GBRC Vol.49 No.3 2024.7

2023 年度の事業報告
はじめに

3．土や地盤改良体の各種室内試験、コンクリートがら第三者機関である一般財団法人日本建築総合試験所などの再生路盤材や道路用材料の品質試験などをは、組織の総合力を発揮したサービスの提供と、社会行った。併せて、地盤や基礎に生じた不具合に対しニーズを捉えた集中投資を推進した。事業収益は、新型原因の究明のために必要な調査を提案し、得られたコロナウイルス感染症の影響も減少し、2022 年度に比結果を基に発生要因や対策などを提言した。また、

べ約 5 %、 年度計画比で約 4 % を上回る増収となった。

地盤改良工法の技術開発の支援業務も行った。

一方で、事業費用は物価高騰に伴い維持費などは増加し4．コンクリート・鋼材などの構造材料や、セメント・たものの新型コロナウイルスの感染拡大を機に推進して骨材・混和剤などのコンクリート材料について、品きたリモート会議、試験の遠隔立会い、在宅勤務、電子質試験、物性・耐久性などの物理的・化学的試験を決裁など IT 化を推進し、業務の効率化に努めたことに行った。また、コンクリート構造物などの劣化因子より、事業損益は約 8 , 000 万円の黒字となった。

を推定する材料分析試験を行った。

2030 年 度 に 向 け た 当 法 人 の あ る べ き 姿 を 示 し た

5．内装材・外装材や床構造・壁構造などの遮音・吸音“GBRC ビジョン & アクションプラン 2030（V&A 2030）”

性能試験およびこれらの断熱・ 結露・ 透湿性能試に掲げた目標を確実に達成するため、組織を横断した企

験、住宅設備機器の性能試験、騒音の現場調査・測画・戦略を立案する経営企画室と各事業部門が連携し、定、ならびに、船舶居室の仕切り材の遮音性認定試

法人運営の強化業務拡大に努めた。

験を行った。また、一般建築材料や建材製品などのさらに、V&A 2030 を一部見直し、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進により、IT 化による業品質管理試験や、物性および耐久性などの物理的試験を行った。

務効率やお客様の利便性向上などの既存事業の深化と、

6．風による建築物の振動や風圧および周辺風環境など新たなビジネスモデルや新規事業の探索に取り組み、ビを評価するための風洞試験および数値流体解析をジョン実現を支える役割を果たすこととした。

行った。また、外装材などの耐風・水密性能試験や層間変位追従性試験などを行った。

Ⅰ．試験および調査・診断事業

7．行政庁に登録・指定された試験機関として、建設工産業標準化法に基づく登録試験事業者として、国際基事におけるコンクリートや骨材などの品質管理試験

準に適合した品質システムを構築・維持し、建築・建築を行った。また、試験結果の速報性を高め、円滑に材料に関する多種の試験などを行った。 受託件数は、データ共有できるよう、コンクリート・セメント系

2022 年度に比べて多くの試験業務などにおいて微減との強度試験についてはクラウド環境による試験結果なった。

データベースを提供した。

1．コンクリート系、鉄骨系、木質系の構造部材実験に

8．建築基準法に基づく大臣認定に関する防耐火構造試

加え、構造物の現地振動測定業務や混合構造部分架験、防火材料試験および屋根飛び火試験をはじめ、構実験など、幅広い試験業務を行うとともに、数値ISO 規格や JIS 規格などに基づく試験を行った。

解析や技術開発の支援業務も行った。

2．既存建物の構造性能や耐久性能、被災した火害建物による登録試験事業者として、JIS マーク表示制度などについて調査・診断し、その結果に基づいて補における各種建築材料などの製品試験を行った。

強・補修対策を提案した。併せて、依頼者が計画す10．コンクリート構造、鋼構造、木質系構造および基る改修・是正工事などの妥当性について監修を行っ礎などの各種構工法を対象にして数値解析によるた。また、耐震診断などの判定業務、耐用年数に関支援業務を行った。

する評価業務を行った。

94

9．産業標準化法に基づく試験事業者登録制度（JNLA）

GBRC Vol.49 No.3 2024.7

2021 年度以降の実施件数は、表- 1 のとおりである。の認証維持審査件数が最も少ない年度であったが、ほぼ表- 1 に含んでいない建築基準法に基づく性能評価試験

計画通りの 633 件を実施した。初回認証審査は 7 件と例（大臣認定の基となる試験）の実施件数は、表- 2 のとお年並みであったが、JIS A 5308（レディーミクストコりである。

ンクリート）の認証範囲拡大等に伴う臨時の認証維持審査が 105 件と 2022 年度より約 20 件増加した。 一方でⅡ．計量法校正事業認証契約の終了が 36 件発生し、2023 年度末の認証件数は 2 , 234 件となった。

