2023 年度

学 生 便 覧専門学校

金沢リハビリテーションアカデミー

目次

１．建学理念

1

２．学則

3

（1）

総則

3

（2）

教育課程、授業時間数及び教員組織

4

（3）

賞罰

5

（4）

入学金及び授業料等

6

（5）

健康診断

6

（6）

雑則

6

別表第 1（授業料等学校納付金）

8

別表第 2（各学科教育課程）

9

３．学生規則
別表第 3（各種届出）

1318

４．図書室利用規程

19

５．試験規程21

試験規程施行細則

23

１

建学理念

建 学 理 念
ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ（感動の共有）
学校スタッフ、学生と一体になり、一つの目標を目指す。
それぞれの垣根を取り払い、心の通い合う集団でありたい。

ＣＯＮＴＲＯＬ（自制心）

ＣＯＮＶＩＣＴＩＯＮ（信念）

あらゆる場面において自分自身を見失わないこと、我慢できること。

常に前向きであること。
与えられた使命を最後まで全うする意志力。

ＣＯＮＳＣＩＥＮＣＥ（良心）ＣＯＮＣＥＲＮ（思いやり）

正しいと思うことを正しく行なう勇気。
間違いを正す勇気。

自分は常に周りの人のお陰で生きているという謙虚さからくる親切心。
人の痛みを自分の痛みとして感じとる心。
人の喜びを素直に自分の喜びとして感じとる心。

−1−

２

学

則

専門学校 金沢リハビリテーションアカデミー
学

則

第１章 総

則

（目
的）
第１条 本校は、理学療法士及び作業療法士を養成することを目的とする。
（名
称）
第２条 本校は、専門学校金沢リハビリテーションアカデミーと称する。
（位置）
第３条 本校は、石川県金沢市清川町 2 番 10 号に置く。
（自己点検・評価）
第４条 本校はその教育の一層の充実を図り、本校の目的及び社会使命を達成するため、本校における教育活動の状況を自ら点検及び評価を行うものとする。
（課程・学科・修業年限・定員）
第５条 本校課程、学科及び修業年限並びに定員は次のとおりとする。
課程名

学科名

修業年限

入学定員

総定員

備 考

医療専門
課
程

理学療法学科

3年

40 名

120 名

昼 間

作業療法学科

3年

40 名

120 名

昼 間

（学年・学期）第６条 本校の学年は、4 月 1 日に始まり翌年 3 月 31 日に終わる。
２ 専門課程の学期は原則として、次のとおりとする。
前期
4 月 1 日から
9 月 30 日まで
後期
10 月 1 日から
3 月 31 日まで（休業日）
第７条 本校の休業日は、次のとおりとする。ただし、校長は、特に必要があると認める場
合には休業日を変更することができる。
（１）土曜日及び日曜日（２）国民の祝日に関する法律に規定する日（３）夏期休業
8 月第 2 週から 9 月第 4 週まで（４）冬期休業
12 月第 5 週から 1 月第 1 週まで（５）春期休業
2 月第 3 週から 3 月末日まで（６）開校記念日
12 月 24 日
２ 前項の規定にかかわらず、校長が教育上必要と認めたときは、休業日に授業を行い、又は休業日以外の日に授業を行わないことができる。

−3−

第２章 教育課程、授業時間数及び教員組織（教育課程・授業時数）
第 ８ 条 本校の教育課程及び各授業科目の単位数は別表第 2 のとおりとする。
２ 本校の授業科目はすべて必修とし、基礎科目、専門基礎科目、専門科目に分ける。
（単位数の時間換算）
第 ９ 条 各履修科目の単位の計算方法は、次の基準によるものとする。
（１） 講義及び演習科目は 15 時間から 30 時間をもって 1 単位とする。
（２） 実習科目は 30 時間から 45 時間をもって 1 単位とする。
（３） 臨床実習は 45 時間をもって 1 単位とする。
（成績評価）
第１０条 授業科目の成績評価は、学年末において、各学期末に行う試験、実習の成果、履修状況等を総合的に勘案して行う。ただし、講義科目の出席時数が実際に行なわれた授
業時数の 3 分の 2 に達しない者、演習・実習科目の出席時数が実際に行なわれた授業
時数の 5 分の 4 に達しない者は、その科目について評価を受けることができない。
（始業及び終業）第１１条 本校の始業及び終業の時刻は、次のとおりとする。
課程名
学科名
昼夜別
始業時間
医療専門課程 理学療法学科
昼 間
9 時 00 分
医療専門課程 作業療法学科
昼 間
9 時 00 分（教職員組織）第１２条 本校に次の教職員を置く。
（１） 校長1名（２） 副校長
1 名（教員兼任）（３） 教員
12 名
課 程
理学療法学科 作業療法学科
教 員
6名
6名
（４） 事務職員 4 名

