4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査
Historical Development of Four Stroke Diesel Engine

佐藤 一也
■ 要旨
1776年にイギリス人のジェームス・ワット（James Watt）が蒸気機関を発明したことで、人類は初めて燃料の燃焼によって動力を得る手段を手に入れた。蒸気機関は製鉄所や紡績工場など多くの工場に設置され、続いて船舶に搭載され、そして蒸気機関車、自動車を誕生させることになり、文字通り産業革命の原動力となった。
19世紀後半になると、内燃機関の出現が活発になる。ドイツ人のオットー（N.O.Otto）が1860年に発表したオットーサイクルはのちのガス機関、ガソリン機関へ発展し、1882（明治15）年のスウェーデン人ド・ラバル（C.G.P.de Laval）と1884（明治17）年のイギリス人パーソンス（C.A.Parsons）による蒸気タービンの発明は蒸気機関の代替原動機として発展した。そして1885（明治18）年にイギリス人プリーストマン（Prestman）が発明した石油発動機は、農業機械やポンプ駆動用として1960年代まで盛んに使用され、1886（明治19）年に同じイギ
リス人スチュアート（H.A.Stuart）が発明した焼玉機関は、漁船用主機などに1960年代まで数多く使用された。
1897（明治30）年、ドイツ人ルドルフ・ディーゼル（Rudolf Diesel）は5年にわたる実験の結果、ついにディー
ゼル機関の運転に成功し世界の注目を浴びた。熱効率の高さと多様な燃料が使用できる点がほかの原動機との大きな違いだった。ディーゼル機関はまず陸上の発電や動力源に、蒸気機関の代替として利用され、続いて船舶推進用、鉄道車両用、自動車用などに用途が広がっていく。
わが国へディーゼル機関が入ってきたのは1907（明治40）年ころで、国産1号は1917（大正6）年に誕生したことが記録されている。以来船舶、陸用、鉄道車両、自動車など各分野で目覚ましい発展を遂げてきた。船舶では蒸気機関、蒸気タービンをほぼ完全に排除して高いシェアを維持しているし、鉄道用でも蒸気機関車に完全にとって代わった。また、農業機械に多く使われていた石油発動機も、漁船機関として主流を占めていた焼玉機関もディーゼル機関の経済性の前には太刀打ちできず1960年代を最後に製造が途絶えた。自動車は商用車中心だった
ディーゼル機関が乗用車にも次第に浸透していく勢いである。
このように、ディーゼル機関が各分野で勢いを増している反面、1990年代から特に世論の盛り上がりを見せている環境問題に関して、ディーゼル機関は窒素酸化物（NOx）と粒子状物質（PM）の排出量が高く、これらを削減することが課題になっている。これは高熱効率であることと低質燃料油の使用と密接に関係しており、新しい燃焼方式、バイオマスなど新たな燃料への適応性も含めて検討すべき課題と思われる。
本調査ではディーゼル機関の利用分野のうち、船舶用、陸用、鉄道車両用の三分野に絞り、4サイクル機関を中心として系統化し、前年度調査済みの「舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関」については重複を避けた。そしてこれらの分野に共通する主要関連技術の発達過程を横断的に調査した。調査対象時期は、ディーゼル機関が発明された19世紀末から現在までとしているが、記録の散逸が懸念される戦前についても極力記述した。これら機関にかかわる外国のライセンサや国内メーカーは多岐にわたり、現存しないメーカーもあるが、産業史のなかで果たした役割について極力記録を残すことに努めた。そして、巻末には機関メーカーの消長に関する年表、ディー
ゼル機関の発展系統図、4サイクルディーゼル機関の発達史などを付した。

1
Kazuya Sato

■ Abstract
Many means of obtaining power by burning fuel have been developed since James Watt invented thesteam engine in 1776. Steam engines were initially installed in plants (iron, textile, and so on) and then lateron ships, in locomotives, and in automobiles. The steam engine was a driving force of the industrial revolution.
The internal combustion engines appeared during the latter half of the 19th century. The invention of the
Otto cycle engine by Nicolaus Otto, a German, in 1860 led to the gas engine and gasoline engine. The invention of the steam turbine by C. G. P. de Laval, a Swede, in 1882 and by Charles Parsons, a Briton, in 1885
gradually drove out the steam engine. The kerosene engine, invented by Prestman, a Briton, in 1885 hadbeen successfully applied to agricultural machinery and the pump driving by the 1960s. The hot bulb engine,
invented by Herbert Stuart, a Briton, in 1886 had been installed on a large number of fishing vessels by the
1960s.
Rudolf Diesel finally produced a successful prototype of a compression ignition engine in 1897 as the resultof much experimentation over the previous five years. His namesake engine had high thermal efficiency andcould burn various kinds of fuel, making it greatly different from the other engines of the time. The diesel
engine was initially applied mainly to power generators and for mechanical driving as a successor to thesteam engine. Its application gradually expanded to ships, locomotives, automobiles, and so on.
The first diesel engine was imported into Japan in about 1907, and production in Japan began in 1917.
Subsequently, the use of the diesel engine in Japan spread remarkably to ships, stationary use, railway cars,
automobiles, and so on. It eliminated the use of steam engines and steam turbines for ship propulsion and theuse of steam engines for locomotive propulsion. The production in Japan of kerosene engines (mainly for
agricultural machinery) and hot bulb engines (mainly for fishing vessels) finally stopped in the 1960s. In theJapanese automobile industry, the diesel engine is now spreading from commercial to passenger vehicles.
Diesel engines emit high levels of nitrogen oxide (NOx) and particulate matter (PM), and the reduction ofthese emissions has been an important research area for the past two decades. This emissions problem isclosely related to the engine's high thermal efficiency and to the low quality of the fuel burned. While many
researchers have tackled this problem, it remains unsolved.
This paper describes the historical development of the four stroke diesel engine for three application areas:
ships, land stationary use and railway cars among its many applications. It is a follow-up to "Historical development of two stroke marine diesel engine" published in 2007. It focuses on the period following World War
II, but developments before the war are described in as much detail as possible because of concern about theloss of the records.
The appendix presents a diagram showing the development time course of the diesel engine, and thegenealogy of the engine builders in Japan is shown as a line drawing.

■ Contents■ Profile佐藤 一也 Kazuya Sato

1. はじめに ....................................................................3

国立科学博物館産業技術史資料情報センター主任調査員

2. ディーゼル機関の誕生から普及まで......................5
3. 船舶用ディーゼル機関の発達過程.......................11

昭和41年3月

東北大学工学部機械工学科卒業

4. 陸用ディーゼル機関の発達過程...........................40

昭和41年4月

株式会社新潟鉄工所（現新潟原動機）入社

5. 鉄道車両用ディーゼル機関の発達過程 ...............53

新潟内燃機工場配属
以降主として中低速ディーゼル機関の設計・開発・製造・品質管理・サービス業務に従事

6. 機関種類別の発達過程 ..........................................62
7. 主要関連技術の発達過程 ......................................66
8. まとめと考察 .........................................................73

平成9年6月同社取締役太田工場長就任

平成10年4月

同社取締役新潟内燃機工場長就任

謝辞 ..............................................................................75

平成13年11月

同社退職

付属資料 ......................................................................77

平成14年4月

財団法人日本海事協会入会

現在

国立科学博物館産業技術史資料情報センター主任
調査員
財団法人日本海事協会
事業創造大学院大学教授

1 はじめに
本調査は4サイクルディーゼル機関のうち、発明直カーと激しい競争をしながら実績を積み上げてきた。

後から長い歴史をもつ船舶用、陸用、鉄道車両用を対世界に通用する品質、性能、価格が維持されている現象とした。これらは比較的大中型に属する。小型に属れといえる。

する自動車用、農業機械用、建設機械用、はん用などの分野については調査対象外とした。
第2章では、ディーゼル機関のドイツにおける誕生から普及の過程を見るとともに、わが国における技術導入から国産化への進展を概観した。
第3章では、船舶用機関の発達過程を、船種ごとに分けて記述した。外航船を中心とする大型商船は2サ

非常用発電装置の原動機として、ディーゼル機関、
ガス機関、ガスタービンが優劣を競っているが歴史的経過と今後の動向について調査を行った。
ガス機関はオットーサイクルの原点でもあり、近年の各種ガス機関はディーゼル機関から派生した一分野と位置づけることもできる。歴史的経過と今後の発展の可能性について記述した。

イクルディーゼル機関が中心であり、前年度の「舶用

第5章は、鉄道車両用機関についてディーゼル機関

大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査」

車とディーゼル動車に分けて述べている。蒸気機関車

で詳述されているので、本調査では4サイクル機関がで幕開けしたわが国の鉄道が電気機関車、ディーゼル使用されている部分について述べた。

機関車へと進化していき、ディーゼル機関車がどのよ

4サイクル機関が主力の内航船、漁船、カーフェリー、うに発展してきたかを記述した。ディーゼル動車は電作業船、官庁船、艦艇などについては、最初は外国の車と並んで、動力分散型システムが発達したわが国国

技術を導入しながら、わが国独自の技術発展を遂げて

鉄では1970年代に世界最大のディーゼル動車保有国にきた歴史的経過があり、造船工業の発展とともにそのなった。その技術水準はきわめて高く、動力システム

推進システムの一翼を担うディーゼル機関の技術的進も日本独自の技術が各所に採り入れられている。

歩は間断なく続いてきたといってよい。特に、内航船第6章では、各分野に横断的に共通な技術の発展過や漁船に使用されてきた4サイクル低速機関はわが国程を低速、中速及び高速の各機関に分けて系統化した。

独特のものであり、その発達過程は記憶に留めておき

特に戦後の60年あまりの間に、正味平均有効圧力、平たいことであり、詳しく記述した。

均ピストン速度、燃料消費率がどのように変遷してき

艦艇は戦前の日本海軍と戦後の海上保安庁、海上自衛隊に分けてその歴史を記述した。特に日本海軍

たか、そしてそれがどのような手段で実現したのかを明らかにした。

がもたらした技術的、人的遺産は、戦後のわが国の第7章は、ディーゼル機関の技術発展を支えた共通

産業復興に計り知れない功績があったことが改めて技術のうち主要なものとして、燃料噴射系、過給機お認識された。

よび過給システム、環境対策について系統化を行った

第4章では、陸用機関を常用発電機関、非常用発電結果を記述した。燃料噴射系では無気噴射が大きな技

機関、その他駆動用機関、ガス機関に分けて記述した。

術変革をもたらし、近年の電子制御式噴射システムも常用発電機は事業用、産業用、民生用などに分けられ

熱効率向上と排気ガス性状改善に大きな効果をもたらるが、戦後産業の発展と所得増加による電力需要の増した。また排気タービン過給機の発明はディーゼル機加により、各分野とも設置が大幅に増えてきた。しか関の出力と熱効率の向上の救世主といってよい。無過し、1970年代の二度にわたる石油危機で自家発電から給に比べ5倍の出力と2倍近い熱効率を到達できたこと

買電への回帰の兆しもあったが、ディーゼル機関の熱は驚異的である。

効率向上、低質燃料油の使用などで優位性は維持する

第8章は、調査を通じて得られた知見を筆者の考察ことができた。それに加えて1980年代から盛んになっとして記述した。4サイクルディーゼル機関が将来にた熱電併給（コージェネレーション）システムに代表

向かって生き続けられるのか、ほかの熱機関や燃料電されるエネルギーの有効活用が内燃機関の利用を促進

池などに取って代わられるのかを予測することは難しした。さらに1990年代から環境問題に直面し、技術的いが、少なくとも更なる進化を続けることが不可避で対策の確立が急務となった。

あることは確かである。

常用機関の市場のひとつとして、主として途上国向けのディーゼル発電プラントがあり、欧州の機関メー

本文中に盛んに使用される専門用語のうち、特に頻出するものについて、簡単に紹介しておく。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

3

（1）正味平均有効圧力（略号Pme、単位：kg/cm2、MPa）
機関の時間容積（回転数と排気量の積）あたりの出力を表すもので、出力性能の目安となる。
（2）平均ピストン速度（略号Cm、単位：m/s）
ピストンの往復動の平均速度で、回転数とともに速度の目安となる。
また使用単位は、概ね1990年代以降はSI単位、1980
年代末までは旧単位を使用した。例として出力単位は
旧はPS、新はkWとし、必要なものはkWm（機関出力）とkWe（発電機出力）に区別した。また正味平均有効
圧力Pmeは旧はkg/cm2、新はMPaを使用した。
1980年代まで 1990年代以降

4

換算係数

出力

PS

kW、kWm、kWe

1kW＝0.7355xPS

正味平均
有効圧力

kg/cm2MPa

1MPa＝0.09807kg/cm2

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March2 ディーゼル機関の誕生から普及まで
2.1 ディーゼル機関の誕生
ド イ ツ 人 ル ド ル フ ・ デ ィ ー ゼ ル （ Rudolf C. K.
Diesel, 1858-1913）（図2.1）は1892（明治25）年に、独自の熱力学理論「合理的な熱機関の理論と構造」を発表し、同時にこの理論に基づく特許を取得した。高
い燃焼圧力により、サイクルの温度差を大きくすることで熱効率を高めることを理論的に証明し、既にオットー（N. O. Otto, 1832-1891）によって発明された火花点火機関で用いられる予混合燃焼ではなく、燃料をシリンダの中に噴射する方式を採った。空気の圧縮熱で点火するいわゆる圧縮点火機関の発明である。
1893（明治26）年に実験機が製作され、長期にわたる試行の末1897（明治30）年に漸く実用化の目途をつ

図2.2 ディーゼル機関第1号機（MAN Diesel博物館所蔵）

けた。この間の経過は自著のなかで詳述されているが、何度かの危機を乗り越え、最後に成功を勝ち得たのは、自らが構築した熱力学理論に裏付けられた強い信念がんどが燃料の気化による安定な燃焼との戦いだったとあったからに他ならない。

もいえる。

一連の膨大な実験は、実に多彩な内容から成ってお実験機は4サイクルのクロスヘッド型単気筒の機関

り、今日でも参考になることが多い。例えば、使用しで、口径150mm、行程400mmの初号機（図2.2）と口た燃料は、原油、灯油、ガソリン、都市ガスと当時入径220mm、行程400mmの2号機で、いずれも現在ドイ手できる燃料はほとんど試した。燃料の噴射方式も無ツで保存されている。

気噴射と空気噴射の両方式を試みた結果、空気噴射方

ルドルフ・ディーゼルが発明家として優れていたの式を採用した。このことは、燃料の気化がうまくいかは単に理論の組立だけではなく、当時全盛だった蒸気

なかったことの裏返しでもあり、5年間の実験のほと機関に代わる高効率機関の実用化と普及に目標を置いたことである。そして、実験を経済的、精神的に支えたのが、ドイツのクルップ（Krupp）社、アウグスブ
ルグ機械製作所（後のMAN社）の2社だった 1, 2, 3。

2.2 ディーゼル機関の普及
ルドルフ・ディーゼルは実用化の見通しがつく前からライセンスの供与に熱心だった。前述の2社のほか、彼がアウグスブルグの学生時代実習したことのあるス
イスのスルザー（Sulzer）社をはじめ5年間に、表2.1に示す10社と技術供与の契約を交している。
欧州各地から実験機の視察に訪れた各社へライセン
ス契約を奨めたことはもちろん、各地を回ってディー
ゼル機関の優秀さをアピールし自ら契約を交わした。
また、1913（大正2）年には、アメリカに渡り、発明
図2.1

ルドルフ・ディーゼル（1858-1913）（MAN Diesel社提供）

王トーマス・エジソン（Thomas A. Edison）とも会っている。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

5

表2.1

ルドルフ・ディーゼルの技術供与先
契約日（明治38）年に2サイクルの自己逆転機関を開発、続いて M A N （ ア ウ グ ス ブ ル グ 機 械 製 作 所 の 新 会 社 ）、

技術供与先

国名

Maschinen fabrik-Augsburg AG

ドイツ

1893年2月21日

Fried Krupp, Essen

ドイツ

1893年4月10日

Sulzer Brothers Ltd.

スイス

1893年5月16日

F. Dyckhoff Fils, Bar-le-Duc

フランス

1894年4月18日

Cares Freres, Ghent

ベルギー

1894年4月30日という安全面が重視された。最初の潜水艦用ディーゼ

Mirrlees, Watson & Yaryan Co., Ltd. スコットランド 1897年3月23日

ルは、フランスの「Circe号」と「Calypso号」で、Nobelも自己逆転機関を開発した。
初期のディーゼル機関の適用分野に潜水艦がある。
それまでのガソリン機関に較べ、燃料が引火しにくい

Adolphus Busch

アメリカ

1897年10月9日

MANの4サイクル4気筒、口径330mm、行程360mm、Burmeister & Wain

デンマーク

1898年1月28日

300PSを4台搭載して、1907（明治40）年に就航した 5。

1898年1月

最初の航洋ディーゼル船は1910（明治43）年に就航

1898年2月16日

したイタリアの「Romagnd号」で、主機としてSulzer

Marcus Wallenburg（AB Diesel-Motorer に権利譲渡） スウェーデン
Ludwig Nobel Ltd.

ロシア（「Sulzer低速舶用ディーゼル機関の歴史（1）」D.T.Brown
内燃機関1985年5 月号より）の2サイクルトランクピストン形、4気筒、口径310mm、行程460mm、380PS/250rpm 2基が搭載された。同年末にはタンカー「Vulcanus号」がオランダのルドルフ・ディーゼルの特許は1912年頃から満了しは

ストーク・ヴェルクスポアディーゼル（SWD）の4サ

じめるが、その後、これらライセンシーが拡張したネッ

イクル、クロスヘッド型、6気筒、口径400mm、行程

トワークで、数多くの会社が独自の設計でディーゼル機

600mm、500PS機関を搭載して就航した。そして1911

関を作るようになり、急速に普及するようになった。

（明治44）年には、「Toiler号」にSwedish Polarの180PS 2基を搭載して大西洋を横断した。

2.3 ディーゼル機関の商用化

1912（明治45）年に、デンマークの海運会社East
AsiaticはB&Wの4サイクル、口径530mm、行程730mm、

商用ディーゼル機関の1号機はアウグスブルグで1250PS 2基を「Selandia号」（図2.3）に搭載し、欧州と1897（明治30）年製作され、ドイツ、ケムプテンのマ

日本間の航路に就航させた。これをもって、世界初のッチ製造会社のユニオン社の動力用として1898（明治

本格的航洋船とする説が有力である 6。同じ年に就航

31）年に稼働開始した。これは、4サイクル、2気筒、した6500DWTの貨物船「Monte Penedo号」は初めて

60PS/180rpmの機関であった。

の2サイクル航洋船であり、Sulzer 4S47形、クロスヘ

一方、Sulzer社は1903（明治36）年に4サイクル、
20PS/250rpmの初のディーゼル機関をポンプ駆動用とッド型、4気筒、口径470mm、行程680mm、850PS/
160rpmが2基搭載された。

して製作した。そして、B&W社は1904（明治37）年に4サイクル機関の製造を開始、8〜16PSの陸上発電用として10基を製作した。
最初の舶用ディーゼル機関は、1903〜4（明治36〜7）
年、フランス、ロシア、スイスで内航船として就航した。フランスの運河のはしけ「Petit Pierre号」は、
Dyckhoff製の水平対向ピストン、口径210mm、行程300mm、25PS機関を装備した。同じ頃、ボルガ河とカスピ海を運航する650DWTタンカー「Vandal号」が就航した。主機関はスウェーデンのAB Diesel製、口径290mm、行程430mm、120PS/240rpmの4サイクル機関

図2.3

世界初のディーゼル航洋船Selandia号（MAN Diesel社提供）

を3基3軸に配置したものだった。そして1904（明治37）年には、スイス、ジュネーブ湖の貨物船「Venoge号」

2.4 我が国におけるディーゼル機関の誕生までにSulzerの4サイクル、2気筒、口径260mm、行程6450mm、40PS/260rpmのディーゼル機関が搭載された4。

日本人で初めてディーゼル機関に接したのは、新潟

しかし、これら初期の舶用機関は逆転が効かず、プ

鉄工（現新潟原動機）の技師長笹村万蔵が1900（明治

ロペラはディーゼル機関直結と電気的逆転式を組合わ

33）年に欧米視察の際に立ち寄ったパリ大博覧会で展せた取扱いにくいものだった。そこで、Sulzerは1905

示されていた実機であると思われる7。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

1907（明治40）年、日本石油は33PSの単気筒ディー
ゼル機関を1台輸入した。これは本邦初のディーゼル機関と推定される。同社の機械部門であった新潟鉄工
は、この機関をもとにディーゼル機関の研究を始めた。
一方、三菱重工は1912（大正元）年頃、蒸気タービンの技術習得のため渡欧中の技師が、建造中だった前述の「Selandia号」の見学の機会を得て、ディーゼル機関に強い関心を抱き、その報告に基づいて調査研究が開始された。そして三菱神戸で1917（大正6）年に、清水菊図2.5 本邦初の国産舶用ディーゼル機関（新潟鉄工1919年）（新潟原動機提供）

平らの設計による独自のディーゼル機関、G37.5/50型、4気筒、口径375mm、行程500mm、250PS/187rpmを完

2.5 海外からの技術導入

成し、三菱名古屋に納入した（図2.4）。これがわが国で製作された最初のディーゼル機関とされる 8, 9。
早くからディーゼル機関の研究を始めていた新潟鉄
工は、1916（大正5）年6月に欧米に視察中の技師加藤

この頃日本海軍では、潜水艦の主機として、ガソリン機関からディーゼル機関への転換を決定し、欧州メー
カーとの提携を推進していた。

重男にディーゼル機関の調査を命じた。そして同年101915（大正4）年に、川崎造船はイタリアのFIAT社

月に、渡英中の海軍機関大佐大内愛七の紹介で、マンと単動2サイクルの製造権に関する契約を結び、1916

チェスター郊外のマーリス（Mirrlees Bickerton &（大正5）年には、三菱神戸がVickers社と提携、1917

Day）社を訪ねたあと、スウェーデンのAB Diesel（大正6）年に日本海軍はSulzer社から潜水艦用Q型デ（Polar）を視察し、1917（大正6）年帰国した。そのィーゼル機関の製造権を購入、翌年神戸製鋼もSulzer

後両社と技術提携の交渉を始めたが、AB DieselとのとQ型機関の提携を行った。1923（大正12）年頃から、交渉が難航したため、マーリス社と1918（大正7）年1

技術導入が活況を呈し表2.2に示すとおり、ほぼ15年月に製造権に関する契約を結んだ。

間で延べ15社が製造権の取得を果している。

マーリスと提携したものの、非逆転機関のため舶用
表2.2

としては使えなかったので、マーリス経由AB Dieselの 図面を入手し、 4サイクル、 4気筒、 口径9インチ

契約年

海外との技術提携の状況11

契約者

1911（明治44） 川崎造船

提携先 サイクル

製造開始

備考

―

潜水艦

MAN

2

1915（大正4） 川崎造船

FIAT

2

1919（大正8） 潜水艦

1917（大正6） 三菱神戸

Vickers4

1922（大正11） 潜水艦

島工場で始動に成功した（図2.5）。これがわが国で製

1917（大正6） 日本海軍

Sulzer2

1918（大正7） 潜水艦

造された最初の舶用ディーゼル機関である10。

1918（大正7） 神戸製鋼

Sulzer2

1920（大正9） 潜水艦

1918（大正7） 新潟鉄工

Mirrlees4

1920（大正9） 発電用

1920（大正9） 三菱神戸

Vickers4

1924（大正13） 商船

1923（大正12） 川崎造船

MAN

4

1926（大正15） 潜水艦

1923（大正12） 神戸製鋼

Sulzer2

1924（大正13） 練習船

1924（大正13） 新潟鉄工

Nobel

2

1926（大正15） 漁船

1925（大正14） 横浜船渠

Atlas

4

1926（大正15） 商船

1925（大正14） 三菱神戸

Sulzer2

1930（昭和5）商船

1926（大正15） 三井物産

B&W

41928（昭和3）

商船

1929（昭和4） 三菱横浜

MAN

2,4

1930（昭和5） 発電用

1929（昭和4） 川崎造船

MAN

2,4

1934（昭和9）（229mm）、行程12インチ（305mm）、100PS/350rpmのM4Z型機関を1919（大正8）年6月20日に完成、東京月

図2.4

商船

本邦初の国産ディーゼル機関（三菱神戸1917年）（三菱重工提供）

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

7行程686mm、600PS/150rpm）の輸入機関が使用され2.6 わが国におけるディーゼル機関の発展た。引き続き建造された姉妹船の「早鞆丸」「三原丸」には三菱神戸製の同型機が搭載された16。

わが国において、最初に船舶に搭載されたディーゼ

1924（大正13）年三井物産造船部（現三井造船）は

ル機関は、1917（大正6）年海軍の給油艦「高崎」の主「赤城山丸」の主機としてB&Wから購入した4サイク

機B&Wの4サイクル単動500PS 2基であった。引き続き

ル空気噴射、クロスヘッド型機関（6気筒、口径

1918（大正7）年には、大型潜水艦「伊51号」にSulzer

740mm、行程1500mm、1800PS/87rpm）を搭載した。

Q45型単動2サイクル空気噴射式、トランクピストン型

これがわが国初のディーゼル航洋船である17。船主で機関（6気筒、口径450mm、行程440mm、1300PS/もある三井物産は本機関選定にあたって、初代機関長

340rpm）を2基搭載した。さらに1920（大正9）年には、となる川合菊平を欧州に派遣し、B&Wの立会のみな「伊52号」にSulzer Q54型（8気筒、口径540mm、行程らず他社機関や艤装品の調査にあたらせた 18。結局、570mm、3000PS/300rpm）を2基搭載した12。これらは主機関としてはB&Wの1台だけの確保に止まったた

何れも、欧州から輸入した機関であった。

め、姉妹船の「秋葉山丸」の主機関は蒸気機関を搭載

新潟鉄工は、1919（大正8）年に開発に成功した
M4Z型100PS機関を1920（大正9）年静岡県の東海遠竣工後、同じ北米航路に就航した両船は優劣が比較

洋漁業「第二太洋丸」の舶用主機第1号として納入し、されることになり、ディーゼル船「赤城山丸」が航海引き続き同型の2号機を漁船「海運丸」に納入した13。

日数の短縮と積荷の増加で「秋葉山丸」に大きく差を同じ年にマーリス型発電用ディーゼル機関の初号機を付けたと記録されている。

京都の日本絹布（後の鐘紡）に納入した。そして、日本郵船が英国の造船所に発注していた初のディー

1922（大正11）年には農商務省調査船「白鳳丸」に4ゼル船2隻が、1925（大正14）年に日本に到着、1隻はサイクル、320PS/270rpm機関2台を納入した。

Sulzerの2サイクル機関を積んだ「愛宕丸」、もう1隻

さらに1924（大正13）年スウェーデンのノーベル（Nobel）社から2サイクルディーゼル機関の製造権をがB&Wの4サイクル機関を積んだ「飛鳥丸」で、いずれも2000PSを2基搭載した19。

取得、1927（昭和2）年に共同漁業のトロール漁船

大阪鉄工（現日立造船）では、大阪・別府航路の客「釧路丸」に750PS型を搭載した。そして1928（昭和3）船「紅丸」主機にB&W、4サイクル単動機関（6気筒、年に、同じノーベル型2サイクル、クロスヘッド型（6口径500mm、行程900mm、900PS/140rpm）2基を輸

気筒、口径510mm、行程760mm、1500PS/150rpm）

入して搭載した20。

を農商務省調査船「俊鶻丸」に搭載した。本機関は当1926（大正15）年に三菱神戸が建造した大阪商船の時としては、航洋船主機に較べても遜色のない大型機「那智丸」に搭載されたのは三菱神戸製、ビッカース

14

関として評判になったという 。
池貝鉄工も早くからディーゼル機関の研究に着手しており、1920（大正9）年に、独自で開発した4サイク

単動4サイクルクロスヘッド型機関（6気筒、口径463.6mm、行程686mm、600PS/150rpm）2基で、国産機関が初めて搭載された商船である21。

ル、空気噴射式単気筒、40PSディーゼル機関を完成

1928（昭和3）年、三井物産造船部はB&Wの国産1し、東京高工に納入した。続いて、1922（大正11）年

号機を完成し、三井物産の「高見山丸」に搭載した。

には120PSの4サイクル機関を御前崎の漁船「福生丸」、

4サイクル単動、空気噴射式トランクピストン型機関

160PS機関を「明照丸」の主機として納入した 15。そ（6気筒、口径500mm、行程900mm、950PS/160rpm）

して1930（昭和5）年には練習帆船「日本丸」「海王丸」だった。これら機関の主要目を表2.3に示す。

の補助推進機関として、無気噴油式4サイクルディー
ゼル機関（6気筒、口径400mm、行程600mm、600PS/
220rpm）各2基を納入した。この両船はわが国初のデ
ィーゼル練習船であるばかりでなく、50年以上にわたり海上技術者の養成の場として貢献した。
商船用としてわが国で初めてディーゼル機関が搭載されたのは、1924（大正13）年三菱神戸で建造された大阪商船の内航貨客船「音戸丸」で、主機はビッカー
スの単動4サイクル無気噴射式（6気筒、口径463.6mm、8

することに決まった。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March表2.3

初期の主な国産ディーゼル機関の主要目
出力PS Pme*2
回転数 kg/cm
rpm Cm* m/s

船名
（納入先）
竣工年

機関製造者
機関形式*

気 口径
筒 行程
数 mm

三菱名古屋
1917（大正6）年

三菱神戸
単4空TP

4

375
500

250
187

5.4
3.1

第二大洋丸
1920（大正9）年

新潟鉄工
単4空TP

4

229
305

100
350

5.1
3.6

463.6 600 x 2
那智丸
三菱神戸/Vickers
6
150
686
1926（昭和元）年
単4無CH

5.2
3.4

高見山丸
三井玉野/B&W
6
1928（昭和3）年
単4空TP

500
900

950
160

5.0
4.8

俊鶻丸
1928（昭和3）年

新潟鉄工
単2空CH

6

510
760

1500
150

4.8
3.8

日本丸
1930（昭和5）年

池貝鉄工
単4無TP

6

400
600

600 x 2
220

5.4
4.4

帝洋丸
横浜船渠/MAN
6
1931（昭和6）年
複2無CH

600
900

3600 x 2
125

4.4
3.8

＊記号 単：単動、複：複動、2：2サイクル、4：4サイクル、空：空気噴射式、
無：無気噴射式、TP：
トランクピストン型、CH：クロスヘッド型、Pme：正味平均有効圧力、Cm：平均ピストン速度

図2.7 2サイクル機関の作動原理（図2.6 とあわせ、田山経二郎「舶用大形2サイクルディーゼル機関の技術系統化調査」2006年度より引用）

で大差がなく、何れも5kg/cm 2前後だったので、2サ2.72サイクル・4サイクルと単動・複動機関

イクルにすることで、同一要目で、2倍の出力が得られたことになる。図2.6、2.7に4サイクル、2サイクル

ルドルフ・ディーゼルが実用化に成功したのは4サ機関の作動原理を示す。

イクルディーゼル機関だったため、その製造権を得た

一方、単動式から複動式に移行したのも出力増加のメーカーは暫くは専ら4サイクル機関を製造していた要求によるものである。蒸気船からディーゼル船へのが、1910（明治43）年頃から大型機関メーカーを中心シフトが進むにつれ、より大きな船へのディーゼル機に2サイクル機関の開発を始めた。Sulzer、FIAT、関搭載の需要が増し、単機出力も当然大きいものが求

Junkers、Nobelなどが比較的早く、続いてMAN、められた。単動式がピストンの片側で燃焼が起こるの

B&Wなども2サイクル機関の製造を始めた。

に対し、複動式はピストンの両側で燃焼をさせて仕事

船のサイズが大きくなるにつれ、所要出力が大きく量を稼ぐ仕組みである。概念図を図2.8に示した。

なるが、当時の4サイクルでは出力が不足のため、前1929（昭和4）年頃、B&Wは4サイクル複動式でPme

述の「Selandia号」、「Monte Penedo号」のように、25kg/cm2クラスの機関を開発した。これは4サイクル単基搭載して所要出力を確保する方法がとられていた。

動式に較べて2倍の出力である。1930（昭和5）年代に正味平均有効圧力（Pme）は4サイクルと2サイクル

入ると、MAN、Sulzerが2サイクルの複動式機関を

図2.64サイクル機関の作動原理

図2.8

複動ディーゼル機関の概念図

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

9

Pme 5kg/cm2程度でシリーズ化して、2サイクル単動式

及していなかったため、2サイクル化、複動化が出力と4サイクル複動式に対して2倍という大出力を実現し増加の有力な手段として用いられた。また、平均ピスた。日本海軍は潜水艦、水上艦用に2サイクル複動を

トン速度Cmは4〜6m/sが多いなかで、艦本13号のみ

数機種開発してきたが、戦艦「大和」用に開発した艦

7.0m/sと高かったことでも外国勢にひけをとらなかっ2

本式13号10型機関はPme 5.0kg/cm 、平均ピストン速

たことがうかがえる。図2.9は口径に対する気筒あた

度Cm 7.0m/sと非常に高水準の機関であり、高い技術

り出力を比較したもので、2、4サイクルの違いと単動、を有していたことが分かる。しかし本機関は「大和」複動の違いが分かる。

には使われず水上機母艦「日進」に搭載された。
表2.4

サイクルと単動・複動の比較

Type

製造者

口径 行程 気筒mm mm 数

出力
PS

4サイクル

B&W

740 1500 6

1800

87

単動

MAN

450

420

6

1200

2サイクル

Sulzer

540

570

8

単動

FIAT

440

450

4サイクル
複動
2サイクル
複動

１ 「ディーゼルエンジンはいかにして生み出されたか」
R.Diesel（山岡茂樹訳）

回転数 Pme Cm
2
rpm kg/cm m/s

２ 「ディーゼル機関の発明と初期の改良」K.Luther（笠川

4.8

4.4

哲訳）日本舶用機関学会誌（以下MESJと略称）1981年5月

450

6.0

6.3

３「ディーゼル機関-世界における第1号機の開発」

3000

300

4.3

5.7

6

1300

360

4.1

5.4

B&W

680 1600 8

5500

100

5.6

5.3

B&W

840 1500 6

6750

125

5.2

6.3

Sulzer760 1200 7

7600

113

4.2

4.5

MAN

600

6

3600

125

4.5

3.8
4.4
7.0

900

三菱長崎 720 1200 8

8000

110

4.4

600 10

8000

350

5.0

日本海軍 480

K.Luther（三村道夫訳）内燃機関 1978年9月
４ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史」藤田秀雄他
MESJ 1995年9月 P624
５ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史」藤田秀雄他
MESJ 1995年9月 P625
６ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史」藤田秀雄他
MESJ 1995年9月 P632
７ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P82
８ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸 1992年9月
P15
９ 「舶用機関技術史」日本船舶機関士協会 2003年5月 P322
10 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P83
11 「舶用ディーゼル機関の技術に関する進歩の年表」村田正之他 MESJ 1979年2月
12 「 日 本 の 艦 艇 ・ 商 船 の 内 燃 機 関 技 術 史 」 藤 田 秀 雄 他
MESJ 1995年8月 P606
13 「日本漁船発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P78
14 「新潟鉄工所百年史」1995 P86

図2.9

機関種類別気筒あたりの出力比較

表2.4は代表的な機関の要目を種類別に示したもの

10

15 「日本漁船発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P83
16 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱神戸 1992年9月 P17
17 「三井造船のディーゼル50年」1986年8月 P13

で、すべて無過給であるため、Pmeが4〜6kg/cm2程度

18 「舶用機関の回顧談」川合菊平 MESJ 1973年2月であるのに対しシリンダあたりの出力は、2サイクル

19 「日本郵船百年史」1988年10月 P252, 670

または複動にすることにより顕著に増加することが示

20 「日立造船百年史」1985年3月 P108されている。このように、終戦までは過給機がまだ普21 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱神戸 1992年9月 P17

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

3 船舶用ディーゼル機関の発達過程
3-1-2

3.1 商船用ディーゼル機関

内航船

わが国は国土面積の割合に広い領海と長い海岸線を有する島嶼国であり、古くから人や荷物の輸送に船が

3-1-1

外航船

使われてきた。第二次大戦後、架橋や海底トンネルな

国際航海に従事する外航船は、海運大国日本の花形

ど道路や鉄道が整備され、またモータリゼーション時

として産業の発展に寄与してきた。第二次大戦後、蒸代の到来で自動車が大幅に増えた結果、1980年代に入気タービンからディーゼル機関への転換が進んでいく

り慢性的な道路の渋滞や自動車からの大気汚染が深刻

過程で、ディーゼル機関のなかで2サイクル機関と4サな社会問題となった。このため、輸送手段をトラック

イクル機関の競争が始まった。欧州のMAN、SEMT、から船舶や鉄道にも分担させるいわゆるモーダルシフ

Sulzerなどの各社が高性能の4サイクル機関を開発しトの取組みが官民一体で行われて今日に至っている。

たのに対し、当時の2サイクル機関は、潤滑油消費が輸送手段別のトンキロベースの輸送量を図3.1.1に示

多く、燃費も悪かったため4サイクル機関に遅れをとすとおり、内航船は過去30年余りに亘って4割前後のり、外航船主機としても4サイクル機関優位の時期がシェアを保ってきた。

あった。1964（昭和39）年、川崎重工は4サイクル中速機関を3基1軸に配したコンテナ船「オーストリアン
エンタープライズ」号を建造し、世界最大のマルチプ
ルギヤード機関 （複数のディーゼル機関から減速機を介してプロペラを駆動する方式）として注目された1。
また、石川島播磨重工（現IHI）は1967（昭和42）年に多目的貨物船「フリーダム」に同社が技術提携した
SEMT社12PC2-2型機関5130PSを搭載、20日ピッチの
短いサイクルで連続建造を開始した。本シリーズは後
図3.1.1 国内貨物の輸送活動量の推移（国土交通省「陸運統計要覧」より加工）

