A：ポストコロナのICT活用授業

B：ポストコロナの国際交流

C：ポストコロナの業務改善DX

D：ポストコロナの学生支援

札幌学院大学

北見工業大学

室蘭工業大学

旭川医科大学

石川 千温

鈴木 衛

齊藤 雅利、田嶋 学

コロナを経て、何が変わったか？変わらなかったか？

北見工業大学における新たな国際交流の取り組みについて

クラウド型コンテンツ管理基盤Boxの全 ポストコロナの学生支援は教職員支
学導入
援とセットで考える

コロナ前、コロナ後で、多くの大学で授業の方法や会議のあり方が大きく変わった。例えば、コロナ前では、授業コンテンツをe-learningに載せて欲しいと言ってもほとんど相手にされず。
一方、コロナ以後はそのコンテンツは古いので、バージョンアップしてくれと言ってもやはり相手にされず。結局、コロナがこの高等教育に及ぼした変革は良かったのか、悪かったのか、参加者の皆さんと意見交換の場を持てれば幸いである。

本学では、これまでポストコロナを見据えた様々 本学は、「セキュアな情報基盤・ネットワーク環境な準備を行ってきた。ようやく留学や国際交流の の整備」、「教育・研究支援環境の整備」、そして場においても多くの制限が撤廃され、日常を取り 「ニューノーマル時代の働き方」を実現するため、クラウド型コンテンツ管理基盤Boxの全学導入を決戻しつつある。現在、これまでとは異なった新たな取組みを積極的に推し進め、協定校や地域等 定しました。とのつながりを更に深めている段階である。一方 各機関においても、外部機関との安全なデータ共で、コロナ禍においては、国際交流に関心があっ 有方法、ファイル共有による共同作業、紙で仕事た学生組織が解体し、再構築が求められている。 をする文化など多くの悩みを抱えていると思いま
また、日本人の海外派遣についても課題は残さ す。
れたままである。当日は、本学の成果と課題につ 本学のこれまでの導入に関する苦労話、具体な活用事例、今後の学内展開計画をご紹介します。
いて紹介する。

北翔大学

旭川市立大学松澤 衛

Geoffrey H. Carr (ジェフリー・カー)

コロナ禍で得た授業スタイル

Shifts, Shocks, and Fragilities - International
Cooperation Post-Corona

コロナ禍をきっかけに遠隔、オンライン、オンデマンドなど、授業形態を変えて取り組んで来ました。これに対面が現在加わっています。
対面をメインに、やむをえず休む学生に対して、対面と同じ内容を届ける仕組みを構築しました。当日は、実際の機材等をお見せし、なぜこのような仕組みになって来たのかを解説します。また、学生への効果について話をします。

（コロナ後の国交流力が再開されるにあたり、すべての関係者は大きな課題に直面している。 世界は変化しており、長期的な構造的プロセスが国際協力の環境を変えつつある。 世界はコロナのショックから立ち直る過程にあり、ウクライナ戦争のショックへの対応に苦慮している。 こうした変化やショックは、システムに存在する脆弱性によって拡大される。 伝統的な構造、財政的な課題、政治的な意志-これらすべてが、学生や教育機関が今後数年間で切り開かなければならない世界を複雑にしている。 解決策を示唆する視点を議論しよう。）

天使大学

室蘭工業大学小林 洋介

しくみから考える生成モデルを用いた業
務

コロナ禍はITを利用した支援・業務改善が急速に進み、紙ベースの業務が減少したことで、全体のコスト削減につながっている。しかし一部に 生成モデルは対象とするドメインのデータを生成すは紙ベースの運用が非常に有用なものもある。 る（情報学的な意味での）モデルです。ここでのモデ
これらはコロナ禍前と同様に紙ベースの運用に ルの意味は「何らかの入力に対して評価を行った戻した方が良い。しかし多くは電子化したまま出力値を出すもの」で、最も有名なChatGPTはテキの方が効率的である。ポストコロナの業務改革 ストを入力してテキストを出力するモデルです。本において、電子化したものを「一時的な措置」と 発表ではメディア処理分野の生成モデルを実際に捉える教職員が一定数存在する。ポストコロナ 業務ドメインで用いた例を交えながら、どのような応の学生支援は、こうした変革の受け入れが困用が可能なのか一緒に考えていきます。
難な教職員の支援とセットで考えていくことが大切だと考えている。

札幌市立大学

旭川市立大学

札幌大学

細谷 多聞

栗原 律子

中村 啓太

組織の意志決定とオンライン会議

臨地看護学実習におけるポストコロ
ナの学生支援を考える

生成系AIの使用例から考えるAI技術との向き合い方

本学では対面の会議を原則としていたが、コロナ禍をきっかけに全面的なオンライン会議に移行している。学部毎に校地が離れているが故、会議開催に伴う教職員の移動、配布資料の準備などに効率化が図られた一方、議決や意志の決定には課題も見え始めており、重要な議題については、対面で開催するなど、開催方法に変化が現れはじめている。本報では、オンライン会議を有益に運用するために必要な対策について、本学の置かれた状況を踏まえて報告する。

コロナ禍で大学生活を送った学生は、外出制限やソーシャルディスタンスの要請を受け自宅で多くの時間を過ごしてきた。その影響から、他者との関係性を築く機会が奪われ、コミュニケーションスキルの低下や社会性が希薄化する傾向がみられた。臨地看護学実習では、経験不足から実習指導者や患者とのコミュニケーションに自信が持てず、消極的な姿もみられた。学生が他者との関わりの中で主体的に学び、目標に向かって成長していけるような支援について皆様と考えていきたい。

