独立行政法人労働者健康安全機構
東北労災病院
内科専門研修プログラム【地方型一般病院】

目 次

1．
2．
3．
4．
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6．
7．
8．
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10．
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14．
15．
16．
17．
18．

理念・使命・特性
募集専攻医数専門知識・専門技能とは専門知識・専門技能の習得計画
プログラム全体と各施設におけるカンファレンス
リサーチマインドの養成計画
学術活動に関する研修計画
コア・コンピテンシーの研修計画
地域医療における施設群の役割
地域医療に関する研修計画
各コースの内科専攻医研修計画(モデル)専攻医の評価時期と方法
専門研修管理委員会の運営計画
プログラムとしての指導者研修(FD)計画
専攻医就業環境の整備機能(労務管理)
内科専門研修プログラムの改善方法
専攻医の募集および採用の方法
内科専門研修の休止・中断，プログラム移動，プログラム外
研修の条件

P.1
P.3
P.4
P.5
P.8
P.8
P.8
P.8
P.9
P.9
P.10
P.11
P.13
P.14
P.14
P.15
P.15
P.16

東 北 労 災 病 院 内 科 専 門 研 修 プ ロ グ ラ ム 概 要 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 1 7
同 専 門 研 修 施 設 群 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 2 0
同 専 門 研 修 プ ロ グ ラ ム 管 理 委 員 会 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 4 7
同 内 科 専 攻 医 研 修 マ ニ ュ ア ル ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 4 8
同 研 修 プ ロ グ ラ ム 指 導 医 マ ニ ュ ア ル ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 5 4( 別 表 1 ) 各 年 次 到 達 目 標 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 5 7( 別 表 2 ) 週 間 ス ケ ジ ュ ー ル ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 5 8( 別 表 3 ) 指 導 医 一 覧 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ P. 6 3

東北労災病院

専門医研修モデルプログラム（内科領域）
地方型一般病院

1.理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 本プログラムは、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院である東北労災病院を基幹施設として、宮城県仙台医療圏・大崎・栗原医療圏にある連携施設・特別連携施設と独立行政法人
労働者健康安全機構グループ内の内科研修施設で内科専門研修を行い、内科領域全般にわたり臨床経験を積み、基本的な技術・知識を習得することによって内科専門医を育成するプログラ
ムです。内科総合研修コース、サブスペシャリティ並行研修コースを用意し、各専攻医のキャ
リア形成ニーズに応じた育成を行います。
2） 本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 1 年以上＋連携・特別連携施設 1 年以上）に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します。内科領域全般の診療能力とは、内科医として、または臓器別の内科
系 Subspecialty 分野の専門医として求められる基礎的な診療能力です。さらに知識や技能に偏らず、患者に人間性をもって接すると同時に、医師としてのプロフェッショナリズムとリサー
チマインドの素養をも修得して内科医療を実践する能力です。内科の専門研修では、幅広い疾患群を順次経験してゆくことによって、科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに、疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わることに特徴があります。そして、これらの経験を単に記録するのではなく、病歴要約として科学的根拠や自己省察を含めて記載し、複数の指導医による指導を受けることによってリサーチマインドを備えつ
つも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします。
使命【整備基準 2】1） 内科専門医として、高い倫理観を持ち、最新の標準的医療を実践し、安全・安心な医療を心がけ、プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供する。
2） 臓器別専門性に偏ることなく全人的な内科診療を提供する。
3） チーム医療の重要性を認識し、患者を中心としたチーム医療を円滑に運営する。
4） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行う。
5） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究、基礎研究を実際に行う契機となる研修を行う。
6） 内科専門医の認定を受けた後も、生涯にわたって自己研鑽を続け、常に自らの診療能力を高め、時代に即した標準的でかつ安全な医療を継続的に提供する。
7） これらを通じて地域住民、ひいては日本国民に最善の医療を提供し続ける努力を継続する。
特性【整備基準 1, 2】
1） 本プログラムは、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院である東北労災病院を基幹施設として、東北大学病院および仙台医療圏、大崎・栗原医療圏の連携施設・特別連携施設、また独立行政法人労働者健康安全機構労災病院グループ内の内科研修施設を連携とする研修群から1

構成されています。
2） 本プログラムでは各専攻医の目指すべき将来像を考慮したコースを用意しています。いずれのコースも研修期間を通じて、超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間は基幹施設 1 年以上＋連携施設・特別連携施設 1 年以上で合計 3 年間になります。
3） 本プログラムでは、症例をある時点で経験するということだけではなく、主たる担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして，個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
4） 基幹施設である東北労災病院は、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診連携の中核であります。よって内科領域全般にわたるコモンディジーズ、内科
救急症例の経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、急性期から慢性期にわたり幅広く症例を経験し、そのような症例と通じて高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携を学ぶことができます。
5） 東北労災病院には内分泌内科、血液内科、神経内科を標榜する科はありませんが、一部の症例を経験することは可能です。東北労災病院での研修期間で不足する症例に関しては、連携施設での研修期間中に補うことが可能です。
6） 専攻医 2 年修了時で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群 120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム（JOSLER）に登録することを目標とします。そして専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成することを目標とします（P.57 別表 1「東北労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
7） 専攻医 3 年修了時で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 56 疾患群 160 症例以上を経験し、J-OSLER に登録します。また可能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群 200 症例以上の経験を目標とします（P.57 別表１「東北労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
専門研修後の成果【整備基準 3】
本プログラムにおける内科専門医の使命には、
1） 内科医として高い倫理観を持ち、最新の医療を実践し、安心安全な医療を心がけ、プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開する。
2） 臓器別の専門性に偏ることなく全人的な内科診療を提供する。
3） チーム医療を実践する。
4） 疾患の予防から治療に至る、地域住民の健康増進に貢献する。
5） 医学の発展に寄与する臨床研究、基礎研究を行う契機となる研修を行う。
等々を掲げています。
本プログラムの使命のもと、専門研修を修了した内科専門医に期待される役割は、
1） 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2） 内科系救急医療の専門医
3） 病院での総合内科（Generality）の専門医

