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Proc Jpn Pig Vet Soc No.46 2005
新潟県内における豚増殖性腸炎の浸潤状況と疫学調査
中林大、村山修吾、太田洋一、濱崎尚樹、本間穂積、山本義雄（新潟県中央家畜保健衛生所）
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豚増殖性腸炎（PPE）は細胞寄生性の 
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ンガーインゲルハイムシオノギベトメディカから分与
（Li）によって起こる豚の消化器病3) で、同を受け、血清を３０倍に希釈し４℃１８時間、二次抗体は一菌が、成豚において出血性腸炎で急死する急性型と、シグマ社製の抗ブタ FITC 家兎血清を３２倍で３７℃３０分子豚が下痢を起こし、発育不良になる慢性型に分類さ間感作し、Li 特有のコンマ状菌形の特異蛍光を観察しれている6)。診断は日本では本菌の分離は成功しておた。

らず、病性鑑定豚の病理組織学的検査で回腸および一盪 PCR

部盲結腸粘膜上皮内に Warthin-Starry 染色で褐色にテンペレートの調整は、糞便を Moller らの方法4) に染まる湾曲桿菌の証明で診断を実施している7)。本県

準じ、１ｇの糞便を蒸留水で１０倍に希釈し、１５分間激における慢性型の増殖性腸炎の発生増加については村しく振とうし、１２，０００rpm ５分間遠心した。その後、山ら5) の病理組織学的検索を主体とした詳細な発表が遠心上清を捨て、沈渣にインスタジーン１００l を加えあり、慢性型の PPE は多くの子豚が発育不良となり、５６℃３０分間反応後、攪拌し、８分間煮沸し、１２，０００rpm

発育遅延による経済的損失が大きいことから、対策に３分間遠心し、上清を検体とした。
Nested PCR 法については Jones らの方法2) に基づき、資するため、新たに生前診断として、間接蛍光抗体法（IFA）による抗体検査、PCR による糞便中の Li 遺伝

プ ラ イ マ ー は 5 −TATGGCTGTCAAACACTCCG−

子の検出方法が開発され、今回それらを用いて浸潤調

3 と 5 −TGAAGGTATTGGTATTCTCC−3 を 用 い、査を実施し、興味ある成績が得られたので報告する。

Nested PCR に は さ ら に 5 −TACAGGTGAAGTTA
TTGGG−3 と 5 −CTTTCTCATGTCCCATAAGC−3

材料および方法を用いた。反応条件は両 PCR とも、９３℃４０秒、５５℃

１４０秒、７２℃９０秒を３５サイクル実施し、増幅産物は２％材料
IFA は３１５頭の血清を用い、その内訳は、平成１５年

アガロースゲルに電気泳動後、２６０bp の増幅の有無を現在の浸潤状況把握は、１戸３頭ずつ３２農場９６頭のと観察した。本試験の反応系は希釈液については Amp-

場出荷豚、農場内の動態調査では、感染パターン区分

direct を用い、２５０MdNTP、各プライマー２５０pM、と抗体の推移として、病理組織学的検査で PPE と診断

２．
５UrTaqDNA ポリメラーゼおよびサンプル２l のされた発生農場２戸、未発生農家４戸について、繁殖２５l で実施した。

豚各５頭計３０頭、２、３および４か月の肥育豚各３頭

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計５４頭の合計８４頭である。遡り調査では当所保存の６

平成１３年および１４年に PPE の発生のあった９戸にか月齢のと場出荷豚を主体に、無作為に抽出した農場ついて聞き取り調査を実施し、発症要因の検討と対策を昭和５６年、昭和６０年、平成元年、平成５年、平成１０効果を把握した。

発生農家の聞き取り調査

年の５年分、１戸３頭で各９戸２７頭ずつ、計４５戸１３５頭について実施した。
Nested PCR は病性鑑定豚３頭、農場の動態調査と同一の個体の８４頭の糞便を用いた。

成１

績
県内の浸潤状況（平成１５年度）

平成１５年現在の県内の IFA による抗体保有状況は、
中央家畜保健衛生所管内で農場陽性率７０％（７/１０戸）、

２

方法
盧IFA

IFA はイーライリリー社製のスライド抗原をベーリ

頭数陽性率５０％（１５/３０頭）、下越家畜保健衛生所管内
で 農 場 陽 性 率１００％（１０/１０戸）、頭 数 陽 性 率９０．
３％
（２８/３０頭）、中越家畜保健衛生所管内で農場陽性率