続の「フォーチュン」でも16PC2-2V型8000PSが搭載され1980（昭和55）年までに両シリーズ合わせて実に233隻という多数を建造し、すべて外国に輸出された。
これら船舶の機関を表3.1.1に示す。

一方輸送手段別のトンキロ輸送あたりのエネルギー
消費量は図3.1.2で示すとおり、内航船がトラックに比較し約5分の1と省エネルギーになっていることがわ

表3.1.14サイクル機関を搭載した外航船の要目例

船名またはシリーズ船名

メーカー
主機型式

気
筒
数

口径
行程
mm

出力PS
Pme
2
回転数 kg/cm
rpm
Cm m/s

オーストラリアン
エンタープライズ

川崎MAN
V8V40/54 3台

16

400
540

8690x3
400

18.0
7.2

フリーダム
シリーズ

IHI SEMT
12PC2-2V 1台

12

400
460

5130
500

13.3
7.7

フォーチュン
シリーズ

IHI SEMT
16PC2-2V 1台

16

400
460

8000
500

15.6
7.7

かる。

2サイクル機関は、昭和50年代初めから、ロングスト
ローク化、クロスヘッド式（ピストンと連接棒の間にクロスヘッドという側圧を受ける部分を設ける方式）、
ユニフロー式（掃除空気がシリンダの下部から上部の

図3.1.2 輸送手段別エネルギー比較（1998年度「交通関係エネルギー便覧・平成12年度版」より抜粋）

排気弁に直進する方式）、静圧過給方式（7-2-4参照）などの採用で、低燃費と低質油炊対応を確立し、外航船（大型船）の分野では確固たる地位を築くことになる。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

11内航船で運ぶ貨物は、鉄鋼製品、セメント、石灰石、型ケミカルタンカー）が竣工した。530kWm の4サイク

穀物飼料、紙、自動車、砂利、石油製品など産業基盤

ル中速機関3基で発電し、2基の電動機で全旋回式可変資材から食糧、日用雑貨に到るまでほぼ全般に亘ってピッチプロペラを回すシステムだった。主機はヤンマいる。これらの貨物の種類によって、種々の船が建造

ーの6N165L-EN型1200rpmであり、在来船の4サイクされる。2007（平成19）年3月末現在、内航船は6056

ル低速機関とは好対照の機関である。その後できた隻、360万6920総トンとなっており、総トン数シェア

499トン型貨物船「新衛丸」も400kWm 3基による発電

でみると、一般貨物船の48％とタンカーの27％で全体システムだった。在来船との比較を表3.1.3に示す。

の75％を占め、残りをセメント、土・砂利・石材、自表3.1.3動車の各専用船が占める。
内航船は小型の199総トンから大型の10000総トンを超えるものまで、かなり幅広いサイズに分布しており、主機の出力も概ね1000PS（735kW）から23000PS（17000kW）クラスまで、広範囲に亘っているが、1970（昭和45）年ころ以降は専らディーゼル機関が使船種

在来船と電気推進船の比較

主機

補機

推進
動力

推進器

備考

低速
中速
在来船
1800PS 固定
499GT貨物船 1800-2000PS 180kW 2基 （1324kW） ピッチ
新衛丸
499GT貨物船（主発）中速機関
400kW 3基500kW 2基 二重 推進系の（1000kW） 反転 2系統化

用され、およそ3000PS（2206kW）を境に小型は4サ
イクル低速機関が、大型は2サイクル低速機関が主流

電気推進システムの導入によるメリットは、となっている。しかし、近年の電気推進機関では4サ①負荷変動に対する応答性が高いこと

イクル中速機関が使用されている。

②原動機の種類が2種類から1種類になったことによ小型の代表的船舶である499総トン型貨物船の主機る、予備品共通化と保守の容易化の変遷をみると、1970年代は1000〜1200PSが主流だ③推進システムの2系統化による信頼性の向上ったが次第に高出力化して2000年代では1800〜④マルチ化による動力分割が自由

2000PS級のものが搭載されている。主な各社の機関⑤推進効率の上昇による燃料消費量の節減などが挙げられる。

を表3.1.2に比較してみる。

電気推進船は、貨物船だけではなくタンカーや後述
表3.1.2
船種
建造年

499GT
貨物船
1970年代499GT
貨物船
2000年代499総㌧型貨物船主機の要目比較
2

主機メーカー 気 口径mm 出力PS
Pme kg/cm
筒rpm
型式
Cm m/s
数 行程mm 出力kW
阪神
6LU28

6

280
480

1000
736

380

13.3
6.1

赤阪
DM28

6

280
480

1000
736

380

13.3
6.1

新潟
6M28AT

6

280
480

1000
736

370

13.7
5.9

阪神
LH34

6

340
640

2000
1471

270

19.1
5.8

赤阪
A34S

6

340
660

2000
1471

260

19.3
5.7

新潟
6M34BT

6

340
620

2000
1471

290

18.4
6.0

のフェリー、クルーズ船、漁船など大小各種船舶に適燃費
推進効率用される例が増えてきており、今後大幅に増加してい155g/PSh

3-1-3

39〜40%

くものと思われる。
カーフェリー

日本では1911（明治44）年に関門海峡を鉄道車両を運ぶ連絡船が就航したのが初めての車両輸送で、その後青函連絡船と宇高連絡船が就航した。関門航路は140g/PSh
43〜45%

1942（昭和17）年のトンネル開通まで、宇高航路と青函航路は1988（昭和63）年の瀬戸大橋と青函トンネル
開通まで鉄道車両輸送の使命を果たした。
青函連絡船では、1955（昭和30）年に初めて「檜山丸」（初代）にディーゼル機関が使用され、1977（昭この表から約30年の間に、機関の正味平均有効圧力

和52）年に竣工した「石狩丸（三代目）」まで16隻建

Pmeは約50％上昇し、回転数は約30％低下により推進造された。檜山丸主機は2サイクル無過給機関の2基2効率が約10％上昇、燃費は約10％低下したため20％ほ軸だったが 2 、津軽丸（二代目）では、16気筒の4サイ

ど燃料が節約できたことになり、これは速力に換算す

クル機関の8基2 軸となり、補機を含めると1隻あたりると7％弱の増加に相当する。実際の航海速力が10ノの総気筒数が152にも及んだ。以降は口径を大きくしット前後だったものが、最近では11〜12ノットに上が気筒数を減らす方向に変わってきた 3。これには保守ってきているのは、燃料消費は若干増えるが、速力重整備上の利点が大きかった。またこの20年間で、正味視の考えに基くものと思われる。

平均有効圧力Pmeが無過給の5kg/cm2から過給機関で2002（平成14）年、内航電気推進船「千祥」（499総㌧12

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

12.3kg/cm2と2.5倍程度に上昇していることがわかる。

表 3.1.5

表3.1.4にこれら機関の要目を示す。
表3.1.4青函連絡船用主機要目

1970年代のカーフェリー用主機の要目

口径
気筒数 行程mm

メーカ
型式

出力PS/cyl
回転数rpmPme
2kg/cm
Cm m/s

出力
範囲
PS

メーカ
型式
使用開始

サ
気 口径 出力PS
イ 台 筒 行程 回転数
ク 数 数
ル

搭載船

mm

rpm

Pme
2
kg/cm
Cm m/s新潟
MG31EZ

6,8

310
380

350
600

18.3
7.6

2100〜
2800

三菱
8TPD48
1955年

2 2 8

480
700

2600
230

5.0
5.4

檜山丸（初代）空知丸（初代）
十和田丸（初代）

ダイハツ
DSM-32

6,8

320
380

350
600

17.2
7.6

2100〜
2800

MAN
V40/54

6-18

400
540

560
430

17.2
7.7

3350〜
10000

SEMT
PC2-5

6-18

400
460

650
500

18.7
7.7

3900〜
11700

6-16

400
480

650
530

18.3
8.5

3900〜
10400

川崎MAN
220
V8V22/30mAL 4 8 16
300
1964年

1600
1000

7.9
10.0

津軽丸（二代目）
松前丸（二代目）
八甲田丸ほか三井
260
1226MTBF40V 4 8 12
400
1965年

1600
560

10.1
7.5

大雪丸、摩周丸
羊蹄丸、十勝丸（何れも二代目）

Sulzer
ZB40/48

1500
600

12.3
7.6

空知丸（二代目）
檜山丸（二代目）
石狩丸（三代目）

昭和50年代半ばから初期のカーフェリーの更新時期

ダイハツ
6DSM-32
1976年

4 8 6

320
380

に入り、高速化、大型化が急速に進んだ。1979（昭和54）年に敦賀・小樽航路に就航した「フェリーすずら

昭和40年代の前半、日本は急速な経済成長を背景に、本格的なモータリゼーションの時代に入った。生鮮食ん」と「フェリーゆーかり」は、14300GTの大型で航海速力22.5ノットと当時としては高速力であった。

料品を九州、四国、北海道など各地から首都圏や京阪

1996（平成8）年に敦賀・小樽航路に就航した「す

神に輸送するのに、トラックでそのまま乗下船ができずらん」と「すいせん」は航海速力29.4ノットと大幅るカーフェリーの利点が認められ需要が一気に増大しなスピードアップを図り所要時間を30時間から21時間

た。また、離島航路に就航していた客船や貨客船に代程度に一気に短縮した。これにより同航路は2隻によわって、トラック、乗用車を運ぶカーフェリーも待望

るデイリー運行を実現し、運航効率と顧客の利便性をされた。

向上することができた。主機出力も大幅に増え、中速

1968（昭和43）年に神戸・小倉間に就航した阪九フ機関としては世界最大の出力を持つSEMT社の18PC4-

ェリーの「フェリー阪九」が長距離（大型）フェリー

2B型32400PS/410rpm 2基が提携先のディーゼルユナのさきがけとなり 4 、中距離（中型）フェリーでは、

イテッド（DU）から納入された。そして、2004（平1969（昭和44）年に関西汽船が神戸・高松航路に双胴成16）年には舞鶴・小樽航路に航海速力30.5ノットの船「六甲丸」を初めて就航させた。

「はまなす」「あかしあ」が同時就航した。本船は従来初期のカーフェリーの主機として要求される項目として①車両甲板下の機関室に収まるよう機関高さが低いこと（船体構造）②B重油燃料が使用可能なこと（経済性）③故障が少なく定期整備時以外の機関停止が許されないこと（定時運航）④2基2軸または4基2軸など複数推進システムであるのフェリーの推進システムとはまったく異なる電気推進式で、1軸心上に2個のプロペラを対向配置した画期的なものだった。主機出力は、効率アップの効果もあり12600PS 2基と「すずらん」と比べて大幅に小さくなっている。
表3.1.6に1990年代のカーフェリー用主機の要目を示す。
表 3.1.6

1990年代のカーフェリー用主機の要目こと（安全性）などが挙げられる。
これら要求を満たすには、4サイクル中速機関が適しているが、適切な製品が始めから存在していた訳でなく、機関メーカー各社は国産機種の開発または海外との技術提携でこれに対応した。大別すると、大型機
関は提携機関、中型機関は国産機関が選択された。主な機関の要目を表3.1.5に示す。

メーカ
型式

気
筒
数

口径
出力
Pme
2
行程 kW（PS）/cyl MPa（ kg/cm ）mm 回転数rpm
Cm m/s

出力範囲
kW（PS）

Wärtsilä 6ZA40S 18

400
560

750（1020）510

2.51（25.6） 4500（6120）13500（18360）
9.5

SEMT 6PC2-6B 18

400
500

750（1020）600

2.39（24.3） 4500（6120）13500（18360）
10.0

SEMT 6PC4-2B 18

570 1324（1800） 2.19（22.4） 7944（10800）23832（32400）
660
430
9.5

MAN
58/64

580 1400（1903） 2.32（23.7） 8400（11418）12600（17127）
640
428
9.1

6-9

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

13

1970年代の機関と比べて大型化（10000から30000
2と機関本体への補機類（ポンプ、冷却器、フィルター

PS級と3倍）、高過給化（Pme18から25kg/cm 級と4割類）の組込みなどで実現したほか、減速機の軽量化も増）、高速化（Cm8から10m/s級と2割増）が図られてシステムの軽量化に寄与した。主な高速船の要目を表おり、各社の技術開発の努力の結果が現われたものと3.1.8に示す。

思われる。またこれら技術開発の成功の陰には、日本

表3.1.8のライセンシーの協力が大きく貢献したことが挙げら

3-1-4

航路

メーカー 出力・台
原動機 回転数

シーガル2

SWATH（SSH） 三井 1988 熱海・大島

MTU
2680 x 4
ディーゼル

トライデントエース

スーパージェット 日立 1993 関空・淡路

新潟2750 x 2
ディーゼル

はやぶさ

ウェーブピアサ 川重 1996 八幡浜・臼杵

CAT 7370 x 2
ディーゼル 5520 x 2

シーバード

スーパージェット 日立 1997 長崎・串木野

新潟2750 x 4
ディーゼル

船 名
（現船名）

れる。
高速船

高速船は、船体を浮揚させて水の抵抗を減らすもの

代表的高速船の主要目

型 式

造船所 年

で、種々のタイプが1950年代ころから考案されてきた。
これら高速船の種類と推進システムを表3.1.7に示す。
表 3.1.7

高速船の種類と推進システムの比較

型 式

特 徴

適 用 例

推進器

原 動 機

水平
貫通型

復元力大で
安定走行

シュプラマルウォーター
ジェット

ディーゼル機関

高度な
制御必要

ジェット
フォイル

ウォーター
ジェット

ガスタービン

上二型式
の中間

スーパー
シャトル

プロペラ、 ディーゼル機関
ウォータージェット

滑走型

小型艇に
のみ可能

モーター
ボート

ガソリン機関プロペラ、ウォータージェット ディーゼル機関

半滑走型

単胴、双胴
型あり

小型客船
警備艇

プロペラ、
ディーゼル機関
ウォータージェット

エアクッ
ション船

水陸両用、
超高速

ホーバー
クラフト

空中プロペラ ディーゼル機関

SES

操船性
改善

WISES
プロペラ、
ガスタービン（海面効果翼船） ウォータージェット ディーゼル機関

半没水
双胴船

乗り心地
良い

SWATH、
ウェーブピアサー

ウォーター
ジェット

ディーゼル機関

スーパー
ジェット

ウォーター
ジェット

ディーゼル機関

水
中 全没水
翼 単胴型
船
全没水
双胴型

水中翼＋浮力ハイブリッド型
又は空気圧

サンオリーブシー（とらいでんと）SSTH

IHI 1998 高松・小豆島 ディーゼルオーシャンアロー

SSTH

IHI 1998 熊本・島原

3-1-5

MTU 5338 x 2ディーゼル 1750

クルーズ船

船を単なる移動の手段ではなく、船旅そのものを楽しむために作られた船がクルーズであり、20世紀の初頭に就航した大西洋航路の客船が最初のクルーズ船といわれており、1904（明治37）年処女航海で沈没して1500人余りの死者を出したタイタニック号も初期のクルーズ船のひとつである。
時代が下って、1969（昭和44）年に就航したクイー
ンエリザベス2号（図3.1.3）は、70327総㌧の世界最大のクルーズ船として活躍し、2004（平成16）年にクイーンメリー号にあとを譲るまでは世界を代表する船だっこれらを大別すると、水中翼型、滑走型、エアクッ

た。主機は最初蒸気タービンだったが、1986（昭和61）

ション型とその組合せ型に分類できる。推進器は船速年にディーゼル機関に換装された。MAN B&Wのが35ノット未満では在来のプロペラが、35ノット以上

9L58/64型16200PSを9基でそれぞれ10.5MWの発電機

ではウォータージェット（船底から吸い込んだ水をポを回し、2基の推進器を2基の44MW電動機で駆動する

ンプにより高圧にして船尾の水面近くに排出して船の世界最大の電気推進式であった。この換装工事により、推力を発生させるシステム）が適していると言われて燃料消費量が30％強節減され、省エネルギー効果が大いる。また原動機に要求される項目は、

いに発揮された。

①機関重量ができるだけ軽いこと。
②経済性が高いこと。
③機関整備は予備機との交換方式も可能。但し軽作業が船内でできることが望ましい。
が挙げられ、軽量なガスタービンが使用されてきたが、1980年代頃からディーゼル機関の軽量化が進み、その経済性と取扱性から2000年以降は、一部の船を除いてほとんどがディーゼル機関を搭載するようになった。
軽量化の技術は、機関の高過給化（Pme25kg/cm 2/2.5MPaクラス）、高速化（Cm12m/sクラス）の実用化

145338 x 2
1750

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

図3.1.3

クイーンエリザベス2号

表3.1.9

電気推進船のさらに進化したものとして、全旋回式推進器をポッド型容器のなかに収容したアジマス（azimuth）推進器を装備したクルーズ船が1998（平成10）年頃から登場した。
推進システムの発達の推移を見てみると、初期の蒸気タービンから、ディーゼル機関へと移り、ディーゼ
ル機関をベースとした電気推進システムが1985（昭和60）年頃から始まり、さらに1999（平成11）年頃にアジマス推進器が出現した（図3.1.4）。2000年代に入り、より高出力の要求が高まると、原動機にガスタービン

クルーズ船用の主なディーゼル機関
口径mm 出力kWm/PS 出力範囲 Pme kg/cm2
行程mm 回転数rpm
kWm
Cm m/s

メーカー
型式

気
筒
数

MAN B&W
L58/64

6-9

580
640

1400/1903
428

840012600

23.7
9.1

MAN B&W
L48/60B

6-18

480
600

1200/1632
514

720021600

26.3
10.3

Wärtsilä
46

6-18

460
580

1050/1428
500

630018900

26.7
9.7

Wärtsilä Sulzer
6-18
ZA40S

400
560

750/1020
510

450013500

25.6
9.5

SEMT Pielstick
6-18
PC2-6

400
460

552/750520

33109960

22.5
8.0を使用する船が表れた。
サル造船）津造船所で建造された5218総㌧の「おせあにっくぐれいす」が最初で、主機はフィンランドのバ
ルチラ（Wärtsilä）社16V22HF型3530PS（2596kW）2基が使用された5。
1989（平成元）年と翌年に三菱神戸で竣工した「ふじ丸」「にっぽん丸」は23000総㌧級の船で、主機はいずれも2サイクルディーゼル機関三菱8UEC52LA型
図3.1.4

アジマス推進器の一種Azipod

10700PS（後者は10450PS）が2基搭載された。
1990（平成2）年、三菱長崎で5万総㌧級「クリスタ2003（平成15）年、フランスのAlstom社で竣工した「Queen Mary 2」（150000総㌧）では、ガスタービン

ルハーモニー」が竣工、8640kWの中速ディーゼル機
関4基からなる電気推進船だった。

とディーゼル機関のコンビネーションによる電気推進

1991（平成3）年に、三菱長崎で28717総㌧の初代とアジマス推進器の一種であるMermaid Pod（Rolls「飛鳥」が完成、主機は4サイクル三菱MAN B&W

Royce社傘下のKaMeWa社とAlstom社の共同開発）が7L58/64型12600PS（9260kW）が2基搭載された。本使用された。発電規模の大きさとシステムの新規性で船は2006（平成18）年に、「飛鳥Ⅱ」（前クリスタルハ

世界の注目を集めた。

ーモニー）と交代するまで、わが国最大のクルーズ船

クルーズ船の推進機関に要求される性能はだった。わが国に関連のあるクルーズ船の要目を表①騒音・振動・排気色などが少なく、船内の環境が3.1.10に示す。

良好に保てること。
②低燃費、低質油使用が可能なこと。
③電気推進に適した機関であること。
などであり、総出力は数十MW級と大きいが、単基出力は10MW級でも対応できた。
これら要求を満たす原動機は、ディーゼル機関であるが、一般商船が2サイクル機関で占められているのと対称的に、クルーズ船ではわずかな例外を除いて、4サイクル機関が圧倒的に多いのは、機関の防振対策が比較的容易なことと、電気推進の場合のコスト面での優位性などがその主な理由と思われる。代表的機関
を表3.1.9に掲げる。
正味平均有効圧力Pmeが22〜27kg/cm2のかなり高水準のものが多いが、実際に搭載された機関は上表の最高出力を上限に、10-20％下げた出力を選定して信頼性を確保している場合が多い。
日本では、1989（平成元）年日本鋼管（現ユニバー

表3.1.10日本運航又は日本建造の主なクルーズ船

船名（現船名） 造船所 船速KN 推進方式 メーカー 台数 合計出力
竣工年
総㌧数 乗客数 原動機
形式 出力kWm kWm
おせあにっくぐれいすNKK津（Clipper Odyssey）1989 5218

19.6 機関駆動
バルチラ
120 4サイクルDE 16V22HF

2
2596

5192

ふじ丸
1989

三菱神戸 21.7 機関駆動
三菱
23235 603 2サイクルDE 8UEC52LA

2
15740
7870

にっぽん丸
1990

三菱神戸 22.4 機関駆動
三菱
21903 607 2サイクルDE 8UEC52LA

2
15370
7685

Frontier Spirit（Bremen）1990

三菱神戸 17.5 機関駆動
ダイハツ
6752
164 4サイクルDE 8DKM32

22424

おりえんとびいなす IHI東京
21884
1990

4848

21.0 機関駆動
DU-SEMT606 4サイクルDE 12PC2-6V

2
13636
6818

三菱MAN
クリスタルハーモニー 三菱長崎 22.0 電気推進
48621 960 4サイクルDE 8L58/64（飛鳥Ⅱ）1000

4
34560
8640

三菱長崎 21.9 機関駆動
三菱MAN
28717 584 4サイクルDE 7L58/64

2
18520
9260

飛鳥
1991

クリスタルシンフォニー Kvaener
50202
1995
ぱしふぃっくびいなす
1998

IHI東京
26518

22.0 電気推進
960 4サイクルDE

Sulzer
9ZA40S

6
38880
6480

20.8 機械駆動
DU-SEMT720 4サイクルDE 12PC2-6V

2
13636
6818

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

15

3-1-6作業船、特殊船採用され、これが大型浚渫船の草分けとなって、1964（1）作業船（昭和39）年までの5年間で18台の同型機が供給された。

港湾や海洋で諸作業を行う作業船には、浚渫船、起

ドラグサクション浚渫船は国の所有船が多く、1960

重機船、杭打船などがあり、自力で航行できる自航船（昭和35）年に竣工した運輸省第二港湾建設局「海龍と作業だけに使用される非自航船がある。主な作業船丸」の推進兼用直流発電機関には三菱横浜MANのの種類を表3.1.11に示す。動力の種類として、浚渫ポ

G6V40/54AL（1000PS/360rpm）2基が搭載された。

ンプ、クレーン、杭打機などがあるが、これら作業のために原動機に対して要求される項目として、①過負荷や低負荷の連続運転に耐えられること（b）高出力化、高性能化（1960〜1979年）
高度成長に支えられて、港湾整備、空港建設、大規②大きな負荷変動に追従できること

模埋立などの海洋土木工事が最盛期を迎え、各種作業③燃費、潤滑油消費が少ないこと

船が数多く建造されるとともに、浚渫能力の増強も図④初期投資費用が少ないこと

られて大型化が進んだ。一方、海外での海洋土木工事が挙げられる。このため、使用される原動機はディーに進出する企業があらわれ、スエズ運河にポンプ浚渫ゼル機関に限られ、とりわけ4サイクル中速機関が使船を派遣して長年に亘り作業に従事する船もあった。

用されることが多い。

使用されるディーゼル機関は、5000PS級のものも現

一方、過負荷や低負荷に耐えるため燃料はA重油を使うことがほとんどで、これが一般商船と異なる点でわれたが、負荷変動に追従できるように、正味平均有効圧力Pmeは15kg/cm2程度に抑えた。

ある。また、負荷変動の影響を緩和するために発電機

1978（昭和53）年に竣工した第五港湾建設局のドラを介して電動機駆動とするいわゆる電気式や空気圧やグサクション浚渫兼油回収船「清龍丸」には主発電機

油圧を利用する方式もある。

関として三菱横浜MANの6L40/54型（3000PS/400rpm）

これらは、初期投資、運転経費の面ではやや不利でが2基搭載された。

あるが、船としての総合経済性から考慮された結果と（c）低燃費化、ハイテク化（1980年代）

考えられる。
表3.1.11名 称

主な作業船の特徴

自航/
非自航

機 能

ポンプ浚渫船 非自航

海底の土砂をポンプで吸引し、管路で離れた場所に移送するグラブ浚渫船

非自航

開閉式のバケットで海底の土砂をすくい、クレーンで運搬船に搭載する

ドラグサクション浚渫船自航

微速で航行しながら、ポンプ先端の金具を接地して土砂を船内に吸引する

起重機船

自航

海上で重量物を吊って陸揚げしたり、海洋
構造物の据付作業を行う

杭打船

非自航

杭打機を使って海底に基礎杭や鋼矢板の打設を行う

二度のオイルショックを経て、作業船の機関に対しても一段と低燃費が要求された。また、一般船舶と異なり、低負荷の連続使用が多いことから低負荷性能の改善も課題となった。燃費改善については、1980（昭和55）年ころから、4サイクル中速機関が達成しつつあった140g/PSh台のものが適用できた。また、低負荷対策は、給気加熱方式（低負荷時の燃焼室温度低下による燃焼不良を防ぐため、機関の冷却水の熱を使って燃焼空気を加熱する方式）などで対処した。
（d）環境対応化（1990年代以降）
2000年以降建造されたドラグサクション浚渫兼油回

時代の推移とともに、技術の発達過程を見てみる。

収船「海翔丸」、「白山」、二代目「清龍丸」の3隻は、いずれも電気推進とアジマススラスタ（全旋回式推進（a）黎明期（1945〜1959年）
この時期は、ポンプ浚渫船は一般船舶と同じように16器）の組合せとなり、主機は低NOx型高過給の中速ディーゼル機関（3200〜3600PS）を2基搭載した。

蒸気タービンを搭載するものもあったが、作業性と経作業船が稼動地域周辺に与える影響として、騒音、済性からディーゼル機関に替わっていき、ディーゼル

排気ガスがある。騒音については機関の低燃費化に伴

機関は過給機付のものが普及し始めた。作業船用機関

なう燃焼圧力の上昇で、排気騒音が大きくなったため、専用として開発されたものではなく、一般船舶や陸上

消音器の要領増加と性能改善で対処した。また、排気発電用の中速機関が使用された。1959（昭和34）年にガス成分のうち、窒素酸化物（NOx）は燃費とトレー

竣工した水野組（現五洋建設）ポンプ浚渫船「駿河」ドオフの関係で増加が顕著になったが、燃料噴射時期には三菱横浜MANのV8V30/42AL（2000PS/360rpm）がの遅延や噴射系の最適化で改善をはかり、硫黄酸化物

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March（SOx）は低硫黄燃料の使用で対処した。ばいじん（粒子状物質PM）は発がん性も指摘されディーゼル自動車で規制され始めたが、船舶についても規制が検討されており今後対策が必要となることは必定である。

１ 「ギヤードディーゼルの計画と実際」中野英明 MESJ
1972年2月 P510
２ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P27
３ 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P97（2） 特殊船

４ 「内航客船とカーフェリー」池田良穗

特殊船には表3.1.12に示すようなものがあり、各種作業や運輸に従事している。
表3.1.12

成山堂書店 1996

年6月 P95
５ 「世界の新鋭クルーズ客船」府川義辰 成山堂 2002年3月

主な特殊船の特徴

名 称

機 能

曳船

台船や構造物を曳航するオーシャンタグと港湾内で大型船舶を支援するハーバータグがある

押船

台船や構造物を船体前部に接続して押し進める船舶で、特に土砂運搬が多い

ケーブル
敷設船

微速で船を移動しながらケーブルを繰り出して海底に敷設する船舶

3.2 漁船用ディーゼル機関
3-2-1

漁船用ディーゼル機関の胎動と戦前の漁船

わが国で漁船に初めてディーゼル機関が搭載されたのは、1920（大正9）年静岡県の鮪漁船「第二大洋丸」「海運丸」の2隻であり、新潟鉄工（現新潟原動機）製

曳船のうちハーバータグは、大型船が入港する港に

M4Z型100PSであった。これは舶用機関としても初め配備され、船の離接岸などを単独または複数で支援すての国産ディーゼル機関であった。当時の主流であっるもので、操船性の良さが要求される。戦後間もないた焼玉機関に比べて、運転経費（燃料と水の消費）がころは4サイクル低速機関と可変ピッチプロペラの2軸3割削減できたと大いに注目された1。

船だったものが、中速機関とドイツのフォイトシュナ

1921（大正10）年には、漁業指導船「五十鈴丸」に、

イダープロペラ（船底から縦軸を介して駆動される水1922（大正11）年には、漁業取締船「白鳳丸」に相次平回転する推進器で操船性に優れたもの）の組合せ

いでディーゼル機関が搭載された。

（2軸）となり、さらにアジマススラスタ（全旋回型推1922（大正11）年、池貝鉄工は「福生丸」にスルザ進器でさらに躁船性が良いもの）の2軸になって今日ー型4サイクル120PSを納入、同年「明照丸」に同じに至っている。アジマススラスタの代表的なものとし

く160PSを民間鋼製漁船用として初めて納入した2。

て、国産技術で開発した新潟鉄工のZペラと川崎重工

1923（大正12）年頃から無気噴射式ディーゼル機関の研究が国内でも盛んになり、1926（大正15）年頃にのレックスペラがあげられる。
ケーブル敷設船は、微速を要求されることから低負は、新潟鉄工、池貝鉄工、日本発動機などで実用機が荷連続使用に耐えられるよう近年電気推進が主流にな完成した。そして、1927（昭和2）年に311㌧型トローっている。

ル漁船「釧路丸」に初の2サイクルノーベル型750PS

作業船、特殊船の原動機には、ほとんど4サイクル

ディーゼル機関が搭載された。引き続き、1928（昭和中速ディーゼル機関が使用されており、性能、耐久性、

3）年には取締船「俊鶻丸」にも2サイクル1500PS

信頼性の向上に加えて環境負荷の小さいものが要求さディーゼル機関が搭載された3。

れそれに呼応したものが国産技術として開発されてき1934（昭和9）年、日本水産はノルウェーから購入した。具体的な例として、同規模のハーバータグ用主機

た捕鯨母船「図南丸」を中心に船団を組み、我が国初の変遷を表3.1.13に示す。

めての南氷洋捕鯨に進出した。同じ大手水産会社の林表3.1.13

兼商店（後の大洋漁業、現マルハ）も1936（昭和11）出力

ハーバータグ主機の新旧比較
1965（昭和40）年 2005（平成17）年

備考

1200PS/883kW 2000PS/1471kW

67%増

回転数

600rpm720rpm20%増

気筒数×
口径mm×行程mm

6×310×380（2基）

6×260×350
（2基）

―

正味平均
有効圧力

10.5kg/cm

平均ピストン速度

7.6m/s

燃料消費率

170g/PSh

2

2

年「日新丸」船団を、極洋捕鯨（現極洋）も1938（昭和13）年「極洋丸」船団を南氷洋にそれぞれ派遣した4。
その後船団数が6となり、世界でも有数の捕鯨国に成長する。
母船の主機は大型商船よりも大きい1万7千トン級で2.1倍あり、蒸気機関が主流の時代に、6隻のうち3隻にディ8.4m/s10%増ーゼル機関が使用された。捕鯨船（キャッチャーボー

145g/PSh

15%低減ト）の主機も蒸気機関が多かったなかで、1937（昭和22.4kg/cm

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

1712）年に竣工した「関丸」に初めて900PSディーゼル気筒で1800PSまでの出力がそろった。これら機関は、機関が搭載された。そして翌年にできた「文丸」にも小型機関メーカーのみならず三菱横浜、三井造船など

1200PSのディーゼル機関が搭載された。

大手造船所においても、戦後しばらく製造された。

1923（大正12）年頃から無気噴射式ディーゼル機関

表3.2.2

海務院標準型機関の要目6の研究が国内でも盛んになり、1926（大正15）年頃には、池貝鉄工、日本発動機、新潟鉄工などで実用機が完成した 5。これら機関の要目を表3.2.1に示す。
表3.2.1

戦前の主な漁船用ディーゼル機関の要目
出力PS
Pme
2
回転数 kg/cm
Cm m/s*
rpm

気
筒
数

口径mm
行程mm

新潟
4単空T

4

229
305

100
350

5.1
3.6

第2大洋丸
1920

池貝
4単空T

4

152
203

160
350

5.1
3.9

明照丸
1922

神戸製鋼
2単空T

4

210
350

150
280

5.0
3.3

呉羽丸
1925

阪神
4単無T

4

220
350

100
380

4.5
4.4

第二明神丸
1930

赤阪
4単無T

4

260
390

170
360

5.1
4.7

第二春日丸
1933

新潟Nobel
2単無T

6

380
610

900
200

4.9
4.1

関丸
（1937）

メーカー
型式*

*記号

船名
竣工年

2：2サイクル、4：4サイクル、単：単動、空：空気噴
射式、無：無気噴射式、T：トランクピストン型、Pme：正味平均有効圧力、Cm：平均ピストン速度

出力
PS

回転数 Pme
2
kg/cm
rpm

Cm
m/s

360

90

400

4.9

4.8

360

120

400

4.9

4.8

250

380

160

380

5.1

4.8

5

250

380

210

380

5.3

4.8

6

250

380

250

380

5.3

4.8

6-31

6

310

460

400

330

5.2

5.1

6-35

6

350

520

500

290

5.2

5.0

形式

気筒
数

口径
mm

行程
mm

3-22

3

220

4-22

4

220

4-25

4

5-25
6-25

これとは別にメーカー各社は、海軍の標準型機関の在庫流用や独自の機関の製作に着手し、各種漁船に納入した。1948（昭和23）年、赤阪鉄工はKS6型320PSを開発し、かつお・まぐろ船主機に納入した 7。1949（昭和24）年、松井鉄工が開発したMDF4-22型120PSは上記海務院型と同一要目の機関であるが、ミーツエ
ンドワイズ式逆転機（米国の石油発動機メーカーミー
ツエンドワイズ社が開発した円錐クラッチを使用した逆転機）を組み込んだ独自の設計だった 8。1952（昭和27）年開発の阪神内燃機6Y型650PSと1953（昭和28）

3-2-2

戦後の漁船用機関の発展型をベースにした機関であるが、前者はやがて過給機のように1万㌧を超える大型のものまで幅が広く、従を装着して900PSとし、双方とも過給機関では独自のって搭載される機関の出力範囲も数馬力から1万馬力設計となった。このように、昭和20年代は、標準型のくらいまで広範囲に亘る。ここでは、便宜上シリンダ

影響を受けながらも次第に各社の独自色を出していっ口径が150mm以上の中大型機関と150mm未満の小型た時期だった。昭和30年代迄に市場に出た主な漁船機

機関に分けてその発達過程を見ていくことにする。

関を表3.2.3に示す。

（1）中大型機関（口径150mm超）（a） 4サイクル低速機関

表3.2.3

昭和30年代迄の漁船用機関の要目
出力PS
回転数
rpm

Pme
2
kg/cm
Cm m/s

430
450

2120
560

6

280
450

赤阪
KS6

6

りなかったが、戦後の物資不足、材質不良、粗悪な燃松井
MDF4-22

料油と潤滑油などが原因で、故障が続出し評判は良く

数

過 空気
給 冷却
機 器

5.3
8.3

2

無

無

300
320

4.8
5.6

2

無

無

280
380

320
380

5.4
4.8

2

無

無

4

220
360

120
400

4.9
4.8

2

無

無

阪神
6Y

6

370
520

650
320

5.4
5.5

2

無

無

新潟
M6DS

6

370
520

900
320

7.5
5.5

2

付

無

型にそれぞれサイズアップし設計も新しくした。そし

赤阪
KD6SS

6

470
670

1700
250

8.8
5.6

2

付

付

て、1956（昭和31）年ころまでに漁船の大型化に対応

阪神
6TS

6

490
700

2100
250

9.5
5.8

2

付

付

戦時、日本海軍の要請で海務院が4サイクルディー
ゼル機関の標準化を行い、これを機関メーカー各社が戦中戦後にわたって製造した。このうち100PS級の22型は沿岸、沖合漁船に、200PS級の25型は沖合、遠洋の漁船に多く使用された。これら標準の代表例を表
3.2.2に示す。無過給機関のため戦前の出力レベルと変なかった。
1953（昭和28）年頃から、22型を23型に、25型を26して、28、31、37、42、47、48型などが製作され、618

年開発の新潟鉄工のM6DS型900PSは海軍の艦本23

漁船は沿岸用の1㌧未満の小型のものから捕鯨母船

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

メーカー
形式

気 口径mm
筒
数 行程mm

日本海軍
22型10号

10三井628MTF45

弁

1952（昭和27）年頃からBBCやナピア社からの過給数年で製作中止となった11。

機の輸入に加え、国産過給機も優れたものができるよ

1952（昭和27）年、ヤンマーディーゼル（現ヤンマー）

うになり、ディーゼル機関とのマッチングが図られ実が6気筒6MS型、口径200mmの180PS/600rpmを減速機用化に大きく近づいた。そして1953（昭和28）年末頃

付きで完成した。当初逆転クラッチに問題があったが、9から、漁船用主機として、次々に採用された 。

その後解決され200PS以下の用途に使用された12。

主要各社の過給機関の1号機は次の通りである。

その後も中高速機関の開発が続けられ、1962（昭和1953（昭和28）年 愛知県水産高校「晴和丸」（新潟900PS）37）年頃までに、信頼性の高い製品が、ヤンマー、ダ1953（昭和28）年 鮪延縄漁船「第28琴平丸」（池貝850PS）

イハツ工業（現ダイハツディーゼル）、新潟鉄工等で1954（昭和29）年 鮪延縄漁船「第7香取丸」（阪神400PS）

完成し、まき網灯船、鮪延縄漁船等に搭載され、次第1954（昭和29）年 鮪延縄漁船「第8万栄丸」（赤阪900PS）に各種漁船にも採用されるようになった。1962（昭和そして、1956（昭和31）年に、新潟鉄工が英国ナピ37）年、ダイハツは大都漁業向底曳網漁船用に6PSTｂ