2

4） 総合内科的視点を持った Subspecialistの４つとされます。したがって本プログラムを修了した内科専門医は、上記の使命をこれらの活躍の場、役割に応じて発揮することが求められます。よって研修修了後の成果は、
1） 地域医療においては、患者の生活指導、健康管理、予防医学を実践し、地域の「かかりつけ医」として幅広い診療を行う内科医
2） 内科系救急医療の現場で、臓器別専門にこだわることなく、全人的に診察を行い、適切にトリアージを行い初期対応できる内科医
3） 病院内では、複数臓器にわたり、または複数の診療科にまたがるような疾患を持つ患者に対して、内科系全領域に幅広い知識や洞察力を用いて、Hospitalist のように包括的に医療を行う内科医4）Subspecialist として内科系の特定領域を専門にしつつも、総合内科的視点を持ち全人的医療を実践する内科医を輩出することです。

2.募集専攻医数【整備基準 27】
下記 1)～7)により、東北労災病院内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は 1 学年 5
名とします。
1） 東北労災病院内科専攻医は 2024 年 4 月現在 3 学年あわせて 3 名の実績があります。
2） 剖検体数は 2021 年度 5 体、2022 年度 7 体、2023 年度 5 体です。
3） 2024 年 4 月現在の内科常勤医数は 40 名で、内科指導医数は 25 名です。総合内科専門医数は14 名です。
4） 基幹施設での 2023 年度の診療実績を表 1,2 に示します。内科標榜科は 9 診療科ですが、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「アレルギー」、「膠原病」、「感染症」、「救急」の 11 分野において、数名（未定）の研修が可能です。
表 1．東北労災病院診療科別診療実績

2023 年度実績

入院患者実数（人/年）

外来延患者数（延人数/年）

循環器内科
消化器内科
腫瘍内科
緩和ケア内科
リウマチ科
呼吸器内科
糖尿病・代謝内科
高血圧内科
腎臓内科
総合診療内科

282
1,979
320
67
104
1,105
346
83
122
34

6,171
22,389
3,492
692
8,496
14,633
9,237
3,315
4,134
594

3

表 2. 東北労災病院内科入院患者数（DPC 大項目別）

ICD 分類（ICD10）（主病名）入院患者実数

新生物

120
1097
1097

血液および造血器の疾患ならびに免疫機構の障害

44

内分泌、栄養および代謝疾患

356

精神および行動の障害

79

神経系の障害65

眼および付属器の疾患

1

耳および乳様突起の疾患

7

循環器系の疾患

370

呼吸器系の疾患652

消化器系の疾患

1347

皮膚および皮下組織の疾患

6

筋骨格系および結合組織の疾患

100

泌尿性器系の疾患

111

先天奇形,変形および染色体異常

3

症状、徴候および異常臨床所見・異常検査所見

13

損傷、中毒およびその他の外因の影響

40

特殊目的用コード148

感染症および寄生虫疾患

5） 東北労災病院内科では内分泌、血液、神経領域としての入院患者は基本的にありま
せんが、連携施設での研修を含め 1 学年数名に対し十分な症例を経験可能です。高血圧内科では一部の内分泌疾患の症例を経験することが可能です。
6） 13 領域の専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています（P.20「東北労災病院内科専
門研修施設群」参照）。
7） 1 学年数名までの専攻医であれば、専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群 120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です。
8） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群、160 症
例以上の診療経験は達成可能です。

3.専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は、「総合内科」、「消化器」、「循環器」、「内分泌」、「代謝」、「腎臓」、「呼吸器」、「血液」、「神経」、「アレルギー」、「膠原病および類縁疾患」、「感染症」、ならびに「救急」で構成されます。
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」、「病態生理」、「身体診察」、「専門的検査」、「治療」、「疾患」などを目標（到達レベル）とします。

42） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します。
さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサルテーシ
ョン能力とが加わります。

4.専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.56 別表 1「東北労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とします。内科領域研修を幅広く行うため、内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります。そこで、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します。
○専門研修（専攻医）1 年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、少なくとも 20 疾患群、60症例以上を経験し、J-OSLER にその研修内容を登録します。以下、全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます。
∙ 病歴要約：専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して J-OSLER に登録します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医とともに行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います。
○専門研修（専攻医）2 年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、通算で少なくとも 45 疾患
群、120 症例以上の経験をし、J-OSLER にその研修内容を登録します。
∙ 病歴要約：専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して J-OSLER への登録を終了します。
∙ 技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方
針決定を指導医、Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。
○専門研修（専攻医）3 年:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症
例以上経験することを目標とします。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し、J-OSLERにその研修内容を登録します。
∙ 病歴要約：既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は、J-OSLER による査読を受けます。査読者の評価を受け、形成的により良いものへ改訂します。但し、改訂に値しない内容

5

の場合は、その年度の受理を一切認められないことに留意します。
∙ 技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針
決定を自立して行うことができます。
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医、Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います。専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図ります。
専門研修修了には、すべての病歴要約 29 症例の受理と、少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします。J-OSLER における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します。
東北労災病院内科施設群専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は 3 年間としますが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を 1 年単位で延長します。一方でカリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
2） 臨床現場での学習【整備基準 13】① 内科専攻医は、担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下、主担当医として入院症
例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽します。主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
② 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて、担当
症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得ます。またプレゼンター
として情報検索およびコミュニケーション能力を高めます。
③ 内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1 回、1 年
以上担当医として経験を積みます。
④ 二次救急を担う基幹病院の内科系日・当直や、各内科診療科の当番医として、内科領域の救急診療の経験を積みます。
⑤ 当直医や各科当番医として病棟急変などの経験を積みます。
⑥ 必要に応じて、Subspecialty 診療科検査を担当します。
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】
日常診療のみでは学習不足になりがちな、１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理
解・治療法の理解、３）標準的な医療安全や感染対策に関する事項、４）医療倫理，医療安全，感染防御，臨床研究や利益相反に関する事項、５）専攻医の指導・評価方法に関する事項、などについて
以下の方法で研鑽します。
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会（基幹施設 2021 年度実績 11 回、2022 年度 8回、2023 年度 4 回）※内科専攻医は年に 2 回以上受講します。