No.46

豚病会報

20055１００％（１２/１２戸）、頭数陽性率８６．
１％（３１/３６頭）と中または今後発生の危険性があることが示唆された。

央管内で若干低い値を示したが、新潟県集計で農場陽性率９０．
６％（２９/３２戸）、頭数陽性率７７．
１％（７４/９６頭）と高い値を示し、広く浸潤していることがわかった。

３遡り調査

いつ、どのように新潟県に侵入したのか、その広がりを知る目的で、昭和５５年から当所に保存してあった㪈㪇㪇㪐㪇㪏㪇㪎㪇㪍㪇
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県内養豚場の血清を用い遡り調査を実施した。５年分９戸２７頭ずつ実施した。急性型の発生のあった昭和５７年以前と昭和６０年までは陰性であったが、平成元年には４戸（４４．
４％）、平成５年には２戸（２２．
２％）とゆるやかに浸潤していたが、平成１０年には８戸（８８．
９％）ਛᄩኅ଻ਅ⿧ኅ଻ㄘ႐㓁ᕈ₸

図１ਛ⿧ኅ଻と高い陽性率を示した。

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このことは平成元年以前は急性型が主流であったが、IFA による新潟県内の浸潤状況（H15 年度）

それ以降は急性型を耐過した豚がと場へ出荷されており、つまり、平成元年は慢性型への移行の年であった

２のではないかと推察され、平成１０年には慢性型がかな

農場の感染パターンと抗体の推移
農場内の動態調査では、発生農場（ＡおよびＢ農場）では２戸とも５頭中２頭陽性、４か月齢で３頭中２頭、１頭が陽性であった。未発生農場４戸Ｃ、Ｄ、ＥおよびＦ農場）中１戸は繁殖豚陰性で、２か月齢ではすべて陰性であったが、早いもので３か月齢、４か月齢ではすべての農場で陽性例が存在した。発生農場では飼料添加剤の投与および飼養環境の改善（子豚舎の増設）等の対策を講じ、この時点ではすでに症状はなく、かえって未発生農場の方が陽性率が高く、小規模な発生、り浸潤したものと思われた。
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図３㪟రᐕ㪟 㪌ᐕ ᐲ㪟 㪈㪇ᐕ ᐲ㗡ᢙ㓁ᕈ₸

IFA による遡り調査㪈㪇㪇４㪏㪇
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糞便からの PCR による 
遺伝子の検索下痢を呈していた病性鑑定豚３頭の糞便について、㪋㪇

Jones らの方法である希釈液に PBS buffer を用いる方

㪉㪇法と、血液や糞便中の PCR を阻害する物質の多い検体

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用に開発された PCR 反応液である Ampdirect を用いる方法、次に糞便の阻害する物質をできるだけ排除す䌂ㄘ႐

るために、糞便の１，０００倍の希釈液を用いる方法の１検ᧂ⊒↢ㄘ႐

体 当 た り ４ 反 応 系 の 検 討 を 実 施 し た。そ の 成 績 は㪈㪇㪇first PCR では検出されなかったが、Nested PCR では

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６０bp に３および４か月齢に Li 特異バンドが形成され、

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１，０００倍希釈ではより Ampdirect を用いる方がクリア

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IFA による農場感染パターンと抗体の推移

その結果、発生農場を含む６戸８４頭からはいずれも遺伝子は検出されなかった。

6Proc Jpn Pig Vet Soc No.46 2005
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当然繁殖豚も高い陽性率となり、子豚への感染する機#ORFKTGEV♮ଢ୚ ୚会が増え、平成１１年に病性鑑定で発育不良子豚に慢性/ O O O O O O 2 0 O O O O O O 2 /型 PPE の初確認につながったものと思われ、この遡り調査は意義深いものとなった。
農場内動態調査では、肥育豚では４か月齢で発生農場と未発生農場の区分なく、全農場で陽転し、肥育前期の感染が示唆された。今回は発生農場においても、