ア社と、1958（昭和33）年に石川島重工がBBCとそ

M-26D型を初のギヤードディーゼルとして納入した。

れぞれ技術提携したことで、過給機の普及に弾みがつ

複数の機関を接続して一つのプロペラを駆動するいいた。

わゆるマルチプルギヤード式は1963（昭和38）年、東1967（昭和42）年に赤阪は4弁式高過給機関

京水産大（現東京海洋大）練習船「神鷹丸」に2基1軸

UHS27/42型1000PS（Pme16kg/cm2）を開発し、鰹鮪（計800PS）、1971（昭和46）年には水産庁の漁業取締

漁船「日吉丸」に搭載して高過給漁船機関に先鞭をつ

船「東光丸」に4基1軸（計8000PS）が適用された 13。

けた10。

後者は可変ピッチプロペラ付で、減速機の上に発電機が2基搭載される斬新なものだった。本機関の4基の工（b）2サイクルディーゼル機関

場運転の状況を図3.2.1に示す。

戦後2サイクル機関が比較的大出力を要する捕鯨船、
捕鯨母船、冷凍運搬船等の主機に採用された。表3.2.4に示すように、終戦直後の無過給機関から近年の高過給機関まで過給度の上昇と、ピストン速度の上昇で、出力が格段に上昇しているのが分かる。
表3.2.4
メーカー
型式

漁船用2サイクル機関の主要目

気 口径mm 出力PS Pme
2
筒
回転数 kg/cm
数 行程mmCm m/srpm

船種
船名（竣工年）

三井B&W
1062VF115

10

620
1150

5400
125

5.2
5.8

捕鯨母船
第1日新丸（1946）

三井B&W
642VTBF90

6

420
900

2400
200

7.2
6.0

トロール船
天城丸（1960）

神発
8UET45/75C

8

450
750

5000
230

10.3
5.8

捕鯨船
第1京丸（1971）

日立B&W
12M42CF

12

420
750

5900
248

8.6
6.2

トロール船
おおとり丸（1971）

日立B&W
12L35MC

12

350
1050

7320
200

13.6
7.0

捕鯨母船
日新丸（1987）

6

350
1050

5280
210

18.7
7.4

捕鯨船
第2勇新丸（1998）

川崎B&W
6L35MC図3.2.1 「東光丸」4基1軸機関（新潟原動機提供）（d）低燃費化の推進
1973（昭和48）年の第1次、1979（昭和54）年の第2次石油ショックによる燃料の高騰で漁業経営が極度に圧迫され、漁船の省エネルギー対策が緊急の課題となった。とりわけ主機関、補機関の低燃費対策が強く求められ、燃焼最高圧力の上昇、静圧過給方式や高効率（c）4サイクル中高速機関

過給機の採用、燃料噴射系改善による短期噴射の実現

戦時標準型の低速機関がシリーズ化されていた一方などのほか、低速機関はロングストローク化傾向に一で、減速機を介してプロペラを推進する中速、高速機

層拍車がかかった。その結果、1975（昭和50）年から

関の開発も始まった。

1980（昭和55）年の5年間で中速機関は160から150g/

1947（昭和22）年、新潟鉄工は4気筒M4BR型、口径160mmの100PS/900rpmの中速機関を開発したが、戦後の材料不良や取扱いの不慣れなどで故障が多く、PSh前後に、低速機関は155から145g/PSh前後とそれぞれ6〜7％程度の燃費低減を達成した。
低速機関は減速しないでプロペラを回すため、減速4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

19

して大口径プロペラを回すことができる中速機関に比上の数値は総隻数、下の数値は動力船の割合を示す

べ、推進効率の面では不利な状況にあったが、1979（昭和54）年頃から、減速機をつけて大口径プロペラをつけるものが鮪延縄漁船で出現した。推進効率が45％から54％まであがり、1航海の燃料消費量が12％ほど低減した例も報告されている14。
（e）低質燃料油の使用
燃料費の節減のもうひとつの方法として低質燃料油
図3.2.2 漁船総隻数の推移（水産庁漁船統計2006年版ほか）を使用する試みが盛んに行われた。大型まき網漁船、
以西底曳網漁船、鮪延縄漁船などでC重油またはA重油とC重油の混合油（ACブレンド油）が使用された。

（a）黎明期（昭和20年代）

1982（昭和57）年竣工の大洋漁業499㌧型まき網漁

1947（昭和22）年、山岡内燃機（現ヤンマー）が単船（赤阪2200PS/270rpm）では、通常負荷ではC重油、筒縦型5PSと2気筒10PSのディーゼル機関を開発した。

50％負荷以下ではACブレンド油を使用した。以西底

本機はやがて7PS、14PSにそれぞれ増馬力する。同じ曳漁船ではスペースの関係で船内にブレンド装置を備

年新三菱重工が単筒7PSを、1950（昭和25）年久保田

えることが難しいため、陸上で調整したACブレンド

鉄工（現クボタ）が単筒8PSをそれぞれ開発した（図

油を受け入れる方法を採用した。遠洋鮪延縄漁船は13.2.3）。

航海が12〜18か月にも及ぶ長期に亘るため、途中での山岡のディーゼル機関は口径100mmで、主軸受が燃料補給が可能なC重油を使用できる設備を備えた。

吊りメタル方式（クランク軸をクランク室に下から押これらの漁船は昭和50年代後半にかなり普及した

え込む構造）、燃料噴射ポンプにはボッシュ式（7.1.2

が、外地および国内の漁港における低質油の供給体制参照）を採用した当時としては斬新なものだった16。

が十分ではなかったため、ごく限られた船にしか使わこの時期の機関は表3.2.5に示すように、少数気筒がれなかったことと、燃料価格が次第に鎮静化したこと多く、無過給のため正味平均有効圧力Pmeは6kg/cm2もあり、ほとんどの船が従来のA重油に戻った。

前後と低く、平均ピストン速度Cmも5m/s以下の低速機関並だった。また、逆転機を装備するのが普通で、（f）動力システムの改善
漁船は一般的に網を曳いたり、獲った魚を冷凍したり減速機は付けずにそのままの回転数でプロペラを駆動する方式がほとんどであった。

するための動力いわゆる補機動力の、推進動力に対する割合が商船に較べて大きいため、これをいかに小さくす
るかが船全体の省エネルギーに大いに影響する。1978（昭和53）年頃から、発電機、油圧ポンプ、冷凍機を燃費の良い主機から駆動することで、発電機関の数を減らしたり、容量を小さくするなどの方法が考案された。
（2）小型機関（口径150mm以下）
小型ディーゼル機関の歴史は戦後始まったといって

表3.2.5
メーカー 過給型式機

昭和20年代に開発された漁船機関要目
Pme 重量kg
気 口径mm 出力PS2
回転数 kg/cm 比重量 開発年
筒
数 行程mmrpm
Cm m/s kg/PS

山岡
LB

無

1

100
160

7
900

5.8
4.8

330
47

1947
（S22）

三菱
DV7

無

1

105
150

7
900

6.2
4.5

290
41

1947
（S22）

久保田
FMD8

無

1

110
160

8
900

5.3
4.8

530
54

1950
（S25）

良く、およそ10PS以下が石油発動機、10〜50PSが焼玉機関、50PS以上がディーゼル機関で構成されていた。漁船の総隻数は、図3.2.2に示すように1965（昭和初期の高速機関は1000rpmm以下が普通だったが出40）年から2000（平成12）年までの35年間で40万隻前力増加の要請から、次第に高速になり1955（昭和30）後と大きく変わらないが、動力船が55％から96％に大

年にヤンマーは単筒6PS/1400rpmを開発、久保田も翌

きく増えたこととFRP船が1970（昭和45）年ころから

年V2気筒30PS/2300rpmを開発したが、振動が多いな

現われ、その後30年間で全漁船の87％を占めるに至っ

どの問題がありやがて姿を消した。一方ヤンマーは前たことが分かる15。

記単気筒に続き、2気筒12PS、3気筒18PSを完成した。

以下およそ10年の刻みで発達の過程を追ってみる。

20（b）多気筒化、高速化及び省力化（昭和30年代）

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

本機関は、ピストンをアルミ合金製、シリンダ内面に図3.2.3 FMD8型機関（久保田8PS）（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）

図3.2.4 4DVB-3b型機関（三菱86PS）（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）

硬質クロムメッキ施工、吊メタル式にしたため軽量化が進み、船速は8〜10ノット程度まで向上した。また、（c）高出力化（昭和40年代）

軸受寿命の向上のため主軸受、クランクピン軸受は銅

小型漁船は木造船がほとんどであったが、昭和40年

鉛合金（ケルメットメタル）を使用し、クランク軸は代になると強化プラスチック（FRP）船が出現した。

高周波焼入れして研磨仕上とした。1960（昭和35）年、そしてこの頃、小型ディーゼル機関にも過給機が装着

三菱はこのクラスでは大型の4気筒、口径135mmのされるようになって、一気に高出力化が進み、それが86PSを開発した（図3.2.4）。

FRP船とうまくマッチして15〜18ノットという驚異的

この時期に開発された機関は無過給のため、Pmeは2な船速が実現した。

依然6kg/cm 強程度で、Cmが7m/s近いものが出現しこの時期に、いすゞ自動車や日産ディーゼルが自動てやや高速になったことと、出力あたりの重量（比重車用ディーゼルを転用して舶用市場に参入を図った。

量）が20kg/PSを切るものが現われやや軽量化した。

無過給ながら、Cmが10m/sの高速回転のため比重量省力化も進み、昭和30年中頃からそれまで手差し注

は7kg/PS前後と小さく、過給機関より軽量だった。

油をしていた弁腕各部を自動注油する機関が出現し船の軽量化と機関の高出力化が急速に進んだ結果、た。また、減速逆転機の前後進操作と主機の速度制御

船体振動の問題が起こり、船体や機関取付台を補強すをワイヤケーブルによる簡易式遠隔操縦方式が開発さるなどの対策がとられた。これは、FRP船が剛性不足れた。これらにより、機関室には常時人を配置する必なところに、機関の高出力化による起振力の増大によ

要は無くなり、機関室無人化が実現した。漁船のトンって生じた問題である。1963（昭和38）年ころから、

当たり主機出力は昭和30年代の初め10PS程度だった

3〜4気筒機関には二次バランサー（運転によって生ずものが、30年代終りには15〜20PSまでアップし、船る不釣合力を軽減する装置）を設置したり、釣合の良17

い6気筒機関を搭載する船が非常に多くなった18, 19。こ速も10〜12ノット程度まで増加した 。

の時期を代表する機関の要目を表3.2.7に、そのうちの表3.2.6

昭和30年代に開発された漁船機関要目

メーカー 過
給
型式
機

重量kg
Pme
気 口径mm 出力PS2
回転数 kg/cm 比重量 開発年
筒
数 行程mmCm m/s kg/PS
rpm

久保田
3MCZ

無

3

110
150

30
1200

5.3
6.0

670
22

三菱
無
4DVB-3b

4

135
180

86
1200

6.3
7.2

1350
1960
16 （S35）

ヤンマー
無
3ST

3

95
150

18
1400

4.7
5.4

480
27

1958
（S33）

1961
（S37）

1機種の外形断面図を図3.2.5に示す。
表3.2.7

昭和40年代に開発された漁船機関要目

メーカー
型式

過 気 口径mm 出力PS Pme 2 重量kg
回転数 kg/cm 比重量 開発年
給 筒
機 数 行程mm rpm Cm m/s kg/PS

三菱
6GAC-2

付

6

145
200

282
1250

10.3
8.3

2860 1967
10.1 （S42）ヤンマー
6KD-HT

付

6

145
170

200
1200

8.9
6.8

2570 1971
6.8 （S46）

久保田
M6D45CSN

付

6

145
200

210
1250

7.6
8.3

2200 1972
10.5 （S47）

いすゞ
E120B

無

6

135
140

190
2200

6.5
10.3

1290 1972
6.8 （S47）

日産ディーゼル
無
SD336

6

83
100

70
3200

6.1
10.4

495
1972
7.1 （S47）

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

21図3.2.5 6KD-HT型機関（ヤンマー200PS）（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）

図3.2.6 MD20型機関外形図（ヤマハ60PS）（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）（d） 省エネルギー化、高出力化（昭和50年代）
1973（昭和48）年の第1次石油ショックにより、漁（e） 環境対応と軽量化（昭和60年代以降）船の建造が急減した。これに対処するため、機関メー

過給機が普及すると、さらに空気冷却器を装備してカーはこぞって低燃費化に取り組んだ。まず、小型機増馬力を図るケースが増え、比重量は2kg/PS台のも関では従来予燃焼室式が主流であったが、直噴式へののが現われた。またユニットインジェクタ式（7-1-3参変更が盛んに行われた。また、機関冷却水は海水を使照）の燃料噴射装置を小型機関にも適用することで、用するのが一般的であったが、これを清水冷却方式に

低燃費と軽量化を同時に実現する機関も現われた。

変更し、比較的高い温度で冷却することで冷却損失を一方、国際海事機関（IMO）の大気汚染防止条約の減らしたり、過冷を防止して部品の寿命を長くするこ

発効の動きが予測され、各社とも窒素酸化物（NOx）とに努めた。過給機関では給排気弁各2個の4弁式が主の低減に取組み始めた。噴射圧力の上昇、燃焼室形状

流となり、出力が上昇したことと、回転数も3000rpmmの最適化、噴射時期遅延などにより規制に備える動き級のものも現われ、比重量4kg/PS台の機関が出現しが目立った。この時期に開発された機関の要目を表た（表3.2.8）。

3.2.9に示す。

この市場が拡大するにしたがってさらに参入するメーカーが増え、小松製作所は建設機械用ディーゼルの舶
用転用型のEMシリーズで、ヤマハ発動機はMDシリーズ機関を船体との一体販売でそれぞれこの市場に参入を図った（図3.2.6）20。
表3.2.8
メーカー
型式
ヤマハ
MD20
ヤンマー
6HAK-HT昭和50年代に開発された漁船機関要目
過 気 口径mm 出力PS Pme 2 重量kg
回転数 kg/cm 比重量 開発年
給 筒
機 数 行程mm rpm Cm m/s kg/PS
付
付

4

95
105

60
2800

6.5
9.8

402
1976
6.7 （S51）

6

130
150

240
2000

9.0
10.0

1354 1977
5.6 （S52）

380
2200

12.1
11.0

1700 1979
4.5 （S54）

三菱
6ZKAC-1

付

6

135
150

久保田
MH50CS

付

6

119
145

270
2100

12.0
10.2

1980 1980
4.6 （S55）

いすゞ
E120TC

付

6

135
140

280
2200

9.5
10.3

1550 1980
5.5 （S55）

6

100
125

175
2700

10.8
10.8

775
1981
4.4 （S56）

6

105
125

116
2260

10.7
9.4

640
1983
5.5 （S58）

日産ディーゼル付
FD6T06
小松
EM440A

付

表3.2.9昭和60年代に開発された漁船機関要目

メーカー
型式

過 気 口径mm 出力PS Pme 2 重量kg
回転数 kg/cm 比重量 開発年
給 筒
機 数 行程mm rpm Cm m/s kg/PS

いすゞ
6BG1TC

付

6

105
125

210
2600

11.9
11.8

770
1989
3.7 （H1）

三菱
S6M3-MTK

付

6

117
135

460
2500

19.0
11.3

1080 1990
2.3 （H2）

日産ディーゼル付
PN6TA06

6

132.9
150

420
2100

14.4
10.5

1485 1990
3.5 （H2）

ヤマハ
MD629KUH

付

6

105.8
118

285
2900

12.2
11.4

825
1990
2.9 （H2）

ヤンマー
6CA-ET

付

6

105.9
125

300
2600

15.7
10.8

870
1991
2.9 （H3）

小松
6M108A-1

付

6

108
130

345
2520

17.2
10.9

940
1992
2.7 （H4）（f） 船内外機用ディーゼル機関（昭和50年代以降）
欧米で、主としてプレジャーボートの推進用に使用されていたガソリン船内外機のドライブ装置を輸入して国産ディーゼル機関と組み合わせて漁船用として使用する試みが昭和50年代に始まった。減速機と舵付プ
ロペラを船内のディーゼル機関と直結してコンパクトにまとめることができ、操縦性の良さとスピードの速さが船内機よりも優れていた（図3.2.7）。
市場が拡大にするに従ってドライブ装置も国産が始まりディーゼル機関も前述の船内機の転用で出力レン22

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

ジを広げていった。表3.2.10に船内外機の代表的ディー機関の230g/PShと比べて大幅に低い。したがって、年ゼル機関の主要目を時系列で示す。船内機と同様に間稼働時間が多い定置網、養殖漁業などに従事する漁22Pmeが10kg/cm 前後から14 kg/cm 程度まで上昇、Cm

船には経済性の上からディーゼル船外機の利点が多い。

も12m/s前後へ上昇して、小型軽量化が10年余りのあいだに急速にすすんだ21。

図3.2.7 船内外機外形図（ヤンマー6LY-UTZ型）（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）

表3.2.10船内外機用ディーゼル機関の要目

メーカー
型式

過 気 口径mm 出力PS Pme 2 重量kg
回転数 kg/cm 比重量 開発年
給 筒
機 数 行程mm rpm Cm m/s kg/PS

久保田
OMH2600C

無

6

82
82

43.6
2712

5.6
7.4

270
1978
6.2 （S53）

三菱
付
S6E2-MYTK

6

98
98

125
3200

7.9
10.5

495
1982
4.0 （S57）

ヤマハ
D200KH

付

6

91.5
100

74
3050

11.1
10.2

220
1984
3.0 （S59）

小松
EM640-T

付

6

105
125

130
2450

7.4
10.2

810
1984
6.2 （S59）

130
3100

11.4
8.1

510
1984
3.9 （S59）

図3.2.8 ヤンマーD27型船外機カット図（「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会より）
表3.2.11
メーカー
型式

過
給
機

船外機用ディーゼル機関の要目

重量kg
Pme
気 口径mm 出力PS2
回転数 kg/cm 比重量 開発年
筒
数 行程mmCm m/s kg/PS
rpm

ヤンマー
6PHM-HTZ

付

6

95
110

三菱
S6F-MYTK

付

6

98
98

140
3100

9.2
10.1

510
1987
3.6 （S62）

ヤンマー
無
D18LE

2

70
70

18
4500

6.7
10.5

80
4.4

1988
（S63）

ヤマハ
SX420KSH

付

6

94
100

230
3600

13.8
12.0

450
1990
2.0 （H2）

ヤンマー
無
D27LE

3

70
70

27
4500

6.7
10.5

95
3.5

1985
（S60）

ヤンマー
6LY-UTZ

付

6

100
110

245
3000

14.2
11.0

575
1990
2.3 （H2）

ヤンマー
無
D36LE

3

82
70

36
4500

6.5
10.5

120
3.5

1987
（S62）

（g） 船外機用ディーゼル機関（昭和50年代以降）
昭和50年代に、1㌧未満の小型漁船ものFRP船が普及しはじめ、ガソリン船外機が取り付けられた。二度に亘る石油危機の到来で、1984（昭和59）年、水産庁の主導で官民連携で船外機用ディーゼル機関の開発が行われた。開発を委託されたヤンマーが1987（昭和62）

１ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P66
２ 「日本漁船発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P83
３ 「日本漁船発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P90
４ 「日本漁船史」漁船協会 1986年10月 P311
５ 「日本漁船発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P92
６ 「日本漁船史」漁船協会 1986年10月 P173年に、D36型（36PS/4500rpm）を商品化した。そして

７ 「赤阪鉄工所60年史」1970年 P81

D18型（18PS/4500rpm）、D27型（27PS/4500rpm）

８ 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P63（図3.2.8）とともにシリーズ化を図った（表3.2.11）22。

９ 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P83

無過給機関であるが、4500rpmという高回転のため、プロペラを含めた比重量でも3.5kg/PSと大幅に軽量化

10 「わが社の歴史を飾った1台のエンジン」日本内燃機関連合会 2005年7月 P12を図っている点が注目される。燃費は190g/PShと2サ

11 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P103

イクルガソリン機関の300g/PSh、4サイクルガソリン

12 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P104

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

23

13 「日本漁船史」漁船協会 1986年10月 P177

照明用として、M2DM、M3DM型（40〜60KVA）の14 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P86

ディーゼル発電機の製造を開始した 6。また、戦時海15 「漁船統計表」水産庁統計 2006年

軍の小型艦艇の発電用として、海軍標準N5〜N10型316 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P142
17 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P147
18 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P152
19 「漁船用小形ディーゼル機関」水沼達夫 内燃機関

〜6kWeのディーゼル機関を製造した 7。
1930年代の初頭、国内ディーゼル機関メーカーは高速化に成功し、市場進出を図ったが、主な用途は自動車、鉄道車両であった。この高速機関に着目したのが1977年3月、1978年4月
20 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P158

日本海軍で、舶用発電機に積極的に採用していった。

21 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月 P166

それと同時に、中高速機関の標準化に着手し、口径

22 「日本漁船史」漁船協会 1986年10月 P192

100、120、160及び260mmの機関の試作を、池貝、新潟、三菱の各社に指示して、これらが完成すると、海軍の制式機関として各社に発注した 8。

3.3 舶用補機関
表3.3.1蒸気機関や蒸気タービンが船舶の推進用に使われていたときは、発電機やポンプの駆動源も蒸気を使うこ

海軍の発電機用制式機関の要目（代表例）

型式

気
筒
数

口径
mm

行程
mm

出力
PS kWe

回転数
rpm

Pme
2
kg/cm

Cm
m/s

N5

1

100

150

5

3

1000

3.8

5.0

とが普通であったが、推進用にディーゼル機関が使用

N16

3

100

150

16

10

1000

4.1

5.0

されはじめると、補助機関も次第にディーゼル機関に

N42

4

120

180

42

25

1200

3.9

7.2

置き換わっていった。

N120

6

160

220

120

80

900

4.5

6.6

N380

6

260

340

380

250

650

5.9

7.4

1926（大正15）年、池貝鉄工所は4サイクル、6気筒
200PSディーゼル機関を135kWの直流発電機と結合して、日本海軍巡洋艦「足柄」ほかに納入した。
1928（昭和3）年、川崎造船は海軍伊4号潜水艦の補助発電機用に450PSディーゼル機関を300kWの発電機と結合して納入した。これは舶用ディーゼル発電機として当時最大のものだった。同じ年池貝は、千葉県の漁業指導船「安房丸」の発電機に、ISD22型25PSを15kWの直流発電機と組合せて納入した1。
1929（昭和4）年、三菱神戸は大阪商船「ぶえのす
あいれす丸」の発電機関として4サイクルMR6C型（350PS/310rpm）のディーゼル機関を搭載した2。

図3.3.1

海軍制式N42型25kW舶用発電機関

三井造船は、同じ年に大連汽船の「崑山丸」「崙山
丸」に4サイクル131MTHK35型（50PS）を1台、1930

戦後間もない1947（昭和22）年、運輸省（現国土交（昭和5）年、国際汽船「葛城丸」に428MTHK45型

通省）は船舶の計画建造に着手し、海運業と造船業の（210PS）を3台、さらに1931（昭和6）年には、231MTKH

復活を企図した。運輸省は合理的な船舶とするため、

35型（105PS）を5隻分14台搭載し、補機の分野にも運航費並びに船価低減の方針を打ち出したが、民間は3進出を図った 。

これに呼応して合理化に取り組んだ。そのひとつが、1934（昭和9）年、川崎造船は「東和丸」の発電機関
4にMAN G7V28.5/42型（440PS/375rpm）を搭載した 。

機関の開発であった。

1936（昭和11）年、三菱神戸は海軍の水上艦発電用

1953（昭和28）年に竣工した油送船「さんるいす丸」

として8G31/32型（670PS/600rpm）を開発、引き続きにはAC230V/275kVAの発電機が2台装備された。また1938（昭和13）年に完成した6G31/38型とともに、1939

1955（昭和30）年に竣工した貨物船「相模丸」には（昭和14）年から終戦までに44台を製作し、戦艦「大和」、AC450V/280kVAの発電機が3台装備された。

「武蔵」（ともに蒸気タービン推進）と全ディーゼル式の潜水母艦「大鯨」の発電機関として搭載した 5。
1939（昭和14）年、山岡内燃機は海軍基地の動力用、

24

電気設備の交流化とそれに適合する発電用ディーゼル

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

交流発電機は過渡特性の優れた自励式が開発され、1958（昭和33）年、富士電機が制作した自励交流発電機の第1号が貨物船「長良丸」に搭載された。

発電機関メーカーは本格的な交流化に向けて、周波数280mm、2450PS/720rpm）、6N330型（口径330mm、（60Hz）と極数から決まる回転数ごとに機関出力を設定

3600PS/720rpm）などの大型機関を開発した。さらにするシリーズ化に着手し、この市場の要求に応えた。

これら機関は8気筒を追加して出力範囲を広げた。

ダイハツディーゼルは、1967（昭和42）年末までに、

そして、各種船舶のなかで、発電用として最も用途

輸出商船300隻にPS型発電機関を搭載、同市場の過半数が多い400〜600kW級の機関として、従来のM 200型、を占めた。そして、1968（昭和43）年に、英国スコッS185型の後継機種となる高過給機関6N18型（口径180

トランド造船所から補機6PST-26D型（540PS/600rpm）

mm、823PS/720rpm、973PS/900rpm）と6N21型（口径を3隻分9台を受注、初の単体輸出となった。また、210mm、1156PS/720rpm、1387PS/900rpm）を開発した。

1969（昭和44）年、原子力船「むつ」の主発電機関と

このようにヤンマーは、この市場での商品のライン

して、8PSHTc-26D型を受注した。さらに、石川島播磨

アップを図るとともに技術開発をたゆみなく続け、わ重工がシリーズ建造した多目的貨物船「フリーダム」

が国のトップメーカーであるばかりでなく世界の補機船に1967（昭和42）年から1975（昭和50）年までに、市場をリードしている。

87隻分210台の発電機関をPS型（360〜460PS）と非常
9

舶用発電機関は戦後大きな発展を遂げたが、特に用のPK型（90PS）で納入した 。同じ時期に函館ドッ

1973（昭和48）年と1979（昭和54）年の2度にわたる

クのバラ積貨物船でも、6PST-26D型（540PS）を48台

オイルショックで大きな試練を経てそれを乗り越えた受注した。同社はこの時期に、舶用補機メーカーとしことが特筆される。それを列記すると次の項目になる。

ての地歩を築いたものと思う。

（1）燃料消費率の大幅低減

ダイハツの補機市場での攻勢はさらに続き、1979（昭和54）年から翌年にかけて香港船主向に50隻分150台、1983（昭和58）年には三光汽船バラ積み貨物船向10（2）低質燃料油の使用（3）メンテナンス間隔の延長
燃費低減に関しては、燃焼最高圧力の上昇が顕著で、として、6DL-20型50隻分170〜180台を受注した 。しオイルショックを挟む1970年と1980年の10年間で、8かし、後者の大型建造計画は投機的な仕組船であった〜15％程度の改善が認められる。

ため、三光汽船は1985（昭和60）年倒産するに至った。

低質油は主機のみならず発電機関にも同質油の使用

1993（平成5）年に完成したダイハツのDK-20型機が要求され、従来小型機関では不可能とされたIF380

関は、従来の主流だった6、8気筒のほかに3、5気筒をと呼ばれる高粘度C重油を使用できる目途をつけるに追加して出力レンジを広くとった。小型の中速機関で到った。機関側では、噴射系の改善、排気弁、過給機

は珍しいシリーズ化の手法をとったもので、顧客にもなどの耐食性改善などいくつかの方策が講じられた。

製造側にも部品共通の利点をもたらした。

わが国の商船補機の市場には、かつて外国メーカー

山岡内燃機（現ヤンマー）は1942（昭和17）年に、が市場参入を狙ったことが何度もあったが、いずれも海軍の小型艦艇用ディーゼル発電機用として、前記制成功していない。その理由はいくつかあるが、上記国式機関N5、N10型を製作開始し、戦後発展への足掛か

産2社が徹底した合理的生産システムの構築でコストりを築いた。

競争力を維持したことと、顧客、造船所に対する引合

1968（昭和43）年ころからブームになった大型タン

いから納入後の部品供給に至るまでのきめの細かい

カーの補機市場をねらって、まずG型シリーズ（口径サービスが認められたことが挙げられると思う。もち240mm、720〜2900PS）を開発し、続いて1970（昭和ろん技術的水準が外国勢と比べて劣っていないことが45）年、一回り小さいU型シリーズ（口径220mm、条件ではあった。

600〜1050PS）を完成した。
さらに、1971（昭和46）年にはヤンマーとしては過去最大の機関Z型シリーズ（口径280mm、1800〜
5000PS）を開発した。V型16気筒（5000PS）は1979（昭和54）年に完成した。
1980年代になると補機のベストセラーとなるM200型（口径200mm、830PS/900rpm）の開発、さらに軽量、高出力、低燃費のN型シリーズとして、6N165型（口径165mm、720PS/1200rpm）を開発した。
1990年代、N型シリーズを拡大し、6N280型（口径

１ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史−周辺機器−」
藤田秀雄他 MESJ 1997年1月 P13
２ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸造船所
1992年9月 P18
３ 「三井造船のディーゼル50年」1986年8月 P25
４ 「舶用ディーゼル機関の技術に関する進歩の年表」
村田正之他 MESJ 1979年2月 P150
５ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸造船所
1992年9月 P21

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

25

６ 「舶用ディーゼル機関の技術に関する進歩の年表」
村田正之他 MESJ 1979年2月 P151

会議で日本は主力艦のトン数を米英の6割に制限されたが、潜水艦を含む補助艦は意見がまとまらず制限は

７ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史−小型舶用内燃機関編−」藤田秀雄他 MESJ 1997年4月 P277

設けられなかった。
我が国はドイツから潜水艦を購入するとともに、ド８ 「日本の艦艇・商船の内燃機関技術史−周辺機器−」
藤田秀雄他 MESJ 1997年1月 P14

イツ人技師を招聘して機雷潜水艦、巡洋潜水艦の建造技術を習得する一方、海軍独自開発の海大潜水艦など

９ 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P72

作戦目的に応じた潜水艦を盛んに建造して軍事力を増

10 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P137

強した。
これら潜水艦の推進および発電を担ったのが、表3.4 艦艇用ディーゼル機関

3.4.1に掲げるディーゼル機関であり、潜水艦用として設計されたものであったが、故障が多く信頼性に乏し

3-4-1

日本海軍の艦艇

かった。ビッカースは排気色が悪く隠密性に欠けたし、（1）日露戦争から第一次大戦まで

MANは強い捩り振動があり、またクランク室爆発事

1904（明治37）年〜1918（大正7）年

故も起こした 5。Sulzerはピストン、シリンダライナの日露戦争中にアメリカのエレクトリック・ボート社

海水による腐食やクロスヘッドメタルの焼損事故を起から購入した潜水艇5隻が、わが国で保有した最初のこした。そしてその解決に数年を要している。

潜水艇であり、180PSのガソリン機関が搭載されてい表3.4.1た。その後各国の潜水艇を調査し、1911（明治44）年にイギリス・ビッカース社から、1913（大正2）年に

名称

ライセンサ

サイ
クル

噴射
方式

シリン
ダ数

PS

ライセンシ

ビ式

Vickers

4

無気

12

1200

三菱神戸

4

空気

6

1200

4

空気

10

3000

2

空気

6

1300

海軍工廠

2

空気

8

3400

神戸製鋼

フランス・シュナイダー社からそれぞれ潜水艇を購入、1915（大正4）年に川崎造船がイタリア・フィアッ

潜水艦用ディーゼル機関要目

ラ式1号

ト社の潜水艇およびディーゼル機関の製造権を取得し

ラ式2号

た1。3社とも潜水艇とその主機用ディーゼル機関を自ズ式2号

社製作しており、ビッカースは4サイクル無気噴射

ズ式3号

MAN
Sulzer

川崎造船

600PS、シュナイダーは2サイクル空気噴射1100PS、
フィアットは2サイクル空気噴射1300PSであった。
川崎造船はフィアット社に多数の技術者を派遣して技術習得に努め、1919（大正8）年に第1号機を完成し、引続き3隻分6台を製作したが、これは日本で初めての
2

1000PSを超える国産ディーゼル機関であった 。

（3）ロンドン軍縮会議後から第二次大戦まで
1931（昭和6）年〜1945（昭和20）年（a）潜水艦用ディーゼル機関
ワシントン軍縮会議で主力艦を米英対比で6割に制限された日本が、制限のない潜水艦の増強を図った矢先、これらの購入潜水艇と川崎造船および海軍呉工廠で1930（昭和5）年のロンドン会議で潜水艦の保有量を米建造した同種の潜水艇の経験から、海軍は海中形潜水英日同量に制限されることになった。すなわち、保有

艦（水上速力17ノット）を標準形に制定し、1919（大排水総量の制限、単艦排水量の制限などにより、日本

正8）年より横須賀、呉、佐世保の各工廠にて建造をの相対的競争力は著しく低下する結果になった。これ始めた。主機はSulzer2サイクル、空気噴射式6気筒を回避するため、潜水艦の高速化、すなわち水上速力1300PS機関で、海軍および神戸製鋼で製造した3。

25ノット級の高速艦の開発に力を注ぐことになった。

また三菱造船（神戸）では1917（大正6）年ビッカー

当時、ラ式2号3000PS、ズ式3号3400PSと同一寸法、重ス社より製造権を得て、L形潜水艦とビッカース機関

量で5割増の出力の機関が必要になったが、これを国産の製造を開始した。同機関は4サイクル、無気噴射、化するか外国製を購入するか種々検討された。外国製

412気筒、1200PSで三菱神戸で製造した 。

を求めるとすれば、Sulzerがフランス海軍のために開発した9Q54形と、MANがドイツの豆戦艦Deutschland（2）第一次大戦後からロンドン軍縮会議まで
1919（大正8）年〜1930（昭和5）年

26

主機用に開発した複動機関MZ形が候補に挙ったが、予算の関係から自ら開発することになった 6。

第一次大戦でのドイツ、イギリス潜水艦の活躍はめ

海軍ではかねてから将来に備えて単筒大型複動ディー

ざましいものがあり、潜水艦の軍事上の価値が再認識

ゼル機関を試験中であり、さらに1930（昭和5）年にされた。1921（大正10）年に開かれたワシントン軍縮

なって4気筒の試験機にとりかかっていた。1931（昭国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March和6）年に試験は終了し、艦本式1号機関の基礎ができ、方面の連合国側の海上交通に打撃を与えるために、日翌年末には実用機が完成した。そして1932（昭和7）本での潜水艦技術の向上を図るものだった。したがっ

年に海大形伊号潜水艦主機に搭載され、待望の24ノッて日本に回航されたU551形（呂500潜）にはドイツ人

ト高速潜水艦の誕生をみることになる。同艦は16日間技師が乗船してきたほか、船体、機関、電気などの図の巡航試験を終え、ここに艦本式1号内燃機関の実用面や資料が多数積み込まれてきた。日本海軍では、部性が確認された 7。

門別にドイツ人技師と意見交換して技術の習得と向上

昭和初年頃には、複動機関に関する実用的な資料はに努めた。主機はMANが開発したM9V40/46形で、日皆無であり、特異な構造に関する部分的な基礎実験か

本海軍の22号形と同級の機関であった12。この図面をら始め、単筒機関から4気筒機関を経て実用機へと進日本語に翻訳し、26号9形機関として調整して横須賀めていったが、幾多の困難に直面した。基本設計の段

海軍工廠造機部が製作を担当することになった。しか階では、しこのプロジェクトも1945（昭和20）年5月のドイツ①溶接構造クランクケースの無条件降伏で中止となり実機として製作されること②鋳鉄シリンダライナなしのシリンダはなかった。この機関は戦後MAN社から独立して、③ピストン棒クロスヘッド結合部の構造

フランスのSEMT社を設立したグスタフ・ピールスなどの問題に遭遇し、期限内の解決は極めて困難な状

ティック（Gustav Pielstick）がPC2形機関として世に況だった。また、実験初期段階における燃焼不良は、広めた機関のプロトタイプである。これら機関の要目

2サイクル機関の掃気の本質に関わる問題の解決を迫を表3.4.2に示す。

られた。
表3.4.2

これら問題を解決したのは、当時の造機部長林田恒雄の強力なリーダーシップのもと草川浩、近藤市郎をはじめとする有能な技術者、技能者の功績によるものであった。こうして完成した艦本式1号機関に続き、行程を増して出力を向上した艦本式2号機関が誕生した 8 。
中形潜水艦用としては1930（昭和5）年、多量生産

型式

潜水艦用ディーゼル機関要目

口径 行程 出力 回転数 Pme
サイ
単複動 気筒数
2rpm kg/cm
mm mm PS
クル

1号10形

2

複

10

470

490 6300

350

5.1

2号10形

2

複

10

470

530 7800

350

5.8

22号8形

4

単

8

430

450 2080

600

6.0

26号9形

4

単

9

400

460 2200

4708.1に適するサイズとして気筒あたり250PSを目標に、単動4サイクル、無気噴油ディーゼル機関の開発が呉海（b）水上艦用ディーゼル機関

軍工廠で行われた。単筒および6気筒試験機で種々試

艦艇用推進機関は低燃費（長い航続距離）、良好な験が行われたが、所期の目標出力は得られず、1933

始動性、増速性能が良いことなどが強く要求される。

（昭和8）年8気筒1500PSとして実用機が誕生した。そ水上艦にディーゼル機関を用いる試みは1928（昭和3）して本機関の10気筒機関が2350PSの22号10形機関と年、敷設艦「厳島」にラ式1号1200PSが3軸で使用さ9して伊12号潜水形巡潜の主機用に搭載された 。
三井造船では、海軍からの要請でこれら1号、2号、10