6

③ CPC（基幹施設 2021 年度 5 回、2022 年度 5 回、2023 年度 4 回）
④ 研修施設群合同カンファレンス（年 2 回開催予定）⑤ 地域参加型のカンファレンス（仙台 COPD の会、東北腹部画像診断研究会、東北膵・胆道疾
患検討会、東北膵臓研究会、臨床医のための肝炎治療研究会、宮城県の肝疾患を考える若手の会、仙台消化管診断研究会、仙台内視鏡懇話会、仙台いちょう会、若手医師のための心・腎マ
スター懇話会、Miyagi Rhythm & Device Forum など）⑥ JMECC 受講 連携基幹施設の開催等により受講の機会を確保します。
※ 内科専攻医は必ず専門研修 1 年もしくは 2 年までに 1 回受講します⑦ 内科系学術集会（下記「7．学術活動に関する研修計画」参照）⑧ 各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会
4） 自己学習【整備基準 15】「研修カリキュラム項目表」では、知識に関する到達レベルを A（病態の理解と合わせて十分に深く知っている）と B（概念を理解し、意味を説明できる）に分類、技術・技能に関する到達レベルをA（複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる）、B（経験は少数例だが、指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる）、C（経験はないが，自己学習で内容と判断根拠を理解できる）に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A（主担当医として自ら経験した)、B（間接的に経験している（実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した）、C（レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピューターシミュレーショ
ンで学習した）と分類しています。（「研修カリキュラム項目表」参照）自身の経験がなくても自己学習すべき項目については、以下の方法で学習します。
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題
5） 研修実績および評価を記録し，蓄積するシステム【整備基準 41】
J-OSLER を用いて、以下を web ベースで日時を含めて記録します。
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します。指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行います。
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します。
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴
要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います。
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します。
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC、地域連携カンファレ
ンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します。

7

5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13,14】
東北労災病院内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は、施設ごとに実績を記載した（P.20「東北労災病院内科専門研修施設群」参照）。プログラム全体と各施設のカンファレンスについて
は、基幹施設である東北労災病院臨床研修委員会が把握し、定期的に E-mail などで専攻医に周知し出席を促します。

6.リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿勢です。この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります。このようなリサー
チマインドを涵養するために、日常診療において以下の事項を基本方針とし指導を行います。
東北労災病院内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても、① 患者から学ぶという姿勢を基本とする② 科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う（EBM;evidencebasedmedicine）③ 最新の知識、技能を常にアップデートする（生涯学習）④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う⑤ 症例報告（学会発表、論文作成）を通じて深い洞察力を磨く
併せて教育活動として、以下を実践します。
①初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う②後輩専攻医の指導を行う③メディカルスタッフを尊重し、指導を行う

7.学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
本プログラムでは学術活動として以下を推奨します。
① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加（必須）※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会 、年次講演会、CPC および内科系
Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨② 経験症例についての文献検索を行い、示唆に富む症例や、希少な症例に関しては積極的に症例報告を行う③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行い各内科系学術集会等で発表を行う

8.コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】
本プログラムでは、内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得するため、基幹施設、連携施設、
特別連携施設のいずれにおいても指導医、Subspecialty 上級医とともに下記①～⑩について積極的に研鑽する機会を与えます。
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画

8

⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導

9.地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
1） 東北労災病院内科専門研修施設群研修施設は宮城県仙台医療圏（東北大学病院、仙台市立病院、仙台赤十字病院、JCHO 仙台病院、仙台医療センター、広南病院、仙台厚生病院、東北
医科薬科大学病院）、大崎・栗原医療圏（大崎市民病院）およびかねてより研修連携を行っている労災病院グループの内科教育関連施設（関東労災病院、横浜労災病院）から構成されています。
2） 基幹となる東北労災病院は、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核です。一方で地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディ
ジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます。
3） 連携施設、特別連携施設では基幹病院である東北労災病院では経験することができない領域（血液内科、神経内科）を中心に研修を行い、症例を経験します。
4） 高次機能・専門病院ではある東北労災病院では、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。また
救命救急センターを設置している東北大学病院、仙台市立病院、大崎市民病院、横浜労災病院では高次内科救急の症例を経験することが可能です。
5） 特別連携施設である広南病院では神経内科領域を中心として診療を行っています。神経内科
領域における急性期から慢性期までの疾患を経験し、さらに病院間の病病連携、診療所との病診連携を経験することが可能です。
仙台赤十字病院は仙台医療圏南部の地域基幹病院として第一線の中核的な医療機関の果たす役割を中心とした地域医療を研修します。
JCHO 仙台病院は、宮城県仙台市北部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、腎臓、膠原病領域では東北でも有数の症例数を誇る病院です。
仙台医療センターは多くの診療科を有し、「総合力」を特色とする施設です。がん拠点病院でもあり、救命救急センターも擁するなど様々な機能を有し、高度な急性期医療、専門的な内科診療はもちろん、様々な合併症を有する複合的な病態の症例など、幅広い症例の経験ができます。
仙台厚生病院は宮城県仙台医療圏の中心的な急性期病院であり、心臓血管、消化器、呼吸器の領域で全国でも有数の症例数を誇る病院です。
東北医科薬科大学病院においては内科領域全般の疾患が網羅できる体制が敷かれています。
補足：宮城県仙台医療圏以外の施設である、横浜労災病院、関東労災病院は三次医療圏外です
が、これまでも労災病院グループとして初期臨床医の交流やローテーション、グループ内の指導医講習会などを通じて密な連携関係を構築しており、当プログラムにおいても連携関係を維持し、研修に支障がないように努めます。

10.地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】
東北労災病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主9担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践
し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています。この
目標は、上記の各施設に特徴にあった症例を経験していく過程において達成されるものであり、いずれの施設においても、またいずれの研修コースにおいても地域医療を実践することは可能であり、かつ必須となっています。

