博物館雑誌 第 36 巻 第１号（通巻 53 号）75～82 ページ 2010 年 12 月

【研究ノート】

博物館の社会学の再提案
Re-proposal of Museum Sociology

宇仁 義和※Yoshikazu UNI
１．はじめに「国際博物館の日」の近年のテーマは、資料や展示ではなく、社会的あるいは社会学的な内容が多くなっている。とくに2001-2010年の10年間は、毎年がそのような内容である。今年、2010
年が「社会的調和」 "Museums for social harmony" であるし、ほかにも「観光」（2009年）、「社会変容と発展の使者」（2008年）、「文化の架け橋」（2005年）、「グローバリゼーション」（2002年）、「地域の構築」（2001年）といった内容が含まれており、博物館を社会学的な視点で語ることは現在の世界的な傾向といえるだろう（ICOM> International Museum Day
http://icom.museum/imd.html. 2010年7月7日閲覧）。
博物館と社会学はともに近代ヨーロッパの産物であり、産業革命と市民革命によって混乱した世界を理解し、秩序づけようとしてきた歩みを考えれば当然のことかも知れない。しかし、ヨーロッパにおいても、博物館はそれ自体では社会学的論題にならず、20世紀中頃では、合意や紛争といった討論に関しても、芸術の制度に関した博物館の機能でさえも自明なものとして無視されていた。しかし、近年は状況が異なり、不平等、観光、ポップカルチャーなどの研究にとって、博物館が持つ意味の重要性が認識され、社会学の学部レベルの教科書の論題となっているという（Fyfe2006：33）。
一方、日本では、博物館が社会学の研究対象となることはほとんどない。本誌『博物館学雑誌』の掲載論文で、タイトルに「社会学」が含まれるものは一例もない。グーグルの検索結果では、「"博物館社会学"」と「"博物館の社会学"」はそれぞれ16件と20件で、ごく少数の研究者が使用するだけである（2010年６月21日検索）。連子符社会学でも同様で、教育社会学や科学社会学から興味を持たれることもなかった。逆に博物館学の論考では、社会学の調査方法や概念が用いられることは、ほとんど見られないようである。
現在の日本において、博物館の社会機能に関した論考多くは、経験的内容を主観的に評価した※ 東京農業大学オホーツクキャンパス－75－

ものではないだろうか。記述の範囲は博物館内部や見聞した当人の印象であり、討論も経験知や体験をもとにした内容である。いわば経験知による主観的評価を文化的共有性の高い集団、すなわち同時代の日本人に向けて記述されたものである。主観的評価は同様の経験をした者の共感を得ることはできるが、未経験者や部外者には想像できない内容となっている可能性もある。言い換えれば、現在の日本における博物館の議論は、経験の共有によって成立しており、対象とする概念を十分に定義することなく議論が進められている状況にあるのではないか。前提が異なる外国の事例を理解することや、国内の状況を海外に説明すること、日本国内でも状況の異なる地域、時代や立場を超えた議論は困難になっているのではないだろうか。
国内では経験の共有によって理解可能な社会的な概念、たとえば友の会やボランティア、設置者などは、国や地域が異なると中身も違っていることが普通である。そうであれば、部外者に理解可能な記述とは、主観的評価や経験内容を検証可能な要素に分解したうえで、客観的評価が可能なように再構築すること、さらには、交換可能な一般的知識への言い換え進める必要があるのではないか。
本論は、日本における博物館研究の新しい方法として博物館の社会学を再提案し、その内容と意義、可能性について考察した。
２．日本における博物館研究と社会学
日本で「博物館社会学」をはじめて論じたのは倉田（1971）とされる（松浦1996）。博物館社
会学を「博物館現象を社会機能の1つと見た博物館の社会学（Sociology of Museum）と、博物館あるいは博物館学の方に重点をおいた社会学的博物館学（Sociological Museology）の二つ」に区分可能なことを指摘し、「博物館をとりまく社会」と「社会の視点から見た博物館」の科学的研究の必要性が提起された（倉田1971）。しかし、以降もこの分野の報告は散見される程度であり（倉田監修1996：242-243）、この状況のまま今日に至っている。
倉田の議論は、欧米の博物館の社会学的研究とは問題意識の持ち方が異なる。倉田は、近代化や博物学の視線、芸術の正統性といったおおきな歴史の物語は現れず、現時点での博物館が存在する地域や時代が強く意識されている。いわば、世の中で博物館を考えようという呼びかけである。これを平板に受け取ってしまうと、博物館に関する議論は多少の違いはあれども、いずれも世の中のなかでの博物館を論じており、その限りでは博物館の社会学との区別ができなってしまう。問題は、「社会」とは何かを定義せずに使用していることであると考えられるが、これについては後述する。
ところで、近代化とともに形成された博物学的視線に関する論考は、国内からも少数ながら提起されている。これまでに『博覧会の政治学』（吉見1992）、『文化の発見』（吉田1999）、『ミュージアムの政治学』（溝上2003）、『文化遺産の社会学』（荻野編2002）などが上梓されてきた。
これらのなかで唯一書名に社会学を使用した荻野は「日本では、博物館学として文化遺産保存－76－

