豚病会報
資No.
66 20155料
豚流行性下痢発生農場における感染抗体及びワクチン抗体消長調査村山修吾1)、會田恒彦2)、渡邉章子1)（ 1)新潟県中央家畜保健衛生所、2)新潟県農林水産部畜産課）
Mur
ayama,S.
,Aita,T.andWat
anabe,S.(2015)
.Al
ongt
er
mfol
l
owups
t
udyofvacci
ne-ori
nf
e
c
t
i
oni
nduc
e
dvi
r
usne
ut
r
ali
z
ati
onanti
bodyi
nf
ar
mswi
t
horwi
t
houtPED out
break
Proc.Jpn.Pi
gVet.So
c.66,510.

キーワード：豚流行性下痢、感染抗体、ワクチン抗体

分娩までの最長で初発時から５カ月間とし、A農場８はじめに血清を中和試験に供した。なお、A農場の８頭中６頭頭、B農場２頭の計１０頭について全ての採血終了後、平成２６年４月から新潟県内において２９件の豚流行性下痢（PED）が発生し、新潟県のほぼ中央に位置し、は発症から１８週（約４カ月）前後に PEDワクチン接種が開始された。

６市１町１村を管轄する当所管内でも１２農場で発生があった。これまで野外における PEDウイルスの感染

１－２

調査成績

動態を詳細に調査した報告は国内になく、本ウイルス調査期間中にワクチン接種されなかった発症母豚４の感染動態は PED防疫上重要な情報である。また、管頭では、感染抗体は調査終了後、すなわち発症から２１内の農場でも発生に備えてワクチン接種に対する要望週（５カ月）後まで４倍から３２倍の抗体価が検出されが高まったものの、全国的な PEDの発生を受けワクチた（図１）。調査期間中にワクチン接種した発症母豚６ンの供給体制が管理され、その入手に大きな制約がか頭では、発症から９週（約２カ月）前後に感染抗体価かったことから、飼養する全母豚に本ワクチンを接種は１６倍から１２８倍まで上昇してピークとなったが、そのするにはイレギュラーなワクチンプログラムを組まざ後、感染抗体価は緩やかに低下し、発症から１７週目のるを得ない状況であった。そのような状況の下、イレ抗体価は２倍から１６倍であった。発症から１８週前後にギュラーなワクチンプログラムでも免疫を賦与できるワクチンを接種したところ、抗体価は接種後約３週間のか、あるいは発生後いつから抗体価が低下しワクチで６４倍から５１２倍と発症後のピーク時の抗体価と同程ン接種を開始すべきかなど、現場では多くの疑問が生度まで上昇した（図２）。さらにワクチン接種をした５じていた。そこで、PED発生農場と未発生農場を含む頭は発症から７カ月（ワクチン接種から３カ月）を経複数の農場の協力を得て、同一個体で定期的な採血を過した時点で６４倍から１２８倍の高い抗体価を保有して行い、中和試験で感染抗体及びワクチン抗体の消長をいた。

調査するとともに、ワクチネーションプログラムの検証を実施したので報告する。

２．発生農場におけるワクチン抗体消長調査
２－１

１．発生農場における感染抗体消長調査
１－１調査の概要

新潟県における PEDワクチン供給状況

新潟県における PEDワクチンの供給は平成２６年５月から開始され、毎月の供給量は購入希望農場の当該調査農場は PED発生２農場（A、B）で、A 農場月分娩予定頭数のみであった。本ワクチンは生ワクチ（母豚１５０頭規模の一貫経営農場）は平成２６年５月１日

ンであることから一度溶解すると保存が利かないために、B農場（母豚１００頭規模の一貫経営）は平成２６年４に速やかに使用する必要があり、用法どおりの使用に月２９日に、どちらも分娩舎で発生した。２農場とも初よりワクチンロスがかなり発生し、ワクチン接種にか発時に分娩舎で授乳中であった母豚とストール舎の母かるコストが高くなっていた。一方、追加購入も困難豚を無作為に選定し、同一個体を２週間隔で採血した。

であったことに加えて月毎に供給されるワクチンのなお、初回採血は発症から４週間後に実施し、初回とメーカーが異なり、メーカー毎に接種間隔等の用法が２回目の間隔だけは３週間であった。調査期間は次回異なることも農場主が本ワクチン接種に苦慮し、ワク