11.各コースの内科専攻医研修計画（モデル）【整備基準 16】
本プログラムでは研修コースとして①内科総合研修コース、②サブスペシャリティ並行研修コースの２つを準備しています。
①内科総合研修コース
本プログラムの基本コースです。内科専門医を取得後、総合診療医、総合内科医、一般内科医を目指す専攻医を想定したコースとなっています。また将来はサブスペシャリティを選択する予定である
が、研修開始時点でサブスペシャリティが未定である場合にも選択可能です。
総合研修コースは内科の全ての領域を偏りなく学ぶことを目的としたコースです。最初の１年間で基幹病院である東北労災病院の各内科系診療科（循環器内科、消化器内科、呼吸器内科、糖尿病・内分泌・血液内科、リウマチ科、腫瘍内科、緩和ケア内科、腎臓内科）から複数科を選択してローテー
トします。ローテートする科は専攻医の希望、当該科の状況によって決定します。この間に内科当直、各診療科の当番医を行います。次の 1 年間（2 年次）は連携施設で研修を行います。連携施設においては、基幹病院では十分に経験できない領域（血液内科、神経内科）の症例を中心に研修を行います。2 年修了時までには、45 疾患群以上の経験、病歴要約 29 症例（外科紹介 2 例、剖検 1 例を含む）の記載を目標とします。研修 3 年目は基幹病院または連携施設で研修を行います。専攻医が特に研修した領域や、症例数が不足している領域を中心にローテートし研修を行います。具体的な研修施設は専攻医の希望を考慮にいれ、各施設との協議で決定します。
【内科総合研修コース】の 1 例10補足：上の図は内科総合研修コースの 1 例である。基幹施設でのローテート科とその研修期間、連携施設研修開始時期とその研修期間、3 年次で研修する施設、診療科は各専攻医により異なります。
専攻医の希望、必要症例数の不足、各施設、各診療科の状況によって最終的に決定します。
②サブスペシャリティ並行研修コース
このコースでは将来専攻医が希望するサブスペシャリティ領域を念頭においた研修を含む、内科研
修となります。2 年間は内科総合研修コースと同様に、東北労災病院、連携施設で各 1 年ずつの研修を行います。この期間に内科専門研修の終了要件を満たし、残りの 1 年間に東北労災病院または連携施設においてサブスペシャリティ研修を行います。このコースにおいても、専門研修 2 年修了時
までに 45 疾患群以上の経験、病歴要約 29 症例（外科紹介 2 例、剖検 1 例を含む）の記載を目標とします。症例数が充足していない場合には、研修 3 年目にサブスペシャリティ以外の不足領域のローテートを追加することもあります。
【サブスペシャリティ並行研修コース】の 1 例

補足：上の図はサブスペシャリティ並行研修コースの 1 例である。基幹施設でのローテート科とその研修期間、連携施設研修開始時期とその研修期間、選択するサブスペシャリティ科、研修する施設、診療科は各専攻医により異なります。専攻医の希望、必要症例数の不足、各施設、各診療科の状況によって最終的に決定します。サブスペシャリティ専門研修を開始する時期も任意です。

12.専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】（1）東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会の役割∙ 東北労災病院内科専門研修プログラムを統括し、専攻医の指導、評価を行います。
∙ 東北労災病院内科専門研修プログラム開始時に、各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について J-OSLER の研修手帳 Web 版を基にカテゴリー別の充足状況を確認します。
∙ 3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修
手帳 Web 版への記入を促します。また各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない

11

場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また
各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
∙ 年に複数回（8 月と 2 月、必要に応じて臨時に）、専攻医自身の自己評価を行います。その結果は J-OSLER を通じて集計され、1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って、改善を促します。
∙ 内科専門研修プログラム管理委員会は、メディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（8 月と 2 月，必要に応じて臨時に）行います。担当指導医、Subspecialty 上級医に加えて、看護師長、看護師、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士、事務員などから、接点の多い職員 5 人を指名し評価します。評価表では社会人としての適性、医師としての適正、コミュニケーション、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価します。評価は無記名方式で、内科専門研修プログラム管理委員会もしくは統括責任者が各研修施
設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、J-OSLER に登録します（他職種はシステムにアクセスしません）。その結果は JOSLER を通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行います。
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応します。
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会により決定されます。
∙ 専攻医は web にて J-OSLER にその研修内容を登録し、担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
∙ 専攻医は、1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群、60症例以上の経験と登録を行うようにします。2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群、120 症例以上の経験と登録を行うようにします。3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾患群、160 症例以上の経験の登録を修了します。それぞれの年次で登録された内容は都度、担当指導医が評価・承認します。
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や内科専門研修管理委員会からの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻医は Subspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。担当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
∙ 専攻医は、専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し、J-OSLERに登録します。担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う必要があります。専攻医は内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します。これによって病歴記載能力を形成的に深化させます。

12

（3）評価の責任者年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科研修委員
会で検討します。その結果を年度ごとに東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会で検討し、統括責任者が承認します。
（4）修了判定基準【整備基準 53】①担当指導医は、J-OSLER を用いて研修内容を評価し、以下 1)～6)の修了を確認します。
1） 主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以
上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします。その研修内容を J-OSLER に登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験
し、登録済みであること。（P.57 別表 1「東北労災病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）
2） 29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）。
3） 所定の 2 編の学会発表または論文発表。
4） JMECC 受講。
5） プログラムで定める講習会受講。
6） J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性を確認。
②東北労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し、研修期間修了約 1 か月前に東北労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会
で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は、J-OSLER を用います。なお、「東北労災病院内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P.48）と「東北労災病院内科専門研修指導医マニュアル」【整備基準 45】（P.54）と別に示します。

13.専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】（P.47「東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会」参照）
1）東北労災病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準
i）内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。内科専門研修プログラム管理委員会は，統括責任者、プログラム管理者（ともに内科指導医）、事務局代表者、内科 Subspecialty 分野の研修指導責任者（診療科科長）および連携施設担当委員で構成されます。また、オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させます（P.47 東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会参照）。東北労災病院内科専門研修プログ
ラム管理委員会の事務局を東北労災病院総務課におきます。
ii）東北労災病院内科専門研修施設群は、基幹施設、連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します。委員長 1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと、専攻医に関する情報を定期的に共有するために、東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会の委員として出席します。
基幹施設、連携施設ともに毎年 4 月 30 日までに、東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会