や博物館展示に関する技術的研究は行われても、文化遺産とは何かという根本的な問いに答えようとする人文・社会科学からの研究は乏しい」と指摘し、これまで博物館学が扱ってこなかった「文化遺産とは何か」「保存の意味」「真正か複製か」「博物館の社会的位置」といった問いに「初めて正面から取り組んだ社会学書である」（荻野編2002：序文）。ただし、「すぐれて政治性をはらんだ文化論、文化研究の類は、日本でも紹介されつつあるようだが、本書は、この点には関心はない」という（荻野編前掲書：序文）。
荻野が「関心はない」とした内容は、吉見（1992）が「まなざしの近代」、吉田（1999）が「異文化」を鍵概念にし、東京国立博物館と国立民族学博物館を対比して日本での状況に触れたうえで、主としてヨーロッパでの動向を中心にまとめている。加えて、異文化に対する近代社会からの視線については、1997年に開催された国立民族学博物館開館20周年特別展「異文化へのまなざし」で自省的な展示として表された。溝上（2003）は、カナダ先住民文化を事例に議論を掘り下げ、博物館に国民統合の「場」としての位置付けを与え、「行政当局が生住民文化や国内少数民族の文化イメージをどのように作り上げてきたのか、その交錯のなかでどのような文化の自画像を生産し、消費してきたのか。すなわち、国民文化の下に先住民文化を取り込もうとする具体的な施策に、多文化主義がどのように具現化されているのかを検討」した（溝上2003：8）。遠い外国の異文化への視線ではなく、一国内で多文化を認めながら国民統合しようとするなかで、博物館の政治的役割を論じたものである。
日本の状況はどうか。さまざまな博物館が日本国民の教育過程に取り入れられ、展示や報道によって生活に溶け込んでいった形成された価値感や文化観、あるいは政治的利用に関する考察は少ないようである。それでも歴史と美術の分野では一定の議論がなされてきた。歴史分野での議論のひとつは19世紀末から20世紀前半の植民地政策にあり、未完に終わった「大東亜博物館」の研究（金子2001）のほか、博物館史研究会が『博物館史研究』において成果を発表している。昭和館の計画時に展示内容に対して意義を唱えた議論（田中1997）も単なる展示批評ではなく、展示が持つ国民の歴史認識形成への影響を考慮した社会学的内容と考えることが可能である。21世紀になると国内の特徴ある歴史展示について、当事者によるシンポジウムが行なわれた（国立歴史民俗博物館編2003，2004）。シンポジウムでは「博物館の存在意義を理論的に詰めるような研究」を求める意見が出されているように（岩城2003：188）、当事者の印象や経験的知識の発表という内容であり、学問的な議論への素材提供という段階である。
文化に関する論考では、大熊（2002）が美術品と工芸品の線引きを題材に、現在の日本人が抱く美術品の概念形成について、博覧会や展覧会が果たしてきた役割を歴史的に考察している。
３．博物館の社会学とは（１）課題
上述したFyfeの議論は、博物館が市民社会の意識や価値感を映し出す鏡であることを前提にしている（Fyfe2006：41-43）。この視点は、博物館が社会学の研究対象となるための必要条件にも－77－

