９ 防災教育
学校における防災教育等は、様々な災害発生時における危険について理解し、正しい備えと適切な行動がとれるようにすることをねらいとして実施されている。
各学校においては、教科や特別活動における指導も含め、学校教育活動全体を通じて家庭や地域と連携を図りながら、児童生徒等の発達の段階に応じた系統的な指導の充実のため、その体制整備や実施する時間の確保等が必要である。
なお、「東日本大震災を受けた防災教育・防災管理等に関する有識者会議」中間とりまとめでは、東日本大震災における地震・津波被害を踏まえ、今後の防災教育・防災管理等の考え方と施策の方向性として①自らの危険を予測し、回避する能力を高める防災教育の推進 ②支援者との視点から、安全で安心な社会づくりに貢献する意識を高める防災教育の推進 ③学校において学校安全の中核になる教職員への効果的な研修会の推進 ④各学校における地震・津波に係る対応マニュアルの整備・充実 ⑤自治体の防災担当部局等との学校防災についての連携体制の構築 ⑥防災に関する科
学技術の活用促進 ⑦地域・家庭と連携した防災訓練等の推進などについて示されている。
（１）防災に関する安全教育
ア 防災に関する安全教育は、火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害などの緊急時に起こる様々な危険とその際の安全な行動の仕方について理解させ、状況に応じて安全に行動できるようにすることをねらいとして、学校における教育活動の全体を通じて計画的、組織的に行うことが重要である。
イ 防災に関する安全教育の内容は、児童生徒の発達の段階、学校の立地条件、校舎の構造などについて十分考慮するとともに、火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害などの種別に応じて適切に設定すること、また、東日本大震災の教訓だけでなく、各地域において現在も生き続けている、過去の自然災害等の教訓を踏まえた知恵、工夫、生活様式等を学ぶことも有用である。
ウ 防災教育を効果的に推進するためには、児童生徒等の発達の段階に応じて危険を回避する能力と結びつけながら体系化を図り、教科等の内容や特別活動等と横断的・総合的な関連づけを工夫して、各学校で作成する学校安全計画の中に位置づけることが重要である。
エ 災害発生時に、自ら危険を予測し、回避するためには、自然災害に関する知識を身に付けるとともに、習得した知識に基づいて的確に判断し、迅速な行動を取ることが必要である。その力を身に付けるには、日常生活においても状況を判断し、最善を尽くそうとする「主体的に行動する態度」を育成する必要がある。
オ 地震、津波等、災害の種類に応じた「減災」の視点での防災教育や、自然災害を恐れるだけでなく、豊かな自然の恩恵を受けながら生活していく上では、自然が二面性を持っていること等についても併せて指導していくことが重要である。
カ 防災教育で一番重要なことは、自らの命を守ることであるが、幼児・児童や高齢者及び障害のある人たちの安全にも配慮することができる態度や能力を培うことも大切である。
キ 防災避難訓練は、様々な災害発生に際し、適切に対処することができるようになるための資質や能力を養うことを目指して行われる実践的な指導の場である。
（ア） 訓練等の内容は、火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害等を想定して設定することになるが、火災を想定した訓練のみに偏らないようにする。
（イ） 実施の時期や回数は、法の規定及び児童生徒等の実態、地域の実情に基づいて年間を通して季節や他の安全指導との関連などを考慮して適切に設定する。
（ウ） 訓練は、授業中だけを想定せず、休憩時間中等、児童生徒等が分散している場合や、放送