終業時間
17 時 50 分
17 時 50 分

曜日
月～金
月～金

計
12 名

第１３条 本校の入学資格は次のとおりとする。
（１） 高等学校を卒業したもの。
（２） 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（通常の課程以下の課程により、これに相当する学校教育を終了した者を含む）。
（３） 外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者。
（４） 文部科学大臣の指定した者。
（５） 修業年限が 3 年の専修学校の高等課程を修了した者。
（６） 本校において、高等学校を卒業したに準ずる学力があると認められた者。

−4−

（入学時期）第１４条 本校の入学時期は毎学年の始めとする。
（入学手続）
第１５条 本校の入学手続は、次のとおりとする。
（１）本校に入学しようとする者は、本校の定める入学願書に必要事項を記載して、第 22 条に定める入学検定料及び必要書類を添えて、指定する期日までに出願しなければならない。
（２） 前号の手続きを終了した者に対して入学試験を行い、入学者を決定する。
（３） 本校に入学を許可された者は、入学許可の日から本校の指定する期日までに
第 22 条の学校納付金を添え手続きをとらなければならない。
（休学・復学）第１６条 学生が、疾病、その他やむを得ない事由によって、2 ヶ月以上休学する場合は、診断書及びその事由を記し、校長の許可を受けなければならない。
２ 休学期間は、1 年以内とする。ただし、校長は、休学期間の延長を認めることができる。
３ 休学期間は、在学年数に算入しない。
４ 前項の者が復学しようとする場合、校長の許可を受けなければならない。
（退 学）
第１７条 退学しようとする者は、その事由を記し、校長の許可を受けなければならない。
（除 籍）第１８条 学生が次の各号の一に該当するときは、教員会議の議を経て、校長はこれを除籍する。
（１） 死亡を確認する書類が提出された者。
（２） その他の理由等により成業の見込みのない者。
（３） 学校納付金を 6 ケ月以上滞納した者。
（課程修了の認定・称号の授与）第１９条 第１０条に定める授業科目の成績評価並びに卒業試験に基づいて、校長は課程修了の認定を行う。
２ 所定の修業年限以上を在学し、課程を修了したと認めた者には、卒業証書および専
門士（医療専門課程）の称号を授与する。

第３章 賞

罰

（褒 賞）
第２０条 成績優秀で他の規範となる者について褒賞する事ができる。

−5−

（懲 戒）
第２１条 校長は、本校の規則に違反したり、本校の本分に反する行為があった場合等において教育上必要と認められる場合には学生に対し懲戒を加えることができる。
２ 懲戒の種類は、訓告、停学及び退学とする。
３ 退学は次の各号に該当する場合にこれを命ずる。
（１） 性行不良で改善の見込みがないと認められた者。
（２） 学力劣等で成業の見込みがないと認められた者。
（３） 正当な理由がなく出席が常でない者。
（４） 学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者。

第４章 入学金及び授業料等（学校納付金）第２２条 本校の学校納付金は、別表第１のとおりとする。
第２３条 既に納入した学校納付金は返還しない。ただし、3 月 31 日までに入学辞退の申請をした場合は、入学金以外の学校納付金を返還する。
２ 返還申請期間後の申請者については、理由のいかんを問わず、既納の学校納付金を一切返還しない。
第２４条 休学する者に対しては、休学期間中における在籍基本料のみ徴収する。

第５章

健康診断

（健康診断）
第２５条 学校保健安全法第１３条の規定に基づき、健康診断を毎年一回、別に定めるところにより実施する。

第６章 雑
附

則

則
１ この学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
２ この学則は、平成 13 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 8 条）−6−

３ この学則は、平成 14 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 10 条）４ この学則は、平成 16 年 3 月 14 日から一部改正により施行する。
（第 18 条）５ この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 16 条、第 18 条、第 19 条、第 20 条、第 21 条、第 22 条、第 23 条、第 24 条、第 25 条、第 26 条）
６ この学則は、平成 17 年 12 月 16 日から一部改正により施行する。
（第 19 条）７ この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 19 条）８ この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 条、第 9 条）
９ この学則は平成 21 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 8 条）10 この学則は平成 22 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 8 条）ただし、平成 22 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
11 この学則は平成 23 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 8 条）ただし、平成 23 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
12 この学則は平成 24 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 8 条）ただし、平成 24 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
13 この学則は、平成 25 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 条、第 8 条、第 9 条、第 15 条、第 18 条、第 19 条、第 22 条、第 23 条、第 24 条、第 25 条)
ただし、平成 25 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
14 この学則は、平成 26 年 7 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 22 条)ただし、平成 27 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
15 この学則は、平成 27 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 19 条)ただし、平成 25 年 4 月 1 日以降に入学した者より適用し、平成 25 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
16 この学則は、平成 28 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 条)ただし、平成 28 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。
17 この学則は、平成 29 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 22 条)ただし、平成 29 年 3 月 31 日以前に入学した者については従前の例による。

