下関鯨類研究室報告

No.6 (2018)

戦前 1899–1945 年の近代沿岸捕鯨の事業場と捕鯨船
宇仁義和
Whaling Stations and Whale Catchers of Modern Japanese Coastal Whaling from 1899–1945
Yoshikazu Uni

東京農業大学オホーツクキャンパス

unisan@m5.dion.ne.jp

Tokyo University of Agriculture, Abashiri

はじめに捕鯨にとって最重要な設備は、捕鯨船と解剖などをおこなう事業場である。日本の近代捕鯨の展開を知るうえで、また、地域の歴史を確認する意味からも、これらの設備を具体的に把握することが不可欠であり、その一覧が捕鯨史研究の基礎資料になると考える。本論は、日本の近代捕鯨のうち大型
沿岸捕鯨について、既存の文献を精査することで、日本の近代沿岸捕鯨の事業場と捕鯨船を一望することを目指すものである。

資料と方法
本論で用いた資料は、単行本や統計書、雑誌記事、捕鯨会社の営業報告、そしてアメリカ自然史博
物館の学芸員であったロイ・チャップマン・アンドリュース Roy Chapman Andrews 1884–1960 が撮影した写真（宇仁ら 2014、宇仁・加藤編 2017）、およびノルウェー海洋博物館 Norsk Maritimt Museumが所蔵する船体図である。記述の対象期間は、日本遠洋漁業株式会社の設立から終戦までの 1899（明治 32）–1945（昭和 20）年である。
沿岸捕鯨の事業場は設置や廃止が相次ぎ、計画中や許可を取得しただけの場所の図示、ごく短期間で廃止された場所などがある。時系列にそった記述を目指して詳細を述べると繁雑となり、全体の把握がかえって困難になる。そこで、事業場については、東洋捕鯨が設立された 1910（明治 43）年、太平洋戦争の期間中の 1941–1945（昭和 16–20）年、そして対象期間に一度でも操業した事業場、この 3つについて単行本や論文に掲載された図への加筆によって表現した。本論の貢献は誤記の訂正程度であるが、近年使用可能になった社内文書やインターネット情報などで補完した報告を目指した。なお、本論では、事業場は捕鯨会社の事業所を指し、根拠地は事業場が置かれた地域名として用いている。
捕鯨船については、沿岸捕鯨に安定して用いられた船舶について一覧表を作成した。名称や来歴の収集は『本邦の諾威式捕鯨誌』（明石編 1910）や『捕鯨回顧』（渋谷 1967）、『大洋捕鯨・捕鯨事業の歴史』（徳山 1992）、『捕鯨便覧第一編』（日本捕鯨業水産組合 1943）などを用い、船名と建造地、建造年は逓信省『日本船名録』によった。また、詳しい来歴と元船名については「船舶史稿資料編輸入船船舶史第２巻（明治後期編）」（船舶部会「横浜」 船舶史稿編纂チーム編）やカナダ大西洋側のニューファンドランド州の近代捕鯨を詳細に述べた Twntieth-century Shore-station Whaling in
Newfoundland and Labrador (Dickinson and Sanger 2005) などの先行研究を引用した。単行本などに捕鯨船としての記載があるが、ごく短期間の使用で終わった船については省略した。加えて、アンドリュー- 36 -

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スの写真を用い、解剖方式の変遷について若干の考察を加えるとともに、捕鯨船の煙突に掲げられた捕鯨会社の印、ファンネルマーク funnel mark について新たな知見を記し、船体図を収録した。
なお、用いた資料への筆者による注記は［ ］内におさめた。