13

に以下の報告を行います。

① 前年度の診療実績
a) 病院病床数、b) 内科病床数、c) 内科診療科数、d) 1 か月あたり内科外来患者数、e) 1 か月あたり内科入院患者数、f) 剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a) 前年度の専攻医の指導実績、b) 今年度の指導医数/総合内科専門医数、c) 今年度の専攻医数、
d) 次年度の専攻医受け入れ可能人数③ 前年度の学術活動
a) 学会発表、b) 論文発表
④ 施設状況
a) 施設区分、b) 指導可能領域、c) 内科カンファレンス、d) 他科との合同カンファレンス、e)
抄読会、f) 机、g) 図書館、h) 文献検索システム、i) 医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j) JMECC の開催⑤ Subspecialty 領域の専門医数および氏名
日本消化器病学会消化器専門医、日本循環器学会循環器専門医、日本内分泌学会専門医、日本糖尿病学会専門医、日本腎臓病学会専門医、日本呼吸器学会呼吸器専門医、日本血液学会血液専門医、日本神経学会神経内科専門医、日本アレルギー学会専門医（内科）、日本リウマチ学会専門医、日本感染症学会専門医、日本救急医学会救急科専門医など

14.プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）を活用します。厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修（FD）の実施記録として、JOSLER を用います。尚独立行政法人労働者健康安全機構労災病院グループが主催で年に 1 度の臨
床研修指導医講習会を行っています。

15.専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
本プログラムに所属する専攻医の労務管理については、労働基準法や医療法を順守することを原則とします。専攻医は基幹施設である東北労災病院、または各連携施設の就業環境に基づき就業します。
専攻医の兼業について：
専攻医の兼業に関しては、当院または当院内科専門研修プログラムが指示した兼業以外は認めない。
基幹施設である東北労災病院の整備状況：
1） 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
2） 嘱託医師として労務環境が保障されています。
3） メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります。
4） ハラスメント委員会が整備されています。
5） 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。

146） 敷地内に院内保育所があり，利用可能です。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、P.20「東北労災病院内科専門施設群」を参照。また
総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い，その内容は東北労災病院内科専門研修管理委員会に報告されるが、そこには労働時間、当直回数、給与など労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図ります。

16.内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は年に 2 回行います。また年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行います。その集計結果は担当
指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。また集計結果に基づき、
東北労災病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
専門研修施設の内科専門研修委員会，東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は J-OSLER を用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修状況を把握します。把握した事項については、東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します。
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。また各施設の担当指導医、施設の内科研修委員会、東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域
研修委員会は J-OSLER を用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てます。状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てます。
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
東北労災病院は、東北労災病院内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委
員会からのサイトビジットを受け入れ対応します。その評価を基に、必要に応じて東北労災病院内科専門研修プログラムの改良を行います。プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します。

17.専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
本プログラム管理委員会は、毎年 6 月から website での公表や説明会などを行い、内科専攻医を募集します。翌年度のプログラムへの応募者は、東北労使病院の website の内科専攻医募集要項に従って応募します。書類選考および面接を行い、東北労災病院内科専門研修プログラム管理15

委員会において協議の上で採否を決定し、本人に通知します。
<問い合せ先＞ 独立行政法人労働者健康安全機構 東北労災病院
住所：〒981-8563 仙台市青葉区台原 4 丁目 3 番 21 号
電話番号：022-275-1111
担当：藤井・阿部・草苅 E-mail: kensyu@tohokuh.johas.go.jp
HP: https://www.tohokuh.johas.go.jp/
補足：東北労災病院内科専門研修プログラムを開始した専攻医は、遅滞なく J-OSLER にて登録を行います。

18.内科専門研修の休止・中断，プログラム移動，プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には、適切に JOSLER を用いて東北労災病院内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し、担当指導医が認証します。これに基づき、東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認めます。他の内科専門研修プログラムから東北労災病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様です。
他の領域から東北労災病院内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらに東北労災病院内科専門研
修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、J-OSLER への登録を認めます。症例経験として適切
か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります。
疾病あるいは妊娠・出産，産前後に伴う研修期間の休止については、プログラム終了要件を満たしており、かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば、研修期間を延長する必要はないものとします。これを超える期間の休止の場合は、研修期間の延長が必要です。短時間の非常勤勤務期間などがある場
合、按分計算（1 日 8 時間、週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって、研修実績に加算します。留学期間は原則として研修期間として認めません。

16

【東北労災病院内科専門研修プログラム概要（基幹施設）】
基幹施設の認定基準【整備基準 23】

1） 専攻医の環境∙ 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院、日本内科学会認定医制度教育病院です。
∙ 研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
∙ 嘱託職員として労務環境が保障されています。
∙ メンタルストレスに適切に対処する部署があります。
∙ ハラスメント相談窓口が整備されています。
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
∙ 敷地内に院内保育所があり利用可能です。
2） 専攻医の環境∙ 指導医は 25 名在籍しています。
∙ 内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置している研修委員会との連携を図ります。統括責任者およびプログラム管理者はともに指導医の資格を有しています。
∙ 基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置します。研修委員会の委員長は指導医の資格を有します。
∙ 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
∙ 研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し（年 2 回開催予定）、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
∙ 地域参加型のカンファレンス（仙台 COPD の会、東北腹部画像診断研究会、東北膵・胆道疾
患検討会、東北膵臓研究会、臨床医のための肝炎治療研究会、宮城県の肝疾患を考える若手の会、仙台消化管診断研究会、仙台内視鏡懇話会、仙台いちょう会、若手医師のための心・腎マ
スター懇話会、Miyagi Rhythm & Device Forum など）を定期的に開催し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
∙ プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
∙ サイトビジットに総務課庶務係が対応します。
∙ 特別連携施設で専門研修を行う場合には、週 1 回の東北労災病院での研修日を設け、研修指導を行います。
3） 診療経験の環境∙ 内科カリキュラムに示す 13 領域のうち、11 領域で定常的に専門研修が可能な症例数を診察し
ています。

17

∙
∙

70 疾患群のうち約 47 疾患群について定常的に研修ができます。他の疾患群についても可能な場合があります。
専門研修に必要な剖検（2021 年度 5 体、2022 年度 7 体、2023 年度 5 体）を行っています。

4） 学術活動の環境∙ 臨床研究に必要な図書室などを整備しています。
∙ 倫理委員会を設置し、定期的に開催しています。
∙ 治験管理室を設置し、治験の受託・管理を行っています。
∙ 日本内科学会講演会あるいは同地方会に毎年 3 演題以上の学会発表を行っています。
5） 指導責任者∙ 榊原 智博6） 指導医数

