産業応用部門誌論文査読マニュアル
産業応用部門論文委員会
１．目的論文査読の基準を明確にし、論文投稿者と査読者が論文に対して共通の認識を持つことにより、査読期間を短縮し、査読に対する不公平感をなくすこと、読みやすい理解しやすい論文を論文誌に掲載することを目的とする。
２．部門誌論文･査読に対する基本的な考え方
・ 論文の内容に対する全責任は投稿者にある。
・ 論文の査読は論文指導ではない。
・ 論文の価値の評価をするのは査読者ではなく、論文を読むすべての読者であり、また将来の読者でもある。投稿者は将来の評価に耐えられる論文を作るよう、査読者はそのような論文を速やかに取り上げるよう努力をすべきである。
・ 投稿者が新たな論文を投稿したくなるような査読をすべきである。これは、如何なる論文も掲載を前提とする査読を行うことを意味するものではない。論文誌掲載内容のレベルが下がれば投稿する魅力がなくなることも念頭におくべき事項である。
３．査読の要点(論文が備えるべき要件) ※部門共通・規程 1：部門規程 第 3 章 編修
① まったく同一の内容、あるいは極めて類似の内容が既に発表されていないか。（公開出版物の有無）② 電気学術または技術に寄与するか。
③ 論旨が明瞭か。（論旨に明白な誤りの有無）
 明白な誤り、矛盾点がないか。
 論旨が一貫しているか。
 まえがきで示されている「本論文で解決すべき問題点」が、むすびで明確に結論付けられているか。
④ 上記①～③を満たした上で，新規性、創造性、有用性のいずれかが認められるか。（重点評価項目）⑤ 論文の完成度は掲載可能な水準に達しているか。（内容の完成度・)読みやすさ） 主張する内容に対して客観的で明確な証拠が示されているか。
 新規性、創造性、有用性を示す必要にして十分な文献が参照されているか。
 解析の仮定の妥当性を示す実験、シミュレーション結果が示され、説明がされているか。
 実験、シミュレーションに用いられている数値は論旨を説明するために適切な値に選ばれているか。
 数式は変数･定数が明確に定義されており、変形の仮定が示されるなど、導出の過程に飛躍がなく、読者が結果を導出できるか。
 グラフ、図表の文字や記号は明確に定義され、解読するのに十分な大きさになっているか。
４．判定の基準
・ 判定は、1)掲載(A 判定)、2)照会後掲載(B 判定)、3)照会後判定(C 判定)、4)返送(D 判定)の４段階とし、以下の基準によるものとする。
1) エディトリアルな修正のみのもの：掲載(A 判定)
2) 修正内容が推奨項目(Suggested change)のみのもの：照会後掲載(B 判定)
3) 修正内容に必須項目(Mandatory change)を含むもの：照会後判定(C 判定)
4) 論文としての要件を具備していないもの：返送(D 判定)
・ 内容がわかりにくい等の理由から、照会後に判定の意味で C 判定を付すことは行わず，返送(D 判定)として再投稿を促すこととする。
・ 返送(D 判定)は必ずしも、新規性、創造性、有用性を否定することではない。論文の完成度が低く、これらを示す客観的な証拠が揃っていない場合には証拠をそろえて再提出してもらうように促して返送とする。
・ 2)の照会後掲載(B 判定)は原則として１回のみとする。また、B 判定の際に行う修正要項は、