沿岸捕鯨の根拠地の変遷
1910 年に存在した根拠地
日本の近代捕鯨の最初期の操業は、捕鯨船が漁場を回航し、簡易的な陸上基地に横付けした解剖船で解剖して搬出するもので、陸上設備の機能は水や物資の補給などに限られていた。山口県文書館が所蔵する日本遠洋漁業と東洋漁業の営業報告（宇仁 2016a）に掲載された捕獲記録を比べると、日本
遠洋漁業は捕鯨船ごとに集計されているのに対し、東洋漁業では事業場ごとに集計され、操業のおもな設備は捕鯨船や解剖船などの船舶であった。
朝鮮での成功を得て、東洋漁業は四国や本州の太平洋沿岸での事業に着手する。まず漁獲試験を始め、1906（明治 39）年 4 月に捕鯨船オルガ丸を長門から房総方面、5 月に同ニコライ丸を房総経由で金華山方面に送った。朝鮮では、蔚山を主力根拠地に定め、年度内に海面埋立てをおこない設備を整備、長箭は予備の根拠地とするとした（東洋漁業株式会社第２期報告書

自明治 38 年 8 月 1 日

至明

治 39 年 7 月 31 日）。同社が太平洋側で最初に操業を始めた根拠地は、1906（明治 39）年 4 月の千葉
県銚子であった。鯨体は地元業者に丸売りする契約を結んだが、実際に鯨体を目の前にするとその業者は当惑していたので直営の解剖設備を置いた（東洋漁業株式会社東京出張所第 1 期事業報告

明治39 年 4–7 月）。同年 8 月に宮城県鮎川、11 月に和歌山県紀伊大島、12 月に高知県甲浦で試験操業を始めた（東洋漁業株式会社東京支店第 2 期事業報告

明治 39 年 8 月–明治 40 年 7 月）。同地では、同業者を含めて漁獲が多いために価格が暴落した。臓物は製品化せずに近世捕鯨以来の出入り商人に売却した。また、同事業場は地元村民からの反対運動を受け、土地も狭いため隣接する徳島県宍喰に移転することが進められ（同前）、1907/08 年の操業年度の事業場は蔚山、［土佐］清水、宍喰、大島、銚子、鮎川の 6 か所と、四国太平洋側の事業場が甲浦から宍喰に移動し、土佐清水が加わっている（東洋漁業株式会社第 2 期報告書

自明治 40 年 8 月 1 日

至明治 41 年 7 月 31 日［第 4 期の間違いか］）。

1910 年の東洋捕鯨の設立当時、同社が所持した事業場は、明石編（1910）付録の地図に示されている 21 事業場から許可申請のみの台湾を除いた 20 か所であった。この地図に示されていない根拠地には、同年中に閉鎖された事業場だけがあった場所、東洋捕鯨の設立に加わらなかった捕鯨会社だけが用いた事業場が考えられる。それらについては、様似町史編さん委員会編（1992: 777）、串本町（1924:
368–369）、伊豆川（1943: 645–646）、日野（1978）などから、内外水産の北海道様似、大東捕鯨の岩手県両石、内外水産の同県桑浜、紀伊水産の和歌山県串本、大東捕鯨の高知県浮津、長門捕鯨の山口
県仙崎、長崎県対馬にあった泉、そして東洋捕鯨に参加した大日本捕鯨が短期間操業した佐賀県呼子と長崎県対馬の西泊を加えた 9 か所が見つかった。これらをすべて合わせると、1910 年現在の捕鯨根拠地は北から順に、北海道の様似、青森県の鮫、岩手県の両石と桑浜、宮城県の鮎川と荻浜［明石 1910の地図では荻ノ浜］、千葉県の銚子、三重県の二木島、和歌山県太地と［紀伊］大島および串本、山口県の仙崎、徳島県の宍喰、高知県の甲ノ浦［地図では甲浦］と浮津および［土佐］清水、佐賀県呼子、宮崎県の細島、鹿児島県の甑島、長崎県の五島［地図では黄島］と有川そして対馬にあった比田勝と泉ならびに西泊、石川県の能登［所在地は能登町宇出津および小木］、朝鮮の蔚山と長箭および
新甫［所在地は馬養島］ならびに巨済島の 29 個所となる（表 1、図 1）。佐賀県の小川島の事業場に- 37 -