−7−

別表第１

入学検定料
入学検定料

25,000円

学校納付金
入学金

授業料

在籍基本料 環境充実費

実習費

合計

１年次

年額

200,000円
300,000円

800,000円
900,000円

100,000円

420,000円

130,000円 1,850,000円
1,650,000円

２年次

年額

－

900,000円
800,000円

100,000円

420,000円

380,000円
330,000円 1,800,000円
1,650,000円

３年次

年額

－

800,000円
900,000円

100,000円

420,000円

330,000円 1,800,000円
1,650,000円
380,000円※学校納付金の納入方式は原則として一括納入となります。

−8−

理学療法学科【基礎分野・専門基礎分野】
単位

授業科目

基

科学的思考の基盤
人間と生活
社会の理解

礎
分
野

101 情報科学
102 心理学103 コミュニケーション学
104 ライフスポーツ演習
105 生物学106 物理学107 英語108 基礎セミナーⅠ
109 基礎セミナーⅡ
110 キャリアデザイン学Ⅰ
111 キャリアデザイン学Ⅱ

2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2

合計

21

授業科目

単位

人体の構造と機能及び 心身の発達

121 解剖学Ⅰ
122 解剖学Ⅱ
123 解剖学演習
124 解剖学実習
125 機能解剖演習
126 生理学Ⅰ127 生理学Ⅱ
128 生理学実習
専
129 運動学Ⅰ
130 運動学Ⅱ門
131 運動学実習
132 発達障害学
基133 身体機能学Ⅰ礎
134 身体機能学Ⅱ
疾病と障害の成り立ち
135 病理学
分 及び回復過程の促進
136 精神障害学
137 神経内科障害学
野
138 骨関節障害学
139 医学・医療概説
140 外科系障害学
141 内科系障害学
142 身体機能障害学Ⅰ
143 身体機能障害学Ⅱ
保健医療福祉とリハビリ 144 リハビリテーション概論
テーションの理念
145 リハビリテーション医学
合計−9−

別表第２-１
１年
前

2年
後

前

3年
後

前

後

0

0

30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
180

90

30

１年
前

2
2
1
1
1
2
2
1
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

30

45

180

30

3年

2年
後

前

後

前

後

0

0

30
30
30
45
30
30
30
45
30
30
45
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
225

255

135

理学療法学科

基礎理学療法学

理学療法管理学理学療法評価学

理学療法治療学

専
門分
野

地域理学療法学
臨床実習【専門分野】

別表第２-２

授業科目

単位

151 理学療法概論
152 基礎理学療法学Ⅰ
153 基礎理学療法学Ⅱ
154 研究方法論
155 理学療法管理学
156 理学療法評価学Ⅰ
157 理学療法評価学Ⅱ
158 理学療法評価学Ⅲ
159 理学療法評価学演習
160 理学療法評価学実習Ⅰ
161 理学療法評価学実習Ⅱ
162 理学療法評価学実習Ⅲ
163 運動療法学
164 物理療法学
165 物理療法学実習
166 義肢装具学
167 義肢装具学実習
168 日常生活技術学
169 日常生活技術学実習
170 理学療法治療学各論Ⅰ
171 理学療法治療学各論Ⅱ
172 理学療法治療学各論Ⅲ
173 理学療法治療学各論Ⅳ
174 理学療法治療学各論Ⅴ
175 理学療法治療学実習
176 理学療法治療技術学Ⅰ
177 理学療法治療技術学Ⅱ
178 理学療法治療技術学Ⅲ
179 地域理学療法学Ⅰ
180 地域理学療法学Ⅱ
181 基礎理学療法学臨床実習
182 理学療法評価学臨床実習
183 理学療法総合臨床実習Ⅰ
184 理学療法総合臨床実習Ⅱ
185 地域理学療法学臨床実習

2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
2
2
1
2
1
2
1
2
2
2
2
2
1
4
4
4
2
2
1
4
7
7
1

合計

78

− 10 −

１年
前

2年
後

前

3年
後

前

後

30
30
30
30
30
30
30
30
30
45
45
45
30
30
45
30
45
30
45
30
30
30
30
30
45
60
60
60
30
30
45
180
315
315
45
90

225

270

525

630

255

作業療法学科【基礎分野・専門基礎分野】
授業科目

基

科学的思考の基盤
人間と生活
社会の理解

礎
分
野

単位

301 情報科学
302 心理学303 コミュニケーション学
304 ライフスポーツ演習
305 生物学306 物理学307 英語308 基礎セミナーⅠ
309 基礎セミナーⅡ
310 キャリアデザイン学Ⅰ
311 キャリアデザイン学Ⅱ