suggested であり、回答書等での適切な説明を行った上で、仮に論文中に修正が行われていない場合でも掲載可とし得る。この部分は，電気学会投稿手引詳細（電気学会論文誌への投稿手
引詳細 https://www.iee.jp/pub/contribution_guide/detail/#3-3-0）と異なるので注意。
・ 3)の照会後判定(C 判定)は 1 回のみとし、再査読では掲載の方向(A 判定または B 判定)か、または返送(D 判定)かを決定しなければならない。
・ 再査読，追加査読では、第 1 回もしくは第 2 回査読における照会事項に対して、論文修正および回答が適切に行われているかを確認することで判定を行う。また、原則として再査読，追加査読時に初期査読で指摘の無かった新たな照会は行わない。
５．照会文の書き方(一般的な注意事項)
・英文論文誌に対する照会文は英文で書くこと。
６．照会文の書き方(A、B、C 判定に対するコメント)
・ 1)必須修正項目(Mandatory change)、2)推奨修正項目(Suggested change)、3)エディトリアルな修正項目(Editorial change)に分けて、判定の根拠を明確に記載する。
・ 1)の必須項目のある論文は紹介後判定(C 判定)とする。
2)の推奨項目と 3)の項目のみの論文は紹介後掲載(B 判定)とする。
3)の項目のみの論文は掲載(A 判定)とする。
７．返送文の書き方(D 判定に対するコメント)
・ 理由を具体的に、明確に記載する。理論式の展開の＊＊部分に誤りがある。既に発表されている論文＊＊と同一内容である（過去の論文との違いが述べられていない）。シミュレーショ
ン、実験で用いている変数、定数の値が理論式の仮定の範囲を外れていて、理論の検証になっていない、等。
・ 客観的な証拠に欠けていると判断された論文については、新たな論文として再投稿を勧める。
８．査読者決定に関する処置
・ 査読に他部門の協力が必要な場合、あるいは、他部門に査読を依頼する場合の処置は以下の通りとする。
他部門の協力、あるいは他部門での査読が適当との主査からの差し戻しがあった場合には、編修長、編修長補佐、当該主査の審議により D 部門で扱うか否か判断する。D 部門が担当すべきと判断した場合でも、他部門の査読応援をもらう場合には事務局経由で協力を依頼する。他の部門に担当を依頼する場合には、事務局に戻し、投稿者にその旨の確認(掲載論文誌など)の後、投稿者の了解が得られれば、事務局より適切な他部門に査読を依頼する。D 部門の論文リストから削除する。
９．その他
・ 論文の捏造、改ざん、盗用などの不正行為が明らかになった場合、当該論文が査読中であれば直ちに返送、掲載決定後であれば掲載取り消し、掲載号が発行済みの場合には、遡って掲載を取り消す。なおこの具体的な処理手続きは学会の倫理委員会の判断に従う。
・ 査読の過程で著者の追加・削除・変更は認められない。変更などが分かった時点で投稿原稿は返送とし、電子査読処理は終了する。
・ 掲 載 が 決 定 さ れ た 論 文 の 内 容 の 変 更 は 、原 則と し て 誤 字 、脱 字 、フ ォン ト の 不 一 致 な ど
editorial な修正を除いて一切認められない。ただし、最新のデータとの差し替えなど、論文の主旨を変えない範囲で内容の充実を図るための修正については、論文委員会の許可を得て行うことができるものとする。
・ 掲載決定後、最終原稿を作成する過程で意図的に論文として不適切な文言を追加したことが明らかになった場合には、掲載の決定を取り消す場合がある。また、当該論文掲載号が既に発行済みの場合には、遡って掲載を取り消す旨の告知を出す場合がある。これらの具体的扱いについては、論文委員会主査会での審議を経て決定する。
・ 掲載決定後に著者変更の申し出は認めない。著者を変更する場合には再投稿扱いとし査読をやり直すこととする。
・ 本マニュアルの内容は常に改善ができるように、定期的に見直しを行うこととする。

以上

論文投稿者のための参考資料１

論文投稿に際してのチェックリスト

論文査読では、以下のような観点で審査が行なわれます。投稿前に、完成原稿を自身で再度チェックしてみることをお勧めします。

I．電気学術または技術への寄与□ 電気学術または技術に寄与するか。
II．論旨の明瞭性□ 明白な誤り、矛盾点がないか。
□ 論旨が一貫しているか。
□ まえがきで指摘した本論文で解決すべき問題点が、むすびで明確に結論付けられているか。
III．発表内容の未公開性□ まったく同一の内容、あるいは極めて類似の内容が既に発表されていないか。
（電気学会の全国大会・部門大会・研究会・主催/共催の国際会議などでの発表を除く。
）
IV．論文としての主張点の有無□ 新規性、創造性、有用性のいずれかが認められるか。
V．論文の完成度□□□□