見える。日本では、博物館は住民の意識や価値感とは独立に設立されてきた傾向が経験的に知られている（岩渕1995）。ならば、博物館を社会に共有された歴史認識や文化意識の表象やその窓口として分析の対象にする社会学は、日本では成立しないのだろうか。この問を社会学的な課題に翻訳すれば、日本の博物館の展示や表象はどのような歴史観や文化観で作成されてきたのか、それを導いている社会階層や集団とは何か、ということになる。この課題そのものが博物館の社会学の研究対象といえるだろう。
同様に、日本における近代化と博物館の関係、それを支えた思想についても学術的な議論は不調である。そうであれば、日本における博物館の社会的意義を考察し、ヨーロッパやアメリカとは異なった日本独自の博物館の機能と役割を明かにすることも、博物館の社会学のテーマであろう。
国内には一定の地域をサービスエリアにした博物館が多数存在する。地域は社会学が得意としてきた研究対象である。社会学の視点で地域の博物館を見ると、その機能は展示や社会教育以外にも見いだせる。研究コミュニティの出張所、中央からの文化人や著名人の受け入れ場所、郷土の象徴の可視化、など行政機能や経済機能に還元できない役割を持っている。また学芸員を博物館の専門職員という枠組みを超え、研究コミュニティと地域との窓口として考えることが可能である。つまり博物館や学芸員が地域における結節機関（鈴木1965：127-130,320-322）としての役割を果たしている。さらに、これまでは学芸員の個人活動として記録に残らなかった活動を拾い上げることで、博物館と学芸員の仕事を幅広く捉えることも可能になるだろう。博物館には公式な設置目的以外にも重要な機能が含まれていることもあるが（上山・稲葉2003：157-158）、それらを抽出、明示することは博物館の社会学の具体的な課題といえる。
博物館の事業実績は、年報という形で年度ごとに整理されていることが多い。しかし、博物館が現実の世の中に与えている影響や効果は、年報の記載事項だけでは描き切れていない。博物館の職員でさえ、自館の役割や機能の全貌を把握できていない可能性もある。それらは、むしろ外部の目で、博物館の社会学の調査によって全体像が示せるのではないだろうか。
これらの博物館の社会的機能や潜在的機能を明示することが、博物館の社会学の具体的な課題であると考えている。
（２）対象
博物館の社会学は、博物館や学芸員そのものと、その活動や事業を対象にする。学芸員はこの場合、研究主体ではなく研究対象と位置付けられる。学芸員自体が研究主体となる場合でも、自分自身を調査対象と見なして研究記述することが求められる。
しかし、博物館と学芸員のすべてが対象ではなく、社会学の対象分野は限定して考える必要がある。ここで社会学の対象と領域を検討しておく。教科書が取り上げる社会学の対象や領域は、社会秩序、親密圏、公共性、グローバリゼーション、階層、組織、相互行為、メディア、コミュニケーション、社会運動、エスニシティ、文化、記憶、環境、福祉、家族、ライフコース、ジェンダーなど、いわゆる社会的な課題や問題が列記されている（たとえば、Giddens2006、長谷川ほ－78－