2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2

合計

21

授業科目

単位

人体の構造と機能及び 心身の発達

321 解剖学Ⅰ
322 解剖学Ⅱ
323 解剖学演習
324 解剖学実習
325 機能解剖演習
326 生理学Ⅰ327 生理学Ⅱ328 生理学実習
専
329 運動学Ⅰ門
330 運動学Ⅱ
331 発達障害学
基
332 身体機能学Ⅰ
333 身体機能学Ⅱ
礎
疾病と障害の成り立ち
334 病理学335 精神障害学
分 及び回復過程の促進
336 神経内科障害学
野337 骨関節障害学
338 医学・医療概説
339 外科系障害学
340 内科系障害学
341 身体機能障害学Ⅰ
342 身体機能障害学Ⅱ
保健医療福祉とリハビリ 343 リハビリテーション概論
テーションの理念
344 リハビリテーション医学
合計

2
2
1
1
1
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
44

− 11 −

別表第２-３
2年

１年
前

後

前

3年
後

前

後

0

0

30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
180

90

30
2年

１年
前

30

後

前

3年
後

前

後

0

0

30
30
30
45
30
30
30
45
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
30
180

225

255

90

作業療法学科

基礎作業療法学

作業療法管理学
作業療法評価学

作業療法治療学

専
門分
野

地域作業療法学
臨床実習【専門分野】

別表第２-４
１年

授業科目

単位

351 作業療法概論
352 基礎作業学
353 基礎作業学実習
354 作業療法管理学
355 作業療法評価学実習Ⅰ
356 作業療法評価学実習Ⅱ
357 作業療法評価学実習Ⅲ
358 日常生活動作学Ⅰ
359 日常生活動作学Ⅱ
360 日常生活動作学実習
361 身体障害作業療法学Ⅰ
362 身体障害作業療法学Ⅱ363 身体障害作業療法学実習
364 精神障害作業療法学
365 精神障害作業療法学実習366 発達障害作業療法学
367 発達障害作業療法学演習
368 作業療法研究方法論
369 作業療法研究方法論演習
370 作業療法治療学演習Ⅰ
371 作業療法治療学演習Ⅱ
372 作業療法治療学演習Ⅲ
373 作業療法治療学演習Ⅳ
374 作業療法治療学実習
375 作業療法治療技術学Ⅰ
376 作業療法治療技術学Ⅱ
377 作業療法治療技術学Ⅲ
378 作業療法治療技術学Ⅳ
379 作業療法治療技術学Ⅴ
380 作業療法治療技術学Ⅵ
381 地域作業療法学Ⅰ
382 地域作業療法学Ⅱ
383 基礎作業療法学臨床実習Ⅰ
384 基礎作業療法学臨床実習Ⅱ
385 作業療法評価学臨床実習
386 作業療法総合臨床実習Ⅰ
387 作業療法総合臨床実習Ⅱ

2
2
1
2
1
1
1
2
2
1
2
2
1
2
1
2
1
2
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
5
7
7

30
30

合計

73

135

− 12 −

前

2年
後

前

3年
後

前

後

45
30
45
45
45
30
30
45
30
30
45
30
45
30
30
30
30
30
30
30
30
45
30
30
30
30
30
30
30
30
45
90
225
315
315
255

225

585

660

210

３

学生規則

学
１

趣

生

規

則

旨

学生は、学則の他にこの学生規則の規定するところに従い、課程を修了しなければならない。

２

授業時間
月曜日から金曜日の授業時間は次のとおりとする。
１限目
9：00～10：30
２限目
10：40～12：10
３限目
13：00～14：30
４限目
14：40～16：10
５限目
16：20～17：50
上記以外に講義、実習が入ることがある。

３

欠席、欠課、遅刻、早退

４

公

欠席がやむを得ない場合は、その理由を当日午前 9 時 00 分までに本人か保護者が電話又は口頭により教員まで申し出ること。
各科目において、欠課または遅刻、早退した場合は、速やかに電子申請にて「欠課届（欠課・遅刻・早退）」を提出する。但し、臨床実習はその限りではない。30分以上の遅刻、早退は欠課として扱う。30 分未満の遅刻及び早退は 2 回をもってその科目の 1 時限の欠課として扱う。
実習については遅刻及び早退 2 回をもって 1 日の欠席として扱う。
病気や事故などにより長期にわたって欠席する場合、庶務課に申し出ること。

欠

次の理由での遅刻、欠課、欠席は公欠とみなす。但し、遅刻、欠課、欠席後の公欠期間最終日の翌日より 1 週間以内に電子申請にて「公欠に該当する欠課届（欠課・遅刻・早退）」を提出しなければならない。但し、臨床実習はその限りではない。所定の添付書類は学科教員に提出すること。
（１） 忌引（父母：7 日、子：7 日、祖父母：3 日、兄弟姉妹：3 日、伯叔父母：2 日）（２） 授業中の負傷又は病気の治療で校長が承認した場合。
添付書類：医師の診断書（３） 就職活動の場合
添付書類：就職活動報告書又は試験結果報告書（学校規定）（４） 学校主催及び学校が承認した行事に参加する場合。
添付書類：公文書（派遣依頼書等）（５） 学校が規定する感染症に罹患した又は医師により出席停止を求められた場合
添付書類：医療機関を受診した証明書（領収書等、機関名と日付が記載されたもの）（６） 火災、風水害などで登校不可能のやむを得ない事由が生じた場合（７） その他校長が必要と認めた場合。