6ProcJpn PigVetSocNo.
66 2015P

図１ Ａ農場における発症後の中和抗体価の推移ȯǯȁȳ੗ᆔज़௨৴˳̖ƷȔȸǯP

図２ Ｂ農場における発症後の中和抗体価の推移
チン効果に不安を抱く結果となった。以上のことから、隔で採血し中和試験を実施した。

２回目接種時期が用法にある接種時期から外れる事例

ワクチン接種は、限られた数量のワクチンで必要とや初回接種時と２回目接種時のメーカーが異なる事例

なる母豚全頭に接種することを目的とし、２回目接種など、イレギュラーなワクチン接種をする事例が増えを分娩予定日の１２～２１日前とした。接種間隔は N社

るとともに、そのような事例においてもワクチン接種

ワクチンでは通常４～８週のところ２週以上、Ｋ社ワにより抗体が誘導できるかの確認が求められた。

クチンでは通常３週のところを３～４週として実施した。なお、１回目と２回目が異なるメーカーのワクチ

２－２

調査の概要

ンであっても２回接種するよう指導した。

感染抗体調査と同じ２農場で A農場６頭、B農場１０頭の計１６頭の母豚を無作為に選抜し、初回採血は１回

２－３

調査成績

目のワクチン接種日として、分娩１カ月前から分娩１A農場の使用ワクチンは N社のみで、調査対象母豚～２カ月後までの最長で３カ月間、同一個体を２週間へのワクチン接種は１回目が分娩４～５週前、１回目

豚病会報

No.
66 20157P

図３ Ａ農場におけるワクチン接種後の抗体価の推移ܱዴᲴ੗ᆔ᧓ᨠଐ PᄊዴᲴ੗ᆔ᧓ᨠଐ PໜዴᲴ‫ׅ‬Ⴘ-ᅈP

図４ Ｂ農場におけるワクチン接種後の抗体価の推移と２回目の接種間隔は１７日であり、２回目と実際の分価上昇が認められ、２回目接種でさらに上昇したもの

娩までの間隔は１１～２１日間であった。ワクチン接種のが１頭確認された。また、１回目接種では上昇せず２結果、１回目接種後に６頭中５頭で２倍から１６倍の抗回目接種で上昇したものが１頭であり、B農場では抗体価上昇が認められた。一方、２回目接種後に抗体価体価が上昇しない豚は確認されなかった。なお、１回がさらに上昇したのは６頭中１頭のみであった（図３）。

目と２回目の接種間隔に違いによる抗体価の明確な差

なお、１頭は調査期間を通じて抗体上昇は認められなは認められなかった（図４）。

かった。
B農場では、１回目は全頭 N社のワクチンが接種され、２回目のワクチンは１０頭中２頭が K社のワクチン、３．未発生農場におけるワクチン抗体消長調査
３－１調査の概要

残る８頭には N社ワクチンが接種された。初回接種

PED未発生農場である C農場は、母豚１５０頭規模のは分娩４～６週前、１回目と２回目の接種間隔は１４日

一貫経営農場で、ワクチン供給が開始された平成２６年と２１日の２パターンであり、２回目と実際の分娩まで５月当初からワクチン接種を開始し、その用法は、１の間隔は A 農場と同様１１～２１日間であった。その結回目と２回目の間隔は概ね用法どおりとし、２回目と果、１回目接種後に１０頭中９頭で２倍から３２倍の抗体

分娩までは１４～２４日と幅があった。調査は１５頭で実施

8Pr
ocJpn Pi
gVetSocNo.
66 2015

し、うち５頭は１回目接種時、２回目接種時、分娩時、された（図５）。

離乳時の計４回採血を行い、ワクチンは全て N社ワクK社のワクチンを使用した群では、１回目接種は分チンをした。他の１０頭は２回目接種時、分娩時、離乳娩６週前であり、接種間隔は３週間、２回目と実際の時、分娩２カ月後の計４回採血を実施し、うち３頭は分娩までは１４～２０日であった。２回とも K社のワク

２回とも K社のワクチンを接種、７頭は１回目に Kチンを接種した３頭ではいずれも抗体価上昇は認めら社、２回目に N社のワクチンを接種した。

れなかった。しかし、１回目が K社、２回目が N社のワクチンを接種した７頭のうち、１頭で１回目接種

３－２

調査成績

により４倍の抗体価が認められ、２回目接種によりさN社のワクチンのみ接種した５頭では、発生農場のらに４頭で２倍から３２倍の抗体価が確認された。なお、母豚に接種した場合と比較して抗体価が最大で８倍と１回目接種で抗体が確認された１頭では２回目接種に低く、１回目接種で抗体価上昇が確認された豚は２頭、より４倍から３２倍へ抗体価が上昇した。抗体価が上昇