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ついては、加部島への移転が 1910 年 1 月のため（安永 2011）、この図表からは省いた。
図表 1 の、様似と巨済島は一度でも操業した根拠地を集成した笠原（1950）の図 6 にも記載がない
が、様似は様似町史編さん委員会編（1992）に地元の旧家が 1910 年に内外水産の捕鯨船をチャーターした操業で 1 月半に大鯨 27 頭に捕獲したと記され、1915 年にも操業して鯨製品を製造した記録があり（釧路市総務部地域史料室 2006: 100–101）、東洋捕鯨単冠事業場長必携の沿革には、同事業場の設備の一部は内外水産の様似事業場から移設したと記されている（宇仁 2015: 22）。巨済島は日韓捕鯨の根拠地であり（片岡・亀田 2012）、大黒山島事業場長必携にも同島知世浦に事業場があったことが記されている。『韓半島沿海捕鯨史（増補版）』（朴 1995: 265）には、東洋捕鯨が大韓帝国農商工部に提出した書類に記載した事業場の位置図が掲載され、東洋捕鯨 1–9 回営業報告に所有する事業場として巨済島の名が記されているので、1910 年当時に存在した事業場に区分けした。
事業の分布を見ると、日本の近代捕鯨は、朝鮮半島沿岸で開始され、1910 年の時点で設置されていた事業場は、紀州や土佐、西海など網取り捕鯨の漁場、そしてロシア企業が漁場とした朝鮮半島東側の日本海沿岸に多かった。それ以外の事業場は、定置網捕鯨が行われた能登（勝山 2016）、アメリカ
表 1. 1910 年に存在した捕鯨事業場- 38 -

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様似

泉
●
●

西泊

仙崎
●

図 1. 1910 年に存在した沿岸捕鯨の根拠地。明石編 1910 に加筆（ゴシック体の部分）の捕鯨船が 1820 年代に Japan Ground［ジャパン・グラウンド］として報告し（森田 1994: 84）、この情報をもとに関沢明清らにより捕鯨調査が行われていた海域である本州北東部の太平洋側に点在していた。日本に近代捕鯨事業が定着した 1910 年の段階では、捕鯨の漁場は、近世捕鯨やロシア捕鯨、アメリカ捕鯨による既知の漁場が中心であったことが明らかである。その後の東洋捕鯨の営業報告を見ると、1912（明治 45）年までに新たに事業場の許可を得た場所は、室蘭（北海道）、戸賀（秋田県）、
佐渡（新潟県）、下田（静岡県）、三国（福井県）、美保および隠岐（島根県）などが含まれ、日本
海と太平洋の両方に広がっており、試験的とも思われる場所にまで根拠地を置いた。東洋捕鯨の営業報告を見ると、明治末までに置かれた事業場のうち、本州の日本海側や静岡県のものは成績が悪く、短命に終わっている。
なお、表中の第二次合併は、東洋捕鯨が 1916（大正 5）年に内外水産、紀伊水産、大日本捕鯨、長門捕鯨を吸収合併したものを指している。

太平洋戦争 1941–1945 の期間中に存在した根拠地
次ぎに太平洋戦争の期間中の沿岸捕鯨の根拠地を見てみたい。太平洋戦争の後半になると潜水艦や機雷を避けるため操業停止となった事業場、逆に代替として新たな根拠地の設置があったこと、1911年に締結された膃肭獣保護条約により民間人の立ち入りが禁じられていた中部千島沿岸が 1942 年になって農林省の監督下で民間事業者にも操業させるなど（日本海洋漁業協議会 1951: 219–221）、1941年以前とは異なる条件により事業場の移転や新設がおこなわれた。太平洋戦争の期間中をとおして見た方が、戦前期の根拠地の最終的な分布を表すと考える。
戦時体制下、国内資源の総動員という視点から捕鯨の調査がなされ「捕鯨資料- 39 -