− 13 −

５

出席の評価
授業開始時に出欠の調査を行い、これを出席簿に記入する。
いかなる場合においても講義科目の出席が実際に行なわれた授業時数の 3 分の 2に満たない場合、定期試験の受験資格を失う。また、演習・実習においては同様に出席が 5 分の 4 に満たない場合、成績評価の資格を失う。

６

休講・補講
各授業科目の担当教員及び学校行事などやむを得ない事情が生じた場合には休講とする。
休講、補講の通知は学校規定の連絡ツールにより連絡する。
連絡がなく 30 分以上経過しても講義が開始されない場合は休講とする。

７

試

験

各講義の成績評価に定期試験を行う。
（１） 定期試験日程等は掲示する。（試験開始日 1 週間前）
（２） 学生は学生証の提示を求められる場合がある。
（３） 試験開始より 30 分以上遅刻した場合は受験資格を失う。
（４） 試験開始後 30 分を経過するまでは試験会場より退場できない。
（５） 答案用紙に氏名、学籍番号がない場合は評価されない。
（６） 不正行為を行った者はその年度の当該試験期間における受験を無効とする。

８

再試験・追試験９

成績評価

定期試験が 60 点未満であった者に対しては、再試験を行うことがある。再試験の有無は、担当教員の判断による。
やむを得ない理由により定期試験を受験できなかった場合は追試験を受けることができる。その場合は電子申請にて「定期試験欠席届」を提出すること。正当な理由なく定期試験を受験しなかった者はその年度の当該科目の追試験を受けることができない。
再試験、追試験の受験（再試験、追試験に相当する課題の提出を含む）は、定期試験再試験願、定期試験追試験願に受験料（いずれも 1 科目 1,000 円）を添え庶務課に申し込むこと。期日は別表第 3 のとおりとする。
（１） 再試験・追試験日程等は掲示する。
（２） 追試験を認める理由（公欠とみなされる理由に準ずる）（３） 学生は、試験中机上に学生証及び再試験許可証・追試験許可証を提示する。
（４） 学生は、所定の期日までに申込書に必要事項を記入し受験料を添え庶務課に提出すること。

成績評価は、担当教員が採点した試験と平常成績等を総合して判断する。学業成績は 100 点をもって満点とする。
平常成績は、学習状況、受講態度等で判断する。
実習の成績は、学習目標達成度等により、総合的に評価される。

− 14 −

10 学業成績
学業成績の評定は次のとおりとする。
80 点以上Ａ （優）
70 点以上 80 点未満
Ｂ （良）
60 点以上 70 点未満
Ｃ （可）60 点未満Ｆ （不可）
不履修Ｎ
成績評価は、Ａ、Ｂ、Ｃを合格とし、Ｆを不合格とする。

11 進

級

各学年次の科目を合格したと認められる者を進級させる。
各学年次の授業科目のうち、1 科目不合格科目あるいは不履修科目があるときは、次年次に進級できず留年とすることを原則とする。
再試験の科目数が当該学年全科目数の 3 分の 1 以上である場合には留年とすることがある。
留年は 1 学年次につき 1 年とし、それ以上の者については除籍処分とする。

12 休

学・復

学・退

学

（１） 疾病またはその他の事由により、2 ヶ月以上修学を中止とする場合（休学）は所定の様式に必要事項を記入し、学科長に届け出ること。
（２） 休学期間は通常の就学期間と留年期間を合わせた期間を超えないで復学できる範囲内の期間とする。
（３） 休学期間中に復学する場合は、所定の様式に必要事項を記入し、学科長に届
け出ること。
（４） 退学する場合は、所定の様式に必要事項を記入し、学科長に届け出ること。

13 再

履

修

留年の決定した者は、原則としてその学年の全科目を再履修しなければならな
い。

14 卒

業
卒業は、全ての科目を合格したものに行う卒業試験で判断する。

15 学

生

証

（１） 入学手続きを完了した者は、入学後学生証の交付を受ける。
（２） 学生証は、登校の際に必ず携帯していなければならない。
（３） 学生証は、本人以外にこれを使用することができない。
（４） 学生証の有効期限は、発行より 3 年間とする。但し、再交付を受けた場合
は、学生証の有効期限までとする。
（５） 学生証の有効期限が経過したとき、紛失したときは直ちに届け出て再交付を願い出なければならない。
（６） 学生証は退学、除籍の場合は直ちに返納しなければならない。