計量法に基づく JCSS 校正事業者として、材料試験などに用いる試験設備の信頼性を確保するため、力試験

2019 年度より運用している Web 申請システムの利用機、電子天秤、ノギス、マイクロメータおよびダイヤル申し込みは全認証件数の 97 ％に当たる 2 , 165 件に達し、ゲージについての校正を行った。また、温度計の国家計2025 年度までに 100 ％の利用を目指している。また、量標準へのトレーサビリティを証明するための校正を同システムへの入力支援サービスには 67 件の利用申し行った。

込みがあり、累計で 283 件となった。

2021 年度以降の実施件数は、表- 3 のとおりである。

オンデマンド配信形式として実施している認証工場向け定期セミナーを 2023 年 10 月～12 月にかけて開催し、Ⅲ．JIS 製品認証事業

1 , 873 名が視聴した。
2021 年度以降の審査件数は、表- 4 のとおりである。

産業標準化法に基づく登録認証機関として、JIS 認証業務を行った。2023 年度は、3 年周期で実施する定期表- 1

試験実施件数（件）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

構造部

構造物試験

313735

木造試験161114

振動試験

101

環境部
材料部

耐震診断関連業務

435

構造・耐久性調査

423065

土質試験

2 , 470

2 , 563

2 , 255

音響試験

295

291309熱試験208190207

風洞試験※1233126

動風圧試験

615878※2耐火部

一般建築材料試験

1 , 549

1 , 507

1 , 606

工事用材料試験64 , 908

61 , 045

56 , 093

防耐火構造試験

319

291

368

防火材料試験

358

274303防耐火試験の試験体製作

611

478

588

技術開発支援（数値解析）
合計件数※ 1 数値流体解析を含む

1218

16

70 , 908

66 , 827

61 , 969※ 2 環境部実施分を含む

表- 2 建築基準法に基づく性能評価試験実施件数（件）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

732防耐火構造試験

216

190189防火材料試験

181

144

164

音響試験

002

一般建築材料試験

420構造試験95

GBRC Vol.49 No.3 2024.7

表- 3 計量法に基づく校正実施件数（件）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

外部依頼

273260216

内部依頼

175161276

表- 4

製品認証実施件数

2021 年度
初回認証審査（件）

2022 年度

2023 年度

957

定期の認証維持審査

784900633

臨時の認証維持審査

9684105

Ⅴ．技術評価事業等

Ⅳ．建築確認・検査事業、住宅性能評価事業等
建築基準法に基づく建築確認・検査、建築物のエネル

建築基準法に基づく指定性能評価機関として大臣認定

ギー消費性能の向上に関する法律（以下「建築物省エネに係わる建築物の構造方法、建築材料などの性能評価お法」）に基づく建築物エネルギー消費性能適合性判定、よび建築技術認証・証明などの当法人の独自評価を行っ

住宅品確法に基づく住宅性能評価、（独）住宅金融支援

た。

機構受託業務の適合証明などの業務を行った。住宅性能性能評価の実施件数は、2022 年度に比べて防耐火構評価は、現場検査等に時間がかかり収支が厳しかった遠造関連は大幅に増加し、その他の区分はいずれも微減と隔地の申請受託を取りやめ、近畿地方整備局管轄に営業なり、全体件数は少し上回る結果となった。独自評価等範囲を限定することで、主要業務である建築確認・検査の実施件数は、建築技術認証・証明および建築防災計画に注力する体制とした。

評定が堅調で、目標としていた件数・収益を上回った。

2023 年度は 2025 年大阪・ 関西万博の仮設建築物申表中「その他」の件数増加は、2025 年大阪・ 関西万博請の急増（35 件）を受け、 主要業務である建築確認のにおける各国パビリオンの構造安全性検証にかかる安全「建築物新築」件数を大きく伸ばし、下表に示す事業全審査の申込数の増加によるものである。また、2023 年

体の収益は前年度比で 113 % であった。なお 2022 年度

度から開始した環境証明事業については 1 件の実績を上から建築確認・検査事業において開始した電子申請は、げている。

36 件の申請があった。

（防耐火関係の性能評価業務に関しては、2021 年度か2021 年度以降の実施件数は、表- 5、6、7、8 のとおら創設された耐火部に業務が移管されたが、本章の記載は両部業務実施内容を併記している）りである。