主張する内容に対して客観的な明確な証拠が示されているか。
新規性、創造性、有用性を示す必要にして十分な文献が参照されているか。
解析の仮定の妥当性を示す実験、シミュレーション結果が示され、説明がされているか。
実験、シミュレーションに用いられている数値は論旨を説明するために適切な値に選ばれているか。
□ 数式は変数･定数が明確に定義されており、変形の仮定が示されるなど、導出の過程に飛躍がなく、読者が結果を導出できるか。
□ グラフ、図表の文字や記号は明確に定義され、解読するのに十分な大きさになっているか。

以上論文投稿者のための参考資料２「照会文」に対する「回答書」作成時の留意事項

B 判定、C 判定に付される査読者からの照会文に対して、著者が作成する回答書の出来の良し悪しが、論文掲載までの期間を大きく左右します。ここでは、回答書を作成する際の要点を示し、回答書の書式の一例を示しますので、参考にしてください。
・ 査読者も業務等で忙しい中，時間を作り査読を行っています。書式例を参考に，丁寧に回答することを心掛けてください。
・ ２名の査読者（査読者１、査読者２）からの照会事項に対して、個々の照会事項とそれに対する回答とが明確に対をなすよう、回答書を作成する。
 【悪い例】：照会された事項について答えていない項目や不十分な箇所がある。査読者の照会の意図を汲まずに、質問にかみ合わない回答を行なう。
・ 回答書の目的は査読者を説得することではなく、論文の質を高めて読者にとってより理解し易いものとする点にある。査読者からの照会は、将来その論文を読むであろう読者に代わっての照会であると心得て、真摯に論文内容の改善、記述の明瞭化に努めるべきである。そして、照会事項について検討した結果、論文のどこをどのように修正したのかを明瞭に回答しなければなら 【悪い例】：査読者からの照会内容に対する反論ばかりが延々と述べられており、肝心の論文修正箇所については、明確に示されていない。あるいは、回答書には照会事項への回答が述べられているが、その内容が論文自体には十分に反映されていない。
・ 再提出される修正論文では変更が判別しやすいように修正箇所を朱書きあるいはハイライトし、各照会事項に対する回答文に修正内容と修正箇所を明記することで、査読者の 再査読作業の便宜を図るのが効率的である。
 【悪い例】：回答書を見ても、結局どこをどのように修正したのかが不明瞭であり、査読者が旧論文と再投稿論文を逐一、見比べなければならない。
回答書の書式例
平成１８年１０月１日
電気学会編修委員会
理事 電気太郎 殿
産業応用大学大学院 工学研究科
電気工学専攻 教授 市ヶ谷次郎
投稿論文受付番号：１８－０１２３
論文タイトル：IPM モータの速度センサレス制御の一方式の提案
拝復 標記の拙論文に対し、貴重なご意見やご指摘を賜り、誠にありがとうございます。頂きました
照会事項について下記の通り回答いたします。
記
査読者１１）p.2,左 14 行目・・・云々（査読者からの照会事項を項目ごとに再記する）【回答】ご指摘の箇所についてお答えいたします。・・・この件については・・・のように考えております。しかしながら、このような御指摘を頂いたのは、表現が不適切であり誤解を招いたものを考えます。・・・そこで検討の結果、本文中の「＊＊＊（変更前）」という表現を「＊＊＊（変更後）」のように変更し、明確化を図りました。・・・以下同様