16 学籍番号（１） 入学時に決定した学籍番号は、在学中において学生固有の番号になる。
（２） 学籍番号は、学生証、試験、諸届、図書の利用その他に利用される。
（３） 学籍番号は、卒業後も各種証明書の請求の際に明記しなければならない。

17 証

明

書

− 15 −

証明書の交付を必要とするときは、所定の様式に必要事項を記入し、手数料を添えて庶務課に提出すること。

18 変

更

届

住所・氏名・本籍地に変更があった場合、その都度所定の様式に必要事項を記入し、庶務課に届け出ること。
保証人及び保証人住所に変更があった場合には、直ちに届け出ること。

19 校内施設の使用
集会又は行事のため校内の施設や設備を使用するときは、所定の様式に必要事項を記入し庶務課に願い出て、許可を得なければならない。

20 掲

示

校内に印刷物等を掲示する場合は、庶務課の許可を得なければならない。

21 器物破損及び紛失
学校の施設を破損したとき、機器・物品等を破損または紛失したときは、速やかに庶務課に届け出ること。この場合、原則として損害を賠償しなければならない。

22 車両通学：原付・自動二輪の取り扱い（１） 自動車、バイク（原動機付自転車を含む）通学については認める。但し、敷地内乗り入れを禁止とする。
（２） 自転車通学をする場合は、所定の様式により庶務課に届け出ること。その際には、自転車損害賠償保険等加入者証の写しと防犯登録番号がわかる写真を添付すること。
（３） 自転車は学生用駐輪場に駐輪すること。

23 服装・身だしなみ
校内での服装・身だしなみについては以下の点に注意する。但し、実習においては施設の指示に従うこと。
（１） 身だしなみは清潔にして見苦しくないよう常に心掛けること。
（２） 服装は自由である。（指示のあるときを除く）（３） 校内では内履きを使用すること。

24 喫

煙

校舎内での喫煙を禁止する。

25 ロッカー（１） 男女別に更衣室があり、各個人ごとにロッカー（鍵付き）を貸与する。
（２） 使用に際しては清潔にし、整理整頓を心掛けること。
（３） 鍵を紛失した際には即座に申し出て、個人負担で鍵を作ること。

26 奨

学

金

各種奨学金の案内については、掲示により行うので常に掲示板に注意すること。

27 その他− 16 −

学生への通知は、学校規定の連絡ツールあるいは所定の掲示板に掲示する。
各種届出等の事務手続きは、別表第 3 のとおりとする。
庶務課の受付時間は 9:00～17:00（月曜日～金曜日）である。各種書類の提出は受付時間内に行うこと。

附則

１ この学生規則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
２ この学生規則は、平成 13 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（5 項、7 項、10 項、11 項、12 項、24 項、25 項）
３ この学生規則は、平成 14 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（5 項、8 項）
４ この学生規則は、平成 15 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（4 項、10 項、11 項、13 項）
５ この学生規則は、平成 18 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（14 項）
６ この学生規則は、平成 20 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（15 項）
７ この学生規則は、平成 21 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（7 項、14 項、21 項、22 項、23 項、24 項、25 項、26 項、27 項）
８ この学生規則は、平成 27 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（7 項、9 項、10 項、15 項、27 項）
９ この学生規則は、平成 28 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（3 項、4 項、15 項）
10 この学生規則は、平成 31 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（3 項、6 項、7 項、8 項、9 項、22 項、23 項）
11 この学生規則は、令和 5 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（3 項、4 項、5 項、6 項、7 項、8 項、9 項、11 項、12 項、13 項、14 項、17
項、18 項、19 項、20 項、21 項、22 項、23 項、27 項）− 17 −

別表第 3◇ 各 種 願 出 ・ 届 出 （ ＊電子申請）
名
＊

称

摘

提出期限
事由発生日より再登校後
1 週間以内遅刻・早退・欠課届＊

定 期 試 験 欠 席 届

＊

公

欠

願

休

学

願

復

学

願

退

学

願

＊

要

身

上

異

動

届

学生規則に示す追試験を認める場合（学生規則に示す書類の提出が必要となる場合がある）
学生規則に示す公欠扱いとなる場合（学生規則に示す書類の提出が必要となる場合がある）