設備が使用できない場合なども想定するとともに、遠足、修学旅行や集団宿泊学習等の際の宿舎や乗り物の事故発生時の避難の仕方についても配慮する。また、災害の発生時間や場所にも変化をもたせ、安全に対処できるようにする。
（エ） 訓練が、形式的、表面的にならないよう、特に、次のような配慮が必要である。
○ 訓練のための事前指導を学級（ホームルーム）活動における安全教育と十分関連させるとともに、事後教育は、活動内容の把握を的確にしていくことから、意図的に実施するようにする。
○ 火災を想定し場合は、発煙筒をたくなど、実感を伴う方法を工夫するとともに、煙に対する避難の仕方についても身に付くようにする。
○ 避難に際しては、人員の掌握が重要になる。その方法の訓練が不可欠であることを児童生徒等に徹底する。
○ 避難に際して、安全にしかも敏速に能率的な集団行動ができるようにするため、平素から朝会、遠足、移動教室、修学旅行、集団宿泊学習、体育大会などの行事における集団行動を重視して指導する。
○ 児童生徒等の安全の確保及びそのための教育については、保護者や地域社会の協力が不可
欠であり、学校における避難訓練の実施に当たっては、学校参観日などを利用して保護者の参加による実際的な訓練を実施するなど、保護者等との連携、協力が十分とりうるよう配慮する。
（２）防災に関する安全管理
ア 学校においては、火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害などの発生に備えて、それぞれの災害の特質に応じた安全措置が講ぜられるよう、防災のための組織と教職員の役割を点検し、緊急時に十分機能しうるようにしておくことが重要である。
イ 火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害などが発生した場合の避難の場所や避難経路については、それらの災害によって発生する様々な危険を十分予測して適切に設定する。
ウ 火災、地震、津波、火山活動、風水害、豪雪、原子力災害などが発生した場合の指示や連絡が停電、放送設備の故障等の場合でも迅速、かつ適切になされるような配慮をしておくこと、特に、大地震の際には、児童生徒等の動揺は極めて大きいので、沈着、冷静な一次避難ができるような指示が必要である。併せて、二次的に起きる火災を防ぐため、学校給食の調理場、家庭科の調理実習室、理科の実験室等をはじめとして、火気の後始末を徹底する。また、津波、土砂崩れ、ガス管の破裂、グラウンドの地割れ、液状化現象など二次災害の原因となる状況が発生し得るので、特に留意する。
エ 安全な避難・誘導等のためには、災害の状況等の正確な情報を得て避難の場所や経路等を確認する事が必要であるので、市町村の防災本部や教育委員会等関係機関との密接な連絡・連携がとられるようにするとともに、第二次避難場所へ誘導すること。また、テレビ、ラジオの放送にも十分注意する。
オ 火災、地震、津波などの避難、誘導の仕方等は、学校における教育活動中だけでなく、遠足、修学旅行、移動教室などの学校外における教育活動中に発生する火災、地震の発生による津波、がけ崩れなどの際にも十分安全な対応ができるようにしておくことが必要である。
カ 施設・設備は、定期的に点検を行い、修繕等必要な措置が講じられている。
(ア) 非常口、非常階段、防火扉、水槽などの安全施設が緊急の際に使用できるように設備されている。
(イ) 廊下、昇降口、階段などは、常に整頓され、避難しやすい状態になっている。
(ウ) 戸棚、くつ箱、教具等が倒れないように確実に固定されている。