22号機関を多数製造した 。そして、1941（昭和16）

れたのに始まる。しかし、主力水上艦用の推進機関としては1基5000PS以上が要求され、また重量も25kg/PSの軽量形が求められた。

年B&W社との契約に艦艇用機関を追加した。B&W社

ドイツ海軍は第一次大戦後潜水艦の保有を禁止さから来日した技師と、三井造船神戸分室で、2サイク

れ、また戦艦の排水量は1万トン以下に制限されたの

ル複動無気噴射式機関642WU56/20形（6000PS/

で、推進機関の軽量大出力化で性能向上を図った。こ450rpm）の試設計を行った。そして玉野工場にて単のころ建造されたのが1万トン形豆戦艦Deutzchland

筒の試験機関を作ったが、戦争の推移のなかで実機ので、この推進用に採用されたのが7000PSの2サイクル

製造には至らなかった。気筒当り1000PSという当時複動ディーゼル機関で、8基2軸の構成であった13。

としては画期的な高出力機関で、ほぼ実用化の目途が日本では潜水母艦「大鯨」が建造されることになり、立った時点で、残念ながら幻のエンジンとなってしま

船体は溶接構造、主機はディーゼル機関が使用される

11

った 。

ことに決まった。機関は艦本式11号機関で、これを4

第二次大戦の初期、ドイツの潜水艦Uボートは英国基2軸としフルカンギヤで連結するシステムだった。

など連合国の艦艇に大きな打撃を与え、目覚ましい活

しかし、溶接構造からくる船体の問題に加え、主機も躍をした。日本軍は三国軍事協定の関係から2隻のUピストン棒クロスヘッド接合部の折損事故を起こすな

ボートを無償提供された。この目的は日独共同で印度

ど、計画の5割程度の負荷しか出せない状況で失敗に

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

27

終った14。

れていた。それは、魚雷艇に搭載する適当なディーゼ「大鯨」に続いて高速給油艦「瑞穂」
「剣崎」
「高崎」

ル機関、すなわち1500〜2000PS級で馬力あたり重量の主機用、水上機母艦「千歳」「千代田」の巡航用なが4kg以下条件を満たす機関が日本には存在しなかっ

どに11号機関を搭載する計画が進められた。しかしたことによる。そのようななかで、横須賀機関実験部「大鯨」の不具合を完全に解決するに至らなかったこにおいて、61号内燃機関が開発された。これは、航空とから、ディーゼルの信頼性を回復することができず、技術研究所において開発した2サイクルディーゼル機

タービンに変更された。唯一ディーゼル機関が使用さ関を舶用化したもので、V16気筒、口径140mm、行程

れた「瑞穂」は就役して間もなく沈没したため、その180mm、1000PS/1600rpmで馬力当り重量は約3kgだ

成績は残されていない。

った。しかし、実験段階でシリンダヘッドからのガス

1935（昭和10）年、日本海軍は戦艦「大和」の建造

漏れ、ピストンリング膠着、潤滑油の上昇などの問題

計画に着手した。排水量約7万㌧、速力27ノット、航が生じ、これを解決するための工作精度にも限界があ

続7000海里の世界でも最大級の巨艦で、所要出力は4り、ついに開発を断念した。

軸で15万PSと計画された。当時、大出力の原動機はその後、2サイクル、4サイクルの各種機関の開発や

蒸気タービンしかなかったため、4基の蒸気タービン

ドイツからの技術導入が試みられた結果、いずれも実駆動方式が最有力と思われていたが、燃料消費率の少用化には到らなかったが、三菱東京製作所から2サイないディーゼル機関の採用の可能性が検討され、1万

クルZC707形、V20気筒、口径150mm、行程200mm、PS級ディーゼル機関4台をフルカンギヤで1軸に結合

2000PS/1600rpmの機関が提案された。試作実験の結することで、4万PSが可能と結論づけられた。一方、果、1500PS/1450rpmで良好な成績を得たが、量産に大戦艦では大砲の砲塔旋回用に大容量の水圧ポンプが移る前に終戦を迎えた。これは64号内燃機関として、必要であり、この動力源として蒸気が必要であること

海軍の歴史に名を留めている。これら機関の要目を表から、内側2軸を蒸気タービン、外側2軸をディーゼル

3.4.4に示す16。
戦後三菱重工ではこの機関を改良、発展させ機関で駆動する方式が最終案として浮上した。
これを実現するために複動2サイクルで単機1万PS

2000PS級の20ZC機関や3000PS級の24WZ機関などを完のディーゼル機関の開発に着手し、試作実験が行われ成した。そして海上自衛隊の魚雷艇主機に採用されるた。しかし、「大和」の竣工期の関係から決定の期限など、高速艇用軽量大出力機関として確固たる地位をが迫ったが、それまでにディーゼル機関の信頼性の確築いた。

認が間に合わず、全タービン方式に決定した。ディー
表3.4.4ゼル機関を推した人にとっては、まことに悔しい決定であった15。
この機関は間もなく、13号内燃機関（口径480mm、
行程600mm、シリンダ当り出力800PS、350rpm）として完成し、水上機母艦「日進」の主機として10気筒2型式

魚雷艇用ディーゼル機関要目

サイ
口径 行程 出力 回転数 Pme
単複動 気筒数2
クルmm mm PS rpm kg/cm

61号16形2

単16

140 180 1000 1600

6.3

64号10形2

単10150 200 1000 1600

8.0

基と12気筒1基の3基をフルカンギヤで1軸にしたもの
を2組で構成した6基2軸合計47000PSが搭載された。

（d）特攻兵器用ディーゼル機関

1942（昭和17）年に完成したが、残念ながら使用実績

第二次大戦末期に、多種の特攻兵器が考案され、製を確認することができなかった。これら機関の要目を造された。甲標的はそのひとつで、特殊潜航艇とも呼表3.4.3に示す。

ばれ母艦より発進して敵艦隊に突進するもので、魚雷表3.4.3型式を大形化したものともいえる。甲、乙、丙、丁型があ水上艦用ディーゼル機関要目

り、ハワイ真珠湾攻撃に参加したのは甲型で、電池電サイ
口径 行程 出力 回転数 Pme
単複動 気筒数2
クルmm mm PS rpm kg/cm

11号10形

2

複10450 600 8500

400

5.4

13号10形2

複10

480 600 8000

350

5.1

気推進であった。その後、戦局悪化に伴い基地防衛用にディーゼル機関を搭載した電気推進方式となり、乙型、丙型、丁型として改良され比島及び沖縄作戦で活躍し、丁型は本土決戦用として多数建造された。丁型（c）魚雷艇用ディーゼル機関

28の別称「蛟龍」は超小型ディーゼル機関の潜水艦で電

日本海軍は戦艦「大和」「武蔵」など優秀な艦艇を気推進方式だった。主機は艦本式51号丁6形、4サイク造る技術を持っていたが、魚雷艇に関しては技術が遅

ル、6気筒、口径140mm、行程200mm、150PS/1500rpm

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

で新潟鉄工の設計によるものだった。
「蛟龍」の終戦時
17

上防衛の必要性が認識され始め、1952（昭和27）年4の完成隻数は115隻で建造中が500隻に達した 。

月に海保の機関として海上警備隊が発足し、同年8月「海龍」も有翼潜水艇で、主機はいすゞ大型トラッに、海保から離れて、新設の保安庁警備隊と名前を変クDA60ディーゼル機関で4サイクル、6気筒、口径えた。この時点で、海保の役割は110mm、行程150mm、110PS/2200rpmの電気推進で、灯台の三つになった。そして、1954（昭和29）年7月

本土決戦に備えて224隻造られた。

に保安庁警備隊は海上自衛隊として創設された19。

警備救難、水路、

人間魚雷「回天」は頭部に1.5㌧の弾薬を積んで30ノットの速力で敵艦に突進する一人乗り魚雷であり、（2）海上保安庁の草創期

まさに玉砕戦術の手段として考案された。これに使用

1950年代の日本は戦後の混乱から抜け出せないながされた機関は、石油を純酸素で燃焼させてその高温高ら、急速に経済発展を遂げ、工場からの廃棄物やタン

圧ガスを往復動機関に供給して動力を得たものでカーの揚荷によるスラッジ等が海洋に廃棄され、海の550PSであった。この「回天」は1型とよばれ、1944

汚染が著しく進んだ時期だった。国際的にも海洋汚染（昭和19）年末から終戦まで、米艦船を多数撃沈してが深刻となり、1954（昭和29）年のオイルポリューショ

敵に多大な脅威を与えた。2、3及び4型も1500PSの往ン条約を皮切りに規制が強化されるとともに、国内法復動機関とガスタービンを搭載し、40ノットに能力アの整備も進んで、海保は汚染防止活動と監視取締りのップして試作されたが実用機は誕生しなかった18。

役割を担うことになる。
海難では漁船の転覆や沈没事故が深刻だった。主と（4）日本海軍の功績

して荒天時の出漁と過積みが原因で、さけます船団の

明治末期の日露戦争に端を発し、第二次大戦終結ま大型遭難事故も発生した。近年は様相が変わり、海難での約40年間は、我が国にとっては戦争の歴史でもあ

件数のトップは漁船からプレジャーボートに入れ替った。日本の陸海軍にとっても欧米露の列強に負けなわっている。

い兵力と隊員のスキルを上げるためにあらゆる努力を

警備面では、密航、密輸などの取締りの主要任務のし、世界に誇る技術力を有していたことは紛れもない

ほか、韓国、ソ連の領海周辺で操業する漁船のこれら事実である。しかし第2次大戦の敗北は、敵の高高度の国による拿捕の防止が海保の任務だった。近年では、

爆撃と情報戦の弱さが原因と言ってもよいであろう。

北朝鮮の工作船など不審船の監視や麻薬、覚醒剤の取海軍には誇れる技術がいくつかあり、その例として締りが主要な警備上の任務になっている20。

潜水艦用複動機関艦本式1号型、2号型、戦後の高速1950（昭和25）年以降、海保は順調に歩み始める。

ディーゼルの礎となった魚雷艇用の三菱重工ZC型機関、

まず、1951（昭和26）年に、南極観測船「宗谷」が建さらに戦後の国鉄制式のDMF、DML型の源流となっ造された。2500総㌧の砕氷船で、主機として新潟鉄工

た新潟鉄工のSV型から発展した巡洋艦用発電機関な製2サイクルディーゼル機関TN8E形2400PSが採用さ

ど、大きな功績を残したものが多い。そしてさらに大れた21。

きいのは、日本海軍の優秀な人材が、戦後海運、造船、自動車、航空機、機械産業などの分野に転身して、こ（3）各種巡視船の発展過程

れら産業・技術の発展に大きく貢献したことであり、

1）350㌧系巡視船

このことは永く記憶にとどめておきたいことである。

1954（昭和29）年には、350㌧型巡視船「とかち」が就役した。主機は池貝鉄工の4サイクルディーゼル

3-4-2

海上保安庁

（1）海上保安庁と海上自衛隊の誕生

機関6MSB31S形700PS/525rpm 2基が採用された。この350㌧型巡視船は改「やはぎ」型、改2「まつうら」

第二次大戦後の日本周辺海域は密航、密輸、略奪な型、改3「くなしり」型、改4「びほろ」型として改良どが横行し、また戦時中に日米海軍が敷設した機雷にを重ねながら継承され、1978（昭和53）年竣工の「し接触する事故が頻発していた。連合軍最高司令部は、なの」などまで、20年間に亘り40隻余りが建造され、これら事態に鑑み、海の秩序回復と接雷事故防止のた

文字通り海の秩序回復や警備救難業務に活躍した。

め、日本政府に対し、米沿岸警備隊（USCG）になら1974（昭和49）年に東京湾で起きたLPGタンカーった海上保安体制の整備を求めた。その結果、1948「第十雄洋丸」の衝突炎上事故を契機に、火災事故、（昭和23）年5月に海上保安庁（海保）が誕生した。

油流出事故に備えるための特殊防災型巡視船特350㌧

1950（昭和25）年に勃発した朝鮮動乱を契機に、海型「たかとり」が1978（昭和53）年に竣工した。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

29

新海洋法秩序対策の一環として、「びほろ」型の拡表3.4.5

大改良型、500㌧型巡視船「てしお」（後の「なつい」）

一番船 主機船型（建造隻数） 竣工年 製造者が1980（昭和55）年に竣工した。主機出力を維持したままで同一速力を確保した。
近年になり、高速化する密漁船への対応や事故現場への時間短縮のため、巡視船高速化の要求が一段と高まってきた。新350㌧型の登場で、速力を500㌧型の18化し、さらに主機出力は2軸で7000PSと500㌧型の2倍以上とした。1番船「あまみ」は1992（平成4）年に竣工し、1998（平成10）年竣工の「くなしり」「みなべ」
まで4隻が建造された。2003（平成15）年竣工の「とから」型から軽合金製船体に3基3軸のウォータージェッ
ト船となり、5000PSの高速機関が採用された。
これら巡視船の主機の要目を表3.4.5に示す。本表に示す主機の中で、池貝鉄工と新潟鉄工が納入した機種

形式

台

出力 回転数PSrpm

350㌧とかち型（2）

1954

池貝
新潟

6MSB31S

2

700

525

改350㌧
やはぎ型（7）

1956

池貝
新潟

6MSB31S

2

700

525

改2-350㌧
1961
まつうら型（5）池貝新潟

6MSB31S

2

700

525

1969

新潟
富士

6MA31X
6MD32H

2

1300
1500

550
600

1973

新潟
富士

6M31EX
6SD32H

2

1500
1500

380
380

改4-350㌧
1980
びほろ型（20）新潟
富士

6M31EX
6SD32H

2

1500
1500

380
380

500㌧
1992
なつい型（14）新潟
富士

6M31EX
6SD32H

2

1500
1500

380
380

350㌧
あまみ型（4）1998

新潟

16PA4V
200VGA

2 3500

1475

350㌧
とから型

2003

新潟

S12U-MTK
3494
3
16V20FX
5020

1175
1650

ノットから25ノットへと上げるため、船型を半滑走型とし、船体を高張力鋼、上部構造を軽合金として軽量

350㌧系巡視船の主機要目

改3-350㌧
くなしり型（7）が同一であることが注目される。これは、海保の主導

3500PS/380rpmが2基搭載され、速力は20ノットと500㌧

で両社が共同設計して生まれた機種で、巡視船専用に型の18ノットを上回っている24。

製作されたものである。本機関を含め、改3型までは1000㌧型はやや大型化した新船型として1989（平成自己逆転式の4サイクル中速機関が使用された。その元）年に完成した「のじま」（のちの「おき」）に継承

後改3型の後半1972（昭和47）年竣工の「やえやま」される。そしてこれの発展改良型が1991（平成3）年

から主機の形式は4サイクル低速機関となり、推進器に竣工した新1000㌧型「おじか」で、2000（平成12）も固定ピッチから可変ピッチに変わり、操船性は格段

年竣工の「もとぶ」まで7隻が建造された。主機はに向上し燃費性能も大幅に改善された。主として内航3500PSの中速機関2基が搭載された25。

貨物船や漁船の主機として使用されていた4サイクル

これら機関の要目を表3.4.6に示す。

低速機関を採用したのは、その信頼性に負うところが

表3.4.61000㌧型巡視船の主機要目大きい。
本シリーズは、その後高速機関の2基2軸から、さらに3基3軸に変り、合計出力は15000PSにも達して当初の船とはすっかり様変わりしている。
2）1000㌧級巡視船
1965（昭和40）年、1000㌧型に先立って900㌧型巡

船型
一番船 主機
（建造隻数） 竣工年 製造者
900㌧
えりも型（2）形式

台

出力 回転数
PS
rpm

1965

三井

1000㌧
1978
しれとこ型（28）新潟富士

8MA40X
8S40B

2 3500380

新潟

8MG32CLX 2 3500

600

1000㌧
おじか型（7）

1991

635V2BU45 2 2400475

視船「えりも」が竣工した。主機は三井造船の2サイ
クル中速機関635V2BU45型が2基使用された22。翌年には同型船「さつま」が竣工し、北と南の海域の警備に「しれとこ」が建造されたと同じころ、日本近海の携わった。海上保安庁で2サイクル機関が使用された広範な海域をより機動的に警備救難するため、ヘリコのは「宗谷」とこの船だけと思われる。

プター搭載の巡視船が計画された。その1番船が1978

新海洋秩序維持の目的で、新しい船型として1000㌧（昭和53）年に竣工した「そうや」であり、初代「宗型巡視船が計画され、1978（昭和53）年11月竣工の谷」と同様砕氷能力を備えていたが、南極観測支援は「しれとこ」から1982（昭和57）年3月竣工の「あまぎ」海上自衛隊の所管になったため、釧路に配備されて専23までわずか3年4か月の間に28隻が完成した 。北は稚303）3000㌧超級の巡視船

ら警備救難業務に従事した 26。続いて1979（昭和54）

内から南は石垣まで主要保安部に広く配属され、警備年竣工の「つがる」から2001（平成13）年9月竣工の救難の機動力増強に大いに貢献した。主機は新潟鉄工、「だいせん」まで9隻のヘリコプター1機搭載船が建造

富士ディーゼルの4サイクル低速ディーゼル機関、されて北海道から沖縄までの主要保安部に配備され

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.Marchた。「そうや」も含め、長さ100m、3000総㌧級の大型

学校の海上実習船としても使用されている。これら機船だけに主機はフランスSEMT社の12PC2-5V形2基の関の要目を表3.4.8に示す。

15,600PSと巡視船としては過去最大の出力となり、SEMT社のライセンシである石川島播磨、日本鋼管、
新潟鉄工の3社が製造した。

表3.4.83000㌧超級巡視船の主機要目

船型
船名

竣工年

主機
製造者

3000㌧
こじま
みうら

1993
1998

新潟

8MG32CLX 2 4000

650

3500㌧
いず

1997

新潟

8PC2-6L

520

形式

台

出力 回転数PSrpm

2 60004）180㌧型巡視船
1985（昭和60）年日向灘で発生した不審船事件を契図3.4.1機に、外洋を高速で警備する巡視船の整備が計画され巡視船「そうや」た。180㌧型35ノットの高速船であり、船体は軽合金
さらに機動力を増すためにヘリコプター2基搭載型

製、高速ディーゼル機関3機3軸で両玄2機がプロペラ

巡視船「みずほ」が1986（昭和61）年完成し、2年後駆動、中央機がウォータージェット駆動という画期的に竣工した「やしま」とともにそれぞれ名古屋と横浜なものだった。主機出力も3機で9400PSと小型船ではに配備された。主機出力は増強されて、同じSEMT社

類を見ない大出力のものだった。この主機の選定にあの14PC2-5V形2基の18,200PSとなった。これらの機関

たっては、軽量大出力という条件で国産と海外製品のの要目を表3.4.7に示す。

両方が選定された。国産では三菱重工のSU-MTK型が、このほかヘリ搭載船として1992（平成4）年に完成

海外製品では欧州海軍などの実績からSEMT社のした「しきしま」はプルトニウムの海上輸送を護衛す

16PA4V-200型（提携先の富士ディーゼルが製作）がるために建造されたもので、長さ150m、7000総㌧級採用された。一番船「みはし」（のちの「あきよし」、と世界最大級の巡視船であるが、保安上の問題から速「しんざん」）が1988（昭和63）年に完成したあと1991

力や主機出力などは明らかにされていない。

（平成3）年までに4隻が竣工した28。
「みはし」型の航続距離を延ばし、さらに食料、水表3.4.7ヘリ搭載型巡視船の主機要目の搭載量を増し居住性も改善した「びさん」が1994

船型
一番船（建造隻数） 竣工年

主機
製造者

そうや（1） 1978
つがる型（9） 1979

IHI、NKK、
12PC2-5V 2 7800
新潟520

みずほ型（2） 1983

IHI、NKK 14PC2-5V 2 9100

520

形式

台

出力 回転数PSrpm（平成6）年に完成した。主機は「みはし」型と同一形式であるが、中央機の出力を両玄機と同一に増加し、3機合計で9600PSとなった。また、主機メーカーは富士ディーゼルが1998（平成10）年廃業したのに伴い、PA4シリーズのライセンスを継承した新潟鉄工が製作

大型巡視船のうち、1993（平成5）年に竣工したを担当した。これら機関の要目を表3.4.9に示す。

「こじま」は同名巡視船の後継として、呉に配属され
表3.4.9海上保安大学の実習船を兼ねた3000㌧級の大型船で、ヘリコプターの発着ができる甲板を備えている。
1995（平成7）年1月に発生した関西淡路大震災では

船型一番船（隻数） 竣工年

救援活動の中心となるべき第5管区海上保安部自身が被害を受け、救援活動が十分行えなかった。そこで、優れた通信機材を備え、災害対策本部としての機能が

みはし型
（4）

1988

180㌧型巡視船の主機要目
主機
製造者

形式

台

出力
PS

三菱

S12U-MTK
S8U-MTK

2
1

3500
2400

16PA4V200VGA
12PA4V200VGA

2

3500

1475

富士
新潟

1

2400

1475

2

3500

1475

新潟

16PA4V200VGA
12PA4V200VGA

2400

1475

果たせる巡視船の整備が計画された。1997（平成9）年に完成した3500㌧型巡視船「いず」がそれである27。
続いて1998（平成10）年10月に竣工した巡視船「みうら」は「いず」に続く災害対応型で、船型は「こじ

びざん型
（8）

1994

回転数
rpm

1

ま」と同型で、災害対策本部機能のほか、医療・給食設備を備えている。また、横須賀に配備され海上保安

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

315）測量船型は、1988（昭和63）年の潜水艦「なだしお」と遊漁

海底の地形の測量、海流や潮流の観測、海洋汚染の船「第一富士丸」の衝突事故を契機に横須賀周辺の航調査などに従事する船が測量船であり、近年建造され路哨戒用として建造された。船体は高張力鋼としたた

た大型測量船では、1983（昭和58）年に竣工した「拓め、速力は27.5ノットとやや低下したが、推進システ

洋」と1998（平成10）年に竣工した「昭洋」があり、

ムは「しまぎり」を踏襲した。

前者はディーゼル機関2基2軸のプロペラ駆動に対し、

30m型「あそぎり」型は23m型の後継であるが多目

後者はディーゼル機関2基と電動機2基による電気推進的巡視艇であり、30ノットを出すため主機はMTU社方式を海保として始めて採用した。主機は造船各社が16V396TB94型（ 2600PS/2040rpm）の2基2軸と大出国家プロジェクトとして共同開発し、三井造船が製作力になり、1994（平成6）年から4隻が竣工した。同じ

29

した高性能機関6ADD30V型が採用された 。これら機

30m型「かがゆき」型は新日韓漁業協定の発効により関の要目を表3.4.10に示す。

高速の韓国漁船を取締まるために1999（平成11）年か

表3.4.10ら3隻が竣工した。36ノットを出すため、軽合金製船

測量船の主機要目

体で主機はMTU社16V4000M70型（2600PS/1940rpm）
船名

竣工年

主機
製造者

形式

台

出力
PS

回転数
rpm

の2基で2台のウォータージェットを駆動する方式を採

拓洋

1983

富士

6S40B

2

2600

380

用した30。

昭洋

1998

三井

6ADD30V

2

4050

720

同じ30m型であるが、新海洋秩序に対応して整備された30ノット型「むらくも」は1978（昭和53）年に竣

6）巡視艇
海保には既述の巡視船など大型船のほかに概ね長さ40m以下の巡視艇が多数ある。2006（平成18）年4月

工し、1983（昭和58）年までに22隻が建造された。軽合金製船体で2200PSの高速ディーゼル機関2基2軸プロペラ方式が採用された。

現在の在籍数は、20mを超えるPC型が60隻、20m以下

20m型「ちよかぜ」型は1968（昭和43）年から1976のCL型が170隻と合計230隻にのぼる。因みに既述の（昭和51）年までの間に96隻建造と隻数の記録を作っ巡視船は同時期で計117隻で、巡視艇はこの約2倍を有たが、その後継として1992（平成4）年に完成したすることになる。巡視艇の役目は、港内、湾内など比「すずかぜ」型は124隻と記録を更新した。高張力鋼製

較的狭い海域の警備救難哨戒などであるが、海難事故

船体で30ノットを出すのにMTU社12V183TE92型

は沿岸が圧倒的に多いことからこれら巡視艇の常駐性（910PS/2230PS）の2基2軸でプロペラ方式が採用されと機動性は重要な要素である。

た。これら船舶と主機の要目を表3.4.11に示す。

35m型「はやなみ」型は1993（平成5）年から1996（平成8）年までの間に11隻建造され、速力25ノット、主機はドイツMTU社の高速ディーゼル機関12V396TB
94型（2000PS/1975rpm）の2基2軸で130㌧型巡視船に匹敵する出力がある。
「はやなみ」の改良型「はまぐも」も1999（平成11）年から翌年の間に4隻が竣工した。推進システム及び出力は「はまなみ」と同一である。
特23m型「あきづき」型は狭水道の通行監視用に整備された巡視艇で、1975（昭和50）年から1983（昭和58）年までの間に12隻が建造された。軽合金製船体で22ノットを出す一方、港内速力12ノットを長時間維持することが要求されるため推進システムはディーゼル機関による3機3軸の方式を採用した。所要速力に応じて主機の運転台数を1から3台に切換える方式である。
23m型「しまぎり」型は1985（昭和60）年に3隻竣
工、軽合金製船体で速力30ノット、主機はMTU社
12V396TB93型（1500PS/1975rpm）の2基2軸式だった。
1990（平成2）年に2隻竣工した特23m型「なつぎり」

32

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

表3.4.11巡視艇の主機要目
速力 基数
推進器* 合計出力
kt 軸数

船型

隻数

一番船
竣工年

船体
材料

35m型
はやなみ型

11

1993

高張力鋼

25

2
2

FPP

4000

35m型
はまぐも型

4

1999

高張力鋼

24

2
2

FPP

4000

特23m型
あきづき型

12

1985

軽合金

22

3
3

FPP

3000

23m型
しまぎり型

3

1985

軽合金

30

2
2

FPP

3000

30m型
あそぎり型

4

1994

高張力鋼

30

2
2

FPP

5200

30m型
かがゆき型

3

1999

軽合金

36

2
2

WJ

5200

30m型
むらくも型

22

1978

軽合金

30

2
2

FPP

4400

20m型
124
すずかぜ型

1992

高張力鋼

30

2
2

FPP

1820

*FPP:固定ピッチプロペラ、WJ:ウォータージェット推進器

（4）海保のあゆみと功績
戦後の混乱のなかで発足した海保は、時代の趨勢とともに、変化し発展してきた。沿岸200海里を専管漁防衛力整備計画が4回実施された。通称「1次防」から「4次防」まででこの間に国産艦艇が本格的に建造された。
以下、艦種ごとにその技術推移を見てゆく。

業水域とする新海洋秩序への移行や、広域化する船舶事故の対応、周辺国との漁業をめぐるトラブルの対処、（3）各種艦艇の発達過程

不審船の取締りなどその都度船艇の整備やシステムの1）護衛艦強化を図ってきた。船舶推進システムの面でみると、諸外国では一般にデストロイヤ（Destroyer、駆逐

昭和40年代終盤までの自己逆転式ディーゼル機関か艦）とよばれているものを海自では護衛艦と称していら、可変ピッチプロペラの採用、さらには低速直結かる。装備が「外への攻撃」ではなく「外からの防御」

ら中速ギヤード機関への移行、そして高速化に伴う軽に重点をおいていることもあるが、軍隊ではなく自衛量大出力の高速ディーゼル機関とウォータージェット隊と呼ぶのと同様の配慮からのことである。戦時中の推進方式など、新しい技術の導入に積極的に取組んで日本海軍の主力艦の主機が蒸気タービンであったのにきた。

対し、護衛艦主機は蒸気タービンかディーゼル機関か

一方機関メーカーの側からは、商船や漁船用で培っで大論争があった。その結果、1000㌧型護衛艦が蒸気た過酷な使用条件における信頼性の確保は海保船艇にタービンとディーゼル機関の両方で造られることにな

対しても全く同様であり、海保向けに特化した機関をり、それぞれ「あけぼの」と「いかづち」として1956

設計するより、汎用性のある機関を提供してきた。

（昭和31）年に竣工した。「いかづち」は三菱長崎が開そして海保船艇の一番大きな特徴は、一部の小型艇発した2サイクルの排気タービン過給式中速機関

がガソリン機関を使用している以外は、圧倒的多数が9UET44/55が使用された。本機は引渡しまで幾多のト

4サイクルディーゼル機関で占められていることであラブルに見舞われたが会社をあげての対応の結果、遂り、官民を通じて最大のユーザーとして、この分野のに問題を解決したことが記録されている33。2番艦「い技術発展に貢献してきた点に注目すべきであろう。

なづま」主機には三井造船の2サイクル過給機関
950VBU60型6000PS/350rpmが採用された 34 。単機

3-4-3

海上自衛隊

（1）海上自衛隊の創立期

6000PSは戦前では複動機関で漸く実現できた出力であり、過給機の装着で成し得た大きな成果であった。

1954（昭和29）年7月1日の海上自衛隊（海自）発足

1960（昭和35）年頃から、さらに大出力主機の護衛時、保有する艦艇は、警備艦（PF）17隻、警備艇艦が計画され、ディーゼル機関の単機出力では限界が（LSSL）12隻及び海保から移管された掃海艇など76隻あるためギヤードディーゼルが検討された。1960（昭だった。海自発足直前の、1954（昭和29）年5月に調和35）年に三井造船が製作開始した1235VBU45V型

印された「日米艦艇貸与協定」に基き、警備艇「あさ4000PS/350rpmは上記50VBU60型機関を小型化したもかぜ」「はたかぜ」等ほか潜水艦1隻が日本に貸与されので、これを4基2軸にして、DE型護衛艦「いすず」ることになった。米海軍潜水艦「ミンゴ」（Mingo）の主機用に納入した。続いて1963（昭和38）年、同系が1955（昭和30）年9月に、米サンディエゴ海軍基地の護衛艦「おおい」に、さらに小型の1228V3BU38V

を訓練を受けた海自隊員の手で横須賀に向け出航し型4250PS/650rpmが4基2軸で納入された。1964（昭和た。本艦は「くろしお」と命名され、その後の潜水艦

39）年から就役した「ちくご」型11隻のうち7隻に三の発展に大いに貢献した31。

井の同型機が使用され、4隻に三菱の2サイクル中速V型機関12UEV30/40N型4250PS/600rpmが使用された。

（2）国産艦艇の建造

1964（昭和39）年竣工したDDK型護衛艦「やまぐ海自発足前の1953（昭和28）年度予算で艦船建造費

も」型はさらに大出力が要求されたため、6基2軸の推30億円が計上され、護衛艦5隻、掃海艇3隻、魚雷艇6進システムとなり、三井は1628V3BU38V型5600PS/

隻、電纜敷設艦艇2隻の16隻が計画された。そして650rpm 2基と1228V3BU38V型4基の組み合わせ、三菱

1955（昭和30）年12月、三菱日本重工において戦後初は12UEV30/40型4650PS/600rpm 6基で合計推進出力の国産艦である敷設艦「つがる」が竣工、翌年には初

26,500PSとなった。これら機関は流体継手と減速機での国産護衛艦「はるかぜ」が就役するなど、各種艦艇結合された。28V3BU38V型は10隻分で計46台が護衛が次々と完成した32。

艦用として納入された35。これら艦艇の主機要目を表

1958（昭和33）年度から1976（昭和51）年度に亘り、3.4.12に示す。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

33

表3.4.12
船型
初竣工年
（隻数）
いかづち型
1956（2）いすず型
1960（4）ちくご型
1964（11）

護衛艦用主機ディーゼル機関要目

主機メーカ
型式

台数

Pme
サイ 気 口径 出力
2
kg/cm
筒
クル 数 行程 回転数
Cm m/s
440
550

6000
380

9.4
7.0

9

500
600

6000
350

7.3
7.0

2

12

350
450

4000
475

7.3
7.1

4

2

12

280
380

4250
650

10.5
8.2

4

2

12

280
380

4250
650

10.5
8.2

4

2

300
12
400

4250
600

9.4
8.0

4

2

12

280
380

4250
650

10.5
8.2

4

2

16

280
380

5600
650

10.4
8.1

6

2

12

300
400

4650
600

10.3
8.0

三菱
9UET44/55

2

三井
950VBU60

22

三井1235VBU45V

4

三井
1228V3BU38V
三井
1228V3BU38V
三菱
12UEV30/40N

三井
やまぐも型 1228V3BU38V
1965（6）三井
みねぐも型 1628V3BU38V
1968（3）
三菱
12UEV30/40の高速機関S16U-MTK型4000PS/1200rpmが使用され29た。これら艦艇の主機要目を表3.4.13に示す。
表3.4.13

護衛艦、練習艦の主機要目

船型初竣
主機メーカ
工年（隻数）
型式
/システム

Pme
サイ 気 口径 出力
2
kg/cm
筒
クル 数 行程 回転数
Cm m/s

1

-

--

---

22500
5490

---

1

2

6

350
440

4650
570

14.5
8.4

2

-

--

---

14000
5500

---

2

4

12

240
260

3000
1200

15.9
10.4

Rolls Royce
SM1C

2

-

--

---

14000
5500

---

三菱
S16U-MTK

2

4

16

240
260

4000
1200

15.9
10.4

いしかり型 Rolls Royce
TM3B
DE/1980（3）
CODOG
三菱
2基2軸
6RDV35/44
あぶくま型 Rolls Royce
DE/1989（6）
SM1A
CODOG
三菱
4基2軸
S12U-MTK
かしま
TV/1995
CODOG
4基2軸

台数

2）潜水艦
潜水艦の建造は1次防でスターとし、まず1960（昭護衛艦のなかで、ミサイル護衛艦（DDG）「あまつ和35）年に「おやしお」が竣工した。主機は川崎

かぜ」（1964年就役）、多目的護衛艦（DDA）「たかつMANのV8V22/30mAL型1350PSが2基搭載された。2次

き」（1966年就役）、ヘリ搭載護衛艦（DDH）「はるな」

防では「おおしお」型5隻が建造され、主機は同じ（1972年就役）などはいずれも主機出力60000〜

MANのV8V24/30mMAL型1800PSが2基搭載された。370000PSと大きく、適応するディーゼル機関がなかっ次防では、海自初の涙滴型「うずしお」型が1971（昭たため、蒸気機関の2基2軸方式が採用された。1982

和46）年に完成し、水中速力が20ノットと大幅に増加（昭和57）年竣工のDDG「さわかぜ」まで、これら3した。この型は1978（昭和53）年までに7隻建造され艦種で12隻が同様のシステムで建造されている。

た。そして4次防になると、1980（昭和55）年に拡大

1981（昭和56）年就役した護衛艦（DD）「はつゆき」

改良型の「ゆうしお」型が完成し、1989（平成元）年の主機に初めてガスタービンの4基2軸方式が採用されまで、11隻が建造された。さらに改良された「はるした。巡航用には4620PS2基、加速用に22500PS2基がそお」型は1990（平成2）年から1997（平成9）年まで7

れぞれ使用されるシステムでCOGOG式（Combination

隻が就役した36。

Of Gas turbine Or Gas turbine）とよばれる方式が採用

続いて1998（平成10）年に、「おやしお」型が初めされた。「はつゆき」型は1986（昭和61）年まで12隻て葉巻型として完成した（図3.4.2）。潜水艦主機の要が建造された。

目を表3.4.14に示す。30年の間にPmeが77％、Cmが一方、1980（昭和55）年から3隻就役した「いしかり」型護衛艦（DE）は前述のディーゼル艦「ちくご」34

18％それぞれ増加し、その積である出力率がちょうど2倍になっていることが分かる。

型の後継艦であるが、推進システムはCODOG式

潜水艦はディーゼル機関で発電し、バッテリーに電（Combination Of Diesel Or Gas turbine）の2基1軸方式

気を蓄えて、その電力で推進モーターを回し、プロペが採用され、ディーゼル主機は三菱重工の2サイクル

ラを駆動するディーゼルエレクトリック方式が採用さ

中速機関6DRV35/44型4650PS/570rpmが使用された。

れている。水上ではディーゼル機関が運転できるのでこれに続くDE「あぶくま」型は1989（平成元）年

電力の需給はバランスがとれるが、水中ではディーゼから1993（平成5）年にかけて6隻建造されたが、主機

ル機関を停止するため、蓄えたバッテリーの電気量分は4基2軸のCODOG式でディーゼル主機として三菱4だけ航走できる。そこで、水中でも運転できる機関す

サイクル高速機関S12U-MTK型3000PS/1200rpmが2基

なわち大気に依存しない推進システムAIP（Air

搭載された。

Independent Propulsion）が以前から研究されていた。

1994（平成6）年に竣工した練習艦「かしま」は4基そのひとつが、原子炉を搭載した原子力潜水艦であり、2軸のCODOG式が採用され、ディーゼル主機は三菱

米ソでは多く建造されたが、わが国では造られていな

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

い。AIPのひとつであるスターリング機関を用いたシだけであり、戦後の掃海艦艇の建造はすべてこの2社

ステムが実用化の段階にはいっており、さらに液体水が担ってきた。この2社の造船部門が合併して、現在

素と液体酸素を使った燃料電池を搭載の推進システム

はユニバーサル造船京浜事業所となっている。

も研究が行われており、海外で実用された例が報告さ37れている 。

1000㌧級の掃海艦MSO（Minesweeper Ocean）「やえやま」型は深深度に敷設された機雷を除去する目的
で、1993（平成5）年から3隻建造され、主機は三菱4サイクル非磁性ディーゼル機関6NMU-TKI型
38。
1200PS/1000rpmが2基2軸で搭載された（図3.4.3）

一方500㌧級の掃海艇MSC（Minesweeper Coastal）
は1979（昭和54）年以降に竣工した「はつしま」型（23隻）が普通深度の機雷掃海を担い、1990（平成2）年以降に竣工した「うわじま」型（9隻）と1999（平成11）年に竣工した「すがしま」型は中深度の掃海を担っている39。
掃海母艦MST（Minesweeper Tender）は掃海艇への水や油の補給やダイバーの救護などの支援業務を担う。1997（平成9）年と翌年にそれぞれ就役した「う図3.4.2