事由発生日より再登校後
1 週間以内事由発生日より再登校後
1 週間以内2 ケ月以上休学する場合

本人および保護者の住所・電話番号の変更が 事由発生日より
あった場合
１週間以内

保証人住所変更届兼変更届
施設・備品破損紛失届＊

学校の施設・備品等を破損した場合

施 設 使 用 許 可 願

１週間前

物

品

自

転

１週間前
事由発生日より
1 週間以内試験前日（但し、庶務課の受付時間に限る）
試験前日（但し、庶務課の受付時間に限る）

借
車

登

用

願

録

届

自転車通学をする場合

定 期 試 験 再 試 験 願

受験料 1,000 円／1 科目

定 期 試 験 追 試 験 願

受験料 1,000 円／1 科目◇各種証明書名称

申 請 用 紙

手 数 料

備

考

＊

学 生 旅 客 運 賃 割 引 証 学生旅客運賃割引証発行願

―

＊

通

通学証明書発行願―学生証再交付願1,000 円

紛失・汚損・盗難・改姓名・有
効期限切れ（留年等）の場合

証明書交付願500 円／1 通使用目的 および 提出先を明
記すること

学

証

明

書

学生証（再交付）
在

学

証

明

書

成

績

証

明

書

卒

業

証

明

書

通学定期券を購入する場合

卒 業 見 込 証 明 書

１. 変更や必要が生じた場合は、すみやかに所定の様式にて庶務課へ届け出て許可を得ること。
２. 証明書の申請
所定の申請に必要事項を記入し、手数料を添えて庶務課まで申し込むこと。
３. 交付について
9：00 ～ 12：30 受付分は申請日の当日の 13：00 以降の交付、 12：30 ～ 17：00 受付
分は申請日の翌執務日 9：00 以降の交付 を原則とする。
（但し、成績証明書および学生証の交付については、発行に日数を要することがあるので早めに申請すること。
）− 18 −

４

図書室利用規程

図書室利用規程（総則）
第１条 この規程は、図書室を適切に運営することを目的として定める。
第２条 図書室を利用できる者は次のとおりとする。
（１） 本校の学生及び教職員（２） その他、校長が許可した者（開室及び休室）
第３条 図書室の開室時間及び貸出時間については季節により異なるのでその都度掲示する。
第４条 図書室の休室日は次のとおりとする。
（１） 土曜日、日曜日（２） 国民の祝日（３） 開校記念日 12 月 24 日
（４） 年末年始（５） 図書室の都合により休室を必要とする期間。ただし、この場合、期間はその都度掲示する。
２ 前項の規定にかかわらず教職員が必要と認めたときは、図書室を開室することができる。

（入室規則）
第５条 入室者は次のことを厳守する。
（１） 静粛（２） 禁煙（３） 飲食禁止（４） 携帯電話の使用禁止（５） 教職員の指示事項
第６条 鞄類は所定の棚に置くこと。
（筆記用具・ノート類を除く）（閲
覧）第７条 閲覧は図書室でする。図書は大切に扱い、閲覧後は必ず元の位置に返却する。

（室外貸出）
第８条 室外貸出を希望する者は次の手続きをする。
（１） 学生は学生証を提示する。
（２） 貸出を希望する者は教職員に申し出る。

− 19 −

第９条 室外貸出数は次のとおりとする。
（１） １人 3 冊または 3 編以内（２） 長期休業中の貸出数はその都度掲示する。
第 10 条 図書資料の貸出期間は次のとおりとする。
（１） ７日間以内（２） 長期休業中の貸出期間はその都度掲示する。
第 11 条 必要図書資料が貸し出されている時は、予約帳に所要事項を記入して提出すれば、その図書資料が返却された後、優先して貸出を受けることができる。
（１） 予約は１人１冊または１編とする。
第 12 条 次の図書資料は貸出をすることができない。
（１） 禁帯出図書資料（２） 遂次刊行物（３） 未装丁図書（４） その他指定する図書資料
第 13 条 視聴覚資料は教職員の指示により学内で利用できる。

（紛失破損）
第 14 条 図書資料を紛失・破損した者は 1 ヶ月以内にそれと同一図書資料、もしくは同額の弁償をする。
第 15 条 紛失・破損した図書資料は程度により図書室長の指示する額を１ヶ月以内に弁償する。
第 16 条 紛失・破損をした者は、弁償業務を果すまで、図書資料の閲覧及び貸出を一切停
止する。

（雑
則）
第 17 条 この規程の改廃は教員会議の議決を経て、理事会の承認を得るものとする。
第 18 条 この規程に定めてない事項で図書室運営に必要な事項については、校長の許可を得て、適当な処置を講ずるものとする。

附則
１ この規程は平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
２ この規程は平成 13 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 2 条、第 4 条、第 5 条、第 6 条）
３ この規程は平成 14 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 4 条）４ この規定は平成 16 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 4 条、第 6 条、第 8 条）
５ この規定は平成 27 年 4 月１日から一部改正により施行する。
（第 6 条）６ この規定は平成 31 年 4 月１日から一部改正により施行する。
（第 5 条）− 20 −

５

試験規程

試験規程（総第１条則）
学生規則に定める試験を実施する場合はこの規程による。

（受験資格）
第２条 定期試験は次の各号の一つに該当する者は受験できない。
（１） 出席時数が実際に行なわれた授業実施時数の 3 分の 2 に満たない者。
（２） 出席時数が実際に行なわれた演習・実習実施時数の 5 分の 4 に満たない者。
（３） 授業料、その他の諸学納金未納の者。
（４） 教員会議において受験停止を決議された者。