(エ) 天井や壁、戸棚の上などからの落下物がないように措置が講じられている。
(オ) 薬品戸棚、薬品庫等の管理は、常に万全を期し、発火したり、爆発したりしないように措置が講じられている。
(カ) ガス、石油等の大量の使用場所には、消火器、水、乾燥砂等を用意し、緊急の際に役立つようになっている。
(キ) 非常用の器具（携帯ラジオ、携帯用スピーカー、懐中電灯、メガホン、旗、ロープ、笛など）や救急用品が常備されている。
（３）防災に関する組織活動
ア 教職員の役割と校内の協力体制(ア) 校務分掌、校内規程等において、教職員の役割分担と責任が明確になっていることが必要である。
(イ) 緊急時の対処法、情報の連絡・共有、応急手当、報道機関や関係者への適切な情報提供、心のケアなど必要な方策の具体的な内容と実施体制を危機管理マニュアルとして定め、教職員への周知を徹底しておく必要がある。
(ウ） 学校安全計画に校内研修等を位置付け事前、発生時、事後の三段階の危機管理に対応した校内研修を行なうことが必要である。
研修内容の例○ 校内の事故統計、事故事例、安全点検の結果など、学校の安全に関する問題の所在を話し合い、安全な環境の整備など具体的な解決策を講じること○ 危機管理マニュアルに基づく、地震、火災、津波などに対応した防災避難訓練について○ ＡＥＤを含む心肺蘇生法などの応急手当に関すること○ 教職員の安全確保と安否確認の方法、児童生徒等の安全確保と安否確認の方法○ 児童生徒等の引き渡し等の方法○ 児童生徒等の危険予測・回避能力等を育成するための安全教育の教育課程の位置づけ、教育内容、教材等に関する共通理解○ 心のケアなどに関すること 等
イ 家庭、ＰＴＡとの連携(ア) 児童生徒等の安全を確保するため、学校安全の方針や活動、児童生徒等の状況などについて保護者に説明し理解や協力を求めたり、保護者の学校運営などに対する意見を的確に把握し、学校安全活動に生かしたりすることが大切である。その際、家庭が担うべきものや担った方がよいものは家庭が担うよう促していくなど、相互の意思疎通を十分に図ることが必要である。
（イ） 予想される集中豪雨や台風などの自然災害へ対応するための連絡体制の確立や児童生徒等の保護者への引渡しの基準や条件を詳細に決めておくなど、事前の協議・確認が必要である。
ウ 地域関係機関との連携（ア） 地域の消防署、市町村防災担当具局、自治体等の関係団体、防災ボランティアや消防団など地域の方々で組織する団体などとの連携を普段から深めておくことが大切である。
（イ） 学校の危機管理マニュアルに沿って実施する避難訓練では、専門家の評価により、訓練の検証・危機管理マニュアルの点検・改善につながる。危機管理マニュアルを見直す際、関係機関にも相談し、連絡体制や避難経路、避難場所の確保等について確認し、災害発生時に備えることが必要である。
（ウ） 大規模な自然災害等の場合には、近隣の学校と協力することが必要になることも想定し、連携した訓練も考えられる。また、近隣住民にも訓練に参加する機会を設けることは、避難所となった場合の学校の体制が理解され、いざというときの混乱を最小限にする上で有効である。
（４）東日本大震災を踏まえた学校における防災教育・防災管理等の諸課題－ 津波災害等からの避難行動に関する課題 ―○ 津波警報により、被害が予測される海岸の学校等においては、教職員の指示・誘導により児童生徒等を避難させた。徹底した防災教育により、想定された避難場所が危険であることを児童生徒等自らが判断し、さらに安全な場所に自主的に避難して危険を回避した例があった一方で、津波被害が想定されていなかった河口上流部の学校では、避難の判断が遅れ、多数の犠牲者を出した例があった。
○ 地震発生直後から、停電等により津波情報の収集ができなくなり、適切な避難行動の判断に支障を来したことから、避難が遅れ、学校が孤立した例があった。
○ 津波到達時間までに、避難場所へ避難できないとの判断から校舎屋上に避難した学校では、防災無線や懐中電灯等の緊急用備品が低層階にあり、浸水により使用できなかった例があった。
○ 学校外の社会体育施設等で部活動をしていた生徒の掌握・指示に時間を要し、津波からの避難行動が遅れ、犠牲者を出した例があった。
○ 地震発生後の避難行動について、校庭等が液状化や地割れなどで危険だった例があったことや学校施設の耐震化が図られていること等を踏まえ、校庭や体育館等に移動する避難行動について検討が必要である。
※「東日本大震災を受けた防災教育・防災管理等に関する有識者会議」中間とりまとめ抜粋（５）原子力災害について学校の近隣における原子力関連施設の設置状況や災害発生時の措置について、あらかじめ把握しておく。放射性物質は無色無臭であり、そのレベルは、被ばくや汚染の程度など知覚することは不可能である。よって、緊急事態においては、国、県、市町村などの災害対策本部からの指示や情報が唯一のよりどころとなる。
災害発生時には、災害対策本部と綿密に連絡をとることが不可欠である。併せて、事前に、災害発生時における県や市町村などの対応内容、学校や保護者への指示や情報の伝えられ方、伝えられた情報の内容確認の仕方、児童生徒等のとるべき行動などについて把握しておく必要がある。
災害発生時には、まず、テレビ、ラジオ、広報車、コンピュータ等、様々な手段で伝達される情報を入手する。その際には、情報の正確さに留意する。また、災害対策本部の情報から状況等を把握するとともに、屋内退避・避難等の対応方針について指示を受ける。
さらに、対応方針に応じて、児童生徒等に対してとるべき行動の指示を行う。例えば、戸や窓を閉めたり、換気扇、空調設備等を止めたりするなど、外気を遮断する等の具体策をとる。
なお、災害対策本部からの指示を受けた際、屋外にいた児童生徒等については、顔や手の洗浄、シャワー等が必要な場合もある。また、必要になった場合の保護者との連絡法についても検討しておく必要がある。

（６）災害発生時の応急対応体制の整備
地震等の災害発生時に、各学校においては、児童等の安全確保と避難所となった際の円滑な運営のために、教育委員会や防災当局、地域の自治消防組織と密接な連携を図り、学校防災対策本部を設置し、迅速かつ適切な対応を行う必要がある。
このため、学校防災対策本部の組織体制や教職員等の役割についてあらかじめ検討を行うとともに、教職員の各班への割り振り、担うべき業務等について周知しておくことが必要である。

ア

学校防災対策本部の設置例
本部長（校長）対策

校長、教頭及び班長（又は代理者）を中心とした教職員で構成。各班との連携のもと、本部

校内の被災状況等の把握を行うとともに、災害対策担当部局、教育委員会等との連絡に当たる。また、被害の状況等に応じ、第二次避難場所への避難、応急対策の決定等、※児童等・教職員の安全確保や避難所の運営のために必要となる業務に関し、各班との連絡調整を行う。

※学校の場合、第一次避難場所は、通常、校庭であるが、第二次避難場所としては、地域防災計画に基づき、区域ごとの広域避難場所が指定されているのが通例である。

安否確認

地震の揺れが収まった直後直ちに活動を開始し、児童等・教職員の安否確認、・避難負傷者の有無及びその規模の推定を行うとともに、避難の必要性を判断し、避誘導班

難誘導を行う。また、クラス全員の安否を確認し、総括班に報告する。安全確
認した児童等は安全連絡カードによりチェックする。さらに、就業時以外の時間帯に発災した場合は、教育活動・授業の再開に向けて、児童等・教職員の家族の被災状況及びその安否を早急に確認する。この班は発生後速やかに行動を開始する必要があるが、特に救急医療班、救護班との密接な連携のもとに行動する必要がある。