第八輯ノ（一） 日

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本沿岸捕鯨業」（日本捕鯨業水産組合 1940）と南極海を含めた「捕鯨便覧第一編」（日本捕鯨業水産組合 1943）の 2 つの報告書が出版された。この 2 つの資料に記載された根拠地と事業場数は、1940
年の報告では 28 根拠地（小笠原は父島と母島に分けて記載）39 事業場（日本水産 24、林兼商店 7、鮎川捕鯨 3、遠洋捕鯨 5）、1943 年になると幌筵島の北千島（日本水産）と乙前（林兼商店）が加わり
30 根拠地（小笠原は 1 根拠地の扱い）38 事業場（日本水産 24、林兼商店 5、遠洋捕鯨 5、鮎川捕鯨 4）が記されている（宇仁 2017）。1940–1943 年に姿を消した根拠地はないが、両報告書に記載がある幌筵島の加熊別は実際には開業せず（宇仁 2016b）、1943 年の室蘭は（かっこ）に入った記載で従業員数も 3 名と少数であり、1941–1950（昭和 16–25）1943 年は操業していないことから（室蘭事業場長必携）、1943 年の報告書段階では 28 が操業した根拠地の数となる。1943 年には中部千島の新知島（シムシル島）の梅浦に日本海洋漁業統制株式会社（日本水産）と西大洋漁業統制株式会社（大洋漁業）の両者の事業場、さらに朝鮮日本海側の九龍甫に日本水産の事業場が新設され、1945 年には朝鮮の半島西岸の於青島［おせいとう］および中国の青島の 2 根拠地で大洋漁業の事業場設置があった。よって、これら 4 根拠地を合わせた 32 根拠地が太平洋戦争中の沿岸捕鯨の広がりである（表 2、図 2）。

図 2. 太平洋戦争中 1941–1945 年の沿岸捕鯨の根拠地。日本捕鯨業水産組合 1940 に加筆（ゴシック体の部分）- 40 -

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表 2. 太平洋戦争中（1941–1945 年）に存在した沿岸捕鯨の根拠地一覧

整理すると、太平洋戦争の期間中に操業した根拠地は、千島 7 か所、内地 14 か所、外地 11 か所となる。戦後に失った根拠地は 32 か所中 18 か所と半数を超えており、網取り捕鯨時代からの漁場が不振となるなか、遠方に新たな漁場を求めて拡大した沿岸捕鯨であったが、戦争よって新漁場の多くを失ったことが明らかである。なかでも、朝鮮の蔚山と千島の色丹島と択捉島は捕獲数も多かった（宇仁 2016b）。なお、表の地域区分であるが、千島は北海道根室支庁管内にあり法令上は内地であるが、- 41 -

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戦後に失われた地域であるので区別した。樺太が内地に編入されるのは、1943 年と遅く日本領時代の大半が外地として扱われてきたので、そのように区分した。

1899–1945 年に一度でも操業した沿岸捕鯨の根拠地
戦前の捕鯨根拠地の一覧として笠原（1950）の図 6 が著名である。これは、1911–1945 年の捕獲を集成し、16 に分けた海区ごとに捕獲の傾向を考察した報告である。戦前の日本の沿岸捕鯨を集大成として高く評価され、生物系や水産系の研究では必ずといってよいほど引用されてきた。報告の図 6 では、一度でも操業した根拠地 80 個所を図示しているが、操業が記録されているのにも関わらず記載されていない根拠地がある。それは前述した様似や巨済島のほか、場長必携からは幌筵島の北千島、東洋捕鯨の営業報告からは徳島県宍喰［現・海陽町］が得られ、大日本水産が短期間操業した樺太の内音［ないおん］（日本捕鯨業水産組合 1912）が見えず、計 5 個所が抜けていた。青島については、名前は示されているが、地点が地図上に示されていない。Terry (1950) も戦前を網羅したとする図を掲載し、笠原より多い 82 事業場を示しているが、巨済島と樺太札塔の位置が誤っており、内音と様似そして和歌山県勝浦と佐賀県小川島の計 4 か所が欠けている。そこで Terry (1950: 23)の Fig.1 を改訂し、戦前の沿岸捕鯨の根拠地 86 か所について、漢字表記による一覧、そして集成図を作成した（表 3、図 3）。なお、朝鮮東岸の丑山浦［ちゅうざんぽ］については、本論の調査では日本企業による操業記録は得られなかった。また、千島の根拠地名の読みは、写真集懐かしの千島編纂委員会（1981）を参考にした。
表 3. 1900–1945 年に一度でも操業した沿岸捕鯨根拠地- 42 -