ここ最近、様々な生成系AIサービスが登場し、AI生成物のインパクトが大きく、世の中の仕組みを変革させている。その変革の中で、様々な教育機関で生成系AI利用に関する留意事項に対するアナウンスが出されている。本発表では、生成系AIの1つであるChatGPTの使用例を具体的に紹介し、その使用例に基づいて教職員がどのようにChatGPTと向き合うべきかを発表する。

（シフト、ショック、そして脆弱性 - コロナ後の国際交流）

As International Cooperation reopens post-Corona, allstakeholders face significant challenges. The world isshifting, and long-term structural processes are changing
the environment for international cooperation. The world isin the process of emerging from the shock of Corona, isstruggling to deal with the shock of the war in Ukraine, andhas barely begun the measures needed to deal with climatechange. These shifts and shocks will be magnified byexisting fragilities in our system. Traditional structures,financial challenges, political will - all these and more
complicate the world students and institutions must navigate
in the years to come. Let’s discuss perspectives that may
suggest solutions.

井上 裕靖

E：学生、教職員にとってのChatGPT（生成AI）の可能性

北海道科学大学

北海道大学

三浦 恵津子加藤 隆治

両親学級を動画配信に置き換えて

コロナ前、コロナ禍、コロナ後での海外北海道大学の事務DX
留学の変化と問題点

横澤 史彦

健康教育論の授業課題として、コロナ禍前は両親学級を企画し学内に妊婦及びパートナーを招き実施してきました。しかし、コロナ禍となり、病院や施設での母親・両親学級など妊婦が集い、学ぶ場所がなくなり、学内での両親学級も中止せざるを得なくなりました。そこで、これまで実習で学んできたことを生かし、両親学級動画つくり配信することで、少しでも妊婦やご家族に楽しんでいただきたいという思いで取り組んできました。1年で新作動画に置き換えており、視聴回数は年を追うごとに増加しています。

北海道科学大学薬学部では、旧北海道薬科大学時代から毎年3月にハワイ大学へ2週間の語学研修をおこなってきた。コロナ感染が北海道で増えつつあった2019年2月には出発間際で中止となり、その後、ようやく2022年3月に、ハワイ大学ではなかったもののオンライン形式で復活した。そして、今年3月に久しぶりにハワイ大学に学生を送り出すことができたが、様々な問題点が浮かび上がってきた。今回は、コロナ前、コロナ禍、コロナ後の変遷を紹介しながら、今後の海外留学の展望と問題点について提示したい。

［全ての職員にとって働きやすい職場環境と、新しい業務へ積極的に対応できる環境の整備すること。］わたしたち北海道大学が、事務DXを推進する目的です。
北海道大学では、2022年4月にDX業務推進室を設置いたしました。2022年7月には「北海道大学事務DX戦略」を定め、ポストコロナにおける多様な働き方の実現などを目指して活動を開始、現在は総勢70名を超えるプロジェクトメンバーが、業務改善のための各種取組を開始しています。今回は、本学が目指す事務DXの目的と戦略について、プロジェクトの取組やTeams等のツールの活用事例などを交えて話題提供したいと思います。

札幌学院大学

北海道大学

梅野 恵介

山本 堅一

「大学窓口」における就職支援体制の今後について学生にとってのChatGPT

コロナ禍の就職相談はオンラインで対応をして北海道大学は、数名の学部学生が話題提供いたしきた。学生との接点を維持するため、イベントのます。ChatGPTを始めとする生成AIの使用目的やオンライン化や予約システム、オープンチャット捉え方などは異なる学生が、授業やその他の活動等を導入した。この期間、アプローチ方法や接においてどのように活用しているのか、大学教育に点の工夫等、学んだことは多い。一方で学外でおけるChatGPTの活用についてどのように考えても、新卒エージェントやSNS等も発展している。
いるのか等についてお話しします。学部学生の使コロナ後も大学窓口が利用されるために、コロ用状況等に関するアンケート結果も簡単に紹介しまナ禍で得たことや課題をいかに現状のサービスすので、学生と参加者の皆さまを交えて、テーマにへ反映させ進化させるのかについて、現場担沿った議論を行いたいと考えています。
当者目線で言及する。

苫小牧工業高等専門学校

北海道科学大学

中村 嘉彦

坂東 勉

苫小牧高専の現状について

コロナで学んだ学修支援ノウハウを今後の教育にどう生かすか

コロナ禍により始まった「遠隔授業」では、スライド形式の授業形式が向いているため、授業形式の変更や、黒板形式の授業も教室にカメラを設置し配信する形で対応を行った。
アフターコロナとされる現在でも、スライドやタブレットなどを利用した授業の実施、さらに、遠隔授業自体も資産として利用し、学生が登校しなくても授業参加可能な「遠隔補講日」や突発的な荒天などの場合にも「遠隔授業日」として休校にしない対応なども実施している。

本学では新型コロナウイルス感染症の拡大防止対策として、対面授業で使用する教室は収容定員を半数程度とした。また、他の教室やオンラインで受講する学生も双方向性を確保した状態で授業を実施できる、「ハイブリッド型」授業を実施できる設備を導入した。今後は、従来行われていた対面での学修に戻すのみでなく、種々の貴重な体験で得られたノウハウをポストコロナの授業にも効率的に活用すべきと考える。