日本内科学会指導医
日本内科学会総合内科専門医
日本消化器病学会消化器専門医
日本循環器学会循環器専門医
日本糖尿病学会専門医
日本肝臓学会専門医
日本呼吸器学会呼吸器専門医
日本リウマチ学会専門医

25 名
14 名
7名
6名
2名
3名
3名
2名

7） 診療状況（2023 年実績）
病床数：548 床（許可病床）
内科系病床数：193 床（コロナ病床含む）
病院全体：外来患者延数 228,786 名 、1 ヶ月平均 19,066 名
病院全体：入院患者延数 129,955 名 、1 ヶ月平均 10,830 名
内 科 系：外来患者延数 74,959 名 、1 ヶ月平均 6,247 名
内 科 系：入院患者延数 60,225 名 、1 ヶ月平均 5,019 名
救急車搬送数：4,118 件
救急車搬送で内科入院数 2,171 名

8)経験できる疾患群∙

研修手帳にある 13 領域 70 疾患群のうち、11 領域約 58 疾患群の症例を幅広く経験することが
できます。

9)
∙

経験できる技術・技能
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。

1810) 経験できる地域医療・診療連携∙ 急性期医療のみならず、超高齢化社会に対応した地域に根差した医療、病診・病病連携なども経験できます。
11) 学会認定施設（内科系）
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本肝臓学会関連施設
日本呼吸器学会認定施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本超音波医学会超音波専門医研修施設など

19

東北労災病院内科専門研修施設群（地方型一般病院のモデルプログラム）
研修期間：3 年間（基幹施設１年以上＋連携・特別連携施設 1 年以上）
1） 東北労災病院内科専門研修プログラム（各コース

P.10 参照）

各専攻医の目指す将来像を考慮した 2 コースがあります。いずれのコースも研修期間は原則 3 年間です。基幹施設と連携施設での研修期間はそれぞれ 1 年以上を原則とします。

2） 東北労災病院内科専門研修施設群研修施設
表 1. 各研修施設の概要（2024 年 4 月現在）

病院名

病床
数

内科系病
床数

内科系
診療科
数

内科指導
医数

総合内科
専門医数

内科剖検
数

基幹施設

東北労災病院

548

193

9

25

14

5

連 携 施 設東北大学病院

1160

328

14

128

88

12

連 携 施 設仙台市立病院

525

176

9

19

18

3

連携施設

仙台赤十字病院

389

90

5

9

7

2

連携施設

関東労災病院

610

256

10

23

20

14

連携施設

横浜労災病院

650

230

11

26

28

8

連携施設

JCHO 仙台病院

384

160

5

13

9

2

連携施設

仙台医療センター

660

248

12

32

22

７

409

300

5

19

20

8

連携施設

仙台厚生病院

連携施設

大崎市民病院

500

218

12

21

18

9

連携施設

東北医科薬科大学病院

600

242

10

47

43

12

特
別
連携施設

広南病院

209

55

2

2

0

0

6,644

2,496

104

364

287

82

研 修 施 設 合 計20表 2. 各内科専門研修施設の内科 13 領域の研修の可能性
総

消

循

内

膠

感

原

染

経

ア
レ
ル
ギ
ー

化

環

分

科

器

器

泌

謝

臓

器

液

病

症

急

東北労災病院

○

○

○

○

○

〇

○

△

△

○

○

○

○

東北大学病院

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○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

仙台市立病院

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○

○

○

○

○

○

仙台赤十字病院

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○

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×

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△

×

△

△

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○

関東労災病院

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○

○

○

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△

△

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○

横浜労災病院

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○

○

○

○

○

○

○

○

○

JCHO 仙台病院

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○

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△

△

○

○

○

○

仙台医療センター

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○

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○

○

△

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△

△

○

仙台厚生病院

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○

○

△

○

△

○

○

△

○

○

○

○

大崎市民病院

○

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○

○

○

○

○

○

○

○

東北医科薬科大学病院

○

○

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○

○

○

広南病院

△

×

△

△

×

×

△

×

○

×

△

△

○

病

院

名

合
内

代

腎

呼

血

神

吸

救

各研修施設での内科 13 領域における診療経験の研修可能性を 3 段階（○、△、×）に評価しました。
〈○：研修できる△：時に経験できる ×：ほとんど経験できない〉

3） 専門研修施設群の構成要件【整備基準 25】
東北労災病院内科専門研修プログラムの研修施設群は、仙台医療圏の東北大学病院、仙台市立病院、仙台赤十字病院、JCHO 仙台病院、仙台医療センター、広南病院、仙台厚生病院、東北医科薬科大学病院、大崎・栗原医療圏の大崎市民病院、かねてより研修連携を行ってきた労働者健康安全機
構グループの内科教育関連病院である横浜労災病院、関東労災病院から構成されています。
東北労災病院は，宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院です。そこでの研修は、地域における急性期の中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療、研修を行うと同時に、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、急性期から慢性期にわたり幅広く症例を経験し、そのような症例を通じて高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携を学ぶことができます。また当院では地域包括ケア病棟も有しており、地域に根差した医療、在宅医療への橋渡しの医療などの地域医療を研修することができます。また、臨床研究や症21

例報告などの学術活動の素養を身につけます。
高次機能・専門病院である東北大学病院では、基幹施設では経験できないような高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。
地域基幹病院である仙台市立病院、関東労災病院、横浜労災病院、仙台赤十字病院、JCHO 仙台
病院、仙台医療センター、広南病院、仙台厚生病院、大崎市民病院、東北医科薬科大学病院では、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します。
宮城県外の横浜労災病院には、初期研修において毎年数名の派遣実績があります。

4） 専門研修施設（連携施設・特別連携施設）の選択
専攻医は研修開始時に、または専攻医 1 年目の夏に、プログラム統括責任者と担当指導医と協議の上で連携施設を選択します。