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図 3. 1900–1945 年の沿岸捕鯨根拠地。＊は場所を訂正、83–86 は新たに追加したもの。Terry 1950 に加筆

ボック式と斜路式
次に日本の近代捕鯨で用いられた解剖の方式を確認しておきたい。東洋捕鯨設立当時の解剖設備は、
解剖船、ボック式（吊下げ式）、引揚桟橋（斜路式）の３つの異なる方式があったが、その後 30 年をかけ、斜路式が事業場全体に行き渡るようになった（宇仁 2016b）。アンドリュースは日本での解剖方式について、ノルウェーから学んだ斜路式もあるが、より普及しているのはボック式で日本が独自- 43 -

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No.6 (2018)に採用あるいは普通ではない解剖方式と記し（Andrews 1911: 418, 1916: 79）、その効率的な作業を描写している（Andrews 1916: 79–84）。ボック式が遅れた旧式の解剖方式とは見ていない。アンドリュースが、1910（明治 43）年の紀伊大島（図 4. 左）や 1912 年の蔚山（図 4. 右）でボック式解剖を何枚も撮影しているのは、効率のよいすぐれた方式と見なしてのことかも知れない。東洋捕鯨鮎川事業場
では、ボックと斜路を併用した同時進行の解剖がおこなわれており、それについても写真で記録している（図 5. 右）。斜路式の解剖は、ノルウェーやカナダのニューファンドランドでは 19 世紀末から用いられていたことが写真でも確かめられる（Johnsen 959 : 347–356、Dickinson and Sanger 2005: 29–39）。
日本でも、網取り捕鯨では礫浜に陸揚げすることが普通であり、これも自然地形を生かした斜路式の解剖といえる。近代捕鯨になるとアンドリュースの写真から東洋捕鯨鮎川事業場や紀伊水産串本事業
場では少なくとも 1910 年には斜路式が使われていることがわかる（図 5）。東洋漁業鮎川事業場は日本で初めて斜路式を採用したとされるが（加藤・宇仁 2017: 82）、評価すべきは、むしろ斜路式とボック式との併用による効率的な解剖作業法かも知れない。近世捕鯨では自然地形の海浜の傾斜を斜路として用いており、ボックは捕鯨後発国の日本で工夫された解剖設備と想像される。

図 4. ボック式の解剖風景（左：東洋捕鯨［紀伊］大島事業場 1910 年、右：同社蔚山事業場 1912 年） Image #27059,
218405 American Museum of Natural History Library

図 5. 斜路式（引揚桟橋）の解剖風景（左：紀伊水産串本事業場、右：東洋捕鯨鮎川事業場） 。鮎川ではボック式が併用された Image #27053, 27142 American Museum of Natural History Library- 44 -

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なお、ボック式の起源や名前の由来は不明だが、「ボック船」という言い方が現在も散見され、クレーンの意味で使われている（青空エクスプレス「国の避難港整備事業の遅延に、室戸市民が早期完工を陳情」 https://blog.goo.ne.jp/aozora110/e/f00e064dba40c38ecc553e8f8bf01cbe 2018.10.28 閲覧）。ここ
からもボックは、吊下げ装置、あるいはクレーンと理解できる。海外でも類似の解剖設備が存在し、1874 年に出版された単行本にカリフォルニアのカーメル Carmel 湾の陸上基地を描いた図に同様の吊下げ式クレーンが見える（Scammon 1874: Plate XXVII、図）。吊下げ式の解剖を近代捕鯨で、それも多くの鯨を効率よく処理したのは日本だけであるが、この方式を日本独自の方式と呼ぶことはできないと考える。