以上

本マニュアルの修正履歴■2005/11/26 深尾正論文編修長より原案提出論文査読マニュアル作成ＷＧ：松井主査(Ｄ１主査)、森本(Ｄ２主査)、田村(Ｄ３主査)、上田(Ｄ１副主査)、井出(Ｄ２副主査)、泉井(Ｄ３副主査)、竹下(論文編修長補佐)、村上(電子査読システム担当)■2005/12/6 合同論文委員会に附議・部分修正
主な修正項目と理由：
１）以下の２行については、波線部の判定が必ずしも容易でない場合も予想されるため削除。
・1 年以内に再提出された論文の主張内容に変更がなく、十分な証拠が揃って掲載になった場合、掲載論文には最初に論文を受け付けた日、及び再投稿日、再受付日を明示する。
■2006/3/31 第１回主査会に附議・部分修正（Ver.2）主な修正項目と理由：
１）論文投稿者への参考資料を追加。
「照会文」に対する「回答書」作成時の留意事項(回答書の書式例を含む)■2006/6/13 第３回主査会に附議・部分修正
主な修正項目と理由：
１）「７．その他」の部分の記述を修正。二重線部分の表現が具体的過ぎるため削除し、[]部分を加筆。
・ 掲載が決定された論文の内容の変更は、[原則として]誤字、脱字、フォントの不一致など editorial な修正を除いて一切認められない。[ただし、最新のデータとの差し替えなど、論文の主旨を変えない範囲で内容の充実を図るための修正については、論文委員会の許可を得て行うことができるものとする。]
・ 掲載決定後、最終原稿を作成する過程で新たな事実を追加したり、他の論文や特定の人物・団体などを誹謗、中傷するなど[意図的に論文として]不適切な文言を追加したことが明らかになった場合には、掲載の決定を取り消す[場合がある]。また、当該論文掲載号が既に発行済みの場合には、遡って掲載を取り消す旨の告知を出す[場合がある]。[これらの具体的扱いについては、論文委員会主査会での審議を経て決定する。]
・ 本マニュアルの内容は常に改善ができるように、定期的に見直しを行うこととする。
２）論文投稿者のための参考資料として「論文投稿に際してのチェックリスト」を新たに追加
・ 論文投稿者のための参考資料１論文投稿に際してのチェックリスト論文投稿者のための参考資２「照会文」に対する「回答書」作成時の留意事項■2006/7/18 第４回主査会に附議・部分修正主な修正項目と理由：
１）「７．その他」に不正行為に関する以下の記述を追加。
・ 論文の捏造、改ざん、盗用などの不正行為が明らかになった場合、当該論文が査読中であれば直ちに返送、掲載決定後であれば掲載取り消し、掲載号が発行済みの場合には、遡って掲載を取り消す。なおこの具体的な処理手続きは学会の倫理委員会の判断に従う。
２）論文投稿者のための参考資料を見直し加筆修正。
３）本マニュアル策定作業の経緯を記録し、将来の修正履歴にも対応し易くするため「本マニュアルの修正履歴」を追加。
■2006/10/3 第５回主査会に附議・承認■2007/4/27 第 7 回主査会に附議１）５．を追加 英文論文に対する査読報告は原則英文とする件

２) ８．を追加 他部門への査読依頼の手続の明確化
３）９．
（従来の７．
）の末尾に追加 掲載決定後に著者変更の申し出があったときの処置■2009/10/20 第 4 回主査会に附議・承認「４．判定の基準」の最終項目
再査読，追加査読では、第 1 回もしくは第 2 回査読における照会事項に対して、論文修正および回答が適切に行われているかを確認することで判定を行う。
■2015/12/1
第 4 回主査会に附議・承認「４．判定の基準」の 4 項目の最後に次を追記
また、B 判定の際に行う修正要項は、suggested であり、回答書等での適切な説明を行った上で、仮に論文中に修正が行われていない場合でも掲載可とし得る。
■2016/08/9
第 2 回主査会に附議・承認「４．判定の基準」の 6 項目の最後に次を追記
また、原則として再査読，追加査読時に初期査読で指摘の無かった新たな照会は行わない。
■2016/08/9
第 2 回主査会に附議・承認「論文投稿者のための参考資料２」の 3 項目の次を修正
修正前：論文の修正箇所が多い場合には、修正論文のコピーに修正箇所をマーカーや赤枠で明確に記し、査読者の再査読作業の便宜を図るのが効率的である。
修正後：再提出される修正論文では変更が判別しやすいように修正箇所を朱書きあるいはハイライトし、各照会事項に対する回答文に修正内容と修正箇所を明記することで、査読者の 再査読作業の便宜を図るのが効率的である。
■2023/03/24 第 5 回主査会に附議・承認
投稿手引きに合わせて，「創意性」を「創造性」に変更。また，「新規制」となっていたものを，「新規性」に修正。部門共通・規程 1：部門規程 第 3 章 編修第 3 章に規定されているように，論文等が具備すべき条件としては，3 つの重点項目以前に，「電気学術または技術への寄与」，「論旨に明白な誤りがないこと」，「原則として他の公開出版物に発表されていないこと」を満たす必要であることを強調した。そのほか，投稿手引詳細と当部門での B 判定に違いがあることを明示した。そのほか，フォーマットがずれていたものを修正した。

以上