（定期試験）
第３条 定期試験は学年の学期末毎に実施することを原則とする。ただし、必要のあるときは、随時これを行うことができる。
第４条

試験の教科目、日時、時間割等は原則として１週間前に掲示する。

第５条

次の各号の一つに該当する者は、試験会場に入室できない。
（１） 受験資格を有してない者。
（２） 定刻から 30 分以上遅刻した者。
（３） 試験監督者の許可なくして、試験会場から退室した者。

第６条

試験開始 30 分を経なければ退室できない。ただし、やむを得ない事由により試験監督者の許可を得た場合は、その限りではない。

第７条

答案用紙は所定のものを使用し、書き損じた場合もそれを提出しなければならない。氏名、学籍番号がない場合は評価されない。

第８条

受験をした者は必ず答案を提出しなければならない。

第９条

退室するときは、答案を試験監督者の指定する場所に置かなければならない。

第 10 条 受験中に不正行為をした者、あるいは、不正行為があったと認められる者はその年度の当該試験期間における受験を無効とし、学則第 21 条に基づき懲戒を処する。
第 11 条 履修した科目については、必ず受験しなければならない。ただし、やむを得ない
事由により受験できない場合は、当該科目の担当教員の許可を得なければならない。
許可なく受験しない、あるいはできない場合には、当該科目が評価されない場合が
ある。

（追試験）
第 12 条 定期試験を受験できなかった者は、１回限り追試験を受けることができる。

− 21 −

第 13 条 追試験を受けることができる者は、学生規則第８項 2 号に該当するもので、校長が正当であると認めた者に限る。
２ 前項の事由により定期試験を受験できなかった者は、事由発生日より再登校後 1週間以内に定期試験欠席届を電子申請にて提出すること。ただし、欠席の理由によっては証明書類（医師の診断書等）を提出しなければならない。
３ 追試験受験を認められた者または追試験に相当する課題を課せられた者は、追試験受験料 1 科目 1,000 円を添えて、定期試験追試験願に必要事項を記入し、庶務課に申し込むこと。
第 14 条追試験の教科目、日時、時間割はその都度掲示する。

（再試験）
第 15 条 定期試験が 60 点未満であった者に対しては、再試験を行うことがある。再試験の有無は、担当教員の判断による。なお、合格者の成績は 60 点とする。
第 16 条 再試験受験を認められた者または再試験に相当する課題を課せられた者は、再試
験受験料 1 科目 1,000 円を添えて、定期試験再試験願に必要事項を記入し、庶務課に申し込むこと。期日は学生規則別表第 3 のとおりとする。
第 17 条再試験の教科目、日時、時間割はその都度掲示する。

（進級・卒業）第 18 条 当該学年で実施する科目の試験にすべて合格しなければ進級及び卒業できない。

附則
１ この試験規程は平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
２ この試験規程は平成 13 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 2 条、第 13 条、第 16 条）
３ この試験規程は平成 14 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 2 条）４ この試験規程は平成 21 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 16 条）５ この試験規程は平成 27 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 13 条）６ この試験規程は平成 31 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 条、第 6 条、第 9 条、第 11 条、第 13 条、第 15 条、第 16 条）
７ この試験規程は令和 3 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 13 条、第 16 条）
８ この試験規程は令和 4 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 16 条）９ この試験規程は令和 5 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 7 条、第 10 条、第 11 条、第 13 条）− 22 −

試験規程施行細則１

試験会場への入室は試験開始 10 分前より行なう。

２

試験当日は定められた席にて受験する。

３

試験会場への持ち込みは、学生証、筆記用具（鉛筆、シャープペンシル、消しゴム）、
時計（携帯電話等の通信機能があるものは不可）、その他担当教員から許可された物の
み認める。

４

３で定めた以外の物は全て学生ロッカーに入れ施錠し、試験会場への持ち込みは禁止とする。持ち込みが発覚した場合は不正行為とみなす。

５ 試験中、体調不良となり受験続行が困難となった者は試験監督者に申し出る。その時点で受験終了を希望するときは試験監督者の許可のもと、速やかに退室する。休養を希望する場合は試験監督者の許可を得、補助教員と同行の上、保健室にて休養を取ることができる。この場合、試験時間内であれば同行の補助教員の許可を得て再び試験会場に入室し試験を続行することができる。ただし、試験時間の延長（休養中の時間分）はしない。また、保健室での受験は認めない。
６

一旦受験を開始した科目については理由の如何を問わず追試験の対象とはならない。

附則
１ この細則は、平成 13 年 4 月 1 日から施行する。
２ この細則は、平成 21 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 6 項）３ この細則は、平成 31 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 1 項、第 2 項、第 3 項、第 4 項、第 5 項、第 6 項、第 7 項）
４ この細則は、令和 2 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 項）５ この細則は、令和 5 年 4 月 1 日から一部改正により施行する。
（第 5 項、第 6 項）

− 23 −