安全点検

校内や近隣の巡視を行うほか、被害状況を点検し、安全を確認するとともに、・消火班

第二次避難場所及び避難路を確保する。また、出火防止に努めるとともに、火災が発生した場合は初期消火活動を行う。このほか、二次災害等の危険を防止するために必要な措置を講ずる。

救護班

建物被害又は備品等の転倒等に巻き込まれた者の救出・救命に当たる。

救急医療班

養護教諭及び救命・救急経験者等で組織。特に救護班、安否確認・避難誘導班とは密接な連絡をとり、負傷した児童等・教職員や近隣から校内に運び込まれた負傷者の保護に努め、必要に応じて非常救護所や病院等の専門医療機関と連携をとる。

保護者連絡班

児童等の保護者への引渡を安全・確実に実施する。その際、引き渡す相手が児童等の保護者又はその代理であることの確認と、どの教員が立ち会ったかの記録が必要である。

応急復旧班

校内応急復旧に必要な機材、児童等への食料、寝具等の調達、管理に当たる。
特に教育活動再開に際し、児童等が教科書、学用品等を滅失した場合の対応に当たる。

避難所支援班

在校している児童・生徒等の安全の確保を図り、学校が避難所として安全に運営するための措置を講じるとともに、避難所内の保健衛生に配慮する。
ボランティアの受入れ・コーディネートのほか、外部からの援助を受け入れる。
また、避難住民のための水、食料その他援助物資の受入れ・管理を行う。

二次対応後、児童生徒等の安全が一旦確保された段階で、その後の対応・対策について方針や具体的な業務内容を確認・決定し、行動していくために、対策本部を設置する必要があります。被害状況によっては、校舎が使えなかったり、必要物品が揃わなかったりことも考えられます。また、停電等により情報収集が円滑にできない場合も考えられ、立ち上がりの際には状況に応じた臨機応変な対応が求められる場合もあります。
児童生徒等の引き渡しや、学校施設が避難所となる場合については、事前に地域住民や保護者とルールを決めておくことによって対応する業務を軽減することにもつながります。
イ

学校支援地域本部の設置など「東日本大震災を受けた防災教育・防災管理等に関する有識者会議」中間とりまとめでは、避難所の運営に当たる自治組織の立ち上げについて、学校支援地域本部が設置された学校では、混乱が見られず、大部分が順調であったと回答したのに対し、学校支援地域本部が設置されない学校では、４割で混乱が見られ、順調であったと回答したのは３分の１程度であった。このことから、日頃から学校と地域が連携した防災訓練の実施、学校が避難所となる場合の具体的な対策、学校機能の維持、再開させる場合の場合の方策など、地域コミュニティとの協働による「学校防災機能」の強化の推進が求められている。

地震等による災害発生時の一般的な連絡体制の例
例１

関係機関への通報・連絡網の整備

県教育委員会市

負傷者、施設の損壊等の発生

教 育 事 務 所

発町

見者（応急手当）

村

市

災

町

害

村

対教

策

育本

委部会

（学校）

校
警

察

長

署

学級担任等

・消防

教

署

養護教諭
（応急手当）

学年主任

頭
厚 生 ｾﾝﾀｰ等

Ｐ

例２機Ｔ

Ａ

保 護 者

医療機関

関係機関への通報の内容と連絡方法

関名通報

内

容

県・市町村

児 童 生 徒 等 の 避 難 状 況 、児 童 生 徒 等 及 び 教 職 員 の 被 災 状 況 、学 校 被 災

教育委員会

状況

教育事務所
警察署

連絡方法

電話、電子通学路の安全確保の要請、犯罪・盗難に対する警戒警備

メール、無線、文書、消防署

救命救急の要請、火災の発生状況、消火要請、水利状況、救出方法、 有線放送、消火方法

厚 生 ｾﾝﾀｰ等

衛生状況の報告、衛生管理の要請

伝令（自転車、自動二輪車など）

保護者

連 絡 網 に よ る 協 力 要 請 、通 学 路 の 安 全 確 保 、残 留 児 童 生 徒 等 の 保 護 方 等
法、児童生徒等の引渡し方法、帰宅方法、緊急連絡事項

医療機関受け入れ要請、児童生徒等の被災状況、治療状況の確認

ＰＴＡ

緊 急 連 絡 事 項 (児 童 生 徒 等 の 事 故 )、 医 療 機 関 の 確 認