２回目接種で抗体価上昇が認められた豚は２頭、残るした５頭中４頭の離乳時における抗体価は２倍から４１頭では抗体価上昇が認められなかった。５頭中３頭倍であり、うち２頭においては分娩後２カ月後まで４は離乳時まで抗体が検出され、２回目接種が実際の分倍と１６倍と低いながらも抗体価が維持されていた。な娩１
９～２４日前でもワクチン接種による抗体上昇が確認

お、K社と N社のワクチンを併用した７頭中２頭で抗P

図５ Ｃ農場におけるワクチン接種後の抗体価の推移（Ｎ社ワクチン接種豚）P

図６ Ｃ農場におけるワクチン接種後の抗体価の推移（Ｋ社ワクチン接種豚）

豚病会報

No.
66 2015

体価上昇が認められなかった（図６）。

9農場では、分娩時において血清中抗体は８頭中５頭でしか検出されず、抗体価も２倍から３２倍と低めであっ

３－３ 次回分娩時における追加調査

たが、乳汁中抗体価は２倍から６４倍の力価で全頭にお感染抗体を持たない未発生農場では、ワクチン開始いて検出された。しかしながら、離乳時には乳汁中抗後の初回分娩時で高い抗体上昇が認められなかったこ

体価は全頭で２倍以下となり、血清中抗体も８頭中３とから、３－１ワクチン抗体消長調査で調査した母豚頭でのみ検出され、その抗体価も２倍から４倍と低いのうち、N社のワクチンのみ接種した５頭中４頭、おものであった（表１）。

よび K社のワクチンのみ接種した３頭中２頭、K社とN社のワクチンを併用した母豚７頭中５頭の計１
１頭に表１ Ａ、ＢおよびＣ農場における分娩時および離乳時の血清中および乳汁中中和抗体価ついて次回分娩時にワクチン接種を実施し、抗体価の推移を追加調査した。採血は前調査の最終採血（離乳ᠾ‫ئ‬

時または分娩２カ月後）から約１３週後と次回分娩前の２回目ワクチン接種前後に一斉に行い、中和試験を実施した。なお、次回分娩前に接種したワクチンは供給#の都合で全て N社ワクチンであった。
調査の結果、１１頭中１０頭で追加接種により４倍から３２倍の抗体上昇が認められ、抗体価は最大６４倍まで上昇した。しかしながら、前調査で抗体上昇がみられな$かった母豚２頭中１頭では、追加接種によっても抗体上昇が認められなかった（図５、６）。

４．血清と乳汁抗体の比較・消長調査
４－１

調査の概要

ワクチンも含め PEDの発症防御は、乳汁中の IgAが主役となるが、家畜保健衛生所で IgAを測定することは困難である。IgGは初乳中に多く含まれ分娩後時%Ўۖ଺ᘉฌʐ൬ĢĢĢĢĢĢ
ĢĢĢᩉʐ଺ᘉฌʐ൬ĢĢ

間の経過とともにその濃度が低下するものの、常乳になると I
gAが最も多く含まれるようになり、常乳中に考察およびまとめ含まれる I
gAの影響は離乳まで続いていることから 1)、

本調査により、PED発生農場において野外感染抗体血清中および乳汁中の中和抗体価を比較することで、は少なくとも５カ月間持続することが確認され、次回間接的に発症防御効果を推定できると考えられる。そ分娩前のワクチン接種により抗体価を上昇させること

こで、本調査では、A、B、Cの３農場において計２２頭が可能であることが確認された。当初、発生農場に対で分娩時と離乳時に血清とともに乳汁も採取し、血清して、ワクチン接種は発生から３カ月後の分娩から開中と乳汁中の中和抗体価を比較した。

始するよう提案していたが、今回の成績からワクチン接種の開始は、発生から４カ月後でも十分間に合うと

４－２

調査成績推察された。しかしながら、ある一定程度の割合で発PED発生農場である Aおよび B農場では、分娩時症から５カ月間抗体上昇を認めない個体も存在するこおよび離乳時の血清中抗体価はそれぞれ８倍から２５６とから、ワクチン接種の開始にあたっては事前にモニ倍および８倍から１２８倍と高く維持されていた。また、