戦前の沿岸捕鯨船
最後に日本の近代の沿岸捕鯨で用いられた捕鯨船を一望しておきたい。1899–1945 年に日本企業で操業した沿岸捕鯨船について、明石編（1910）や日本捕鯨業水産組合（1940, 1943）に現れる捕鯨船名を収集し、船体の特徴や来歴を『日本船名録』を用いて調べた。結果、傭船を含め 48 隻が収集できた（表4）。このうちメイン号とレギナ号は、『日本船名録』には一度も登場しないことから、日本船籍になることがなく、ずっと傭船のまま日本企業の捕鯨事業に参加していたと推測される。メイン号は長崎
捕鯨合資会社が著名なノルウェー人砲手メルソム H. G. Melsom を砲手として傭船し（宇仁 2017）、
東洋捕鯨にまで引き継がれた（明石編 1910: 22、宇仁 2016b）。レギナ号は日本遠洋漁業や東洋漁業
が傭船したが 1905（明治 38）年に蔚山沖で沈没した（明石編 1910: 224–228, 236, 241）。
一覧にすると沿岸捕鯨船は船体サイズから大きく２つく区分けできることがわかる。1910 年建造の第二神功丸まではそのほとんどが総トン数 110–130 トン、全長 28–30m であり、例外は 1907 年に日本で建造された第三東郷丸の 152 トン 33m の１例であった。同船は、当時土佐紀州方面の捕獲はシロナ
ガスクジラが多く従来の捕鯨船では能力不足であったため大型にしたものである（渋谷 1967: 24）。
これを除くと、ノルウェー製は 110t 前後、国内製造のものは 130t 程度で一定している。その後、1912（大正元）
年の極洋捕鯨の鯨洋丸から 200 トン級の大型となり、その後の新造船は 196–222 トン 32–34mであった。本論では、1910 年まで建造された 36 隻を「初期型」とし、1912 年以降に建造された捕鯨船を「後期型」と呼ぶ。傭船の 3 隻も来歴と年代から初期型である。『日本船名録』の記載では、初期型の捕鯨船の多くは帆を備えた動力船で、帆船の形式であるスクーナーやスプール、カッターとして登録されていたこともわかる。初期型のうち木造船の浦島丸は 78 トン、鋼船の第五東郷丸は 82 トンととくに小形であった。
建造地は、初期型 36 隻のうち国産は 8 隻であり、残り 28 隻はノルウェー製であった（表 3–8）。国内で建造された沿岸捕鯨船は 1907 年に 4 隻と集中し、1909 年と 1910 年に 1 隻づつ、その後は 1925
年と 1926 年に再び 1 隻づつであった。沿岸捕鯨船は、終戦に至るまで数からすればノルウェー製が圧倒していた。さらに、終戦後も大破や沈没を免れた初期型の捕鯨船が少数ながら操業を続けたものもある。山下（2004: 175）は「日本での捕鯨船の建造は 1907 年から本格化し」と記すが、国産の捕鯨船が数多く建造されたのは、その後の南極海捕鯨に向けた大型の捕鯨船に関したことであった。
中古船として日本企業に売却された捕鯨船のなかには、ノルウェー本国から直接来たのではなく、
カナダ北東部のニューファンドランド州の沿岸捕鯨に従事していた船が回航してきた例もある。
Humber、Neptun、Falcon（Viking から改名）、Avalon、Baccalieu、Fin の 6 隻である（Dickinson and Sanger
2005: 157–158）。『日本船名録』のカタカナ名称から元船名は同定可能で、日本での名称は、第二東- 45 -

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表 4. 1899–1945 年に操業した沿岸捕鯨船- 46 -

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郷丸 Humber、第一太平丸 Neptun、第二太平丸 Falcon（Viking から改名）、アヴァロン丸 Avalon、
第二大東丸 Baccalie である。Fin 号は、Avalon とともに帝国水産が購入したが回航中の紅海で座礁難破し（明石編 1910: 254–255、渋谷 1967: 128）、日本には到達しなかった。ニューファンドランドでは 1904 年をピークに捕鯨が衰退し始めたが、それはちょうど日本の捕鯨が発展を見せた時期と一致し、多くの利益を得た日本の捕鯨会社が捕鯨船を購入することにつながった。さらに、ニューファンドラ
ンドからノルウェー人砲手が日本に渡り、なかには同州出身の妻を連れたものも含まれていた（サンガー・ディッキンソン 2010）。