潜水艦「おやしお」らが」と「ぶんご」の2隻があり、機雷敷設能力はあるが、掃海能力はない。これら艦艇の主機要目を表

表3.4.14
船型
初竣工年
（隻数）

主機メーカ
型式

川崎
おやしお型
1960（1） V8V22/30mAL

潜水艦主機要目

3.4.15に示す。

サ 気 口径 出力PS Pme
台 イ 筒 行程 回転数 kg/cm2
数 ク 数
mmrpm Cm m/s
ル
2 4 16

220
300

1350
850

7.8
8.5

川崎
おおしお型
2 4 16
1964（5） V8V24/30mMAL

240
300

1350
850

8.8
8.5

川崎
うずしお型
1970（7） V8V24/30AMT

2 4 16

240
300

2100
850

10.2
8.5

川崎
ゆうしお型
1979（10） V8V24/30AMT

2 4 16

240
300

2100
850

10.2
8.5

2 4 12

250
250

2700
1200

13.8
10.0

2 4 12

250
250

2700
1200

13.8
10.0

はるしお型
1990（7）川崎
12V25/25S

おやしお型
1997（11）川崎
12V25/25S

3）掃海艦艇
第二次大戦で米軍が日本周辺に敷設した機雷に接触する事故が戦後も頻発し、海上保安庁（海保）の設立のきっかけにもなった。海自発足により、機雷を処理する掃海業務は海自に移管され、海保所有の掃海艇76隻も海自に移管された。掃海艇が最初に活躍したのは、海保時代の1950（昭和25）年に勃発した朝鮮戦争で、ソ連軍が敷設した機雷の掃海業務だった。近年では、
1991（平成3）年に湾岸戦争後のペルシャ湾の機雷掃

図3.4.3掃海艇「やえやま」表3.4.15

掃海艦艇主機要目

船型
初竣工年
（隻数）

主機メーカ
型式

サ 気 口径 出力PS Pme
台 イ 筒 行程 回転数 kg/cm2
数 ク 数
mmrpm Cm m/s
ル

やえやま型
1993（3）

三菱
6NMU-TK I

2 4

6

240
260

1200
1000

15.3
8.7

はつしま型
1979（23）

三菱
12ZC15/20 I

2 2 12

150
200

720
1350

5.7
9.0

うわじま型
1990（9）三菱
6NMU-TA I

2 4

6

240
260

900
1000

11.5
8.7

三菱
すがしま型
2 4
1999（11） 6NMU-TA（B）EI

6

240
260

900
1000

11.5
8.7

2 4 12

420
450

9900
600

19.8
9.0

うらが型
1997（2）

三井
12V42MA

海に参加して計34発の機雷を処分している。
掃海艦艇は磁力を感知して爆発する機雷から自らを護るため、木造船でありこの技術を継承しているのは、
日本鋼管鶴見造船所と日立造船神奈川工場の2造船所

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

35

3-4-4

その他の官公庁船

船「神鷹丸」の主機に搭載した40。中速ギヤード機関（1）練習船関係（減速機を介してプロペラ回転数を落とすシステム）

わが国には古くから、海員養成のための商船学校ががまだ出現して間もない時期に、マルチプルギヤード

各地に設立され、大学として東京高等商船（東京商船

システム（複数の機関で1個のプロペラを減速して回大学を経て現東京海洋大学）と神戸高等商船（神戸商すシステム）が出たことは先駆的と言ってよい。

船大学を経て現神戸大学）の2校と、富山、鳥羽、弓表3.4.17

水産高校練習船の主機要目の比較

削、大島、広島の5つの商船学校（現商船高専）があり、独自で練習船を保有していた。
一方、運輸省（現国土交通省）には航海訓練所があり、上記商船関係学校の学生を含めて、海員養成のための練習船を保有してきた。古くは1930（昭和5）年に竣工した初代帆船日本丸、海王丸に代わって1984（昭和59）年と1989（平成元）年に竣工した日本丸Ⅱ世、海王丸Ⅱ世には、補助推進機関として4サイクルディー
ゼル機関が搭載されたが、50年余りの歳月を経ているので、両船の機関の進歩は際立って見える。
（表3.4.16）
正味平均有効圧力Pmeと平均ピストン速度Cmの積を出力率と呼んでいるがこれはピストン面積当たりの出力

船名
竣工年

出力PS
2
主機メーカー 口径mm 気
Pme kg/cm
筒 回転数
出力率
型式
行程mm 数
Cm m/s
Rpm

雄山丸
1956

新潟
M6F26

260
400

6

320
410

4.8
5.5

26

海洋丸
1995

新潟
6M28HFT

280
480

6

1500
420

18.1
6.7

121

長水丸
1953

赤阪
MK6

300
420

6

380
370

5.2
5.2

27

やいづ
1990

赤阪
K31FD

310
530

6

1800
370

18.2
6.5

118

三重丸
1954

阪神
6CP

310
440

6

400
350

5.2
5.1

27

土佐海援丸
1991

阪神
LH28L

280
530

6

1600
380

19.4
6.7

130

を表す指標である。両者の出力率の割合は約5倍になっており、同一口径ならば出力がその倍率で増えたこと（2）取締船関係と同じである。

（a）税関監視艇

表3.4.16

税関では、貿易港を拠点として監視艇を配備して、練習帆船の新旧機関の比較

船名

初代日本丸
初代海王丸

入港する外国船舶や外国に寄港した日本漁船等に対二代目日本丸二代目海王丸し、密輸入の取締りを行ってきた。

竣工年

1930年

1984年

1898年

1950（昭和25）年ころから、警備艇が建造され、主主機メーカー
型式・台数

池貝
2台

ダイハツ
6DSMB-28N 2台

ヤンマー
Z280-ST 2台機として米ゼネラルモーター（GM）社（現デトロイ

シリンダ数

6

6

6

トディーゼル社DDC）製、2サイクル高速ディーゼル

口径 x 行程 400mm x 600mm 280mm x 340mm 280mm x 360mm

機関4-71型144PSまたは6-71型230PSが1基が搭載され出力/回転数

600PS/220rpm

1500PS/720rpm

1500PS/650rpmた。その後2基搭載型になり、まず1961（昭和36）年

Pme kg/cm

5.4

14.9

15.6

に6-71型230-270PSが、続いて1963（昭和38）年に8V-

Cm m/s

4.4

8.2

7.8

出力率

24

122

122

2

71N型320PSが、そして1973（昭和48）年に8V-71TI型
390-425PSが、それぞれ採用された。

一方、漁船の乗組員の養成のための練習船も古くか

1995（平成7）年ころから、ドイツのMTU社製の高らあり、大学水産学部、水産高校が独自に所有してき速機関が採用されるようになり、比較的小さいた。これら練習船は漁労実習ができるよう実際の漁船

12V183TE92型911PS（670kW）から、高速機関としてと同一の設備を有しており、主機もその時代の実用機

は中型の16V396TE94型2768PS（2036kW）まで、数種関を搭載して訓練の用に供していた。表3.4.17に1950

類の機関が選定された。これらの機関の要目を表年代と1990年代に建造された水産高校練習船の主機要3.4.18に示す。

目を対比してその進歩を明らかにした。
これら機関はすべて、4サイクル低速機関であって、サイクル高速機関の専門メーカーのMTU社は、2001

遠洋まぐろ漁船主機として使用されていたものである。

（平成13）年に技術提携を行い、性能、環境両面から無過給から過給機関に変わったとはいえ、この40年

世界に通用する製品の共同開発に着手した結果、2サで出力率で4〜5倍に上昇したことになり、前期練習船

イクル機関は環境対策面から断念し、4サイクルの新と同じような技術進歩が見てとれる。

シリーズで電子制御化した2000及び4000シリーズにシ

東京水産大学（現東京海洋大学）では、1963（昭和38）年に、400PSの中速機関を2基1軸に配して、練習36

長年2サイクル高速機関を製造してきたDDC社と4

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

フトし、高速船市場に実績を延ばしている。

表3.4.18
メーカー
型式

税関監視船の主機要目

サイ 気 口径mm
筒
クル 数 行程mm

DDC
4-71N

2

DDC
16V-149TI

2

出力PS
出力kW

都道府県の取締船は20総トン数未満の小型漁船を取2rpm

Pme kg/cm
Cm m/s

2

108
127

144
104

2300

6.1
9.7

2

146.1
146.1

2135
1570

2100

11.7
10.2

911
670

2230

16.8
10.6

3154
2320

2000

21.8
12.7

MTU
12V183TE92

4

4

128
142

MTU
16V4000M70

4

4

165
190

DDC：デトロイトディーゼル社（米）MTU：MTU Friedrichshafen GmbH（独）

り締まるのが主目的のため、機動性の高い高速船型が用いられてきた。出力は1基1000PS以上の高速機関を2基2軸で構成し、外国製のDDCとMTUが多く使用されが、国産機関では新潟鉄工の16FX型が使用されている。代表的な機関を表3.4.20に示す。この分野でも軽量な2サイクル機関から4サイクル機関へ代っており、4サイクル機関の過給度の向上による軽量化と低燃費、低公害の利点が生かされた結果と思われる。
表3.4.20（b）水産庁および都道府県取締船
戦後水産庁では、1952（昭和27）年に取締船「白鷺丸」「白嶺丸」を建造し前者には400PSの4サイクル中速機関を、後者には470PSの4サイクル低速機関をそれぞれ搭載した。

都道府県の漁業取締船の機関要目（代表例）

メーカー（年） サイ
型式
クル

気
筒
数

DDC（1980）
16V-92TI

2

16

123
127

MTU（1993）
12V396TB94

412

新潟（1997）
16V16FX

4

16

口径mm 出力PS
行程mm 出力kW

2rpm

Pme kg/cm
Cm m/s

1100
809

2300

8.9
9.7

165
185

2373
1745

2040

22.0
12.6

165
185

2750
2022

1950

20.0
12.0

1971（昭和46）年に水産庁は1基2000PSの中速機関を4基1軸に配置した「東光丸」を完成した。可変ピッ（3）試験船・調査船

チプロペラ付で減速機の上に発電機を2基搭載すると（a）水産庁関係

41

いう斬新なものだった 。このシステムの工場試運転

1949（昭和24）年、農林省の調査船「天鷹丸」が竣の模様を図3.4.4に示す。1995（平成7）年に竣工した

工し、主機には430PSの4サイクル中速機関が使用さ

新「東光丸」には1基4000PSの中速機関の2基1軸方式

れ、1954（昭和29）年完成の調査兼取締船「東光丸」が採用された。機関の出力率が33％向上し、総気筒数には2300PSの2サイクル低速機関が使用された。続いが24から16と3分の2に減少して、保守整備も容易になて1956（昭和31）年に完成の「照洋丸」には農林省のった。新旧比較を表3.4.19に示す。

船として初めての過給機付1200PS 4サイクル低速機関

表3.4.19漁業取締船東光丸の新旧比較

船名（竣工年）

東光丸（1971年）

主機メーカー
型式・台数

新潟
6MG31EZ 4台

気筒数（総数）

6（24）

口径×行程

310mm×380mm

330mm×440mm

出力/回転数
総出力

2000PS/600rpm
8000PS

4000PS/620rpm
8000PS

Pme・Cm

17.4kg/cm2・7.6m/s

14.9kg/cm2・9.1m/s

出力率

132

176

が搭載された。
1967（昭和42）年に竣工した「開洋丸」は電気推進

東光丸（1995年）
ヤンマーの一番船であり、主発電機関には池貝鉄工がダイム

8N330-UN 2台

ラーベンツ（Daimler Benz）社と提携して製作した

8（16）950PSの高速機関4台を搭載した斬新なものだった 42。
1991（平成3）年に竣工した新「海洋丸」は大型化され3500PSの中速機関2基による電気推進が採用された。新旧の比較を表3.4.21に示す。
表3.4.21図3.4.4漁業調査船開洋丸の新旧比較

船名（竣工年）
推進システム開洋丸（1967年）
電気推進式

開洋丸（1991年）
電気推進式

主機メーカー
型式・台数

池貝ベンツ
MB820Db 4台

ダイハツ
8DK-32 2台

気筒数（総数）12（48）

8（16）

口径×行程

175mm×205mm

320mm×360mm

出力/回転数
総出力

950PS/1200rpm
3800PS

3500PS/720rpm
7000PS

Pme・Cm

12.0kg/cm・8.2m/s

18.9kg/cm・8.6m/s

出力率

98

163

2

2

東光丸4基1軸の工場試運転の模様（新潟原動機提供）

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

37

表3.4.22

開洋丸の新旧比較では、出力率の6割以上の上昇もさることながら、総出力が2倍近いにも関わらず、総気筒数を3分の1に減らして保守整備の簡易化を狙っていることが注目される。また、前述の漁業取締船と並んで、中高速機関の採用、電気推進システムの採用な
ど新機軸をとりいれたものが多く技術開発推進の役割を果たした。
（b）南極観測船
初代「宗谷」は、気象観測船として1951（昭和26）年に竣工し主機は新潟鉄工の2サイクル機関TN8E型

主な観測船・調査船の主機要目
Pme
台 サイ 気 口径mm 出力PS rpm kg/cm2
筒
数 クル
数 行程mm 出力kW
Cm m/s

船名
竣工年

メーカー
型式

ふじ
1965

三菱MAN
2
V8V30/42AL

4

16

300
420

3500
2574

600

11.1
8.4

しらせ
1982

三井
12V42M

6

4

12

420
450

5750
4229

600

11.5
9.0

よこすか
1990

ダイハツ
8DLM-32

2

4

8

320
400

3000
2206

600

17.5
8.0

4

12

300
480

7166
5270

720

22.0
11.5

4

6

300
480

3583
2645

720

22.0
11.5

三井
6
ちきゅう 12ADD30V2005
6ADD30V 2

2400PS 2台が搭載され、1956（昭和31）年から南極観測に従事した 43。しかし砕氷能力その他の性能が劣る
ため、二代目「ふじ」が建造され、1965（昭和40）年に竣工した。推進システムは砕氷時の操船性から電気推進が採用され、三菱MANのV8V30/42AL型3500PS 4
基による直流発電機駆動方式であった 44。また、推進
電動機は2250kW 2台を串型につないだものが2組とい

１ 「日本海軍の艦艇用内燃機関の発達史」 近藤市郎他
内燃機関 1980年12月 P48
２ 「川崎重工業百年史」1997年6月 P369
３ 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他
MESJ 1995年7月 P478

う斬新なものだった。圧巻は、工場で1軸分の電動機

４ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱神戸 1992年9月 P16を水制動計（水車の原理を応用し、動力を吸収して計

５ 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他

測を行う装置）と接続し、機関の運転とともに総合試運転を行ったことだった。
三代目「しらせ」は更に大型化、高性能化し1982（昭和57）年に竣工した。主機は三井の12V42M型5750PS 6基と推進電動機6基3軸によるディーゼル電気推進である。

MESJ 1995年7月 P483
６ 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他
MESJ 1995年7月 P484
７ 「日本海軍の艦艇用内燃機関の発達史」 近藤市郎他
内燃機関 1980年12月 P52
８ 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他（C） 海洋科学技術センター（現海洋研究開発機構）
同センターでは潜水調査船「しんかい6500」とその９ 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他
MESJ 1995年7月 P486

支援母船「よこすか」を1990（平成2）年に完成した。

10 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P31「よこすか」の主機には3000PSの中速ディーゼル機関が11 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P33

2基可変ピッチプロペラ付で搭載された。潜水船との交

12 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その2）」藤田秀雄他

信に使う超音波の障害にならないよう母船の振動と騒音が厳しく規制された。特に防振対策として主機をV字型の防振ゴムを介して据え付ける方式を採用した45。
2005（平成17）年に完成した地球深部探査船「ちきゅう」は、世界初の大深度の科学掘削船として注目を集めた。推進システムは5000kW6台と2500kW2台のディーゼル機関による電気推進式で、船首、船尾に4200kW各3台のアジマススラスタ（全旋回式推進機）が搭載された大規模で斬新なものだった。主機は造船
7社が国のプロジェクトとして共同開発し、三井造船が製作したADD30V型が8台搭載された。
前項の観測船と合わせ代表的な船の機関要目を表
3.4.22に掲載する。
ADD30型機関の出力が突出していることがこの表から読み取れる。

38

MESJ 1995年7月 P485

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.MarchMESJ 1995年8月 P613
13 「日本海軍の艦艇用内燃機関の発達史」 近藤市郎他
内燃機関 1980年12月 P53
14 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他
MESJ 1995年7月 P486
15 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その1）」藤田秀雄他
MESJ 1995年7月 P486
16 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その2）」藤田秀雄他
MESJ 1995年8月 P608
17 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その2）」藤田秀雄他
MESJ 1995年8月 P613
18 「日本の艦艇・商船の内燃機関史（その2）」藤田秀雄他
MESJ 1995年8月 P615
19 「21世紀を迎える海上保安庁」邊見正和 世界の艦船
2000年5月 P133

20 「21世紀を迎える海上保安庁」邊見正和 世界の艦船
2000年5月 P134

33 「開発と創造の60年-泉修平さんの追想-」2007年 P46
34 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P69

21 「新潟鐵工所百年史」1996年3月

35 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P71

22 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P31

36 「川崎重工業百年史」1997年6月 P369

23 「世界の艦船」2003年7月号 P144

37 「世界の艦船」2007年1月 P142

24 「警備救難業務用船」世界の艦艇 2004年7月 P149

38 「海上自衛隊艦艇と航空機集」平成18年度版

25 「世界の艦船」2003年7月号 P151
26 「世界の艦船」2003年7月号 P140
27 「世界の艦船」2003年7月号 P156

新聞社 P125
39 「わかりやすい艦艇の基礎知識」菊池雅之 イカロス出版
P238

28 「世界の艦船」2003年7月号 P150

40 「日本漁船史」漁船協会 1986年10月 P177

29 「新大型測量船「昭洋」の推進システム」小坂光雄他

41 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P162

MESJ 1998年8月 P559
30 「世界の艦船」2003年7月号 P170
31 「海上自衛艦隊50年の歩み」長田博 世界の艦船 2002年
5月 P140
32 「自衛艦隊その誕生から今日まで」山崎眞 世界の艦船

海上自衛

42 「日本漁船機関技術史」漁船機関技術協会 1995年3月
P105
43 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P133
44 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月 P513
45 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P167,206

2007年1月 P124

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

39

4 陸用ディーゼル機関の発達過程
ス型空気噴射式4サイクル300PSを完成し、京都山科

4.1 戦前の陸用機関

絹布に発電用として納入した 2。同じ年、池貝鉄工は（1）陸用ディーゼル機関の起源

ル機関を東京高等工業学校に実験用として納入した3。

自社開発の空気噴射式4サイクル単気筒40PSディーゼ

ルドルフ・ディーゼルがディーゼル機関の実験に成1926（昭和元）年、池貝鉄工は無気噴射式175kW及功したあと、最初の商用機はアウグスブルグで1897

び250kWディーゼル機関を軍部に納入、また、伊藤鉄（明治30）年製作され、ドイツ、ケムプテンにあるユ工はMAN型単気筒無気噴射式ディーゼル機関を完成、ニオン社の動力用として1898（明治31）年に稼働開始

焼津市の帆布工場に納入、1929（昭和4）年には、した。これは、 4サイクル、2気筒、60PS/180rpmの110PS無気噴射式機関を清水市の上水道用として納入機関であった。そして、1904（明治37）年から1907している4。

（明治40）年にかけて、ロシアのキエフに発電用とし1928（昭和3）年、新潟鉄工は2サイクルクロスヘッて、2400PSの機関を6台納入した。これは世界初の発ド、空気噴射式LN6G型1650PS機関を新潟水力電気に電用ディーゼル機関に記録されている（図4.1）。蒸気発電用として納入した。これは当時わが国として最大機関が全盛時代にディーゼル機関の良さはなかなか理の陸用機関であった 5。

解されなかったが、動力用、発電用の分野で次第に普このころ、原動機は蒸気機関のほか、石油発動機、ガス発動機、焼玉機関、ガソリン機関などが各種用途及していった。

に使われていたが、陸用、舶用とも大型になるほどディーゼル機関の経済性が認められて、次第に普及した。
1930（昭和5）年、横浜船渠（現三菱重工横浜）は、前年に提携したMAN社の初号機4サイクルG2V21.5/33（55PS/450rpm）型を完成し、内務省仙台出張所の灌漑ポンプ駆動用に納入した 6。
三井造船は1932（昭和7）年、日本製粉神戸工場に4サイクル533MTS60型450PSを陸用1番機として納入したあと、1934（昭和9）年と翌年に神島人造肥料に
J331MTS35型150PSを2基納入した。同社ではこれらを含めて戦後までに、4サイクルを15台、2サイクルを
2台陸用機関として納入した 7。
図4.1

世界初の発電用ディーゼル機関（MAN Diesel社提供）

山岡内燃機（現ヤンマー）は、1939（昭和14）年2,3DM形（50〜90PS）立型機関を海軍から陸上発電用（2）わが国の陸用機関
日本では、1915（大正4）年に三菱神戸が、東京ガ

このように、戦前においてはわが国の陸用ディーゼ

ス大森森ヶ崎発電所に設置されていたドイツのDeutz

ル機関は小規模で、かつ基礎的な産業分野への普及に社製ディーゼル機関（4気筒、250PS（150kW）発電

止まったが、確実に実績をのばしていった。また、4機関2台）を手本に設計を開始した。そして、1916

サイクルが主流ではあったが、2サイクル機関もかな（大正5）年末に初号機が完成したが、安定運転されたり使われていた。

のは1917（大正6）年の春だったという。これがわが国最初に回った国産ディーゼル機関と推定される。この機関は三菱名古屋に発電用として納入された1。
1918（大正7）年、新潟鉄工（現新潟原動機）は英国
マーリス社と技術提携するが、1919（大正8）年最初に製造したディーゼル機関はポーラー型をベースにした
舶用機関であった。そして1920（大正9）年にマーリ40として艦政本部の制式として採用された 8。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

的な大型機関を表4.3に示す。

4.2 常用機関

1974（昭和49）年にIHIが自社相生工場の自家発電用に設置した12PC4V型18000PS/400rpmは同社が（1）産業用ディーゼル機関

SEMT社と共同開発したPC4型初号機である。

戦後の産業復興に際し、わが国政府は戦争で甚大な

表4.2

1970年前後の大型発電プラントの要目

被害を蒙った電力設備の復旧と各地に分散していた電力会社を9社にまとめるなど、電力供給網の整備に取り組んだが、供給量が絶対的に不足しかつ停電の頻発など供給が不安定な状態が相当長く続いた。
産業界は、この状況を打開するため自ら発電設備を設置して電力確保に努めた。戦後間もないころに設置されたディーゼル機関は、2サイクルまたは4サイクル
低速で、無過給機関がほとんどだったが、次第に4サ
イクルの中速機関で過給機付に変わっていった9。1960

表4.1

1960年代迄の主な常用発電用機関の要目
気 口径 出力PS Pme 2
筒 工程 回転数 kg/cm
数 mm
rpm Cm m/s

納入先
年

機関
メーカー

椿本チェーン
1952

三井

245
425MTBS40
4
4サイクル
400

300
450

7.9
6.0

東洋レーヨン
1954

三井642VS75
2サイクル

6

420
750

1500
240

4.6
6.0

近藤紡績
1953

新潟

L7D
4サイクル

7

370
520

788
327

5.5
5.7

東亜紡織
1953

三菱神戸
Vickers

RCD8A
4サイクル

8

310
450

780
360

7.2
5.4

形式
サイクル

メーカー

形式

岡山化成倉敷
60,500kW

新潟

16V40X 16 400 520

5500×117750×11

400

16.7
6.9

5250×9日本軽金属新潟 富士
16PC2-2V 18 400 460
7435×947,250kW SEMT

500

12.9
7.7

4725×18
三菱化成直江津3系 三菱400
V7V40/54 14 400 540
6690×18
85,050kW MAN

15.8
7.2

5400×16
三菱化成直江津4系 三菱
400
V8V40/54 16 400 540
7650×16
80,325kW MAN

15.9
7.2

昭和電工大町
46,400kW

年代までに設置された主な常用機関を表4.1に示す。

気 口径 行程 出力 回転数 Pme 2
kWe×台数kg/cm
筒
数 mm mm PS×台数 rpm Cm m/s

納入先
総出力

三菱
5800×8V8V40/54 8 400 540
MAN
8160×8

日本
5800×5
18PC2-2V 18 400 460
8215×5
日本セメント上磯工場 鋼管
56,500kW
5500×5新潟 16V40X 16 400 520
7750×5

428

16.9
7.7

500

14.2
7.7

429

16.1
7.4

1970年代になると、日本各地の大容量電力消費の工場に、大規模自家発電装置が次々と設置された。代表的なものに表4.2のようなプラントが挙げられる。
当時大型機関では、ドイツのMAN社、フランスのSEMT社などが提携先を通じて日本市場に浸透し始めた時期で、三菱横浜が納入した三菱化成直江津工場はアルミニュームの精錬のため大電力を要し、1〜4系までの発電所に米国Cooper Bessemer社ガス機関（4.4ガス機関参照）とMAN型ディーゼル機関あわせて74台、総発電容量301,850kWというわが国随一の大規模自家発電装置となった10。
一方、新潟鉄工では40X型中速機関（図4.2）を自社開発し、陸用、舶用の分野に浸透を図った結果、岡山
化成倉敷工場、日本セメント上磯工場などの大型プラ
11

図4.2 新潟16V40X型機関（新潟原動機提供）

国内各社も陸舶兼用の大型機関の開発に取り組ん

ントの受注に成功したほか、各種用途に進出を果した 。

だ。三井造船はV60M（1500PS/cyl.）、新潟鉄工はこれらに使用された機関は単機5000kWクラスで、V54X（1000PS/cyl.）の開発を行った。これらはその大型プラントでは台数が増える点で、やや効率が悪か

後実機として市場にでた、V42M（三井）、V46HXった。

（新潟）のそれぞれさきがけとなった 12。図4.3に三井

中速機関は舶用、陸用の双方で需要の多くなったが開発したL42Mの断面図を示す。

10000kW（14000PS）級への大型化が図られた。代表

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

41

ると、正味平均有効圧力Pmeが20〜22kg/cm2程度に、
平均ピストン速度Cmが9.0m/s前後になっており、表4.3に示す機関よりも出力レベルが上昇していること
が分かる。
表4.4

コージェネレーション用機関の要目

機関
メーカー

形式

気筒数

口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
2mm mm PS/cyl. rpm kg/cm m/s

SEMT新潟PA5

6-18

255 270

260

900
1000

21.8
19.6

8.1
9.0

新潟

32CX
32CLX

6-18

320

360
420

500

720
600

21.6
22.2

8.6
8.4

三菱

KU30A 12-18 300 380

444

720
750

20.7
19.8

9.5
9.1

DK-32

500

720
750

21.6
20.7

8.6
9.0

ダイハツ

6-16 320 360

1995（平成7）年に、電気事業法（電事法）の改正があり、電力会社に卸電力を供給する独立発電事業者（IPP）の参入と、大型ビル群など特定地点を対象とした特定電気事業者の小売供給が認められた。これによ

図4.3 三井L42M型機関（三井造船提供）

ライセンサ
ライセンシ

表4.3

陸用大型中速機関の要目

型式

気筒数

り、商社、金融、石油、ガス、製造などの多くの業種が単独あるいは共同でIPP事業に参入を図ってきた。

口径 行程 出力PS/cyl 回転数 Pme
mm mm 単機出力PS. rpm Cm

1200（V:1055）
MAN
L（V）V52/55B 6-18 520 550
450
7200-18990
三菱、川崎

20.6
8.3

SEMT
PC4-2L（V） 6-18 570 620
IHI、NKK、新潟

1650
9900-29700

400

23.5
8.3

Sulzer日立造船

6-18 400 480

650
3900-11700

500

19.4
8.0

429

16.0
8.3

ZVB40/48

MAK
宇部興産

M551AK

6-18 450 550667
4050-12150

三井

L（V）42M

8-18 420 450750
4500-13500

530

20.0
8.0

MAN
三菱

L58/646-9

190511430-17140

428

23.7
9.1

580 640

これらIPPは電力の調達を、自前で発電をするか購入するかの何れかであるが、余剰電力を持っているところは少なく、結局新たな発電所の建設が必要となり、各地に続々と新設された。
発電の原動機は、蒸気タービンを使用する大規模発電所のほか、ディーゼル機関、ガス機関、ガスタービ
ンなどの中規模のもの、そして自然エネルギーの利用促進の見地から風力タービンなどを使う小規模発電設備など種々のものが建設された。
ディーゼル機関に関しては、コージェネレーション
ブームの際に普及した単機出力5000kW級が相変わらず需要の中心だった。

1986（昭和61）年に、通産省（現経産省）から「コー

電力の自由化はさらに進み、2000（平成12）年には、ジェネレーションガイドライン」が発布されたのを契2000kW以上の大口需要家に対し、特定規模電気事業

機に、買電から自家発への流れが急速に進んだ。産業者による小売りが認められ、2004（平成16）年には用、民生用とも電気のほかに機関からの排熱を利用す

500kW以上、翌年には50kW以上に引下げられ、小規

るコージェネレーションプラントが設置された。

模需要家に対しても小売が認められるようになり、小原動機は、ディーゼル機関、ガス機関およびガスター型コージュネレーションが普及した。

ビンの3種類を電気と熱の需要割合によって使い分け
られ、都市型はガス機関またはガスタービン、非都市

42（2）島嶼発電用ディーゼル機関

型はディーゼル機関が使用されるケースが多かった。

戦後、各地域に分散していた中小規模の電力会社が機関メーカー各社が提案した機関のサイズは1000〜1951（昭和26）年5月、9電力会社に統合され、水力主5000kW級がほとんどで、所要出力によって単機出力

体の電源構成から、次第に火力に比重が移っていくこと台数を組合せて最適なプラントを構成する方法をととになる。一方、わが国には多くの島があり、これらった。代表的な機関の要目を表4.4に示す。これによに対し発電所が整備されていくが、その規模と効率面

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

で内燃力発電すなわちディーゼル発電が設置された。

合は、火力（石油、石炭、天然ガスなど）、水力、原1952（昭和27）年、離島の電力整備の第1号として、子力などが選ばれることが多いが、100MW級以下の東北電力佐渡火力発電所に新潟鉄工の2サイクルLN7B

中小規模発電では以前から、ディーゼル発電が選ばれ

13型1100PS2基が設置された 。

ることが多かった。

昭和30年代に設置された、ディーゼル発電機関はち

発電用ディーゼル機関の輸出の記録として、1926

ょうど過給機が装着され始めたころで、出力は1000〜（大正15）年に、三菱神戸がビッカースVA6型機関

2000kWクラスが主体であった。その後、次第に島の（535PS/277rpm）を朝鮮（現韓国）の咸興に進出した産業が発達したり、家電製品や冷暖房の普及などで電日本窒素の工場に納入したものが、最も古いものと推力需要は増加し、昭和40年代には4000〜6000kWクラ

定される14。日本企業の海外進出に伴うものではある

スの新設、増設が多数行われた。さらに昭和50年代にが、この頃の海外工事には大変な苦労があったものとは、効率性を求めて単機10000kWクラスのディーゼル

推察される。

機関の需要が出始め、内外の機関メーカーはこれに呼戦後になって、新潟鉄工は、1956（昭和31）年ころ

応するように、このクラスの機関開発に力を入れた。

から東南アジア、南米で開かれた日本機械見本市に、

これは、前項の産業用機関の大出力化の時期とも一致

ディーゼル機関を出品して宣伝に努めた結果、1958しており、表4.5に示すような大型中速機関が開発さ（昭和33）年に、アルゼンチン向にL6F43BHS型機関

れた。

（1450PS/375rpm）など30台の受注に成功した。そし1985（昭和60）年ころのわが国全体の島嶼発電装置

型、LD型、KB型などの機種を大量に輸出した。また、の台数は約260台、総出力は約240MWに達した。
表4.5て、1961（昭和36）年ころからインドネシア向にLF
1962（昭和37）年には、韓国の6000kW発電所向に

島嶼用ディーゼル発電機関の要目

機関メーカー 気筒形式
数

回転数 Pme kg/cm
出力PS
口径 行程
Cm m/smm mm .発電出力KWe rpm

新潟
L8F43AHS

8

430

540

2400
1650

360

9.6
6.5

MAN
12
G6V30/42AL

300

420

900
600

500

9.1
7.0

400

520

6400
4500

400

13.8
6.9

新潟
16V40X

16

SEMT
16PC2-5V

16

400

460

8400
6000

514

15.9
7.9

MAN
V8V52/55

16

520

550

14000
10000

450

15.0
8.3

400

16.6
8.3

SEMT
12PC4V

12

570

620

14000
10000

三井
8L42M

8

420

450

4200
3000

450

16.8
6.8

新潟
16V46HX

16

460

600

14000
10000

450

17.6
9.0

2

L8F43AHS型（2200PS）4台を受注した15。
三菱神戸は1963（昭和38）年、ラオスの3000kW発
電所にJB16VA型1000kW 3台を納入した。標高の高い土地であることと常用発電であることを考慮して1600kWの能力のある機関を1000kWにおさえた16。
同じ年、三井造船では、東レのタイ工場に1026MT
BF40V型1500PS 3台を納入した。同型機が2年後に1台増設されて4台プラントになった17。
1969（昭和44）年、ダイハツはエチオピア電力省向に8PSHTb-26D型860PSと6PSTc-20F型274PSを各8台を生活用常用電源として納入した18。
これらの機関の要目を表4.6に示す。
表4.6

戦後（1970年迄）の輸出用発電機関の要目

メーカー
設置年

形式・台
サイクル

口径 出力PS Pme
国2
行程 回転数 kg/cm
総発電出力
Cm m/s
mm
rpm

新潟
1962

L8F43AHS
4台 4

430
540

2200
360

8.8
6.5

韓国
6000kW

三菱神戸
1963

JB16VA
3台 4

275
400

1620
500

7.7
6.7

ラオス
3000kW三井
19631026MTBF40V 260
4台 4
400

1500
600

10.6
8.0

タイ
4000kW

電との大きな違いといえる。

ダイハツ
1969

8PSHTb-26D 260
8台 4
320

860
720

7.9
7.7

エチオピア
4400kW（3）海外発電プラント

1970年代になるとわが国産業の国外進出が盛んにな

本表で、正味平均有効圧力Pmeは初期のころは10kg/cm2程度だったものが次第に増加し17kg/cm2程
度に増加しており、中速機関の発展の傾向を表しているが、それぞれの機種のトップ出力に対しては約80％を定格出力として、信頼性の確保に重点を置いた機種選定になっている。これは事業用発電と民間の自家発陸用機関の市場のひとつとして、海外の発電プラン

り、特に韓国、タイ、インドネシアなどに、繊維、化トがある。プラントの立地条件や規模によって、選定

学工業などが海外工場を盛んに建設した。これらの諸される原動機が変る。最近多くなった大規模発電の場

国は、労働力は豊富にあったが電力は自前で準備しな

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

43

ければならない状況で、自家発電設備を設置するケー
スがほとんどだった。発電の規模は1000〜5000kW級が多く、従って単機出力は1000〜2000kW級を組合わせて使うことが多かった。
新潟鉄工では1970（昭和45）年ころから数年間に、インドネシアの日系繊維企業だけで表4.7に代表されるような1000〜3000kWe級の発電セットを50台余り納入した。これらの機関の中には、35年余り稼働しまだ運転し続けているものもある。これら機関はいずれも中速高過給機関であったが、常用出力をやや下げて運転していたこと、比較的良質な燃料油を使用していたこと、適切なメンテナンスを維持してきたことなどが相乗して、記録的な長寿命に貢献しているものと推定される。

図4.4 PC4-2型機関横断面図（ディーゼルユナイテッド社提供）
表4.7

インドネシア向発電機関の要目
2rpm

Pme kg/cm
Cm m/s

2150
1500

600

18.7
7.6

3600
2750

400

15.5
6.9

気筒数

口径mm
行程mm

PS
kWe

新潟
6L31EZ

6

310
380

新潟
8L40X

8

400
520

メーカー

1975（昭和50）年ころから、海外進出は日系企業に依存しない幅広い分野に広がっていった。そのひとつ
は、発展途上国の電力会社向で、韓国、台湾、マレー
シア、インドネシアなどのアジア地域のほかサウジア
ラビアなど中近東諸国などに多くの需要があった。これらの市場には、日本のほかに欧州の機関メーカーが競合することが多く、いわゆる国際入札による熾烈な受注合戦が展開された。そして、出力規模が次第に大きくなってゆき、単機5000〜10000kW級がその中心とは、日本と欧州の受注競争が行われたが、インドでは日本が有利に、中国では欧州がやや有利に展開した。
使用された機関は、日本勢は純国産と提携機種、欧州
はライセンサ自身の製作によるものが提供された。これらの機関要目を表4.8に示す。
表4.8
メーカー
型式

インド、中国等向の主な発電機関の要目
口径
Pme
出力PS
2
気筒数 行程
rpm kg/cm
kWe
Cm m/smm

備考

富士
16VH32

16

320
470

7800
5500

600

19.3
9.4

インド

新潟
18V32CLX

18

320
420

8390
5960

600

20.7
8.4

インド、
パキスタン

Sulzer
18Z40/48

18

400
480

11330
8000

500

19.4
8.0

中国

SEMT
18PC2-6V

18

400
460

11330
8000

500

20.2
7.7

中国

なっていった。

44

これらの需要を見こして世界の機関メーカーは競っ

1990年代になると、海外でも独立発電事業者（IPP）て大型開発に力を入れ、多くの新機種が生まれた。こによる発電所建設が盛んになり、規模も大きいものがれは国内プラントの大型化の時期とも一致し、前出の多く前述の10000kW級のディーゼル機関がこれに用い表4.3に示すような機関がこの市場にも投入された。

られた。

その代表としてPC4-2型機関の断面図を図4.4に示す。

戦前から始まった海外発電ビジネスは、戦後市場拡1980年代の後半に入ると、インド、パキスタンや中大を求めて、国産品のPRに努めた結果、次第に認知

国での電力需要が急速に増加し、インド、パキスタン

されるようになり1960年代に輸出が復活した。さらに、では電力会社の送電網の整備が遅れていたため、繊維

1970年代の日系企業の海外進出が牽引役を果たし、輸産業を筆頭に、製鉄、セメント、化学、などの基幹産出は大幅に増加した。続いて、アジア諸国で各種産業

業用が自家発電設備を導入することが多く、ディーゼが成長するが、電力事情が悪く、建設工期の短いディル発電機が多く設置された。一方、中国では特に産業ーゼル発電装置が、電力会社または需要者によって設発展の著しい広東省など南部を中心に地域発電所の建置されるケースが増えてきた。さらに1990年代には、設が活発となり、単機5000〜9000kW級のディーゼル