か2007、松田2003）。これらは雑多な話題の寄せ集めにも見えるが、世の中の事象を、政治・経済・社会の３つに分けた場合の「社会」に含まれる事柄である。この分け方は新聞の紙面構成に典型的な形で見られるが、社会学でも同様の作業仮設が設定されている。
例をあげると、自然的環境を土台にして社会・文化構造が成立し、さらにその上に経済構造と政治・行政構造が存在するという地域の関連構造図（橋本1995）、社会システムの総体（全体システム）は政治・行政、産業・経済、教育・文化の３つのサブシステムが支えるという構図（松野2004：262）、まちづくり協働システムは行政（公的セクター）、企業（市場セクター）、住民（NGOセクター）の３つのセクターとその協働によるというもの（田中1999）、社会システムを公共経済、市場経済、社会経済に区分けし、それぞれ公的セクター（政府・地方公共団体）、私的セクター（民間営利企業）、共的セクター（NPOあるいはアソシエーション・セクター）が担うとする理論（佐藤2002：5）などである。地域や世の中全体を、国家や行政が担う部分、企業の経済活動、生活や非営利組織による文化・社会、この３つに区分けする考え方は、少なくとも日本の社会学では広く認められているといえる。
しかしながら、世の中の事象を３つの区分どれか１つに押し込むことは、現実には不可能である。博物館の普及事業を例にすれば、それは行政サービスとして行われ（行政システム）、少額であるが対価が徴収され（経済システム）、自由意志の発揮による文化活動（文化システム）といった具合に、３つの要素すべてを含むことが普通である。３つの要素とは視点の違いといえるかも知れない。本論は社会学理論の構築を目指すものではなく、社会学の応用を提案するものなので、３つの要素は事柄に応じてそれぞれ、行政・国家・政治、企業・市場・経済、文化・社会という言葉のいずれかを使用し、固定した名称や概念を与えず、何々的／機構／分野という表現を適宜使い分けることにする。
社会学はこの３要素のうちから社会の分野を対象領域とする。
国家・経済・社会という３区分それぞれの特徴を見ると、国家機構は法令という文書を媒介物とし、行政機関が機構を現実のものとしている。博物館が行政機関であるというのは、たとえば文化財保護法を設立根拠とする狭義の国立博物館が重要文化財を陳列することや、公立博物館が社会教育事業を実施することなど、法令に準拠した事業の実施主体という捉え方である。経済機
構は、貨幣を媒介物にし、市場という場や商品が実態である。経済機構としての博物館は、入館料の徴収行為やミュージアム・ショップの経営のほか、企業のショウルームが商品の販売促進をもっぱらの役割としている事例などがある。学問分野の対象としては、国家機構は法学や行政学の、経済機構は経済学や経営学の対象である。
社会機構は、法律や貨幣といった客観的に記述可能な媒介物がなく、行政機関や市場という機構を可視化させる装置も持たない。逆にいえば、法律や市場による制御を受けない事象が社会機構に含まれる。博物館で考えれば、研究や自発的な調査、入館者ではなく勉強しに来る人たちへの応対、研究者への施設利用など便益提供など、雑多ではあるが楽しみの部分が相当する。国家機構は国民、経済機構では経済人として人々を一般化し、個々人を交換可能な客体として扱うが、－79－

社会の分野における人々は異なる。この分野でも個人は研究対象であるが、自由意志と個性を前提にしており、その意味で固有性が尊重される。そのため、社会の分野は計量科学が困難な領域である。
社会学が対象とする人間は、経済や政治に還元されない人間、社会的存在としての人間、そして人と人とのつながりの現れにある。博物館の事業、資料の保存や展示、普及事業は、納税者に提供すべき住民サービスと考えれば、それは国家機構での役割の遂行となる。社会分野での機能とは、サービスの中身、それも学芸員が創意工夫で作り上げる義務的サービス以上のものを想定している。博物館が提供するサービスとは、金銭と等価交換可能な商品とは異なる。経済的合理性とは別の力学、文学的に表現すれば学芸員のやる気やこだわりによって支えられている。これは関係者には当然の了解事項だが、もし博物館の外側に居る人たちに理解してもらう努力が不足しているならば、博物館の社会学が客観的な説明を行うべき内容と考える。
なお、社会学では、社会という言葉は単独では通常用いられい。使用する場合には定義を明確にして用いる。社会という言葉は、その構造や性格、構成員の属性などが捨象された日常語である。日常語を用いると学問的議論が困難になる。
（３）方法
社会学の研究方法、すなわち社会調査は多様であり、その区分も手段や目的、材料など複数の観点からさまざまに行なわれている。教科書が記載する社会学の調査方法は、実験、質問紙、インタビュー、非参与観察、参与観察、文献、統計などがある（大谷ほか1999、松田2003）。本論
では、これらの個々の調査方法を目的で大別し、簡単に聞き取りと観察の２つに分けて考える。
聞き取りとは自覚された意識の調査であり、１対１のインタビューからグループインタビューなど対象者から直接に話を聞くものから、質問紙への記入といった文字や文章による回答、さらにはすでに記載された日記や手紙などの「意見表出文書」の分析なども含めて用いている。対象者によって言語化された経験や印象、感想、意志や意見を読み取ることが目的である。一方、観察は客観的に認識可能な行為や行動を記録することが目的である。その方法は、対象とは距離を置いて行動を直接観察するものから、観察者自身が関係者となる、あるいは逆に関係者自らが観察者となる参与観察までさまざまな形のフィールドワークがある。
そのほか、チラシや広報文書、活動報告などの「事実記載文書」の分析によっても形式的な行動や活動の事実収集が可能である。
よって観察は、対象者の行動を見ることから、意識されない、つまり言語化されていない意志や意見、経験を読み取ること、文字によって記載された行為や行動を記録することも含まれる。当然、聞き取りと観察は相補的な関係にある。
聞き取りと観察は、社会学に特有の方法ではなく、隣接科学や従来の博物館研究でも多用される手段である。人文学あるいは社会科学では常用の方法といってよい。社会分野を対象とする社会学としては、これらの方法で得られた結果については、質的な内容を重視することが必要である。数値化する場合でも質的違いをできるだけ反映させるべきである。また、異なった階層に対して同じ内容の調査を行うことで、階層間の意識や認識、行動の違いを浮き彫りにすることも可－80－