図 6. 鮎川に碇泊する内外水産のノルウェー製捕鯨船アイランド丸（中央の煙突）。アンドリュースの写真で内外水産のファンネルマークが明らかとなった。同社の捕鯨船は 2 隻であることから、左奥のおなじマークの船がギヨルギー丸である。右の煙突は東洋捕鯨 Image #27369 American Museum of Natural History Library

社章ファンネルマークと船体図
捕鯨会社の社章あるいは船舶の煙突に見える印ファンネルマークは、会社の識別に役立ち、既知のマークであれば撮影年代の特定が可能な場合がある。これまで捕鯨船のファンネルマークは収録された断片的に記載されるだけであった。日本遠洋漁業と東洋捕鯨については明石編（1910）収録の写真、
大正末期に存在した東洋捕鯨、大東漁業、土佐捕鯨、藤村捕鯨、遠洋捕鯨、そして鮎川捕鯨について
は大友亮氏の資料から近藤（2001: 301）が、これと一部重複するが土佐捕鯨、丸三製材、大東漁業など、大洋漁業系列の捕鯨会社は徳山（1992: 7–9）がまとめている。このほか、日野（1978）が長門捕鯨と東洋漁業を、宇仁（2017）が写真から長崎捕鯨のものが示している。そしてアンドリュースが鮎川で撮影した写真から内外水産のものが明らかになっている（加藤・宇仁 2017: 89、図 6）。手前に写るのは、ノルウェー製の初期型捕鯨船アイランド丸である。
ノルウェー製の初期型捕鯨船の船体図は、ノルウェー海洋博物館 Norsk Maritimt Museum には少な
くとも第二東郷丸、諏訪丸、レツクス丸、レギナ丸、曙丸の5隻分が所蔵されている（Torstein Sjövold 氏- 47 -

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私信 2016年11月17日）。このうちおなじスループ型の帆を持つレツクス丸のものを掲げておく（図7）。
船体図からは、当時の捕鯨船は捕鯨砲を備える船首部分の高さが現在の捕鯨船に比べて低かったことがわかる。見張台は描かれていない。船室については、上級船員用は船尾、下級乗組員は船首に配備されている。本論の掲載図では文字が判読不能だが、元図を見ると船長室は船尾右舷の前側にあり引出付きのベッドが備えられ、左舷側向かいがサロンになっている。サロンの後側にも広い1人部屋がある。船首側は、乗組員の居室で2人部屋が5室、右舷後側の1室は1人部屋となっている。
日本の近代沿岸捕鯨は、このような捕鯨船で始まり、戦後間もない時期に至るまで初期型の捕鯨船が用いられたのである。

図 7. レツクス丸の船体図（ノルウェー海洋博物館 Norsk Maritimt Museum 蔵）

謝辞
本論をまとめるにあたり、次の機関や個人の方々にお世話になりました。記してお礼申し上げます。
日本水産株式会社、横浜みなと博物館、大阪府立中之島図書館、ケンショク「食」資料室、山口県文書館、アメリカ自然史博物館研究図書館、Torstein Sjövold 氏、長澤文雄氏、竹内賢士氏。

引用文献
明石喜一編 1910 本邦の諾威式捕鯨誌．東洋捕鯨, 大阪.（復刻版「明治期日本捕鯨誌」マツノ書店 1989．徳山）
Andrews, R. C. 1911. Shore Whaling: A World Industry. The National Geographic Magazine, 2 (25): 411–442.
Andrews, R. C. 1916. Whale Hunting with Gun and Camera. D. Appleton, New York, 322pp.
Dickinson, A. B. and Sanger, C.W. 2005. Twntieth-century Shore-station Whaling in Newfoundland and Labrador.

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No.6 (2018)

McGill-Queen's University Press, Montreal. 254pp.
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日本捕鯨業水産組合 1940 捕鯨資料

第八輯ノ（一）日本沿岸捕鯨業.

日本捕鯨業水産組合 1943 捕鯨便覧第一編.
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