IPPによる大規模発電所が世界各地に建設されるよう機関を複数台設置するものが多かった。これら地域でになってきた。この間、常に海外機関メーカーとの競国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March表4.9

合を繰広げてきたが、技術力やアフターサービスの面
からわが国の製品は高く評価され、成功した事例は多かった。

4.3 非常用ディーゼル機関

非常用発電機関の得失比較

ディーゼル機関

ガス機関

ガスタービン

始動確実性

最も良い

やや劣る

ディーゼルとほぼ同等

始動後負荷投入までの時間

10-15秒位

40秒位

40秒位

負荷投入量

部分負荷投入要 部分負荷投入要

全負荷投入可

燃料

軽油、重油

ガス

軽油、
ガス

1939（昭和14）年、発動機製造（現ダイハツディー

燃料遮断リスク

なし、但し時間
制限あり

供給ラインの遮断
リスク

左の何れか

ゼル）は、日本放送協会（NHK）の放送会館にディー

設置スペース

大きい

大きい

小さい

ゼル機関8LS-21型300PSを納入した19。これはわが国初

冷却水

必要

必要

不要

の非常用ディーゼル機関と推定される。

価格

最も安い

中間

最も高い

排気ガス

NOx、PM

NOx

NOx

振動・騒音

大きい

大きい

小さい

（1）非常用発電機関

戦後、しばらくの間電力の供給が不安定であったた
め、放送局、電報電話局など公共性の高い施設では特に非常用電源設備を必要とした。日本電信電話公社

非常用に使用されるディーゼル機関は、常用機関と（現NTT各社）ではいち早く、非常用電源を導入し、共通の機種が選定されることが多いが、定格出力は常1955（昭和30）年にヤンマーディーゼル（現ヤンマー）

用機関と比べて高めに設定することが一般的である。

20

製LEM型機関を使用した無停電装置を 、そして1959

別の表現をすれば、非常用はその機種の設計最大出力（昭和34）年には、三菱神戸製JB12VA型およびを定格とするのに対し、常用機関は最大出力から10〜

21

JB16VA型を全国各局に設置した 。

15％程度減じた出力を定格とする場合が多い。燃料のNHKでは東京五輪に備えて非常用発電設備の強化を

質が非常用は軽油、A重油に対し、常用はC重油という図るべく、1963（昭和38）年に2500kW級の設備を渋ような使い分けをする場合も考慮してのことである。

谷の放送センター内に設置し、ディーゼル機関は新潟

非常用ディーゼル機関には、ほとんどの場合4サイ22

鉄工製3500PSの16V33XB型を使用した 。

クル中高速機関が使用される。それは、燃費で代表さ昭和40年代後半になると、電力供給網は良く整備される維持経費よりも始動性、負荷追従性などの動的性

れ、安定供給という面からも他の先進国にひけをとら

能や建設費を加味すると、中高速機関が有利であるこないほど高水準といわれるレベルに達した。しかし、とによる。

台風や地震など自然災害や人為的な事故などによる停電に備えて、非常用電源を確保することは自衛上必要なことであり、また法的に義務付けられている施設もあった。
このような事情から、非常用発電設備の需要は以前から多かったが、近年のコンピューターの普及によるシステム障害や、高度に進んだ製造プラントのライン
停止による復旧の困難さなどを回避するため、急速な予備電源の立上げや無停電装置などの要求が増えてきている。
このような非常用電源に供される原動機は、常用発電機の場合と同じく、ディーゼル機関、ガス機関およびガスタービンの3種の内燃機関に限定されるといってよい。これらがどのように選定されるかは、それぞれの機関の特徴をいかにうまく使うかにかかっている。表4.9に特徴を比較した結果を示す。
非常用発電装置は、ビルなどの施設内では屋上や地下室などに防音仕様のパッケージとして設置されることが多いため、音源の大きいディーゼル機関、ガス機
関はパッケージの価格がその分高くなる。

図4.5 SEMT PA6型機関（新潟原動機提供）

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

45

（2）原子力発電用非常用ディーゼル機関
わが国の商用原子力発電は、1966（昭和41）年に運転開始した日本原子力発電東海発電所1号機の166MWであり、2006（平成18）年に運転開始した北陸電力志賀原子力発電所2号機の1358MWまで累計56基、総出力49,746MWに達している。うち1号炉の東海発電所が1998（平成10）年に停止になった以外は、営業運転を継続しており、わが国電力の主要電源になっていることは周知の事実である。
これら原発の中枢ともいえる原子炉の冷却材が万一喪失した場合、原子炉に冷却水を供給し、燃料の過熱を防ぐための安全保護装置として、多重化された炉心冷却装置が設けられており、各種ポンプ、モーター等で構成されている。その電源は発電所外からの送電により供給されるが、地震その他で外部電源が喪失した場合を想定して、非常用発電装置を、1原子炉あたり2〜3基備えており原動機はディーゼル機関が使用されている。
ディーゼル機関に要求される性能として、耐震性を備えていること、急速始動が可能なこと、過負荷を含むロード・シーケンスに耐えることなどである。しかし、機関の大きさが5000〜10000PS級の大型となり、慣

表4.10
メーカー
運転開始年
機関形式

原発非常用ディーゼル機関の要目

気 口径mm 出力PS Pme kg/cm2
筒
数 行程mm 回転数rpm Cm m/s

適用発電所名炉型
式

川崎（1963）
16
V8V22/30ATL

220
300

1740
750

11.4
7.5

東海

新潟（1968）
12
12V33XB

330
450

2900
514

11.0
7.7

敦賀1号

新潟（1969）
18
18V40X

400
520

9300
429

16.6
7.4

福島第一1-6号
東海第二

新潟（1978）
18
18PC2-3V

400
460

9450
500

16.3
7.7

Ｂ
福島第二1-4号、浜丘3,4号 ＷＲ
柏崎刈羽1-5号

新潟（1987）18
18PA6V

280
290

7200
1000

20.2
9.7

柏崎刈羽2-7号、女川2,3号
東通1号

新潟（1999）
18
18V32CX

320
360

8750
750

20.1
9.0

女川3号、東通1号

川崎（2004）18
18PA6-CL

280
350

7200
720

23.2
8.4

志賀2号

三菱（1970）
16
V6V30/42AL

300
420

2835
600

11.9
8.4

美浜1号ほか三菱（1975）
12
V6V40/54

400
540

5100
400

14.1
7.2

玄海1号ほか三菱（1977）
10
V5V40/54A

400
540

5100
400

16.9
7.2

伊方1号ほか三菱（1984）
18
18V40/54

400
540

9780
400

18.0
7.2

敦賀2号

三菱（1991）
16
16V40/54A

400
540

10400
450

19.2
8.1

大飯1号ほか

Ｐ
Ｗ
Ｒ

注：同一機種で、向先により出力/回転数が異なる場合は、
トルク（Pme）最大値を表示した。

性力も大きいため急速始動には不利であり、種々の対策が施されている。具体的には、始動空気系の強化とガバナ（機関の回転数を保つようにする装置）の応答性の向上などである。また、負荷応答性は燃料制御機構を含めたガバナ系の改善を行っている。原子炉の型式に沸騰水型（BWR）と加圧水型（PWR）の2つがあり、それぞれに使用されている機関の要目を表4.10に示す。
本表のPme、Cmの推移をみると、約40年間の間に大幅に高過給化、高速化が進んでいることがわかる。
これは、原子力発電所が信頼性確保が最大の課題である一方、建設費の削減も強く要請されており、非常用発電設備も信頼性を維持しながら、より軽量コンパ
クトな製品（図4.5、4.6）にシフトしてきた経緯が顕われている。またわが国の原子力発電プラントは、初

図4.6

原子力発電所向SEMT 18PA6型機関（新潟原動機提供）

期のころは米国から実績のあるプラントの輸入であり、その後は技術提携により供与された図面により国46（3）水処理関係施設

産化に取り組んだ。そして、次第に自主技術によりプ日本国内には、都市農村とを問わず、上水を処理供

ラントの大型化や信頼性の向上に成果をあげてきた。

給する浄水場と下水を処理排水する下水道施設が高度

一方、非常用ディーゼル機関は前述の基本性能を満に普及している。これらの施設は、いずれもポンプ動足するために、むしろ国産機関のほうが対応しやすい

力と熱源を必要としており、ポンプの駆動源としてモーとの考えから、最初から国産機関を充当し次第に実績

ターまたはディーゼル機関が選ばれる。

を積んで、より良い機種選定が行われてきた経緯があ

電力は、通常時は売電でまかない、停電に備えてる。従ってプラント全体として自主技術の確立に大い

非常用発電設備を設置する場合と自家発電設備を設に貢献した側面がある。

置する場合がある。いずれの場合も、ディーゼル機

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

関が原動機として使用されることが多かったが、近年ガスタービンの使用も増えてきている。その理由に、常用電源の場合排熱の利用がしやすいこと、非常用電源の場合コンパクトで冷却水のいらないことなどが挙げられる。
下水道施設の整備が本格的に始まったのは、1965（昭和40）年の「第一次下水道整備5カ年計画」からで、第二次、第三次と継続されていく。
水処理関係では、ほかに排水機場などポンプの動力用としてディーゼル機関が使用されることが多い。代表的な機関を表4.11に示す。
表4.11
メーカー 気筒
型式
数

図4.7 ベンツが発明したガス発動機（1879年）（「創立100年を迎えたMWM社」内燃機関1980年12月号より）

下水道処理場向機関の要目
2

口径mm
行程mm

PS

rpm

Pme kg/cm
Cm m/s

備考

日本にガス発動機が導入されたのは、発動機製造（現ダイハツ工業、ダイハツディーゼル）が1908（明ダイハツ
6DS-28

6

280
360

2000

720

18.8
8.6

大阪府など

新潟
8L40X

8

400
520

4000

429

16.1
7.4

東京都など

治41）年に6PSを2台完成させたのが初めてである。
前年に竣工した大阪の自社工場に発電用に設置した英国のラストン・プロックター社製の吸入ガス発動機を参考に自社で設計、製造したものである（図4.8）。そ

4.4 ガス機関

して、製品のシリーズ化を行い、8PS〜100PSまで7機種の品揃えを図った25。

4-4-1

ガス機関の黎明期

同社のガス発動機は、当時小型内燃機関の主流だっガス機関の起源は、ドイツのオットー（（Nicholus

た石油発動機に較べ非常に経済的だったのと、石炭O. Otto, 1832-1891）が1867年に完成した4サイクル大（コークス）や木炭という手近な燃料が利用できたこ

気圧ガス機関にさかのぼる。1972（明治5）年には、とから、陸上発電用と船舶用の両方に使用された。特「ドイツガス機関製作所」を設立し、各種工業用にガに1909（明治42）年頃から日本各地に設立された電灯

ス機関を製造した。カール・ベンツ（Carl Benz 1844-

会社には、吸入ガス発動機が多数納入された。発動機

1929）も、1879年の大みそかに2サイクルガス機関の製造のガス発動機は、さらに大型化を図り、1915（大始動に成功した。横型クロスヘッド1PS/135rpmだっ

正4）年に日立鉱山に400PSを3基、1919（大正8）年

た（図4.7）。そして、1883（明治16）年に、「ベンツ・に津電灯会社に500PSを1基納入した26。

ラインガス機関製造所」（後のMWM社）を設立した23。
1900（明治33）年頃から、石炭ガスの価格が急上昇したため、MWM社は石炭からガスを発生させる、ガス発生装置を付けたガス機関の販売を開始した。当時の燃料の違いによる単位馬力、単位時間あたりの費用は、最も高いガソリンを10とすると、電気モーターが7、石炭ガス使用のガス機関が6に対し、ガス発生機による石炭ガス使用のガス機関が1と断然自家製ガスが安かった24。
このころの内燃機関は、ダイムラー、ベンツなどが発明する自動車用ガソリン機関が普及する前で、主として蒸気機関の代替として、ガス発動機*が各種工場の動力用として使用されていた。そして、発動機とガス発生機はドイツ、英国を中心にクロスレー、ラスト＊19世紀後半に種々の内燃機関が発明されたが、初期のものは空気や混合気を圧縮しないかまたは圧縮比が低いもので、石油（灯油）を燃料とし火花点火するものが「石油発動機」、同じく重油や軽油を赤熱点火するものが「焼玉機関」、ガスを燃料とし火花点火するものを「ガス発動機」と呼んでいる。「吸入ガス機関」、「大気圧ガス機関」という呼称の機関
は圧縮比が小さいという意味で、ここでは「ガス発動機」という呼称とする。
なお、圧縮比が高い内燃機関は、1876（明治9）年にオットーが発明した火花点火式の「ガソリン機
関」と、1892（明治25）年にルドルフ・ディーゼルが発明した圧縮点火式の「ディーゼル機関」であり、ここで扱う「ガス機関」はディーゼル機関並の高圧
縮比のガス燃料機関という意味で、「ディーゼル機関」の一分野と位置づける。

ン等多くのメーカーが手がけ、両者は必ずしも同じメーカーの組合せでなくても良かった。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

47

ディーゼル機関はガス炊のための改造が必要だったが、メーカーやユーザーの努力で何とか実用になるものができた。木炭はガス発生機を搭載したバスに多く使用されたが、数十年前に開発されたガス発生機の技術が役立ち、またガス機関が一時的にせよ重要な役目を果したことは記憶にとどめたい。
4-4-3

戦後のガス機関の復活と技術の進化

戦後の内燃機関は、小型では石油発動機、焼玉機関、ガソリン機関、中大型ではディーゼル機関が優勢を占めていた。しかし時代の推移とともに、ガス機関の低公害性が脚光を浴びてきた。すなわち、硫黄分がごく
図4.8発動機製造の国産初のガス発動機（1908年）（ダイハツディーゼル提供）

微量のためSOxが少ないこと、低NOxが比較的容易に実現できること、ばいじんが出ないこと、化石燃料中1910（明治43）年、三井鉱山は三池焦煤（コークス）

最少のCO 2排出量であることが挙げられる。そして、工場に、コークス炉ガスと高炉ガスを燃料とする大型都市ガスの供給網の整備や消化ガス、バイオガスなど

ガス機関の導入を決定した。当時大型ガス機関の実績の入手性の向上からガス機関の需要が次第に増加しては日本では皆無であり、最も経験のあるMAN社に発電いった。

所全体の建設を発注した。機関の型式は、4サイクル横型複動くし型4気筒DTZ型で、口径1000mm、行程

ここでは、ガス機関の種類ごとにその発展過程を追ってみる。

1200mm、3000PS/100rpmが2台、合計6000PS（4160kWe）の巨大な発電所が、1913（大正2）年に完（1）二元燃料ガス機関成した。その後電力需要が増えたので、三井三池製作

戦後比較的早い時期に、国産のガス機関が生まれた。

所では輸入機をもとに国産化を計画し、国内素材メー

最初のタイプはディーゼル機関をベースにしたもの

カー等の協力により、1919（大正8）年と翌年に同型機で、比較的大型の直噴二元燃料型であり、性能はディーをそれぞれ1台増設し、合計4台で常時3台（6240kWe）

ゼルモードとほぼ同等なものだった。

の発電所となり、1949（昭和24）年まで、30年近くに1963（昭和38）年神戸製鋼は、米国クーパー・ベッ

わたって稼働を続けた。なお、同じMANの複動2気筒

セマー（Cooper Bessemer）社と同社が開発したLSV

DT13b型、口径1200mm、行程1300mm、2400PS/94rpm

型機関の技術提携を行った。純ガスモード、二元燃料

4台が鉄道省矢口発電所に、1914（大正3）年に竣工しモード、純ディーゼルモードの3通りの運転モードが27

たが、1926（大正15）年に撤去された 。

できるトライヒューエル機関と呼ばれるもので、火花点火のガスモードとパイロット燃料点火の二元燃料

4-4-2

ガス機関の停滞と第二次大戦前後の発展

モード及び純ディーゼルモードの切換えは、点火栓と石油燃料が次第に普及してくると、石油発動機、焼噴射弁の交換作業に数時間を要するだけで、ユーティ

玉機関、ガソリン機関、ディーゼル機関などいわゆるリティの高い機関として注目を集めた。常用発電用に液体燃料を使う内燃機関が優勢となり、ガス機関の需特化した機関ゆえ、正味平均有効圧力は11.6kg/cm2と要はしばらく頭打ちになった。特に1920（大正9）年

低めに抑えて、信頼性の確保に重点を置いた28。

台になって、効率に優れたディーゼル機関が各種用途

フランスのSEMT社も1960年代から二元燃料ガス機に使用されるようになったため、ガス機関はガスの入関を開発しており、PC2およびPA6シリーズと後に開手しやすい地区を中心に使用されるに留まった。

発されたPA5シリーズなどに適用された。IHI、NKK、

第二次世界大戦が近づいた1940（昭和15）年頃から、富士ディーゼル（後に新潟鉄工が継承）の3社が国内外

日本では燃料の統制が始まり、とりわけ石油燃料は極の発電用に納入した29。そのほか、富士ディーゼルでは、度に使用が制限され、戦後の1951（昭和26）年に統制

同社オリジナル機関のラインアップを図り、200〜解除されるまでひっ迫状態が続いた。この間、鉄道車

5000PS級までそろえ、発電用として多数納入した 30。

両、路線バスなどのディーゼル機関はガス機関として

表4.12に代表的な二元燃料ガス機関の主要目を示す。

使用され、燃料には天然ガス、木炭などが使用された。

48

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March表4.12
メーカー
形式

サ
イ
ク
ル

二元燃料ガス機関の主要目（3）ガス噴射機関

気 口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
筒2
kg/cm m/s
数 mm mm PS/cyl. rpm

Cooper
12Bessemer 4394
20
LSVSEMT64
PC2-5DF
18

1979（昭和54）年、三井造船は新しいタイプのガス機関を開発した。ガスインジェクションディーゼル機関（GIDE）という名称で、高圧（24.7MPa）に圧縮し

559

350

400

11.6

7.5

400

460

535
535

500
514

16.7
16.2

7.7
7.9

同時期に従来のディーゼル機関用燃料弁から噴射されル機関並の出力と熱効率が得られる利点があった32。

たガス燃料を、上死点近辺でシリンダ内に直接噴射し、

富士
G32X

4

618

320

380

275

600

13.5

7.6

SEMT
PA5DF

4

518

255

270

180
200

1000
1200

13.1
13.1

8.1
9.0

るパイロット燃料で点火させる方式のため、ディーゼ
最初、4サイクル機関で基礎試験をしたあと、1985（昭和60）年には2サイクル6L35MCE型機関で燃焼試験を行い、1994（平成6）年には自社工場の常用電源設（2）ストイキ燃焼（三元触媒）ガス機関備を兼ねた40MW級大型実証プラントを建設した33, 34。

ガス機関の一方式として、理論空燃比（燃料の燃焼

2サイクル機関を使用したのは、蒸気タービンが主にに必要な理論空気量と燃料の質量比）付近で燃焼させ使用されているLNG船主機としての適合性を実証する

るストイキ燃焼方式がある。

ためであった。また4サイクル機関においては、三井

ヤンマーでは、1983（昭和58）年大型ガス機関のデンマーク子会社が受注したデンマークの地域発電

SHLG型を開発し、16気筒で900PSまでカバーするシ所の原動機に、MANB&W16V28/32-GI型ガス噴射機

リーズ化を図った。1986（昭和61）年、新潟では本方関が納入され、燃料噴射弁は三井が開発したものが使式のガス機関を開発し、ゴミ埋立地から発生する消化用された35。

ガスを燃料とするガス機関を東京都夢の島に設置し、フィンランドのバルチラ（Wärtsilä）社でも、ガス施設内の電源を供給した。ダイハツでは、1987（昭和

噴射機関を開発し、欧州を中心にかなりの納入実績が62）年に札幌市のスポーツセンターにコージェネレー

報告されている。これらを表4.14に示す。

ション用としてLPG燃料の8GSV-22型1200PS/1000rpm
31

を2台とさらに増設2台の合計4台を納入した 。

これらのタイプはガスを高圧に圧縮するための動力が5％程度必要となり、総合効率の点で、後述の希薄

日本鋼管（現JFEエンジニアリング）では、ガス機燃焼式に劣るためこれにとって替わられた。

関で高い技術を有する米国Waukesha社製のストイキ
表4.14

機関を技術提携し、日本の市場に参入した。これら機関の主要目を表4.13に示す。

形式

ストイキ機関は、理論空燃比のために排気温度が高く、排熱回収率が高くできる反面、ノッキング（燃料が瞬時に燃焼して異常圧力を発生すること）しやすく、排気温度が高いため出力が制限される。また機関自身のNOx値は高いが、三元触媒（残存酸素がない状態で、ガス噴射機関の主要目

サ 気 口径イ
ク 筒 mm
ル 数

行程mm

出力 回転数 Pme Cm
2
rpm kg/cm m/s
kW

三井MAN B&W
2 12 800 2300 40680 103.4
12K80MC-GI-S

17.4

7.9

Wärtsilä
4 18 320
VASA 18V32GD

350

7200

750

23.9

8.8

MAN B&W
16V28/32-GI

320

3200

750

18.4

8.0

4 16 280

NOx、CO、HCの3つの有害成分を除去する物質で通常多孔質セラミックス製）が使用できるので機関出口

ガス噴射機関と並行するかたちで新しい型のガス機

でのNOx値を十分低くできた。
表4.13
メーカー
形式
ヤンマー
SHLG

（4）希薄燃焼ガス機関（火花点火式）
関の開発が行われた。いわゆる希薄燃焼副室火花点火

ストイキ燃焼ガス機関の主要目

サ
イ
ク
ル

気 口径 行程 出力 回転数 Pme
筒
2
kg/cm
数 mm mm PS/cyl. rpm
10.7
46.9
1000
4 6-16 165 185
10.7
56.3
1200
10.4
68.3
1500

式といわれるもので、低NOx型である。三菱重工、新
Cm
m/s
6.2
7.4
9.3

潟、ヤンマー、ダイハツなどが1985（昭和60）年頃から相次いで開発に乗りだし、常用発電とりわけコージェ
ネレーション（熱電併給）用として急速に普及した36。
また、米国のWaukesha、オーストリアのJenbacher

新潟
4 4-16 132.9 160
NSAK-SG

34.9
41.2

1500
1800

9.4
9.3

8.0
9.6

（現GE Jenbacher）、フィンランドのWärtsiläなどが日

ダイハツ
4
8GSV-22

本市場に参入を図った37。

220

280

150

1000

12.7

9.3

NKK Waukesha
4 6,12 238
F（L）-GSI

216

113.3
131.4

1000
1200

10.6
10.3

7.2
8.6

8

燃焼方式は副室（予燃焼室ともいう）内に吹き込んだ少量のパイロットガスに点火プラグで点火しこのエ

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

49

ネルギーを主室の希薄混合ガスの燃焼に利用するもの

で低NOx、高効率ガス機関の開発が始まった。その結で、従来のストイキ燃焼式、ガス噴射機関に較べNOx

果、火花点火ではエネルギーが小さいため、瞬時に燃値が格段に低く、ばいじんが皆無であることに加えて、焼し得る混合気量（燃料と空気の混合気）の限界があ

熱効率が高いことが特徴である。

るので、出力アップが容易ではないこと、点火プラグ

ヤンマーでは、1989（平成元）年開発したNHLGシの寿命がディーゼル機関固有の部品に較べて短いこと

リーズにミラーサイクル（給気弁を早くまたは遅く閉などからパイロット点火を液体燃料で行うことによじて、圧縮比に対して膨張比を大きくして熱効率の向り、これら欠点を補うことが考えられた。しかし、従上を狙ったもの）方式を適用した6NHLM-ST型機関を来の二元燃料のようにガス運転モードで液体燃料の割

1999（平成11）年に開発した。

合が5〜10％と多い場合は、液体燃料の燃焼によって、三菱重工でもミラーサイクル、高性能過給機の採用、燃焼系の改良などにより高効率ガス機関を開発した。

される問題があった。

JFEエンジニアリングでは排ガス再循環（EGR＝排気本方式は、パイロット燃料を1％程度におさえ、極ガスの一部を新気と混合して再びシリンダに導くこと

力クリーンなガス機関の特徴を生かすことに工夫をこで、NOxの低減とノッキング防止を狙ったもの）方式

らし、火花点火式と同じように副室を設け、少量でもを採用して、高出力と高効率を実現した。

確実な点火が得られるようにした。

また、川崎重工でも熱効率を大幅に向上した希薄燃
38

焼ガス機関を開発し、実用化に成功した 。

三菱重工横浜では、本方式とコモンレールを併用したガス機関MACH-30G型を開発して国内のコージェネ

これらの新しいタイプのガス機関は後述の圧縮点火

レーション市場に大きく進出した39, 40。

の2方式に比べても、同等以上の熱効率を有しており、

新潟原動機でもマイクロパイロット点火方式の今後競争が一段と激化することが予想される。このタ

22AG型、28AG型の2型式を開発し、1〜6MWクラスイプに属する機関の要目を表4.15に示す。

の出力範囲をカバーしてこの市場への進出を図った41。

表4.15

希薄燃焼ガス機関（火花点火式）の主要目（6）希薄燃焼ガス機関（直噴式）

形式

気
筒
数

口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
2mm mm PS/cyl rpm kg/cm m/s

三菱重工
GS-R

616

170 180

69.1
79.3

1200
1500

13.4
12.2

7.2
9.0

三菱重工
KU30G

1218

300 380

290
290

720
750

13.5
13.0

9.1
9.5

新潟鉄工
V26HXG

1216

260 275

200
222

900
1000

13.7
13.7

8.3
9.2

新潟鉄工
V33CXG

1218

335 360

348
360

720
750

13.7
13.7

8.6
9.0

ヤンマー
NHLG-ST616

165 185

73.8
83.8

1500
1800

11.2 9.3
10.6 11.1

JFEエンジニアリング
F（L）-GDSI

6
12245 260

118
118

900
1000

9.6
8.7

7.8
8.7

Jenbacher
JMS3

1220

135 170

52.7
65.1

1200
1500

16.0
16.0

6.8
8.5

Waukesher
AT27GL816

275 300

251
279

900
1000

14.1 9.0
14.1 10.0

ヤンマー
NHLM-ST6

165 185

73.3

1500

11.1

9.3

Wartsila
34SG

1218

340 350

469

750

17.7

8.8

JFEエンジニアリング
6,12
E3G

400 500

850

600

20.3 10.0

605
582

720
750

川崎重工
KG

12-18 300---（5）希薄燃焼ガス機関（副室マイクロパイロット点火式）
2000（平成12）年頃からディーゼル機関並の高出力

50

NOx、ばいじんが多く発生し、ガス運転の利点が相殺

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

2005（平成17）年ころから、さらに新しい概念のガス機関が登場した。三井造船とダイハツディーゼルが共同で開発したもので、希薄燃焼で低NOxを維持しながら、直噴型コモンレール式を採用した。そして、空燃比を最適に制御することで、安定運転、NOxの制御および良好な燃焼を実現した42, 43 。
（5）、（6）の二つの方式のガス機関の主要目を表4.16 に
示す。
表4.16

希薄燃焼ガス機関（液体噴射式）の主要目

形式

方式 気筒数

新潟
22AG

副室

618

220 300

167
186

900 1.96 9.01000 1.96 10.0

新潟
28AG

副室

18

295 400

322
335

720
750

1.96 9.6
1.96 10.0

8,12三菱300 380
副室
18
MACH-30G

305
319

720
750

1.96 9.1
1.96 9.5口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
mm mm kWe/cyl. rpm MPa m/s

Wärtsilä
50DF

副室

618

500 580

917
917

500
514

2.00 9.7
1.95 9.9

MAN
51/60DF

直墳

618

510 600

975
1000

500
514

1.91 10.0
1.91 10.3

三井/ダイハツ
直墳
MD20G

6,8

200 300

139
139

900 2.05 9.01000 1.84 10.0

三井/ダイハツ
直噴
MD36G

6,8
12-

360 480
360 460

469
450

600
600

2.00 9.6
2.00 9.2

4-4-4

舶用ガス機関ガス機関の舶用への応用例は、1981（昭和56）年に富士ディーゼルが二元燃料型6LG32X型（6気筒、口径320mm、行程380mm、1600PS/600rpm）を豪州の石灰石運搬船の主機として納入した例がある。本機は世界で初めてロイド船級協会に合格した二元燃料ガス機
関であり、天然ガスを使用した44。
近年、環境問題が世界的に論議されるなか、ノル

４ 「舶用ディーゼル機関の技術に関する進歩の年表」
村田正之他 MESJ 1979年2月
５ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P86
６ 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月 P512
７ 「三井造船のディーゼル機50年」1976年8月 P25
８ 「燃料報国」ヤンマー1996年3月 P25,P196
９ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P15
10 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月
11 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P374

ウェーのフェリー（郵便船）で、従来のディーゼル機

12 「三井造船のディーゼル機50年」1976年8月 P121-123

関推進では、排煙による霧の発生で運航が妨げられる

13 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P164

ことと、北欧で特に顕著な酸性雨による森林枯渇を防14 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P18止する目的で、液化天然ガス（LNG）炊きのガス機関

15 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P157

が主機として選定され、当初は欧州製機関が使用され

16 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P33ていたが、2000（平成12）年に就航したフェリー「GULTRA」に三菱GS12R675kWeが4基、電気推進方式で採用された 45, 46。LNGタンクにすることで、燃料

17 「三井造船のディーゼル機50年」1976年8月 P97
18 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P74
19 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P36
20 「燃料報国」ヤンマー 1996年3月 P25, P196の容積を小さくすることが可能となり、従来のフェリ

21 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P28

ー並の積載車両数を確保した。ガス機関のタイプは前

22 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P165

項（4）の火花点火希薄燃焼式である。

23 「創立100年を迎えたMWM社」オノ・ジュアセン

ガス機関のもう一つの用途としてLNG運搬船があり、航海中のLNGタンクの昇圧を防止するために発生するボイルオフガス（BOG）の利用や再液化してBOGそのものを減らす試みがなされてきた。現在はBOGを燃料とする蒸気タービンが主流であるが、効率のよいガス機関の使用は以前から研究されてきており、最近漸くこれが実現した。Wärtsilä社の中速機関
50DF型を主機として4台搭載した電気推進船で、前述の副室希薄燃焼式が採用されており、フランスのガス
公社向ほか多数の建造が行われている。MAN社でも大型ディーゼル機関をベースにした51/60DF型機関を開発した。従来の二元燃料機関と異なり、ガス運転

内燃

機関 1980年12月 P36
24 「創立100年を迎えたMWM社」オノ・ジュアセン

内燃

機関 1980年12月 P37
25 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P426 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P5
27 「三池のマンモスガスエンジン」山岡茂樹

内燃機関

1993年7月 P73-79
28 「LSVトライヒューエルエンジン（1）（2）」川上茂三他
内燃機関 1967年8月 P47
29 「天然ガス焚機関の長期無解放運転とその結果」
J.F.シャピュイ 内燃機関 1990年5月 P64
30 「富士ガスディーゼル機関」川崎昭久 内燃機関 1983年9月
P29-37

モードでマイクロパイロット噴射とし、高出力と高効

31 「ダイハツディーゼル30年史」1996年12月 P166

率を両立させ、舶用ならびに陸用市場への参入を図っ

32 「The development of high output, highly efficient gasている。
これらガス機関が船舶用に使用されるようになって、船舶の検査組織である船級協会（主な海運国にあburning diesel engines」CIMAC Congress, 15th '83,
M.Miyake et al.
33 「ガスインジェクションディーゼル機関における最近の開発」三宅幹彦他内燃機関 1987年10月 P44-46

り、わが国では財団法人日本海事協会）では、安全面

34 「Development of the World's First large-Bore Gas-

から機関室およびガス機関の規則を制定しており、ガInjection Engine」21st CIMAC Congress'95 D51,

ス検知器の設置やガス供給ラインの二重化などを要求

T.Fukuda et al.

している。

35 「Development of the 28/32 Gas Injection Engine」
ISME Kobe '90
36 「ヤンマーNHLG形希薄燃焼ガスエンジンの研究と開発」

１ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P15
２ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P83
３ 「舶用ディーゼル機関の技術に関する進歩の年表」

卜蔵伝一郎他

内燃機関 1992 年1月 P87-93

37 「Making Cogen Work in Japan」Diesel & Gas Turbine
Worldwide May 2007 P16

村田正之他 MESJ 1979年2月 P147

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

51

38 「川崎重工業の8MW級大型ガスエンジン」桜井秀明
クリーンエネルギー 2007年11月 P45-48

三菱重工技報 1997年7月

44 「富士ガスディーゼル機関」川崎昭久 内燃機関 1983年9月
P29-3740 「更に進化した世界最高効率41.5％のガスエンジンコー
三菱重工

技報 2005年10月
41 「高効率・高出力ガスエンジン22AGの開発」後藤悟他
石川島播磨技報 2003年11月
42 「小型ガスエンジンMD20型の稼働実績」田中一郎他
三井造船技報 2007年6月

52

三井造

船技報 2007年6月

39 「高性能希薄燃焼ガスエンジンの研究開発」中川洋他

ジェネレーション発電システム」野口知宏他

43 「高効率大型ガスエンジンの開発」近藤守男他

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

45「LNGガスエンジン搭載電機推進船」角濱義隆

エンジン

テクノロジー 2006年6月 P34
46 「LNGを燃料とするガスエンジンを搭載した欧州フェリー」
角濱義隆 日本造船学会誌 2000年10月 P68-71

5 鉄道車両用ディーゼル機関の発達過程
DD10形を開発した。車両は川崎車両、ディーゼル機

5.1 ディーゼル機関車用ディーゼル機関

関は新潟鉄工がそれぞれ担当し1936（昭和11）年に完成した。機関要目は、直列立形、水冷4サイクル、8気

5.1.1

ディーゼル機関車の誕生と戦前の発達

筒、口径250mm、行程290mm、500PS/900rpm、

わが国では、1927（昭和2）年頃から国産の小型デ7700kgで、軽合金製ピストンを使用するなど、当時とィーゼル機関車が日立、川崎車両、汽車会社などで作しては最新鋭の機関であった4。

られ始めたが、構内運搬や鉄道工事用が主であった。

1937（昭和12）年に日華事変が始まると、燃料規制

国鉄の最初のディーゼル機関車は、第一次世界大戦が実施され、石油系燃料が使えなくなり、ディーゼル

後にドイツから購入した2両で、国鉄形式でDC11、機関車に代わって蒸気機関車が復活することになる。

DC10と呼ばれ、それぞれ1929（昭和4）年と1930

1952（昭和27）年この規制が撤廃されるまで、ディー（昭和5）年に日本に到着した。DC11形はエスリンゲ

ゼル機関車の空白の時代が続き、欧米の技術に大きく

ン社製の電気式機関車でMAN社製ディーゼル機関が遅れをとることになる。戦前の主なディーゼル機関車搭載され、DC10形は機械式で車両、ディーゼル機関の要目を表5.1に示す。

ともクルップ社製であった。DC11形は故障が多く、
表5.1

特に機関トラブルが多発し、1935（昭和10）年休車

DC11となり、1945（昭和20）年に廃車となった。DC10形
はトラブルは少なかったが、歯車3段の変速機は具合

戦前のディーゼル機関車の要目

車両メーカーEsslingen

DC10

DB10

DD10

Krupp

川車、
日車、
日立

川車

が悪く、歯車の切換に時間がかかり操作性が悪かっ製作年た。これらの機関は実用上の問題はあったがその後動力伝達方式

電気式

機械式

電気式

電気式

メーカー

MAN

Krupp

池貝、神鋼

新潟

1, 2

の国産化の研究に役立った 。図5.1にDC11形機関車の外観を示す。

デ
ィ
ー
ゼ
ル
機
関

1929（昭和4） 1930（昭和5） 1932（昭和7） 1935（昭和10）

サイクル

4

4

4

4

PS/rpm

600/700

600/540

60/1000

500/900

シリンダ数

6

6

4

8

口径x行程

280x350320x350120x180250x290

排気量 L

140

169

8.1

114

用途

本線・入換

本線・入換

入換

本線

製作両数

1

1

8

1

5.1.2

戦後のディーゼル機関車の発達

1945（昭和20）年、駐留米軍が本国から持ち込んだ
DD12形ディーゼル機関車8両が戦後初のもので、主として軍用貨物の運搬用に使われた。ディーゼル機関は
図5.1 国鉄最初のディーゼル機関車DC11形（ドイツ製）（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（6）」内燃機関1972年12月）

キャタピラ（Caterpillar）社製D1700形2基、4サイク
ル水冷、無過給、予燃焼室式で8気筒、口径146mm、
行程203mm、180PSで動力伝達方式は電気式であった。

純国産の国鉄向けディーゼル機関車は、1932（昭和7）年のDB10形8両の製造が最初である。機関は4サイクル、

1956（昭和31）年に国鉄に払い下げになったあと、
1973（昭和48）年まで使用された5。

4気筒、口径120mm、行程180mm、50PS/1000rpmで池1952（昭和27）年に石油製品の統制が撤廃されたの

貝鉄工、神戸製鋼が製造した。歯車式動力伝達方式で、を機に、国鉄ではディーゼル機関車の製作が検討され、

最高速度25km/h、車長6mの小形機関車であり、専らまず電気式DD50の開発に着手し、1953（昭和28）年、

構内入換用として使用された。大きさも性能も、とて

新三菱重工（神戸）で3両が完成し北陸本線の急勾配3も本格的なものとはいえなかった 。

区間で使用されたが、非常に好成績だったという。機1935（昭和10）年、本線で使えるディーゼルをめざ

関は新三菱がSulzer社と提携して製作した8LDA25形

して、国鉄と車両メーカー6社の共同設計で電気式ので、4サイクル、列形、水冷式、直接噴射、排気ター

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

53

ビン過給式で、8気筒、口径250mm、行程320mm、に使用された横形、口径180mm、行程200mmの流れ

900PS、850rpmという大出力機関で最高速度はをくむもので、直列、立形、水冷、4サイクルで、6気

690km/hだった 。

筒、口径180mm、行程200mm、370PS/1300rpmの予

1957（昭和32）年3月にDF50が出現した。ディーゼ

燃焼室式で、国鉄、新潟鉄工、振興造機（後の神鋼造

ル機関はSulzer8LDA25A形で1080PSに出力を上げたタ機）、ダイハツ工業（現ダイハツディーゼル）の4社のイプであった。川崎車両と日立製作所は同形車を1958