5） 専門研修施設の地理的範囲【整備基準 26】
宮城県仙台医療圏、大崎・栗原医療圏及び神奈川県内の医療圏にある施設から構成しています。宮城県と神奈川県は地理的に離れていますが、元々労働者健康安全機構グループ内の内科教育関連施設
として連携がとれており、研修期間も同一施設で 6 ヶ月から 1 年以上と十分な期間を予定しており、専攻医への移動、転居の負担は少ないと思われます。また地理的には離れていますが、新幹線等を利用すれば、宮城県と神奈川県の移動時間は約 2 時間半程度です。

22

1) 専門研修基幹施設
東北労災病院•臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•嘱託医師として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります。
•ハラスメント委員会が整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
•院内保育所があり、利用可能です。
•指導医は 25 名在籍しています。
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者，プログラム管理者（ともに内科指導医））にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2021 年度 11 回、2022
年度 8 回、2023 年度 4 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（年 2 回予定）し、専攻医に受認定基準講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

【整備基準 23】

•CPC を定期的に開催（2021 年度 5 回、2022 年度 5 回、2023 年度 4 回）し、専攻

2) 専 門 研 修 プ ロ グ

医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

ラムの環境•地域参加型のカンファレンス（仙台 COPD の会、東北腹部画像診断研究会、東北膵・胆道疾患検討会、東北膵臓研究会、臨床医のための肝炎治療研究会、宮城県の肝疾患を考える若手の会、仙台消化管診断研究会、仙台内視鏡懇話会、仙台いちょう会、若手医師のための心・腎マスター懇話会、Miyagi Rhythm & Device
Forum など）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します。
•特別連携施設（広南病院）の専門研修では、電話や週 1 回の東北労災病院での面談・カンファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。
•カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち 11 分野で定常的に専門研修が可能

認定基準

な症例数を診療しています。

【整備基準 23/31】•70 疾患群のうちほぼ 58 疾患群について研修できます。

3)診療経験の環境•専門研修に必要な剖検（2021 年度 5 体、2022 年度 7 体、2023 年度 5 体）を行っています。

23

認定基準•臨床研究に必要な図書室などを整備しています。

【整備基準 23】

•倫理委員会を設置し、定期的に開催しています。（2021 年度 11 回、2022 年度

4)学術活動の環境

12 回、2023 年度 10 回）しています。
榊原 智博【内科専攻医へのメッセージ】
東北労災病院は、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院であり、仙台医指導責任者

療圏・関東地方にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を行い、内科専
門医を目指します。臓器別の医療にこだわらない、総合内科医としてふさわしい内科医を養成することを目標としています。自覚があり、かつ責任感のある専攻医を期待しています。
日本内科学会指導医 25 名
日本内科学会総合内科専門医 14 名
日本消化器病学会消化器専門医 7 名

指導医数

日本循環器学会循環器専門医 6 名（常勤医）

日本糖尿病学会専門医 2 名
日本肝臓学会専門医 3 名
日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名
日本リウマチ学会専門医 2 名

外来・入院患者数
経験できる疾患群

外来患者 19,066 名（1 ヶ月平均） 入院患者 10,830 名（1 ヶ月平均）
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 11 領域、58 疾患
群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づ能きながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病療・診療連携連携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本肝臓学会関連施設
日本呼吸器学会認定施設

学会認定施設（内科系）

日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本超音波医学会超音波専門医研修施設 など

242)専門研修連携施設
1. 東北大学病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。

【整備基準 23】

•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。

1)専攻医の環境•東北大学病院医員（後期研修医）として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（安全衛生管理室）があります。
•ハラスメント防止委員会が学内に整備されています。
•院内に女性医師支援推進室を設置し、女性医師の労働条件や職場環境に関する支援を行っています。
•平成 30 年 4 月、近隣に定員 120 名の大規模な院内保育所を新たに開所しました。敷地内にある軽症病児・病後児保育室も利用可能です。

認定基準•指導医が 128 名在籍しています（下記）。

【整備基準 23】

•内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基2)専門研修プログ

幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。

ラムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2023 年度実績 医療倫
理 1 回、医療安全 46 回、感染対策 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•内科系診療科合同のカンファレンス（2023 年度実績 11 回）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2023 年度実績 15 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（2023 年度実績 16 回）を定期的に開催していま
す。

認定基準

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、全分野（総合内科、消化器、循環【整備基準 23/31】 器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症お3)診療経験の環境

よび救急）で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2022 年【整備基準 23】

度実績 32 演題）をしています。

4)学術活動の環境指導責任者

青木正志（脳神経内科 科長）【内科専攻医へのメッセージ】
東北大学病院は、特定機能病院として、さらには国の定める臨床研究中核病院としてさまざまな難病の治療や新しい治療法の開発に取り組み、高度かつ最先端の医療を実践するために、最新の医療整備を備え、優秀な医療スタッフを揃えた
日本を代表する大学病院です。
地域医療の拠点として、宮城県はもとより、東北、北海道、北関東の広域にわたり協力病院があり、優秀な臨床医が地域医療を支えるとともに、多くの若い医師の指導にあたっています。
本プログラムは初期臨床研修修了後に大学病院の内科系診療科が協力病院と連携して、質の高い内科医を育成するものです。また、単に内科医を養成するだ25

けでなく、地域医療における指導的医師、医工学や再生医療などの先進医療に携わる医師、大学院において専門的な学位取得を目指す医師、更には国際社会で活躍する医師等の将来構想を持つ若い医師の支援と育成を目的としています。
指導医数

日本内科学会指導医 47 名、日本内科学会総合内科専門医 88 名、（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 21 名、日本肝臓学会肝臓専門医 5 名、
日本循環器学会循環器専門医 18 名、日本内分泌学会専門医 5 名、
日本腎臓病学会専門医 9 名、日本糖尿病学会専門医 12 名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 20 名、日本血液学会血液専門医 8 名、
日本神経学会神経内科専門医 14 名、日本アレルギー学会専門医（内科）5 名、
日本リウマチ学会専門医 4 名、日本感染症学会専門医 3 名、
日本老年学会老年病専門医 2 名ほか

