から事故える。

率の上昇があり、同年秋口からさらに急激な爆発的上

通常の疾病では飼養規模の大きさが事故頭数増加の昇が起り、２００７年９月から２００８年３月ぐらいの期間が速度と連動する事が多いが、ここでの小規模農場のピークである事がわかる（図１）。

ピーク時の事故率は中規模を抜いていた（図１矢印②）。

特に大規模農場平均ほど事故率の急激な上昇が顕著

これは飼養形態が ・方式などとりにくく、連続である（図１矢印①）。この図の数値はそのグループの式飼育形態が多いと考えられ、すなわち幅の広い日齢月別平均値である。農場単位の単月での事故率の最大の豚が同居する場合が多く、豚舎内でのウイルスのは、８２．
１％であった（表２）。その後の回復は良好でワキャッチボールが常に行われているのではないかと考

クチン使用２ケ月後の２００８年５月には正常なレベルまえる。しかしながら、ワクチネーション以降の回復はで落ち着いている。これは他規模に比べ事故率のピー早く、その後は安定している傾向が見られた。

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10Proc Jpn Pig Vet Soc No.55 2009２００８年５月から７月の間で各規模の死亡率が落ち着の感覚的感触によるものである。

いたのではあるが、その後夏季から秋季にかけて再び使用後半年経過の２００８年９月での集計では不満足の小さな山ができている。大規模農場に顕著に現れてい回答をした農場の割合は全規模で約４０％以下を占めてるが、他の規模にも同様な傾向が見られた。

いた。それに比べ使用後一年経過した時点では１０％未

規模別に事故率の高い順、第３位までを表に示した（表３）。上記の死亡率の図１と同様、ピーク時の事故満に減少し、特に大規模農場集計では、不満足はゼロという結果であった（図２）。

率の高さが大規模農場＞小規模農場＞中規模農場の順

農場内で様々な問題はあるかもしれないが、で、中規模農場の最大事故率が３グループの中で一番不活化ワクチンに対しては、全ての規模の農場で、高低かった。

い割合で良好な感触を受けている。

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３．接種時期（子豚用）

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接種時期としては、２週齢、３週齢、４週齢及び１１週齢の順であった。
この１１週齢接種を行っている農場は、
１５０日齢肥育豚

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での事故が増加している為、２週齢と１１週齢の２回接種を行っている農場である。また、４週齢接種の群は２．ワクチン使用後感触全て、離乳時同時接種であった。
接種時期としては離乳時または離乳時以前に終了し、ワクチン接種後の感触を満足度として回答を集めた。
この満足度には数値的基準はなく、各農場のそれぞれ離乳後に初めて接種する例は無い結果であった。

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No.55

豚病会報

200911

関連して、平均離乳日数の調査を行ったところ、全時点では多くの農場でまず、子豚に対しワクチネー体の平均離乳日数は２４．４日であり、小規模は２５．６日、ションしており、その結果もある程度満足している。

中規模２４．４日及び大規模は２２．７日であり、規模が大母豚接種で効果があれば子豚接種を中止することが可きくなるにつけて、短縮する傾向にあった。これはよ能で、そのコストおよび労力を軽減できると期待されり完全な ・や週齢方式など、ピッグフローシスるが、まだ実際フィールド上での効果の実証や評判がテムが整備されシステム化が進んでいる事が考えられ時間的にできていない。また、肥育期が季節的にも空る（表３）。

間を閉ざす冬季にかかっていたことが、子豚接種を中止し母豚のみのワクチンへ変更するには、時期的にも４．母豚への対応

不安定な為、調査現時点ではまだ使用率が低い原因か不活化ワクチンが農場である程度満足いく評と考えている。

価を受けているのに対し、種母豚への対応について調査した。母豚用不活化ワクチンは２００
８年８月下

５．問題点
ワクチンを使用して約１年経過した現在の感旬に使用可能になったのであるが、各農場での母豚に想を調査した。

する対応はいかなるものであろうか（表４）。
母豚へのワクチン対応は、稼動母豚（初回交配終了

問題点として５つの項目挙げられた（表５）。特に離したもの）と、母豚候補豚（初回交配が以前のもの）

乳後の下痢症は筆者も強く感じており、今回調査対象に対するものがある。そのどちらに対し、何らかのワ以外の地域でも遭遇する。離乳舎での下痢症で、水溶クチン対応している農場は全体の２０％には届いてはい性ではなく、軟便のものが多い。クロストリジウム、なかった。

毒素産生大腸菌、キャンピロバクターなど様々検出さ

母豚へのワクチン対応はまだ少ないようであり、それることが多い。ただ、薬剤耐性が進み、薬剤選択にの中でも意外と子豚用に使用しているものをそのまま苦慮する場合も多い。抗生物質だけに頼るのではなく、使用している例が半数以上あった。

生菌剤、有機酸、機能性飼料との組み合わせも重要で母豚用のワクチンは昨年８月２０日すぎに農場に届き、ある。

すぐ使用しても、分娩予定約１ケ月前接種である為、ワクチンの効果が良好なために発生していると思わ出生が同年９月後半、出荷予定が本年４月前後であり、れるのが、肥育舎での密飼いとそれに関連する肥育舎

まだ数的にも結果を出すのに充分でないと考える。現後期での事故増加である。

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あと、の要因が除去された事により、他の要因が表面化してきたと思われるのが、連鎖球菌症様症状と 様呼吸症状が挙げられた。
また、良かった点として３つの項目が挙げられた（表５）。この３点は、全て関連し連動し増減するもので、現在使用している 不活化ワクチンが効果を多く農場が感じている事と思われた。

まとめ
以上、不活化ワクチンを使用し始め約１年経過し、効果・感触を南九州（鹿児島県、宮崎県）で調査した結果、かなりの農場で効果が認められるという判断であった。
実際、接している農場でも、以前の事故率以上に事故率の低減が進み、生産性が向上している農場もある。
その反面、ワクチンの効果で事故率が低減はしたため、ワクチン使用を待ち望んでいた時期、衛生対策やピッグフローシステムに力を入れようと計画、及び現在進行中であった改善速度が、減速または一時中断している農場も見受けられる。
現在は複合感染症が多く、の影響が少なくなった為 をはじめとする他の疾病が頭をもたげてきている報告もある。ワクチン効果で多くの農場が落ち着きを取り戻している現在、基本的衛生対策、バイオセキュリティ及びピッグフローシステムなど現在の農場の状況を再度見つめ直し検討し、それによって規格されたものが実際現場で正しく運用されているか確認する絶好の時期でないかと感じている。
最後に調査に協力していただいた鹿児島県、宮崎県の養豚臨床獣医師と関係者の方々に深謝いたします。

Proc Jpn Pig Vet Soc No.55 2009