能である。
４．結論
現代の日本は、社会の分野が収縮し、国家機構があらゆる分野に広がっている時代である。博
物館も例外ではなく、指定文化財の保存と陳列、義務教育の教科学習の受け皿といったような、行政サービスとしての義務的仕事が増加している。そして、博物館が本来持っていた資料の収集や保管、学術研究、地方での結節機関といった社会分野の活動だんだん縮小している。他方、経済機構への貢献はますます求められている。このような状況のなかで、博物館に関する社会分野の役割を明確に示すことができれば、博物館が本来持っていた社会分野への広がり、社会機構への寄与を取り戻す手助けになるのではないだろうか。
社会とは何か、日本人には理解が不十分な概念にとどまっている。義務教育における社会科とは、未知なる社会を学ぶための教科であった。同様に博物館も日本人が十分に理解していない装置である。博物館の社会学は、日本において博物館と社会の関係を明らかにし、人々が博物館の社会機能を自覚できるようにすることを目指すのである。
社会学は存立基盤が不確かで、社会学者の数だけ異なった社会学が存在するといわれる。研究テーマも現実の世の中への影響よりも、社会現象の説明や理論化を目指すことが普通であるし、学会内での流行語が大きく影響する。このような学問的状況のためか、世の中が社会学に現実の問題解決を期待することは少ないように思われる。それでも、博物館に関しては、現在の置かれている状況を説明するために、社会学的研究が有効と考える。
引用文献
Fyfe, G. 2006 “Sociology and the Social Aspects of Museums” In Macdonald, S. (ed), ‘A Companion
to Museum Studies'. Blackwell Publishing, Oxford. pp.33-49.
Giddens, A. 2006 ‘Sociology fifth edition'. Polity Press, Cambridge.
長谷川公一・浜日出夫・藤村正之・町村敬志 2007『社会学』有斐閣
橋本和幸 1995『地域社会に住む－コミュニティとアメニティ－』世界思想社
岩渕潤子 1995『美術館の誕生』中央公論社
金子淳 2001『博物館の政治学』青弓社
倉田公裕 1971「博物館社会学（序）－その基礎編－」『國學院大學博物館学紀要』3：1-6
松浦淳子 1996「博物館社会学」
松田健 2003『テキスト現代社会学』ミネルヴァ書房
松野弘 2004『地域社会形成の思想と理論』ミネルヴァ書房
倉田公裕監修 『博物館学事典』東京堂出版 pp.242-243.
溝上智恵子 2003『ミュージアムの政治学－カナダ多文化主義と国民文化』東海大学出版会
荻野昌弘編 2002『文化遺産の社会学 ルーヴル美術館から原爆ドームまで』新曜社－81－大熊敏之 2002「もうひとつの日本近代「美術」史―美術と美術ならざるものの狭間で―」三の丸尚蔵館編『細工・置物・つくりもの―自然と造形 三の丸尚蔵館特別展図録NO.29』菊葉文化協会，pp.4-7
大谷信介・木下栄二・後藤範章・小松洋・永野武 1999『社会調査へのアプローチ』ミネルヴァ書房
佐藤慶幸 2002『NPOと市民社会』有斐閣
鈴木栄太郎 1965『都市社会学原理（増補版）』有斐閣
田中豊治 1999「分権型社会におけるまちづくり協働システムの開発－住民と行政を結ぶ中間組織の編成原理－」『組織科学』，32(4)：33-47
上山信一・稲葉郁子 2003『ミュージアムが都市を再生する』日本経済新聞社
吉田憲司 1999『文化の「発見」』岩波書店
吉見俊哉 1992『博覧会の政治学』中央公論社－82－