2021 年度以降の実施件数は、表- 9 のとおりである。

表- 5

建築確認

建築物新築
工作物新築

（件）

2021 年度2022 年度

2023 年度

6575

128

7730

昇降機

283

234245

中間・完了検査

554

471

492

676

仮使用認定

表- 6
建築物省エネ法適合性判定業務
96

建築確認・検査事業

建築物省エネ法適合性判定業務（件）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

332832GBRC Vol.49 No.3 2024.7

表- 7

住宅性能評価事業（戸）2021 年度

2022 年度

2023 年度

設

計582

1 , 137

1 , 384

建設

972

1 , 002299

表- 8

住宅金融支援機構受託事業等

2021 年度

2022 年度

2023 年度

住宅金融支援機構適合証明（戸）877

1 , 026299

低炭素建築物技術的審査（件）

12

4

表- 9

技術評価事業等（件）

建築基準法に基づく性能評価
独自評価等

2021 年度

2022 年度

2023 年度

免震構造・超高層建築物等626152

指定建築材料の品質

137

9995

防耐火構造

504382420

防火材料・屋根の飛火

214

166188

その他

344622

性能評価合計951754777

住宅品確法に基づく
特別評価方法認定053

既存建築物耐震診断等判定

739072

建築防災計画評定

829789

建築技術認証・証明

86100100

建設材料技術認証・証明

362

その他

525374Ⅵ．構造計算適合性判定事業

また、2025 年 4 月に開幕する大阪・関西万博のパビ

建築基準法に基づく指定構造計算適合性判定機関としリオン等の仮設建築物について、円滑な開催準備の観点て、35 道府県の知事から委任を受け、業務を行った。

から、建築確認評定部と連携し、任意適判による建築確業務の実施にあたっては、テクニカルサポート（事前認とのワンストップにより対応した。

相談）の拡充、事前審査図書の電子データでの受付、指実施件数については、業務量の 9 割を占める近畿圏の摘事例集を活用したミニセミナーの開催等により、業務申請件数の落ち込みを背景に前年度比で約 12 ％の減との円滑化と申請者の利便性向上を図った。2022 年度になり、2020 年度（1 , 220 件）とほぼ同レベルにとどまっ開始した電子申請については、確認検査機関などとの連た。

携の下で利用の拡大に努めた結果、申請に占める割合が約 24 ％となっている。

2021 度以降の実施件数は、表- 10、11 のとおりである。

97GBRC Vol.49 No.3 2024.7

表- 10

構造計算適合性判定業務（件）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

適正結果通知1 , 314

1 , 366

1 , 200

不適正結果

000

取下受理

000

表- 11

任意判定業務2021 年度（件）

2022 年度

2023 年度

適正結果通知

4716

不適正結果

000

取下受理

000Ⅶ．技術研修事業等
建築技術者の能力向上を図る研修および法人職員など（1）自主研究①火害を受けた鉄骨部材から採取した小型試験片を用による自主共同研究などを行った。

いた引張試験による機械的性質の確認に関する実験

1．研修事業等（公益目的支出計画実施事業）的検討（耐震耐久性調査室）（1）定期研修
大阪府の「コンクリート工事に関する取扱要領」に基づく研修、当法人が独自に制定している「コンクリート現場試験技能者認定制度（SiTeC）」に基づく技術者の研修・認定、「試験要員認定制度（LaboTeC）」による試験員の研修・認定を行った。また、船内騒音測定を行う実務者を対象に「船内騒音測定技術者講習会（NoMS）」を行った。

2021 年度以降の登録者数等は、表-12 のとおりである。
（2）業務説明会等
法人の概要と各種事業の紹介および業務を通じて得られた成果を社会に還元するため、業務説明会、技術セミナーを表- 13 のとおり開催した。

2．自主共同研究等（公益目的支出計画実施事業）②コンクリートの経年変化による圧縮強度への影響に関する基礎的研究（耐震耐久性調査室）③連成挙動する多層遮音構造体の音響数値解析に関する検討（環境試験室）（2）自主共同研究①コンクリート部材の火害による劣化深さ推定方法に関する研究（耐震耐久性調査室）②ＣＬＴ建築物の遮音特性に関する数値解析モデルの検討（環境試験室）③超高層建築物模型の風振動の有無が振動変位に与える影響（耐風試験室）④下水管路の硫酸および硫酸塩劣化に関する評価手法の検討（材料試験室）⑤火災によるコンクリート中の含水状態の変化に着目

法人の各種の事業に関連の深い研究テーマを取り上した火害調査手法に関する研究（材料試験室）

げ、業務の新しい展開を目指して職員が独自に取り組む⑥アルカリシリカ反応とエトリンガイトの遅延生成に自主研究、および大学研究者などの指導を受けて進めるよるコンクリートの複合劣化進行のメカニズム解明