φ対策実施後で、検査時には下痢の症状がなかったため、DR

感染推察時期が肥育前期であったが、野外例では離乳ᵈ O㧦㧞߆᦬㦂 O㧟߆᦬㦂 O㧠߆᦬㦂/ࡑ࡯ࠞ࡯ 2㓁ᕈ㩄㩧㩎㩥㨺㩣 0㒶ᕈ㩄㩧㩎㩥㨺㩣

後１か月以内の下痢の発生が多いことから、感染は離乳前後が多いものと思われた。
また、糞便の Li 遺伝子の検出でも、下痢を呈してい

図４

病性鑑定豚から Li 遺伝子の検出（反応系の検討）

る病性鑑定豚３頭中２頭から検出されたが、動態調査の６戸８４頭の糞便からは検出されず、これは採材時に５発生農家の聞き取り調査

下痢は治癒し、正常便であったため、糞便中の Li の排発生農家９戸はすべて一貫経営で、繁殖豚は１２頭か菌は検出限界の１０３CFU/g 未満によるものと思われた。

ら３５０頭と飼養規模はさまざまで、平均８４．
１頭であっまた、矢原ら8) も PPE を疑う症例の下痢便の４４％が陽た。下痢発生の季節は秋が５戸、夏２戸、春と冬各１性であったとしているが、Li の排菌は臨床症状を伴う戸と夏から秋の発生が多かった。発生直前の投薬は投時期と一致しており、検出されない理由として下痢の薬なしが４戸、投薬中が５戸で、薬剤の種類はオキシ有無や採材の時期によるものとしている。

テトラサイクリンが２戸、ペニシリン系２戸、サル以上のように、IFA は農場の浸潤状況の把握に、ファ剤１戸であった。下痢発生の原因と考えられるもPCR は下痢の症状を呈している豚の病性鑑定に有効のとしては大腸菌等の混合感染が４戸、
によと判断された。

る下痢が３戸、暑熱が１戸であった。発生の要因と考IFA による抗体調査は矢原ら8) が全国調査で、農場えられるものとして、不適正な飼養管理（密飼および陽性率９５．
８％と報告しており、新潟県においても同様移動のストレス）が４戸、環境悪化（暑熱、通風不足

で、PPE は広く浸潤しており、劣悪な環境や不適切なおよび床の湿潤）が３戸、飼料の変更（平成１３年１０月

飼養管理などの発症要因が重なると、いつでも発症す以降ミルクに血漿蛋白が未添加）が２戸であった。発る危険性がある。

生時に効果のあった対策として抗生物質の投与９戸全本病の防圧として、発症中の子豚には抗生物質の投戸（薬剤の種類はオキシテトラサイクリン３戸、チア薬、衛生面での管理として、清掃、通風、および消毒

ムリン２戸、タイロシン、リンコマイシン、プルモチといったいわゆる一般衛生管理の強化が、発生農家のル各１戸）、飼養管理の改善（清掃、通風、消毒、一般聞き取り調査で効果があったとしており、特に子豚舎衛生管理強化）が６戸、豚舎増設１戸であった。の清掃消毒といった日常の衛生管理の徹底が重要である。

考察

以上のように、IFA による新潟県内の平成１５年現在の浸潤状況は、地域の偏りはなく、導入先、系統グループの違いに拘わらず広く浸潤していた。
また、遡り調査では２２年前の昭和５７年に急性型が県内で発生1) し、感染したものは急死していたが、急性型の発生から８年後の平成元年に急性型を耐過した豚がと場に出荷されるようになり、徐々に慢性型への移行となった。そして、その１０年後の平成１０年には現在とすでに変わらない陽性率を示しはじめ、舎疫化し、謝

辞

最後になりましたが、IFA スライド抗原を分与いた
だいたベーリンガーインゲルハイムシオノギベトメ
ディカ株式会社に深謝いたします。

豚病会報

No.462005

引用文献１） 本間穂積ら：昭和５７年度新潟県家畜保健衛生業績発表会集録 ,145-150(1982)
２） Jones G.F.,et al.：J Clin Microbiol,31,26112615(1993)
３） McOrist S.,et al.：Infect Immun.61(10),4286-4292(1993)
４） Moller K.,et al：Vet Microbiol,62,59-1(1998)
５） 村山修吾ら：平成１４年度新潟県家畜保健衛生業績発表会集録 ,54-57(2003)
６） 能勢泰宏：臨床獣医 ,15(10),71-77(1997)
７） 大宅辰夫：豚病学，第四版，近代出版，東京 (1999)８） 矢原芳博：臨床獣医 ,22,13-16(2004)

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