共同設計だった。この機関は1961（昭和36）年に、主（昭和33）年に製作し、MAN V6V22/30mA形機関

要運動部分の強化、ピストンクラウンの形状変更、噴1200PSを搭載した（表5.2）。DF50は国鉄標準機関車

射ポンプ、噴射ノズル、予燃焼室噴口の改良等によりとなり、1963（昭和38）年までに、新三菱が63両、川500PS/1500rpmに出力アップされ、名称もDMF31SB

7

車、日立が合わせて73両の計136両を製造した 。

に変更された（図5.3）。このDD13形ディーゼル機関車は1967（昭和42）年まで409両製作された8。

表5.2

DF50形機関車の搭載ディーゼル機関

ライセンサ
形式

口径
mm

行程
mm

N

PS

rpm

Pme
2
kg/cm

重量
kg

Sulzer
8LDA25A

250

320

8

1080

800

9.5

8600

MAN
V6V22/30mA

220

300

12

1200

900

8.8

7900

1954（昭和29）年、気動車用として開発されたディー
ゼル機関DMH17B形と液体変速機を各2基搭載した
DD11形が試作され、入換用として使用されたのが液体式機関車の最初である。DMH17Bは立形直列、水冷4サイクル予燃焼室機関（8気筒、口径130mm、行程160mm、160PS/1500rpm）で、気動車用ディーゼル機関として最も多く使用されたDMH17シリーズの1機種である。DD11形（図5.2）は本機を2基使用し320PSとしたが、入換用としても出力不足で、9両で製作は打ち切られた。しかし液体式機関車のさきがけとして、その後の発展の礎となった。

図5.3 DMF31SB形機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（8）」内燃機関1973年2月）

わが国では、主要幹線はすべて電化するという方針が打ち出されていたので、本線用ディーゼル機関車の活躍する分野はおのずと閑散線区に限られてしまい、
従って、投資効率からも安価なディーゼル機関車が求54

図5.2 DD11形ディーゼル機関車（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（7）」内燃機関1973年1月）

められていた。本線用の機関は2000PS程度が要求さ

1958（昭和33）年に登場したDD13は新開発したて2000PSとすることを計画した。そこで、前述のDMF31S形ディーゼル機関370PSを2基搭載した。

DMF31SB 500PSをベースに、1960（昭和35）年にV形

DD11と同様入替用及び支線用であったため、出力に12シリンダにしたDML61Sが1000PSとして誕生した。

余裕があったこともあり、液体式ディーゼル機関車とDD51形に本機関が2基搭載され、時速95km/hを実現

して信頼性が高かった。ディーゼル機関が前後に配置した。1号機は、日立水戸工場で1962（昭和37）年にされたセンタキャブ方式で、その後のディーゼル機関

完成し、国鉄車両史上でも名機のひとつといわれるほ車の基本スタイルになった。DMF31S形機関は、戦前どの外観であった9。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

れるが、当時はまだ1000PS級の高速国産機関すらなかったので、まず1000PS級を完成しこれを2基搭載し

DML61S形機関は、1964（昭和39）年に空気冷却器

載されており、これを1000PSのDML61S形1台に置換を付けてDML61Z形1100PS/1500rpmとなり、稼動済

えた車両の生産が1958（昭和33）年に始まった。しかの機関もすべてこの形式に置き換わった（図5.4）。

し、1000PSは支線区用としては、不足であることとブレーキ性能が蒸気機関車より劣るため、1966（昭和41）年、入替、支線区兼用のディーゼル機関車DE10形が、空気冷却器独立冷却式機関DML61ZA形1250PSを搭載して完成した11。
1967（昭和42）年には、主軸受にコロ軸受を使用してトンネル形クランク軸構造のDML61ZB形1350PS（図5.5）が試作され、1970（昭和45）年に、DE10形の機関として採用された。鋼製ピストンクラウン、ピストン内部強制冷却、シリンダライナの内外周クロムメッキなどを採用して信頼性の確保を図った。DE10形は1977（昭和52）年までに708両が製作された。
DML61Z形の後継機とし、V形16気筒のDMP81Z形

図5.4 DML61Z形機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（8）」内燃機関1973年2月）が1969（昭和44）年に試作され、2000PS/1500rpmとして、国際鉄道連盟UICの耐久試験に適合することが確認された。そして1970（昭和45）年に本機関を搭載

DD51が完成すると、DF50（1000PS級）とDD51

したDE50形ディーゼル機関車が完成した12。

（2000PS級）の間の出力の亜幹線用の貨客兼用ディー
ゼル機関車の必要性が論じられ、その開発が決定した。
そして、日立、新三菱、日本車輌の3社が試作したディーゼル機関車を国鉄が借用して、試用するかたちをとった（表5.3）。
表5.3

試作機関車の主要諸元

車両メーカー・形式
機関メーカー・形式

口径 行程
mm mm

N

rpm

Pme
2
kg/cm

新三菱重工DD91
Maybach MD870

185

200

16 1820 1500

12.7

日立、
日車DD93
MAN L12V18/21mA

180

210

12 1100 1500

10.3

PS

図5.5 DML61ZB形ディーゼル機関（長谷川一夫「国鉄ディーゼル機関の開発と現状」
内燃機関1974年11月）

これらのうち福知山線で試用されたDD91が好成績をおさめ、これをベースにディーゼル機関は、三菱神戸が提携して製作したマイバッハMD870形を使用し、その他の搭載機器も国産に置換えたのがDD54である。
マイバッハ社は世界的に有名な高速ディーゼル機関メーカーであり、MD870形機関は、水冷4サイクル、
過給機付、予燃焼室式で、クランクケースは鋼板溶接構造、クランク軸主軸受はコロ軸受式のトンネル形、連接棒はフォーク形、シリンダヘッドは給排気弁各3個の6弁式の頭上カム（OHC）方式という斬新なもの
だった10。
D51が開発された時点で、機関車用の国産ディーゼ
ル機関は1000PSのDML61S形と500PSのDMF31SB形の2系列になった。このうちDD13はDMF31SBが2台搭

図5.6 DMP81Z形ディーゼル機関（副島廣海「車両用DPM81Z形ディーゼル機関」
内燃機関1970年5月）

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

55

5.1.3 民営化後のディーゼル機関車

なディーゼル機関の開発を計画し、新潟鉄工と三菱重民営化で発足した貨物輸送会社のJR貨物は国鉄時代

工が試作機を製作した。新潟のLH6形は口径130mm、のDD51形などを主力に使っていたが、幹線の電化率の行程160mmの渦流室式、三菱の6100形は直噴式の口低い北海道では老朽化による出力不足から止む無く重径135mm、行程170mmで何れも立形4サイクル、6気連運転を強いられていた。これを解消すべく1992（平筒で、キハ41000に搭載され名古屋地区で試用された。

成4）年にDF200形ディーゼル機関車を開発した。動力

このころ、150PSのGMH17形を搭載したキハ42000

伝達方式は1957（昭和32）年に完成したDF50形以来実形ガソリン動車が現われ、これをディーゼル機関に置に35年ぶりの電気式が採用された。これは大出力対応換える試みがなされ、新潟、三菱、池貝の3社がそれの液体変速機の開発が困難であったこととインバータ

ぞれ試作を行った。新潟、三菱はLH6形、6100形を8制御など電気機器システムが長足の進歩を遂げたこと気筒にしたLH8形、8100形を、そして池貝は8気筒、で小型化と保守の容易化が可能になったことによる。

口径130mm、行程160mmの8HSD13形を製作した。こ機関はドイツのマイバッハ（Maybach）社の流れをれらの機関は、キハ42500という呼称で試用されたが、くむ、MTU社の高速機関12V396TE14形1700PS/

3両だけで終わってしまった15。

1800rpmが2基使用された。本機関は艦艇や高速船に1935（昭和10）年ころ、ドイツで固定編成の電気式

世界的に広く使用されている軽量大出力機関である。

ディーゼル動車が活躍しているのに影響され、わが国

そして1999（平成11）年以降の改良型車両からはコマでも単車のガソリン動車から、連結による総括運転可

ツのSDA12V170-1形1800PS/1800rpmに変更になった。

能な電気式ディーゼル動車の製作が検討された。1937

この機関は、DD51形の機関換装に使用された実績か（昭和12）年に完成したキハ43000で、3両編成の両端

ら機種統合による保守整備性の向上を狙ったものであが動力車、中央が付随車の構成だった。この動車は機13る 。これら大型機関の要目を表5.4に示す。
表5.4
形

式

関、発電機など動力装置をすべて床下に装備したことが特徴で、そのためディーゼル機関は当時としては珍大型機関の主要目

しい横型となった（図5.7）。国鉄と新潟、三菱、池貝

出力 回転数 Pme
主な
口径 行程
気筒数
2
PS rpm kg/cm 搭載車両
mm mm

が共同設計の形をとり、基本的な諸元は共通にしたが、DML61Z

180 200

121100 1500

9.8

DD51

噴射装置と燃焼室は各社自信のあるシステムを採用しDML61ZB

180 200

121350 1550

12.8

DE10

た。6シリンダ、口径180mm、行程200mm、240PS、DMP81Z

180 200

16

2000 1500

14.7

DE50

1300rpmの基本仕様に対し、

12V396TE14 165 185

121700 1800

17.9

DF2000新潟、三菱−予燃焼室

SA12V170-1 170 170

121100 1500

14.3 DD51換装

SDA12V170-1 170 170

121800 1800

19.4

DF2000

池貝−蓄熱式渦流燃焼室であった。この機関は、キハ43000に使われただけで終わっているが、戦後に完成したDMF31S形機関の原5.2 ディーゼル動車用ディーゼル機関
5.2.1型となった。

戦前のディーゼル動車

我が国では、1928（昭和3）年に長岡鉄道が最初にMANの45PS機関を搭載したディーゼル動車を採用した。その後1933（昭和8）年までに、メルセデスベン
ツ、AEC、ユンカースなどの外国製ディーゼル機関を据付けた地方鉄道向のディーゼル動車が続々製作された。そして1934（昭和9）年、国産ディーゼル機関の初号機LH6Z形85PSが誕生し、筑前参宮鉄道に納入されて以降、新潟鉄工、池貝鉄工、三菱重工製を取り付けたディーゼル動車が現れた。これらディーゼル機関

図5.7 240PS横形ディーゼル機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（2）」
内燃機関1972年8月）

は製作技術が未熟だったためにトラブルが続出し、ガ
ソリン機関に換装されるものもあった14。
国鉄では、1934（昭和9）年にキハ41000のガソリン
機関GMF13形（100PS/1300rpm）と同等で代替可能

56

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

ディーゼル機関車と同様その後の燃料規制の実施
により、ディーゼル動車の発展は戦後を待たなければならなかった。

5.2.2

戦後のディーゼル動車復活

ルクコンバーターが1952（昭和27）年に完成した。

戦後の旅客の急増と客車の不足に対処するため、気DMH17の改良形DMH17B形と組合せて、総括制御可動車運転の復活が計画されたが、依然として燃料の入能なキハ44500形が1953（昭和28）年3月に4両試作さ手が難しく、天然ガス産地の千葉、新潟地区で実車でれた。DMH17B形はトルクコンバータと接続するた天然ガス使用のための車体改造が行われた。圧力め、ハズミ車室の形状が変更になったほか、燃焼室が150kg/cm2の40Lボンベを20〜24本床下に収納できる

渦流室式から予燃焼室式に変わり、噴射弁もピントルようにしたキハ42000が製作され、出力はガソリン機

形からスロットル形（7.1.1参照）に変更された。これ

関に較べ85％程度であった。34両が改造されたが、衝らの変更で、出力も10PS上がって160PS/1500rpmとな

突時の危険が予想されたことと、機関自体の老朽化かった。キハ44500は非常に成績が良く、その後のディら1952（昭和27）年頃までに、ディーゼル機関に置換

ーゼル動車の標準型としての基礎を築いた。

えられている。

1953（昭和28）年から翌年にかけ、キハ44500の後1950（昭和25）年、キハ41000のGMF13形ガソリン継車となるキハ45000（キハ17）、キハ46000（キハ18）機関の換装用として、当時自動車用として最大だった形が量産され一気に220両に達した。トルクコンバー

日野DA55形ディーゼル機関（4サイクル、直列、立型、ターはその後の標準機種となる、振興造機のTC-2形と6気筒、口径120mm、行程160mm、75PS/1200rpm）

新潟コンバーターのDF-115形の2機種が採用され、機が選定された。ディーゼル機関換装のキハ41000形は

関はDMH17B形が継続使用された。

キハ41500と改称され、1951（昭和26）年までに、新16

製、改造あわせて123両に達した 。

1955（昭和30）年ころから、輸送の近代化の要請をうけて、急行、準急列車、こう配区間の登はん能力増
強、北海道の輸送強化、一等車の増車など新形気動車

5.2.3

国鉄標準ディーゼル機関の誕生の需要が飛躍的に増し、以降数年にわたり毎年200両

国鉄標準型ディーゼル機関、DMH17形の設計がから400両も生産された。そして1959（昭和34）年に1942（昭和17）年に行われたままになっていたが、主は、気動車の総数は1800両ともなり、全国各地の急行、

要鍛造部品が神戸製鋼大垣工場に残っていることがわ

準急、緩行列車として活躍した。その間に機関は1958

かり、まもなく同工場が独立してできた振興造機が製（昭和33）年に、DMH17C形に改良された。

作を始め、1951（昭和26）年2月に1号機が完成した。

DMH17C（図5.8）の改良点は、予燃焼室の噴口穴

これがDMH17A 150PS機関である。そしてこのシリー数を4から3個に、噴射ポンププランジャの径を8から

ズは改良を加えながら7000台以上が製作された。

9mmに、給排気弁タイミングおよび噴射時期を変更

1951（昭和26）年にDMH17A形機関が完成すると、し、出力を20PS向上して180PS/1500rpmとした。

直ちにキハ42000に搭載のGMH17形ガソリン機関との換装が始まり、キハ42500と称された。本機関は直列、立形、水冷、渦流燃焼室式、4サイクル、8気筒、口径130mm、行程160mm、150PS/1500rpmで、振興、新潟、池貝、三菱の4社あわせて63台が製造された。
そして、1952（昭和27）年には、石油製品の統制も撤廃され、ディーゼル動車の需要が急速に高まってきた。また、それまでの単車式から連結による効率的な輸送が指向され、それを実現するために重連統括制御
方式の研究が始まった。最初が日野DA55形の電気式
ディーゼル動車で、その後のキハ44000形の電気式にはDMH17A形ディーゼル機関が採用された。2両連結を基本とし、最大6両まで連結可能で、最高速度90km/hだった17。
5.2.4

液体式ディーゼル動車

図5.8 DMH17C形ディーゼル機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（3）」内燃機関1972年9月）

戦前から行われていた液体変速機の研究が、戦後鉄道技術研究所と振興造機により再開され、実用的なト

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

57

5.2.5

新形ディーゼル動車の出現

1958（昭和33）年から、DMH17C形を2基搭載してのDMH17H-G形が160PS/1200rpmとして同時に開発された。

こう配区間の出力不足を克服する列車が現れた。しか1960（昭和35）年10月に日本で「第2回アジア鉄道

し床下に2台搭載することの配置上の問題や、1編成あ首脳会議」が開催されることになり、この機会に国鉄たりの保守点検の負荷の増加などから、これを1台での高い技術力をアピールしようと、キハ80系の特急形まかなう400PS級機関の開発が要請された。

気動車が開発されることになった。キハ81（図5.11）

ちょうどこのころ、国産の入換用ディーゼル機関車

は設計開始からわずか10ヶ月で完成し、公試運転が大DD13形が開発されており、これに使用したDMF31S

宮・小山間で行われ、鉄道首脳会議のメンバーには日形機関（370PS/1300rpm）を横形とし、さらにピスト

光見物に試乗してもらうなど開業にむけて好調なすべン冷却方式の改善や過給機の改良で、出力を400PS/

りだしだった。こうして12月10日に上野・青森間に1300rpmに上げたDMF31HSA形機関が出現した（図ディーゼル特急「はつかり」がさっそうとデビューし5.9）。そして1960（昭和35）年に誕生したキハ60形式

たが多難な幕開けとなった。初期故障が続発し、特にに搭載された。キハ60は3両しか製作されなかったが機関の排気管過熱による発煙や制御関係のトラブルで新技術が導入され、その後の特急車両や新幹線にも受運行停止になることもあった。さらに、翌年1月にはけ継がれていく。

火災事故を起こし、マスコミから「はつかりは故障ばっかり」と叩かれた。しかし、関係者の努力で故障もやがてなくなり、安定した運行を維持することができ
た18, 19。

図5.9 DMF31HSA形ディーゼル機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（4）」内燃機関1972年10月）

5.2.6

ディーゼル特急の誕生と横形機関

図5.11 キハ81形ディーゼル特急（交通科学博物館ホームページより）

非電化区間の特急気動車の動力用に、1959（昭和34）
年に、DMH17系ディーゼル機関を2基床下に搭載する横形機関DMH17H形（図5.10）の開発が始まった。

「はつかり」のあと、1961（昭和36）年から2次特急

DMH17C形との部品の互換性を極力維持したうえで、

キハ82などが量産され各地で活躍した。

横形の特徴である車両艤装上のメリットを生かす設計

この気動車から採用されたDMH17H形機関は、急が行われた。また冷房用電源の発電機関として姉妹機

行形キハ28、58、通勤形キハ35、36、近郊形キハ45、23などに使用され、車種が異なっても徹底した標準形原動機として10000台近く製作され、取扱いと保守の面で計り知れないメリットをもたらした。
5.2.7

新形ディーゼル動車と新形機関の出現

DMH17シリーズは気動車の標準機関として、標準化されて効率的な運用の実現に大いに寄与したが、開発から20年近い歳月を経て、やや能力不足が目立ってきた。即ち、こう配区間では、180PS機関2基搭載で図5.10 DMH17H形ディーゼル機関（神代邦雄「わが国鉄道における内燃機関発達史（4）」内燃機関1972年10月）

58

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

も電車に比べパワー不足であり、また冷房装置の取付スペースが確保できない問題もあった。

そこで次世代の気動車用の動力システムとして、
ディーゼル機関と流体変速機の開発が1961（昭和36）からのガス漏れなどが多発し、やがてDML30HSE形に改良されていく22。

年から始まり、まず1962（昭和37）年にDW3形流体

DML30HS系のクランク軸（図5.13）は、ジャーナ

変速機が完成し、続いて1963（昭和38）年には新形機

ルがクランクアームと兼用になっており、ころがり軸

関DMF15HS形が完成した。検修体制や設備を維持す受が使用されている。そしてクランクアームの厚みのるため、従来機関の口径、行程を大きく変えない要目

中心で各スローが締め合わされており、クランク室はとした。口径は130から140mm、気筒数は8から6と小コロ軸受でクランク軸を支えるトンネル構造であり、さくしたが、過給機を装着して240PS/1600rpmと3割機関全長を大幅に短縮した。しかし、クランクアーム

ほど出力を上げている。このプロトタイプをベースにの締め合わせ面がフレッティングを起こす不具合があ

空気冷却器を付けて300PS/1600rpmとしたのが、り、一体型に設計変更された23。

DMF15HZ形、対向12気筒にしたのが、500PS/1600rpmのDML30HS形である。DML30HS形機関は床下搭載のディーゼル機関としては世界的に見ても最大級のものであった（表5.5）20。
表5.5
形式

横形機関の新旧比較

口径 行程
出力 回転数 Pme Cm
気筒数
2
kg/cm m/s
rpm
mm mm
PS

DMH17H

130

160

8

180

1500

6.4

8.0

DMF15HZC

140

160

6

300

1600

11.4

8.5

DML30HSC

140

160

12

500

1600

9.5

8.5

図5.13 DML30HSC形クランク軸（石井幸孝「新しい国鉄ディーゼル動車用水平機関」
内燃機関1966年8月）

1966（昭和41）年には、新形気動車が誕生し、新潟

DMF15Hシリーズは1977（昭和52）年に開発された鉄工製のキハ90形にはDMF15HZAが、富士重工製の普通列車のキハ40系に、220PS/1600rpmのDMF

キハ91形にはDML30HSA（図5.12）がそれぞれ搭載さ

15HSA型として採用された。これは、DMF15HZAのれ各種試験が実施された。そして1967（昭和42）年に

空気冷却器を外して、出力を下げたものである。しかこれら試験に基づき改良設計が行われ、DML30HSB

しキハ40系は、車両重量が重かった割に、機関出力がとなり、試作車10両が完成し、同年10月から名古屋・小さかったため速度が低く、のちに空気冷却器を付け長野間の急行として営業運転に入った。引続き、新形て出力を上げたり、大出力機関への換装で増強を図っ

気動車、キハ181系が従来のキハ82系の後継として誕たが十分な成果が得られず、1960年代の車両であるキ

生し、1968（昭和43）年10月の白紙ダイヤ改正時に中ハ52形（DMH17H 180PS 2基搭載）がなかなか現役を央西線の特急「しなの」として投入された。そして、退けない原因にもなった。

特急「しなの」に続いて「つばさ」「おき」「やくも」「南風」「しおかぜ」などが新設された21。

5.2.8

民営化移行期の気動車

機関は試作車の使用実績に基づいて、改良形

国鉄の民営化が行われた1987（昭和62）年に向けて、

DML30HSCを搭載した。しかし、運転開始早々トラ

いくつかの動きがあった。そのひとつとして、1986

ブルが続出し、機関関係では、エンストやガスケット（昭和61）年11月の国鉄最後のダイヤ改正からキハ185系が登場した。軽量ステンレス製の特急気動車で、新型の直噴型ディーゼル機関DMF13HS（250PS/
1900rpm）が2基搭載された。民営化後のJR四国、JR九州に継承され幹線の特急用として使用されている。
本機関は、1983（昭和58）年に完成したキハ37形に初めて直噴形として搭載されたDMF13S（230PS/
1900rpm）型機関を横型にして出力アップしたものである。これまでの国鉄制式機関ではなく、新潟鉄工所

図5.12 DML30HSC形ディーゼル機関（石井幸孝「新しい国鉄ディーゼル動車用水平機関」
内燃機関1966年8月）が船舶用と気動車用兼用で開発した機関であり、国鉄制式からの離脱が民営化の時期と奇しくも一致した。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

59

そしてこのシリーズ機関は1986（昭和21）年から製造され、のちにJRに移管されたJR九州のキハ31形、JRいう条件で設計され、機関は新潟のN-DMF13HZE形
450PS 2基搭載で130km/hを達成した。

四国のキハ32形に1台/両、そしてJR北海道のキハ54形

JR四国では、振子気動車2000系が完成した1989（平500番台に2台/両が搭載されて、ローカル線の普通列

成元）年にローカル線の高速化、近代化のために1000

車にそれぞれ使用されている。

形気動車も完成した。機関はコマツSA6D125H-1形
400PS/2000rpmとなり増強された。

5.2.9

振子気動車

JR西日本では京阪神から山陰に至る路線の一部を持

振子車両は曲線部での速度を維持するための車両構

つ智頭急行が、1994（平成6）年に完成させたHOT

造で、台車と車体の間にコロまたはベアリングを挿入

7000系振子気動車の運用を受託した。JR四国の2000系

して、曲線部で発生する遠心力が台車に伝わるのを緩を踏襲したが、機関は同一機種で出力のみ350PSにア和するように考えられた構造である。欧州では1955ップした。2001（平成13）年には、急こう配、急カー（昭和30）年頃から研究が始められたが実用には至ら

ブの多い山陰線の高速化のため、キハ181系の代替用

ず、日本で1973（昭和48）年に381系電車が、中央西線

としてHOT7000の流れをくむ振子気動車キハ187系をの長野・名古屋間の特急電車「しなの」として世界初完成した。機関はコマツSA6D140H形450PS/2100rpmの振子車両として登場し、大幅な時間短縮に貢献した。

2基が搭載された25。これら機関の要目を表5.6に示す。

1989（平成元）年、JR四国が開発したディーゼル振表5.6

子車両2000系が登場した。こう配と曲線の多い土讃線のスピードアップを狙ったもので、乗り心地が悪かっ

民営化後のディーゼル機関要目
口径 気 出力PS
行程 筒 回転数
mm 数
rpm

Pme
2
kg/cm
Cm

主な搭載車両（台/両）新潟
DMF13HS

130
160

6

250
1900

9.3
10.1

キハ185（2）キハ31、32（1）キハ54（2）

新潟
DMF13HZ

130
160

6

330
2000

11.6
10.7

キハ100（1）

新潟
DMF13HZA

130
160

6

420
2000

14.8
10.7

キハ110（1）

新潟
DMF13HZE

130
160

6

450
2000

15.9
10.7

キハ201（2）を採用した。

コマツ
SA6D125H

125
150

6

330
2000

13.4
10.0

2000（2）5.2.10

コマツ
SA6D125H-1

125
150

6

350
2000

14.2
10.0

HOT7000（2）N2000（2）キハ281、283（2）コマツ
SA6D125H-1

125
150

6

400
2000

16.3
10.0

1000（1）

コマツ
SA6D140H

140
170

6

450
2000

17.5
11.3

キハ187（2）カミンズ
NT855-R1
C-DMF14HZA

140
152

6

350
2000

11.2
10.1

キハ85（2）

カミンズ
NTA855-R4

140
152

6

420
2000

13.5
10.1

キハ110（1）

た従来の自然振子式から曲線の前後で徐々に傾斜をさせる制御付自然振子式と呼ばれる方式を採用した。車両は富士重工が製作し、機関はコマツが開発した
SA6D125H形（330PS）が採用された。
振子気動車は1994（平成6）年と1997（平成9）年にそれぞれデビューしたキハ281系、キハ283系に継承されJR北海道の幹線特急用として130km/hを実現した。
機関はコマツの同一モデルを350PSにアップしたもの

JR各社の気動車

形式

1988（昭和63）年、JR東海は軽量ステンレス製で大きな窓を設けた新型特急キハ85系を登場させた。機関は戦後初めてとなる外国製で、カミンズNTA855-R1形（JR名称C-DMF14HZ）水平形直墳350PS/2000rpm 2基で、最高速度120km/hを出した24。また、1989（平成元）年に、ローカル線用としてキハ11形気動車をカミ
ンズC-DMF14HZ形330PS/2000rpmを1基搭載して完成した。そして急行用として1993（平成5）年に完成したキハ75形には85系と同じ機関350PS 2基を搭載した。
JR東日本では、1990（平成2）年にローカル線のスピー
ドアップのためキハ100系を運用開始した。機関はコマツDMF14HZ（SA6D125H）と新潟DMF13HZの330PSが搭載された。そして急行用への転用を意図したキハ110形は新潟DMF13HZAとカミンズDMF14HZ（NTA855-R4）の420PS/2000rpmが使用された。
1997（平成9）年にJR北海道が運用開始したキハ201系
は近郊電車と同性能でかつ協調運転ができる気動車と60

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March13 「北海道のディーゼル機関車」鶴通孝

鉄道ジャーナル

2006年9月 P32
１ 「わが国鉄道における内燃機関発達史（6）」 神代邦雄
内燃機関 1972年12月 P91

内燃機関 1972年8月 P67

２ 「日本のディーゼル機関車 国鉄DL 40年のあゆみ」
駒澤信勝 鉄道ジャーナル 2006年9月 P63

内燃機関 1972年12月 P92

17 「わが国鉄道における内燃機関発達史（3）」 神代邦雄

５ 「わが国鉄道における内燃機関発達史（7）」 神代邦雄
内燃機関 1973年1月 P75

内燃機関 1972年9月 P90
18 「わが国鉄道における内燃機関発達史（4）」 神代邦雄

６ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」1992年9月 P25

内燃機関 1972年10月 P102
内燃

機関 1974年11月 P22

19 「名列車列伝シリーズ4」イカロス出版 1998年5月 P78
20 「新形気動車用ディーゼル機関と液体変速機」真野

８ 「わが国鉄道における内燃機関発達史（8）」 神代邦雄
内燃機関 1973年2月 P74

内燃機関 1977年8月 P25-35
21 「名列車列伝シリーズ4」イカロス出版 1998年5月 P93

９ 「わが国鉄道における内燃機関発達史（8）」 神代邦雄
内燃機関 1973年2月 P75

22 「国鉄車両用DML30HSH形ディーゼル機関」堀田公郎
内燃機関 1975年9月 P41-47

内燃

機関 1974年11月 P27

23 「新しい国鉄ディーゼル動車用水平機関」石井幸孝
内燃機関 1966年8月 P27-33

11 「わが国鉄道における内燃機関発達史（9）」 神代邦雄
内燃機関 1973年3月 P93
12 「車両用DPM81Z形ディーゼル機関」副島廣海

16 「わが国鉄道における内燃機関発達史（3）」 神代邦雄
内燃機関 1972年9月 P89

４ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P93

10 「国鉄ディーゼル機関の開発と現状」長谷川一夫

15 「わが国鉄道における内燃機関発達史（2）」 神代邦雄
内燃機関 1972年8月 P68

３ 「わが国鉄道における内燃機関発達史（6）」 神代邦雄

７ 「国鉄ディーゼル機関の開発と現状」長谷川一夫

14 「わが国鉄道における内燃機関発達史（2）」 神代邦雄

24 「JRのディーゼル特急」鉄道ジャーナル 2007年7月 P38-41
25 「振子式ディーゼル特急スーパーはくと」鉄道ジャーナ

内燃機

ル 2007年7月 P27-37

関 1970年5月 P39-46

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

61

6 機関種類別の発達過程
これまで、4サイクルディーゼル機関を中心に、その利用分野別に発達過程を見てきたが、本章では機関

表6.2

過給機付機関の要目（昭和30年代）

型式

気筒数

の種類を下記のように分類し、それぞれについてその発達過程を見ていく。
①4サイクル低速機関

口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
2
rpm kg/cm m/s
mm mm PS新潟 M6DS

6

370

520

900

320

7.5

5.5

赤阪 KD6SS

6470

670 1700

250

8.8

5.6

阪神 6TS6490

700 2100

250

9.6

5.8

②4サイクル中速機関
昭和40年代には、更なる出力向上の研究が進み、そ③4サイクル高速機関

れまでの2弁式（給気弁、排気弁各1個）にかわって、

6.1 4サイクル低速機関

中速機関と同じ4弁式（給気弁、排気弁各2個）として、過給機、空気冷却器付きと組み合わせてPmeの向上をおおむね、シリンダ口径が230〜500㎜、回転数が図った。1967（昭和42）年、日本舶用機器開発協会の400〜200rpm、平均ピストン速度Cmが5〜7m/sくらい

委託により、赤阪、阪神の2社が共同でUHS27/42型の範囲の機関を指す。各種漁船や内航船の主機として、（6気筒、口径270mm、1000PS）機関の開発に成功しわが国独自で発展してきた分野で、諸外国には存在した。Pmeはそれまでのレベルを大幅に超え16kg/cm2にない分野である。しかし、ディーゼル機関の初期のも達した。これを契機に各社が4弁式高過給機関を競っのは上記低速機関の範囲に入ることを考えると、このて開発し、昭和40年代後半にはPmeが18〜20kg/cm2時

分野はディーゼル機関の源流ともいえる。

代に突入する。

わが国でこの分野が発展したきっかけは、1940（昭二度の石油ショックを経て、低燃費、低質燃料油対

和15）年に、日本海軍の要請で制定された海務院型舶

応、取扱いの容易性が強く求められた結果、昭和50年

用機関であった。特に、終戦後機関メーカーでは製造

代は、低速機関にとって大きな転機をむかえた。各社

設備の不備や要員の不足で機関の製造に支障を来してのとった対応策は次のようなものだった。

いたので、この標準型の図面や仕様の提供は非常に大①ロングストローク化

きな助けとなった。表6.1に海務院型のうち、比較的②高Pmax（燃焼最高圧力）化

多く各社が採用した型式を示す。

③2弁式でかつ弁箱型給排気弁（シリンダヘッドの分解なしで弁の保守ができる構造）

表6.1

代表的海務院型機関の要目④清水高恒温冷却

行程
mm

出力
PS

回転数
rpm

Pme
2
kg/cm

Cm
m/s

型式

気筒数

口径
mm

4-22

4

220

360

120

400

4.9

4.8

6-25

6

250

380

250

380

5.3

4.8

関を開発した。行程口径比（S/D比）が1.92とそれま

6-37

6

370

520

650

320

5.5

5.5

での1.5〜1.6を大幅に上回るロングストローク機関だっ

1976（昭和51）年、松井鉄工はMS245GSC型（6気筒、口径245mm、行程470mm、1000PS/420rpm）機

た。燃費152g/PShはこのクラスでは5〜6％の改善で
昭和20年代後半に、過給機が普及してくると、海務院型の主要目をベースにしながらも、次第に各社独自

表6.3の仕様に変化していく。そして、昭和30年代に入ると、

行程
mm

出力
PS

回転数
rpm

Pme
2
kg/cm

Cm
m/s

赤阪阪神
UHS27/45

6

270

420

1000

390

16.0

5.5

松井
MS245GSC

6

245

470

1000

420

16.1

6.6

阪神
6EL32

6

320

640

2200

280

22.9

6.0

赤阪
A31

6

310

600

1800

290

20.6

5.8

新潟
6M31BLT

6

310

600

1800

290

20.6

5.8

型式

1956（昭和31）年の赤阪鉄工KD6SS（6気筒、口径（6気筒、口径490mm、2100PS）などで主に大型まぐろ漁船などに使用された。これらの機関の正味平均有2

効圧力Pmeは9〜10kg/cm 位であった。

62

気 口径
筒
数 mm

各社が大型機関の開発に着手する。代表的なものが、470mm、1700PS）や1957（昭和32）年の阪神6TS型

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

昭和40年代以降の高過給機関の要目

あり、低回転による推進効率の改善とあわせ省エネに

図6.3に燃料消費率の推移を示した。第1次石油ショッ

大いに貢献した。1980（昭和55）年に、阪神6EL32型

クの1973（昭和48）年のあとに140g/PSh台を達成し（口径320mm、行程640、S/D比2.0）、赤阪A31型（口たものが出てきて急速に低燃費化が進んだ。戦後50年

径310mm、行程600、S/D比1.94）はいずれもロング

間で、20〜25％の改善が達成された。これは正味熱効

2ストロークであるばかりでなくPmeが20kg/cm を超え

率で約10ポイントの上昇に相当する。

る低燃費高過給機関でもあった。
昭和60年代から平成時代にかけて、環境に対する厳しい目が向けられ、とりわけ排気ガスの環境への影響を少なくすることが求められた。低速機関は舶用用途が主であることから、国際海事機関（IMO）が定めた
大気汚染防止条約に基づき窒素酸化物（NOx）の排出濃度の規制を受けるようになり、燃料噴射系や給排気系などの改善によりこの規制に通るよう対処している。
戦後の低速機関の主要諸元の推移を振りかえってみる。まず、正味平均有効圧力Pmeの変遷を図6.1に示
図6.3

す。戦後50年で約5倍となっていることがわかる。

燃料消費率の推移

6.2 4サイクル中速機関
中速・高速機関を区分する明確な定義はないが、ここでは回転数1000rpm以下、平均ピストン速度Cm7.5〜10.0m/sを中速機関とする。中速機関と呼ばれる機関が出現したのは、戦後舶用主機に減速機が使用されたことが契機になったと推測される。ここでは世代を3つに区切ってその発展のようすを見てゆく。
6-2-1
図6.1

正味平均有効圧力Pmeの変遷

第一世代の中速機関（1945-1964年）

戦時ドイツのMAN社で潜水艦Uボート主機として開発された、M9V40/46型機関はわが国にも図面が提供

次に図6.2に平均ピストン速度Cmの変遷を示した。

され日本海軍の艦本26号9形として制定されたが、終昭和50年代から6m/sを超えるものが現われ、その後戦を迎え日の目を見なかった。戦後MAN社を退職しかつての中速機関の領域だった7m/sを超えるものがて故郷のフランスに帰ったピールスティック（G.