タリング検査を実施し、母豚群の抗体保有状況を確認

乳汁中においても、離乳時に抗体価が２倍以下であっすることも必要と考えられた。

た B農場の２頭を除き、全頭で分娩時において３２倍か発生農場での１回目接種時のワクチンテイクは良好

ら２５６倍以上、離乳時においても１６倍から２５６倍以上とであり、ワクチン接種により抗体価の上昇がほとんど高い中和抗体価が維持されていた。の個体で確認された。しかし、２回目接種では抗体上一方、未発生農場でワクチン接種を実施していた C昇しない個体が多数認められたことから、２回目ワク10チン接種のタイミングで高い抗体価を保有する個体でPr
ocJpn PigVetSocNo.
66 2015
績の判断と解釈には十分留意する必要がある。

はワクチンブレイクが起きていたと考えられる。なお、最後に分娩時および離乳時の血清と乳汁における中我々の試験の結果からワクチンブレイクする抗体価は和抗体価の比較により、発生農場の母豚由来の乳汁中６４倍以上と推察された。さらに、ワクチン接種で抗体には血清中よりも高い抗体価が確認され、それが離乳上昇が認められた個体を追跡すると、発症から７カ月時まで持続することが確認された。また、PED未発生を経過した時点でも６４倍から１２８倍の抗体価を保有しのワクチン接種農場において、ワクチン接種母豚の分ていた。これらのことからワクチンの用法どおり２回娩時乳汁中に中和抗体が検出されることが確認された。

接種が原則であるものの、ワクチンブレイクを考慮しこれらのことから、しっかりとワクチンを接種し、母て分娩２～３週前の１回接種でも十分な乳汁免疫を子豚に泌乳させ、子豚に十分な乳汁を摂取させることが豚に賦与できる可能性が考えられた。また、用法で１PEDの発症および損耗低減に重要であると再認識で回目接種と２回目接種の間隔を長く空けることが、高きた。

い抗体価を持続させるために有効なワクチンプログラムとなる可能性がある。

今回得られた成績は生産者に還元、情報提供しワクチン接種に対する理解を求めると共に、PEDの発生に逆に感染抗体を持たない未発生農場では、ワクチン備えバイオセキュリティーの強化と新たな発生防止対を用法どおり２回接種しても発生農場で認められた程策の指導を継続している。幸い当所管内ではワクチンの抗体上昇が認められなかった。しかし、追加調査に接種開始後に新たな PEDの発生はなく、ワクチン接種より次産時にも継続してワクチン接種を実施すること

農場における PED発生時のワクチン効果の検証や抗で抗体を上昇させることができることが示唆された。

体消長を調査することはできなかったが、それらの情これらの結果から、ワクチン接種の回数が増えるほど報については他県からの報告を待ちたい。

抗体の上昇が期待できることから、万が一の発生に備えてワクチン接種を継続し抗体価を維持することが重参考文献要と考えられる。

１）石 川 弘 道 ら（２００９）初 乳 を 極 め る、p
１４－２３、ア

ワクチン供給事情により、推奨された用法よりも接種間隔が長くなったり、接種時期が早まったり、また二社のワクチンを併用するなど、イレギュラーなワクチンプログラムを組まざるを得なかったが、生産者に提案したワクチンプログラムを検証すると、接種間隔に多少幅を持たせても問題は認められず、２回目接種が分娩３週前でも抗体誘導に大きな影響は認められなかった。さらに、異なるメーカーのワクチンを使用してもその効果に大きな差は認められなかった。しかし、接種プログラムが複雑になることも踏まえ、やはり同一社のワクチンの接種が推奨される。
今回の調査で K社ワクチンを接種した場合、全国的に家畜保健衛生所で実施されている中和試験では抗体が検出されない事例が認められた。これは K社のワクチン株が中和抗体産生能の低い弱毒株という特性によるものであり、ワクチンの有効性を否定するものではない。実際、我々の調査においても、分娩時の血清中で中和抗体が検出されなくても分娩時の乳汁に中和抗体が検出されていることから、乳汁免疫による子豚の発症低減効果は得られるものと考えられる。K社のワクチンを使用している農場でワクチンテイク状況等を確認する場合、生産者に誤解を与えないようその成ニマルメディア社、東京．