自主共同研究を次のとおり行った。のための実験的検討（材料試験室）⑦ジオポリマーの物性および耐久性に関する検討（材料試験室）

98

GBRC Vol.49 No.3 2024.7

表- 12

定期研修

登録者数等

2021 年度

2022 年度

2023 年度

407421

コンクリート工事実務研修修了者数

402

コンクリート現場試験
技能者認定制度（SiTeC）※ 1

登録者数（資格保有者）（1 , 432）

試験要員認定制度（LaboTeC）※ 2

登録者数（資格保有者）（613）

船内騒音測定技術者講習会※ 3（NoMS）

修了者数（資格保有者）（482）※ 1）4 年毎の更新※ 2）3 年毎の更新

201
72

470

491

（1 , 464）（1 , 488）

248

222

（593）

（614）

76

80

（479）

（473）

業務説明会等実施状況

担当部署

建築確認評定センター

421※ 3）初回 5 年毎、2 回目以降 6 年毎の更新

表- 13

試験研究センター

（人）

テーマ

環境部
環境試験室

GBRC 環境セミナー「建設業界の SDGs と省エネ・遮音対策の動向」注）

耐火部
評価業務室

防耐火構造・防火材料の性能評価について

建築確認評定部

GBRC 業務説明会「建築技術セミナー」

参加者数等

東京会場：20 名

オンデマンド配信：405 名

大阪会場：141 名
東京会場：97 名注）2022 年度 開催場所として大阪、福岡および広島会場で実施計画後、2022 年度中に大阪および福岡会場で実施。
残りの広島会場を東京会場へと変更の上、2023 年度に実施。

Ⅷ．広報普及活動

Ⅸ．施設整備

1．情報機関誌「GBRC」の発行（公益目的支出計画実施事業）
通巻第 192 号から第 195 号までの 4 巻を発行し、建築設備・機器の整備、更新の主なものは次のとおりである。
（1）試験機器・装置等関係に関する知識の普及・情報の伝達をはじめ、建築技術の・高速スイッチボックス（構造試験室）解説および関係法令などの周知を図った。なお、発行部

・3 D ひずみ計測システム（画像相関法）

数は各巻約 2 , 000 部であり、 ホームページ掲載記事ダ（耐震耐久性調査室）

ウンロード数は合計 5 , 704 件であった。

・3 D プリンター（耐風試験室）

2．その他・小型炉エア・ガス流量計（耐火部）

ホームページおよびパンフレット、SNS などを活用

・バングマシン（環境試験室）

した情報発信や VII. 1 .（2）に記載したように各部署別（2）ソフトウェア関係の業務説明会を行い業務普及に努めるとともに、大学や・顧客管理、売上管理システム（全所）団体などの試験研究センター施設見学の受入れを行っ・定速型万能試験機計測用ソフトウェア（環境試験室）た。また、（一社）日本建築学会、他建築関係団体が実・受付システム用サーバー（建築確認検査課）施する各種研究・開発事業などに協力した。

（3）施設・設備等関係・執務室のリニューアル（構造試験室、耐震耐久性調査室、耐風試験室、材料試験室）
99

GBRC Vol.49 No.3 2024.7

Ⅹ．総務関係等業務

Ⅺ．附属明細書

1．理事会等の開催

2023 年度事業報告には、「一般社団法人及び一般財団理事会および評議員会を表- 14 のとおり開催した。

法人に関する法律施行規則」第 34 条第 3 項に規定する附

2．役員および職員

属明細書「事業報告の内容を補足する重要な事項」は該当事項がないため作成していない。

2023 年度は、8 人の正職員を採用し、 理事 8 人、 監
事 1 人、職員 202 人（技術系職員 159 人、事務系職員 43人）であった。

2021 年度以降の職員数の推移は、表- 15 のとおりである。

表- 14

理事会・評議員会の開催状況
審議事項

開催日等
第 37 回理事会【開催日：2023 年 6 月 7 日】
【場 所：本部講堂および WEB】
第 17 回評議員会【開催日：2023 年 6 月 26 日】【場 所：大阪事務所会議室 Aおよび WEB】

出欠状況

2022 年度事業報告、2022 年度財務諸表および財産目録、2022 年度公益目的支出計画実施報告書、定時評議員会の招集、常務理事および副理事長の選任 他
理事出席：7 人

監事出席：1 人

2022 年度事業報告・財務諸表、2022 年度公益目的支出計画実施報告、理事 2 人の選任

他

評議員出席：7 人、 監事出席：1 人

第 38 回理事会【開催日：2024 年 2 月 28 日】【場 所：本部講堂および WEB】

理事長の交代、理事の報酬額、常務理事の職務分担

第 39 回理事会【決議日：2024 年 3 月 25 日】【場 所：本部講堂および WEB】

改訂

理事出席：8 人、他監事出席：1 人

2024 年度事業計画、2024 年度予算、GBRC ビジョン & アクションプラン 2030 の他

理事出席：8 人

表- 15、監事出席：1 人

職員数の推移（人）

2021 年度

2022 年度

2023 年度

技術系

158

159159

事務系

394243

職員数197

201202注）各年度末日の人数を示す。

100、