あらわれ現在に至っている。戦後50年でのCm上昇率

Pielstick）はSEMT社を設立し、この機関をベースには25〜30％とみることができる。

PC1型機関を開発した。この機関はPC2型になってから、日本の石川島播磨（現IHIおよびディーゼルユナ
イテッド）、日本鋼管（現JFEエンジニアリング）、富士ディーゼルの3社が1964（昭和39）年技術提携して製作することになる。そしてMANの中速機関R（V）
V40/54型は三菱横浜と川崎重工で製作され日本の舶
用、陸用市場に多数納入された。新潟鉄工では、1962（昭和37）年に漁船用ギヤード機関第1号の6MG18型を納入、引き続き中速機関の開発が行われ、L（V）40X
型などが各種用途に納入された。一方1962（昭和37）年ダイハツでもギヤード機関として6PSTbM-26D型が

図6.2

平均ピストン速度Cmの変遷

納入された。表6.4にこれら中速機関の要目を示す。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

63

表6.4

第一世代の中速機関の主要目

クルーズ船や陸用機関などに焦点を絞って開発を進め

型式

気筒数

口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
2mm mm PS/cyl. rpm kg/cm m/s

ることになった。そして、ロングストローク化やV型

IHI、NKK、SEMT
PC2

6-18

400 460

465

500

14.5

7.7

ることが大きな課題となった。SEMTではPC20L、三菱、川崎MAN
R（V）V40/54AL

5-18

400 540

500

400

16.6

7.2

新潟
L（V）40X

6-18

400 520

500

400

17.2

6.9

ダイハツ
PSTbM-26D

6,8

260 320

116

680

8.6

7.3

三井、
日立B&W
5-16
26-MTBF-40（V）

260 400

180

600

12.7

8.0

から列型への変換、さらに低燃費、低NOxを両立させ
PC40L、MANではL58/64 など列型シリーズが開発された。フィンランドWärtsiläでは32型の上位機種として、同社として最大の機種となる46型機関を開発して、陸用及び舶用分野への進出を図った。
国内では新潟がV32CXで陸用市場に参入を図るとともに、それに続くHXシリーズとしてV46HX型、
V41HX型の大型のほか、HLXシリーズとして22、28及

6-2-2

第二世代中速機関（1965-1984年）

び34型を開発した。このHLXシリーズはPme25kg/cm2

舶用主機として、2サイクル機関との競争が激化す（2.45MPa）、Cm10m/sと世界最先端を行く水準だった。

るなか、4サイクル機関は大型化に向かった。1968

また、NOxに関しては船舶の国際条約基準を満たすの（昭和43）年、MAN はVV52/55（1000PS/cyl.）を、はもちろんのこと、地域ごとの規制に準拠するよう一1972（昭和47）年、SEMTは石川島播磨と共同でPC4層の低NOx化が図られた。

型（1500PS/cyl.）を開発した。スイスSulzerは2サイ

正味平均有効圧力Pmeは無過給の5〜5.5kg/cm2から

クルの中速V型機関Z40型を4サイクルの対抗としてき最新のもので27kg/cm2まで約5倍に上昇しており、戦たが同じ口径・行程の機関を4サイクルにモデルチェ

後50年で大きな発展を遂げたことを物語っている。平

ンジして新たにZ40/48型として1970年代後半にデビュー

均ピストン速度Cmは中速機関だけに最初から8m/sクした。

ラスのものもあったが、概ね6m/s以下であったこと

国内でも大型化の開発が行われ、三井造船では1970から、1.5〜2倍程度に上昇していることがわかる。

年代後半にV60M（1500PS/cyl.）を、さらにV42M
表6.6（750PS/cyl.）を開発して広範囲の出力に対応した。
中型では、ダイハツのDS32型（450PS/cyl.）や新潟が型式

SEMTと共同開発したPA5型（300PS/cyl.）が市場に投入された。この時期の代表的な機関の要目を表6.5
に示す。
表6.5
型式

第二世代の中速機関の主要目

気筒数

口径 行程 出力 回転数 Pme Cm
2mm mm PS/cyl. rpm kg/cm m/s

三菱、川崎 MAN
12-18 520 460
VV52/55

1000

IHI、NKK、SEMT
12-18 570 540
PC4V

1500

三井
LV42M

430
400

17.9
21.3

7.9
8.3

6-18

420 520

750

500

20.4

7.5

日立、住友、Sulzer
6-18
Z40/48400 320

750

512

20.4

8.5

ダイハツ
DS-32

6,8

320 400

400

600

19.6

7.6

新潟 SEMTPA5

5-18

255 270

300

1000

19.6

9.0

6-2-3

第三世代の中速機関の主要目

気筒 口径 行程 出力kW/cyl 回転数 Pme MPa Cm
2
数 mm mmPS/cyl. rpm kg/cm m/s

三菱、川崎 MAN
6-9 580 640
L58/64

1400
1903

428

2.32
23.7

9.1

IHI、NKK、SEMT
6-9 570 750
PC40

1214
1650

350

2.17
22.2

8.8

6-18 460 580

1050
1428

500

2.62
26.7

9.7

Wartsila-Sulzer
6-18 400 560
ZA40S

750
1020

510

2.51
25.6

9.5

Wartsila
46

新潟
34HLX

6-18 340 500

552
750

600

2.43
24.8

10.0

ダイハツ
DKM-366,8

360 480

552
750

600

2.26
23.0

9.6

第三世代中速機関（1985-2000年）

中速機関は、2サイクル機関と大型船主機の首座を争ってきたが、1980年代に入って、2サイクル機関が低燃費を実現し、次第に優勢になってきた。その結果、中速の大型機関は特定の船舶、フェリー、RORO船、

64

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

図6.4

正味平均有効圧力Pmeの変遷

高速ディーゼル機関は艦艇、官庁船、民間船などの用途に使用されてきた歴史を持ち、ドイツのダイム
ラーベンツやマイバッハなどがルーツと思われる。米
国でもゼネラルモーターズのディーゼル部門が高速機関を世界に供給してきた。一方わが国でも日本海軍が魚雷艇用に開発した艦本61号などは戦後の高速機関に継承された。これらには、2サイクル、4サイクル機関の両方があるが、機関の高速化、高出力化に伴って次第に4サイクルに集約されていった経過がある。
図6.5

平均ピストン速度Cmの変遷

図6.7に4サイクル高速機関の出力率（PmeとCmの積でピストン面積あたりの出力を示すもの）の変遷を示す。第一世代と第三世代では出力率で約2倍の差があることを示している。

図6.6

燃料消費率の推移

燃費に関しては、先に見た低速機関と同じく、過給機の装着により大きく低減したのちも種々の対策で、改善が続けられ、1990年代後半には遂に130g/PShを切るものが出現した。戦後50年における改善幅は30％に達し、正味熱効率の改善幅に換算すると12〜13ポイ

図6.7

4サイクル高速機関の出力率変遷ントに相当する。
第三世代の各種類別の出力率を比較してみると、

6.3 4サイクル高速機関
高速機関には大きく分けて2つの分野がある。ひと低速機関

23.0×7.3＝168 kg/cm2×m/s

中速機関

27.0×11.0＝297 kg/cm2×m/s

高速機関

25.5×12.1＝307 kg/cm2×m/s

つははん用機関と呼ばれる小出力、少気筒、小口径のと中高速機関がほぼ300（kg/cm2×m/s）に達していものでポンプ駆動、農業機械、小型船舶などで使われるのに対し低速機関は170クラスにとどまり、歴然とるもので、世界的に見てもわが国が技術的にも生産量した差が出ている。低速機関は平均ピストン速度が高的にもトップの座にある分野である。もうひとつは主くとれないことのほか、2弁式のため給排気の交換が4に高速船の推進用に使用される比較的大型の高速機関

弁式に比べ不利なため正味平均有効圧力Pmeが低めでであり、3-1-3高速船や3-4艦艇用ディーゼル機関でもあることが影響している。

取り上げたものである。本稿では、対象分野の関係か
ら後者の高速機関について記述する。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

65

7 主要関連技術の発達過程だったが、圧縮空気を作るのに出力の10％程度の動力

7.1 燃料噴射系が必要であったこともあり、後の研究者は燃料を直接噴射する方法を盛んに実験研究した。

燃料噴射系のなかで、燃料をシリンダ内に噴霧する

クロックナー・フンボルト・ドイツ（KHD社）が燃料噴射弁と高圧の燃料を作る燃料噴射ポンプについ考案したスピール型と呼ばれるもの（図7.2）は、プて、技術の発達過程を調べてみる。

ランジャで加圧した燃料を噴射弁に送り込む際、偏心軸を介してスピール弁から燃料を解放することで噴射

7-1-1

燃料噴射弁

量の制御をする方法だった。また、噴射始めの調整は、

燃料噴射弁は圧縮された燃焼室のなかに液体燃料を

プランジャの下部に設けた噴射時期加減弁で行うこと

微粒化して噴くもので、噴射の3要素として霧化ができた。この型の噴射ポンプは主に大型機関を中心（ A t o m i z a t i o n ）、 分 布 （ D i s t r i b u t i o n ）、 貫 通 力に、1960年代まで使用されていた。

（Penetration）を備えたものでなければならない。
タイプは図7.1に示すように、ピントル型（A）（B）、
スロットル型（C）、単孔型（D）、多孔型（E）などに分けられるが、いずれも一定圧（開弁圧）以上で開き、一定圧（閉弁圧）以下で閉じる自動弁である。
ピントルノズル、スロットルノズルはいずれも針弁の周囲の環状すきまから燃料を噴くが、ピントルノズ
ルが最初から流量が確保されるのに対し、スロットル
ノズルは開き始めの噴射量を抑えている。どちらも、
副燃焼室（副室）に使用される。
単孔型はほとんど使用されず、多孔型は直噴型のあらゆる機関に使用される最もポピュラーなものである。直噴型が口径100mm以下の小型機関にまで適用されている現在では、ごく小型機関を除いてほとんどが多孔型といって良い。

図7.2 スピール型噴射ポンプ（KHD社考案）（仲谷新治「ディーゼル機関講義中巻」より）

ロバート・ボッシュが考案したいわゆるボッシュ式
噴射ポンプは、スピール弁を使わない自動逃がし機構
付ポンプで、構造が簡単で応答性も良いため、高速機関に適していた（図7.3）。プランジャの上端より吸い
図7.1 燃料噴射弁の種類（仲谷新治「ディーゼル機関講義中巻」より）込んだ（A）燃料を加圧した後（B）、斜めの切欠き溝の上縁が吸入ポート下縁と一致した瞬間に、圧力が解放され（C）噴射を終わる。プランジャの縦溝が吸入

噴射弁の技術的発達は、構造面よりも過酷な使用環ポートにかかっていると（D）圧力が立たず、無噴射境への対応であり、初期の無気噴射で20〜30MPaだっとなる。負荷に応じて適切な噴射量がガバナからの出た噴射圧が120〜150MPaまで上がったこととC重油の力で制御される。

ような粗悪燃料に如何に耐えるかであり、材質、熱処

この方式が発明されるや否や、世界中に急速に広まっ

理、工作技術の進歩がこれらを解決したといえる。

た。日本ではヂーゼル機器（現ボッシュ）がロバー
ト・ボッシュのライセンスを取得して、製作販売した。

7-1-2

66

燃料噴射ポンプ

本発明はディーゼル機関の発展に計り知れない貢献を

ルドルフ・ディーゼルが運転に成功したディーゼル

し、今日まで噴射ポンプのベストセラーの地位を保ち

機関は、圧縮空気を使って燃料を霧化する空気噴射式

続けている。そして、機関のサイズや燃料の種類（軽国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

油、重油、灯油、バイオ燃料など）を問わず、ほとん
どあらゆる分野のディーゼル機関に利用されている。

7-1-4

コモンレールシステム

全盛を誇ったボッシュ式噴射ポンプにも限界があり、低負荷（低回転）になるほど噴射圧が下がること
で良質の噴射が得られないことと2000気圧（200MPa）級の超高圧は構造的に難しくなることなどである。これらを一挙に解決し、かつ噴射タイミングを任意に制御するシステムがコモンレールシステムである。高圧
ポンプで昇圧した燃料をコモンレールと呼ばれる蓄圧管に蓄えておき、噴射弁に接続して任意のタイミング
で噴射を電子制御する。
自動車用の小型機関に比較的早く採用され、次第に舶用など大型にも拡大し近年は2サイクル舶用低速機

図7.3 ボッシュ式噴射ポンプ（長尾不二夫「内燃機関講義上巻」より）

関にも適用されている。さらに、4サイクル機関にも適用され始めており、種々のサイズの機関への適用が進んでいくと思われる。

7-1-3

ユニットインジェクタ

機関メーカーと噴射装置メーカーの共同開発で生ま

噴射ポンプと噴射弁をつなぐ噴射管が長くなると、れたものが多く、デンソー、ボッシュ（Bosch）、デ

圧力波が発生し噴射系に乱れが出たり、噴射遅れが生ルファイ（Delphi）などが本システムを提供している。

じたりする不都合があるので、噴射管を極力短くする

近年、ディーゼル機関に対する環境対策が一段と強く工夫がされてきた。その究極は、噴射ポンプと噴射弁要求され、燃費（CO2）を維持したままでNOx、微粒子を合体したユニットインジェクタであり、管継手から（PM）を削減が求められているが、コモンレールシステムの燃料の漏洩や管そのものの破損が解消される。上部は特にPM削減に大きく寄与することが確認されている。

が噴射ポンプ、下部が噴射弁で燃料は直接送油される。
米ゼネラルモーター社が開発し、のちにそのディーゼル部門が独立してできたデトロイトディーゼル社（DDC）に引き継がれた。構造上、頭上カム（OHC）とともに使用され、自動車用を含め高速機関に多く使用されている。

図7.5 コモンレールシステム（デンソー技術資料より）

7.2 過給機
7-2-1

過給機の発明と普及

過給機には機械式と排気タービン式があり、前者はクランク軸で空気圧縮機を駆動するもので、スーパー
チャージャとも呼ばれ、最初は主として航空用ガソリ
ン機関の高度性能を維持する目的で使用された。後者
は機関の排気ガスエネルギーで空気圧縮機を駆動する
図7.4 ユニットインジェクタ（長尾不二夫「内燃機関講義上巻」より）ものでターボチャージャともよばれ、スイス人ビュッヒ（Alfred J. Buchi）によって、1905年に発明された。

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

67関425MTBS40型300PSを納入した。そして1953（昭和28）
年「有馬山丸」換装主機B&W774VTBF160型（8200PS/
115rpm）を完成した。これはわが国で初めての2サイク
ル過給機関である。続いて「榛名山丸」向974VTBF160型のほか、艦艇用として1956（昭和31）年、「はやぶさ」主機に1222VBU34V型2000PS、「いなづま」主機に950VBU
60型6000PSのいずれも2サイクル機関を搭載した 5。
三菱神戸は1953（昭和28）年、陸用RCD8A型780PS/
360rpmで陸用として初めての過給機付きディーゼル機関を納入した 6。
阪神内燃機は1953（昭和28）年、6NS型400PSを初図7.6 ビュッヒが特許を受けた複動機関（ターボシステムズユナイテッド（TSU）社提供）の過給機関として完成した7。
池貝鉄工は1954（昭和29）年、鮪漁船「琴平丸」に637型800PSを三菱横浜製の過給機を付けて完成した 8。
これらの過給機関の要目を表7.1に示す。
表7.1

図7.7

排気タービン過給機の基本原理（TSU社提供）

その構造は図7.6に示されるように、タービンの内部に往復動機関を内蔵した複動機関である。
ディーゼル機関に、排気タービン過給機が利用されたのは、スイスのブラウンボベリ社（BBC 現ABB社）、英
国ナピア社、ドイツMAN社などが過給機を製造しはじめた1920年代からである。その基本原理を図7.7に示す。
三井造船では1931（昭和6）年に「那智山丸」主機4サイクル855MTBF100型に過給機を装着した1。そして、1936（昭和11）年、新潟鉄工はBBCから過給機を購入
2し、2サイクル機関T6YB型350PSに装着した 。さらに、初期の過給機関主要目
Pme
サ
イ 筒 口径mm 出力PS kg/cm2
ク 数 行程mm 回転数rpm
Cm m/s
ル

船名
（納入先）
納入年

メーカ
型式

那智山丸
1931

三井B&W
855MTBF100

4

8

550
1000

1848
140

6.2
4.7

開南丸
1939

三菱横浜MAN
G6V28.5/42

4

6

285
420

500
375

7.6
5.5

椿本チェーン
1952

三井B&W
425MTBS40

2

4

245
400

300
514

7.0
6.9

有馬山丸
1953

三井B&W
774VTBF160

2

7

740
1600

8200
115

6.5
6.5

榛名山丸
1953

三井B&W
974VTBF160

2

9

740
1600

11250
115

7.1
6.5

福洋丸
1952

新潟
M6F28S

4

6

280
420

550
380

8.4
5.3

晴和丸
1953

新潟
M6DS

4

6

370
520

900
320

7.5
5.5

琴平丸
1954

池貝
6-37

4

6

370
520

800
320

6.7
5.5

はやぶさ
1956

三井B&W
1222VBU34V

2 12

220
340

2000
800

7.3
9.1

いかづち
1956

三井B&W
950VBU60

2

9

500
600

6000
350

9.9
7.0

横浜船渠（現三菱重工横浜）は、1939（昭和14）年に
台湾総督府向「開南丸」主機G6V28.5/42型（500PS/
3375rpm）にわが国初の国産過給機を搭載した 。

7-2-3

排気慣性機関過給機の普及が始まったころ、新潟鉄工では、斉藤
宗三らによって排気管内の排気脈動圧を応用した排気

7-2-2

戦後の過給機関

慣性方式の研究が進められ、1954（昭和29）年その初

戦後の混乱期を過ぎたころから、過給機に対する重号機として、M6F26R型350PSが完成し、漁船「第3共要性が再認識され、1952（昭和27）年新潟鉄工は英国進丸」に搭載された。出力は15〜20％増し、燃費は5ナピア社から過給機を購入して、鮪魚船「福洋丸」主〜10％低減するという画期的なものだった。理論的に機M6F28S型550PSと愛知県水産高校練習船「晴和丸」

は、気筒数に関係なく利用することができたが、最も4

主機M6DS型900PSに取付け好成績を収めた 。
三井造船は提携先のB&Wが開発した過給機を装着して、1952（昭和27）年、陸用発電用に4サイクル過給機

68

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

ポピュラーな6気筒機関に適用することが多く、過給機が普及するまでの間、数百台に適用された 9。その原理を図7.8に示す。

正味平均有効圧力Pmeは、4サイクル機関で8kg/cm2程度
から1960年代には20kg/cm2台へと飛躍を遂げる。
7-2-5

二段過給

Pmeが20kg/cm 2を超えると排気温度や圧力比の点で、過給機の限界が近づいてくる。したがって次のス
テップすなわちPme25kg/cm2級では、過給機を直列に配置する二段過給が必要とされた。
図7.8

排気慣性の原理三菱横浜では、早くから二段過給の開発に取組んでおり、1954（昭和29）年に、MAN12V40/45型でまた、鐘淵デイゼルはこれに刺激されて、6気筒の機

Pme25.3kg/cm2の試験に成功した16。

関で、吸気管を3気筒ずつの2組に分けて長さを適当に富士ディーゼルでは1969（昭和44）年に4サイクル選ぶことで、吸気の充填効率が高まる吸気慣性方法を

W6M26H型で初の二段過給の試験を行いPme25kg/cm2

考案したが、排気慣性ほどの効果は得られなかった 10。

の試験に成功した17。SEMT社では1970年代に、PC25BTC型（850PS/cyl）の二段過給を発表し、日本のラ

7-2-4

過給機の技術提携と国産化

イセンシIHI（現ディーゼルユナイテッド）は約20台の1951（昭和26）年、石川島重工業（現IHI）と芝浦

二段過給機関を納入した。2サイクル機関の実用機は、タービン（現IHK）は国産過給機IEG型、LA型を開発

1975（昭和50）年三菱重工が開発した8UEC52/105E型

11（10600PS）を神戸発動機が世界で初めて製作した18。

した （図7.9）。

これらの機関は、出力増加率25〜30％となり、1970
年代末ころまで製作されたが、その後過給機の高圧力比が進み、一段過給でもPmeは4サイクルで25kg/cm2、2サイクルで19kg/cm2程度まで出るようになり、二段
過給は姿を消すことになる。二段過給の概念図を図7.10に、主要目を表7.2に示す。

図7.9

石川島製LA26型過給機（TSU社提供）

三菱重工横浜では1956（昭和31）年に、2サイクルのMAN型K3Z78/140試験機関で動圧過給方式を確立
し、実機では「佐渡丸」主機K9Z78/140C（1200PS/118
rpm、Pme＝7.6kg/cm2）に初めて搭載した12。同じ年
三菱神戸では、スルザー7RSAD76型（9300PS/118rpm）
で、初めて過給機を装着した13。

図7.10

二段過給の概念図（田山経二郎氏提供）

1956（昭和31）年、新潟鉄工は英国ナピア社と技術提携し翌年HP90型を完成した14。また1958（昭和33）

表7.2

年、石川島重工はスイスBBC社と技術提携し、VTR型などの過給機を生産開始した。

開発年

一方、三菱重工長崎では自社開発の2サイクル機関用に1964 （昭和39）年にMET型過給機の開発に成功
し、「むらさき丸」に搭載して2年間の耐久試験を無事

三菱横浜MAN
4 12
12V40/45

400
450

9900
520

25.3
7.8

1969

富士ディーゼル4
W6M26H

6

260
320

2120
750

25.0
8.0

1978

IHI SEMT
16PC2-5BTC

4 16

400
460

13600
520

25.5
8.0

1975

三菱長崎
2
8UEC52/105E

520
1050

10600
175

17.0
6.1

故で完了した 。
力性能の改善、材料の開発が進みより高い圧力比、温度に耐えられる製品の開発が進んでいく。そして、機関の

Pme
サ
出力PS
2
イ 筒 口径mmkg/cm
ク 数 行程mm 回転数rpm
ル
Cm m/s1954

15

これら、技術提携と国産技術の融合により過給機の空メーカ
型式

二段加給機関の主要目

84サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

697-2-6

動圧過給と静圧過給

和39）年に開発し、自社UE型機関のみならず、各機ビュッヒが最初に発明した過給機は動圧方式といっ

関メーカーに納入しこの分野をリードした。MANはて、機関からの圧力脈動をそのまま過給機のタービン

大型のNA型と小型のNR型過給機を1980年代に開発し、翼に導くもので、排ガスエネルギを有効に利用する一

日本のライセンシー、三井、川崎、新潟を通じて国内方法である。特に気筒数が3の倍数のときは、3気筒の機関メーカーへ売込みを図った。無冷却型でやや出遅

排ガスを1本の排気管に集合して過給機に導くと非常れたBBC社（現ABB Turbo Systems）は1981（昭和56）に効率よくエネルギーを利用できるが、たとえば8気

年に2サイクル機関として無冷却のVTR型過給機を、筒の場合、4気筒ずつ1本の排気管にすると排気干渉がまた1990年代の後半に、大型のTPL型と小型のTPS型

おこり性能低下を来す。これを回避するために、2気を開発し、それまで高いシェアを維持してきた水冷過筒ずつ集合した2組の排気管を過給機の直前で結合す給機VTR型の実績と知名度を武器に浸透を図った。

るパルスコンバータ方式なども考案されたが、排気管7-2-8の配列は複雑になる難点があった。

シーケンシャル過給

これらの解決策として登場したのが、静圧過給方式

過給機の性能や過給方式の改善で、正味平均有効圧力と呼ばれるもので、径の大きい集合管に一旦集めた排Pmeが上昇し高負荷における性能が良くなった代りに、ガスを過給機に導く方式で、文字通り平滑化された圧

低負荷における性能が犠牲になることが多かった。低負力を伝えるものである。従来から、負荷変動の少ない荷では大容量過給機を効率よく回すエネルギーが不足の陸上機関ではこの方式が採用されたことはあるが、負ため、過給機の性能が十分発揮できないことによる。

荷変動が多くかつ低負荷も用いられる舶用主機では不これを回避するため、大容量過給機1台を小容量過向きだとされてきた。しかし、排気弁の啓開角度や排給機2台に分けて、負荷によって1台と2台を使い分け

気管の径を適切に選ぶことと2サイクル機関では低負る方式が開発され、これをシーケンシャル過給という。

荷用の補助ブロアとの併用で、静圧過給の欠点を解決

1990年代初めにMTUと新潟鉄工の高速機関で実施さした。

れ、各種高速船に納入されている。本技術の最も難し

2サイクル機関では、三菱横浜が1963（昭和38）年に、

い点は、過給機入口の排気管通路の開閉をバルブで確「宝永丸」主機MAN K7Z60/105C型（6300PS/165rpm）

実に行うことであり、高温部だけに耐熱性がありかつ19に初めて採用した 。そして、1978（昭和53）年三菱重

確実な作動が要求されることであるが、現在では信頼工が開発した6UEC52/125H型（8000PS）を神戸発動機

性のあるものが開発されている。

20

がUE型として初めて完成し翌年に出荷した 。
4サイクル機関では、1968（昭和43）年三菱横浜が三菱化成直江津向の発電用MAN V7V40/54型18台に適
21

7-2-9

可変ノズル付過給機

シーケンシャル過給と同じ目的で、過給機の性能を用したのが最初と思われる 。新潟鉄工では、1970

広範囲に維持するために、タービンの入口に設置され（昭和45）年に納入した岡山化成の発電用16V40X型11ている静止翼（ノズル）の面積を負荷に応じて変える

22

台に適用した 。同じ年三菱横浜は阪九フェリーののが可変ノズルと呼ばれるものである。この研究は「フェリーせと」、「フェリーはりま」の主機V7V40/54

1970年代から過給機メーカー各社で行われていたが、型に舶用として初めて静圧過給方式を採用した。また、高温部に可動部分を設けることによる確実性、信頼性

SEMT社はPC2-6型機関で、静圧過給の一種であるがの確証が得られず実用例はほとんどなかった。

集合管の径を小さくしかつ枝管の断面形状を特殊にししかし、2000年代になり過給度が一段と上昇したこた方式を考案し、陸用と舶用の両方に多数納入した。

とから、従来の固定ノズルでは低負荷性能が確保できなくなり可変ノズルの実用化研究が活発になった。

7-2-7

水冷過給機と無冷却過給機

初期の過給機は、タービンケーシングの排気ガスに

特に陸用発電用ガス機関など空気量制御が必要な機

よる熱応力に対処するために、ケーシングを海水また関においては、信頼性の評価も終り実用化されているは清水で冷却していたが、燃料中の硫黄分によるガスものもある。舶用機関においては燃焼残渣の影響が大通路の硫酸腐食でケーシングの寿命が、2〜3年と短いきいため、実用化に向け引き続き試験評価が行われてことが問題だった。そこで、過給機メーカー各社は無いる。

冷却過給機の開発に取り組んだ。
三菱重工業では無冷却式のMET型過給機を1964（昭70（図7.11）

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.Marchいる。したがって、これをクリアするために脱硝装置（排気ガス中のNOxを、触媒などにより化学的に処理する装置）などの設置が必須となり、初期投資や維持費用の負担が増えることになる。一方ディーゼル機関の技術上の競争は、NOx排出量よりも燃費が対象になることも予想され、再び1980年代の低燃費競争が激化する可能性がある。
図7.11

可変ノズル（MAN Diesel社提供）

7-3-2

粒子状物質（PM）

従来、この物質はバス、トラックなどの自動車用デ

7.3 環境対策

ィーゼル機関からの排出が問題となってきたが、近年になって船舶からの排出が陸上にも影響を及ぼすとのディーゼル機関は熱効率の優位性などから、熱機関観点から関心が高まってきた。PMの種類として、ドのなかでも確固たる地位を築いてきたが、環境に対しライスート（固形状炭素）、可溶性有機成分（Solubleては負の影響を与えてきた側面もある。振動や騒音がOrganic Fraction:SOF）、燃料中の硫黄分が酸化してで他の熱機関より大きいこともそのひとつであるが、こきるサルフェート（Sulphate）があり、燃料成分や燃れらは実用的に問題ないレベルまで対策がとられてい焼の方法などで排出が決まってくる。

る。一方排気ガスに関しては窒素酸化物（NOx）、一大都市圏のディーゼル車は2001（平成13）年から規酸 化 炭 素 （ C O ）、 炭 化 水 素 （ H C ）、 粒 子 状 物 質制を受けるようになり、ディーゼルパティキュレート（Particulate Matter:PM）等の排出が問題であり、このフィルター（DPF）の設置を義務付けられており、さうちCOとHCはガソリン機関に比較すれば小さい。一らに2007（平成19）年に規制が強化されている。

方、NOx、PMに関してはディーゼル機関の燃焼方式

船舶からのPMはわが国では現在、規制の対象にはと使用燃料性状に大きく依存している。すなわち高い

なっていないが、欧州ではECボート指令で2005（平熱効率と粗悪重油の使用可能という経済効果と引き換

成17）年から小型機関に適用された。PMの測定は精えに、これら有害物質の排出を余儀なくされている。

密な質量計測を含めて専門的な技術が要求されること

以下この二つの物質についての現状と課題について検から、船舶用機関で行う場合、工場や船上で測定する

証してみる。

場合の調査研究が始まっており23、今後測定方法の確立とともにPM削減の手法が研究されていくものと考

7-3-1

窒素酸化物（NOx）

えられる。

NOxは燃焼中に空気中あるいは燃料中の窒素分が酸素と結合することによって生成する。問題になるのは、空気中の窒素がNOxに変換されるサーマルNOxで、これは燃焼温度が高いほど、燃焼時間が長いほど生成量が増えるため熱効率と負の相関（トレードオフ）とな

１ 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P65
２ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P87
３ 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月 P513
４ 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P156

る。したがって4サイクル機関に比べ低速2サイクル機

５ 「三井造船のディーゼル50年」1976年8月 P69

関が高く、同じサイクルなら回転数の低いほうが高い

６ 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸 1992年3月

NOx値を示す。
我が国でNOxが社会問題になったのは、1970年に光P26
７ 「ハンシン技術ニュースNo.33」1998年9月 P10

化学スモッグが初めて確認されたころで、以来自動車

８ 「日本舶用発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P126

を皮切りにNOx規制が始まり、固定型内燃機関には

９ 「排気慣性機関第1,2報」斎藤宗三

1988（昭和63）年から、船舶に対しては国際航行船が2000年（平成12年）から、内航船が2005（平成17）年からそれぞれ規制が始まった。船舶のNOx国際規制は二次、三次と強化されることが決定しており、沿岸に適用される三次規制は一次の80％削減という大幅なも

日本機械学会論文集

1963年2月
10 「日本舶用発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P130
11 「日本舶用発動機史」日本舶用発動機会 1959年7月 P124
12 「三菱横浜製作所百年史」1992年2月 P520
13 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸 1992年9月
P26のとなっており、機関単独で対処できる水準を超えて4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

71

14 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P156

19 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月 P520

15 「舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調

20 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸 1992年3月

査」田山経二郎 国立科学博物館 2006年 P219

22 「新潟鉄工所百年史」1996年3月 P156

17 「2段過給方式による高過給機関の開発について」

23 「小型船舶用ディーゼル機関から排出される粒子状物質等

浅見与一他 MESJ 1974年6月 P63
18 「神船ディーゼル75年のあゆみ」三菱重工神戸 1992年3月

72

21 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月 P515

16 「三菱重工横浜製作所百年史」1992年2月

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.Marchの測定方法に関する調査報告書」日本小型船舶検査機構
2004年3月

8 まとめと考察
本調査を通じて多くの知見が得られたし、新たな発ービンに市場を奪われたこともある。火力発電のうち、見もあった。それは同時に、今後の技術動向の方向性

事業用の大型はガスタービンと蒸気タービンの複合発を占うヒントにもなる。

電や原子力発電が主流で、ディーゼル発電は中小規模

まず船舶用の分野では、造船業の発展に牽引される形で、ディーゼル機関が産業としての地歩を固める。

のものに限定されるが、島しょ発電や分散型発電で役割を果たすことが期待される。

特に戦後20年くらいの間の、日本の復興の原動力とな

車両用機関のうち、ディーゼル機関車は蒸気機関車った造船業は、蒸気タービンからディーゼル機関へのに代わって非電化線区の無煙化の役目を担った。1964

転換の時期とも一致する。そして、2サイクル機関と4（昭和39）年から量産されたDD51形ディーゼル機関車

サイクル機関は大型船の分野で激しい技術競争を展開

はその後14年間の間に実に649両という多数が製造さする。4サイクル機関が過給機付き、ギヤードディーゼ

れ、高度成長期の日本の運輸部門を支えた。一方ディー

ル、潤滑油消費などで、1960年代に優位を占めたが、ゼル動車は、分散型動力車として、電車が都市型だっ1970年代に2サイクル機関は、ロングストローク、低燃

たのに対し地方線区の輸送をまかなった。わが国は、費、低質燃料油対応などで4サイクル機関を次第に敗北

狭い国土を網の目のような細かく鉄道網が敷設され、に追いやった。そして1980年からさらなるロングスト

機動性の高い電車やディーゼル動車の割合が高く、特ローク化と静圧過給の採用で確固たる地位を築いた。

にディーゼル動車は1970年代に、世界最大の保有国とこの間、4サイクル機関も大口径機関600mm級の開なり、1800両あまりが全国を走っていたという。急こ発を、世界の主要メーカーが手掛けたが結果的に2サ

う配や急カーブの多いわが国の地形をディーゼル動車

イクル対抗機関としては成功していない。大型化するが、所定の速度で走るために車両側の対策として、近船舶単機出力として、30,000PSクラスでは不足してい年振り子形車両も開発されたが、ディーゼル機関にはたことと燃費も同等レベルだったからだ。ただ、4サ

小型で高性能のものが常に要求され、それに応えてき

イクル機関は舶用の中でも外航貨物船やタンカーを除た歴史がある。

く他の分野では主流を占める。特にフェリー、クルー

次に、技術開発に果たした官民の役割について考察

ズ船、高速船など客船は4サイクル中高速機関が断然してみる。ディーゼル機関の技術導入は基本的に、民多いし、漁船、作業船、官庁船、艦艇、内航貨物船な間ベースで始まったが、日本海軍が1932（昭和7）年

どの分野でも4サイクルの低中速機関が主に使用されに完成した艦本式1号2サイクル複動ディーゼル機関ている。また、電気推進方式が次第に増えることは4は、純国産の高性能機関だった。このあと海軍制式機

サイクル機関の需要を高めることにつながる。

関が種々の艦艇用として数多く開発され、技術の蓄積

舶用機関の発展は2サイクルと4サイクルの競争もさが進む。これらの技術は戦後、舶用高速機関、鉄道車ることながら、日本の造船業が韓国や中国の激しい追両用機関の基となって結実する。また、人材も各方面上げにどう打ち勝つかにかかっている。つまり、造船で活躍して斯業の発展に貢献した。

業の隆盛がディーゼル機関を含む舶用工業の興盛につ海上保安庁でも、初期の巡視船用機関で官民共同でながり、技術進歩もそこから生まれてきたし今後も間標準型機関を制定したことがあるが、比較的短期間に違いなくそうなる。

解消されてメーカー独自設計のものに変わった。

陸用機関の歴史は、舶用機関とほぼ同じ経緯をたど

鉄道車両機関における国鉄と民間の関係についてることになる。その理由は、大中型の陸用機関は陸用

は、設計段階から官民共同の形でスタートし、数々の専用に開発されたものはまれで、ほとんどが両者兼用製品を生み出してきた。いわゆる国鉄制式機関である。

機関として、開発されているからである。すなわち、製作は設計を担当した機関メーカーが分担したが、ユー

汎用性をもたせて量的効果を出すことで価格競争に打ザーの国鉄が設計に関わったことで、運用方法、保守

ち勝つことをめざした。そして陸用機関は舶用に先立っ方法を容易に取得できるとともに、設計へのフィードて1990年ごろからNOxの対策を求められた。国、地方

バックが円滑にできたと推定する。1988（昭和63）年

条例の厳しい規制に対応すべく対策を講じたが、脱硝の民営化後は、民間各社が独自に開発した機関を採用

装置など後処理装置を備えないとクリアできない製品するようになり、制式機関の役割が終わった。

は価格競争を失って、他の原動機、ガス機関、ガスタ

漁船用機関が戦後間もなく海務院型標準形式でスター

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

73

トし、機関メーカーの設計負担を軽減して製造を支援

境問題である。短中期的には窒素酸化物（NOx）、粒した。戦後、設備も人材も不足していたメーカーが生子状物質（PM）の削減が求められているが、長期的産を軌道に載せるきっかけとなった。

には二酸化炭素（CO2）の削減がどこまでできるかでこのように、わが国では官民が重要な局面で協力体

真価がとわれている。ディーゼル機関の理論熱効率は制を築き、技術開発や標準化に取り組み、メーカーが60〜70％といわれているので、50％を超えた現在、ほ力をつけるとメーカー主導に変えて競争原理を働かせぼ限界に近いところまで来ているが、排熱からの動力て合理的な調達を行うように変わっている。このこと

回収でこれに10ポイントくらいの上積みは可能と思わは歴史的にみると技術の発展にプラスの効果をもたられる。これを経済的に成立させるための技術開発が今したと思われる。

後期待される。

いまディーゼル機関が直面している最大の課題は環74

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March謝辞
本稿を執筆するにあたり、多方面の方々から資料や情報の提供はもとより、記述内容に対する貴重な意見を寄せていただいた。組織名と代表者の氏名だけ掲げたが、このほかにも多くの方々にご協力をいただいたことを付記して、深くお礼を申し上げたい。
株式会社赤阪鐵工所

見澤

啓介 氏

川崎重工業株式会社

桜井

秀明 氏

キャタピラーインク日本株式会社

大橋

英雄 氏

株式会社小松製作所

芦刈

真也 氏

JFEエンジニアリング株式会社

戸田

伸一 氏

ターボシステムズユナイテッド株式会社

秋田隆氏

ダイハツディーゼル株式会社

中田薫氏

ディーゼルユナイッテド株式会社

梅本

義幸 氏

富永物産株式会社

押谷幸男 氏

新潟原動機株式会社

遠藤

次郎 氏

バルチラジャパン株式会社

駒形

泰史 氏

阪神内燃機工業株式会社

佐々木卓郎 氏マンディーゼルジャパン株式会社

佐々木

耕氏

三井造船株式会社

田中一郎 氏

三菱重工業株式会社神戸造船所

若月

祐之 氏

三菱重工業株式会社東京製作所

山本

俊英 氏

三菱重工業株式会社横浜製作所

長面川昇司 氏ヤンマー株式会社

沢田浩一 氏

社団法人海洋水産システム協会
財団法人日本海事協会
日本内燃機関連合会
社団法人日本舶用工業会
社団法人日本陸用内燃機関協会

登録候補一覧

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

75

76

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.Marchディーゼル機関の発展系統図
付属資料1

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

77

4サイクルディーゼル機関の発達史
付属資料2

78

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査

79

ディーゼル機関メーカーの変遷
付属資料3

80

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.12 2008.March

4サイクルディーゼル機関の技術系統化調査81国立科学博物館
技術の系統化調査報告 第12集
平成20（2008）
年3月28日■編集

独立行政法人

国立科学博物館

産業技術史資料情報センター（担当：コーディネイト・エディット 永田 宇征、エディット 大倉敏彦・久保田稔男）■発行

独立行政法人〒110-8718

国立科学博物館
東京都台東区上野公園 7-20

TEL：03-3822-0111■デザイン・印刷株式会社ジェイ・スパーク