外来・入院患者数

外来患者 800 名（内科系・1 日平均） 入院患者 278 名（内科系・1 日平均）経験できる疾患群

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づ

技能

きながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病療・診療連携連携なども経験できます。

学会認定施設日本内科学会認定教育施設（内科系）

日本臨床検査医学会認定研修施設
日本環境感染学会認定教育施設
日本感染症学会認定研修施設
日本腎臓学会研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本高血圧学会高血圧認定研修施設
日本アフェレシス学会認定施設
日本血液学会血液研修施設
日本リウマチ学会教育認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本消化器病学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本心療内科学会専門研修施設
日本心身医学会研修診療施設
日本呼吸器学会認定施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本神経学会認定教育施設

26日本循環器学会認定循環器研修施設
日本老年医学会認定施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本透析医学会認定施設
日本大腸肛門病学会大腸肛門病認定施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本老年医学会認定施設
日本東洋医学会指定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設など

2. 仙台市立病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。

【整備基準 23】

•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。

1)専攻医の環境•仙台市立病院の会計年度任用職員または正職員として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課担当）があります。
•ハラスメント対策委員会が院内に整備されています。
（具体の相談について内部又は外部の相談機関を整備しています。）•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり，利用可能です。

認定基準•指導医は 19 名在籍しています。

【整備基準 23】

•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者及び委員長（消化器内科部長）

2)専門研修プログ※指導医）にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図

ラムの環境

ります。
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置しています。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（年間で医療倫理 1 回 医療安全 10 回 感染対策 2～4 回程度開催予定）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（予定）し，専攻医に受講を義
務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（10 回程度開催予定）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（年 6 回開催予定）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。

27•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に内科専門研修プログラム管理委員会が対応します。
•特別連携施設の専門研修の際は，電話や当院での面談・カンファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。

認定基準･カリキュラムに示す内科領域全 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を【整備基準 23/31】

診療しています。

3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できます。
•専門研修に必要な剖検（2023 年度実績 3 体，2022 年度実績 5 体，2021 年度実
績 4 体）を行っています。

認定基準•臨床研究に必要な図書室などを整備しています。

【整備基準 23】

•倫理委員会を設置し，定期的に開催（年 6 回予定）しています。

4)学術活動の環境･治験審査委員会を定期的に開催（年 6 回予定）しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 10 演題以上の学会発表をし
ています。

指導責任者

菊地 達也
【内科専攻医へのメッセージ】
仙台市立病院は，宮城県仙台医療圏の中心的な急性期病院であり，仙台医療圏
及び近隣医療圏にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を行い，必要に応じた可塑性のある，地域医療にも貢献できる内科専門医を目指します。
当院における研修では，ほぼ全ての内科系領域を幅広く経験することができ，
主担当医として，入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで経時的に，診断・治療の流れを通じて，社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医になれるよう，指導に尽力して参ります。

指導医数

日本内科学会指導医 19 名，日本内科学会総合内科専門医 18 名（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 5 名，日本循環器学会循環器専門医 9 名，
日本糖尿病学会専門医 3 名，日本腎臓病学会専門医 5 名，
日本肝臓学会専門医 2 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 1 名，
日本血液学会血液専門医 3 名，日本神経学会神経内科専門医 2 名，
日本感染症学会専門医 1 名，日本救急医学会救急科専門医 7 名 ほか

外来・入院患者数

外来患者 18,948 名（1 ヶ月平均） 入院患者 11,117 名（1 ヶ月平均）※どちらも延べ人数経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます。

28

経験できる技術・技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づ

技能

きながら幅広く経験することができます。

経験できる

宮城県より地域医療支援病院の承認を受けており，地域完結型医療の推進に努め

地域医療・診療連ています。総合サポートセンターを設置しており，地域の医療機関との急性期医

携療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病連携なども経験できます。

学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）

日本消化器病学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会教育関連施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本脈管学会研修指定施設
日本呼吸療法医学会専門医研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設Ⅰ
日本感染症学会研修施設 など

3. 仙台赤十字病院•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•後期研修医として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する相談員がいます。
•ハラスメント委員会が整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています、•敷地内に院内保育所があります。

29•指導医が 9 名在籍しています。
•内科専門研修プログラム小委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2023 年度実績 医療倫
認定基準

理 6 回、医療安全 2 回，感染対策 2 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのため【整備基準 23】の時間的余裕を与えます。

2) 専 門 研 修 プ ロ グ•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け，

ラムの環境

そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2023 年度実績 2 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

定基準

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、内分泌科を除く、消化器、循環器、【整備基準 23/31】

総合内科、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症およ3)診療経験の環境

び救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表をしています。
責任医師名 三木 誠

指導責任者

【内科専攻医へのメッセージ】
日赤の特色を生かした指導を行います。
日本内科学会総合内科専門医 7 名、日本循環器学会専門医 1 名、

指導医数
（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本消化器内視鏡学会専門医 4 名、
日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、日本呼吸器内視鏡学会専門医 3 名、
日本消化管学会胃腸科専門医 1 名、日本肝臓学会専門医 2 名、
日本透析医学会透析専門医 1 名、日本腎臓学会腎臓専門医 1 名

外来・入院患者数
経験できる疾患群

外来患者 10,458 名（1 ヶ月平均） 入院患者 6,842 名（1 ヶ月平均延数）
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある症例を経験することができます。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づ能きながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病療・診療連携連携なども経験できます。

30

日本内科学会認定医制度教育病院
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会気管支鏡専門医制度認定施設
日本消化器病学会専門医認定施設
学会認定施設日本消化器内視鏡学会認定指導施設（内科系）

日本肝臓学会関連施設
日本透析医学会教育関連施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修関連施設
日本大腸肛門病学会認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設

4. 関東労災病院
認定基準【整備基準 24】
1）専攻医の環境• 初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
• 研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
• 関東労災病院嘱託医師として労務環境が保障されています（衛生管理者による院内巡視・月 1 回）．
• メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課・安全衛生委員会）があります．
• ハラスメント委員会が院内に整備されています．
• 女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています．
• 敷地内に院内保育所があり利用可能です．
認定基準• 指導医は 23 名在籍しています．
【整備基準 24】
• 内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者 副院長）にて,基幹施設，
2）専門研修プログ連携施設に設置されている内科専門研修委員会との連携を図りながら専攻医
ラムの環境の研修状況等を管理します．
• 基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と卒後臨床研修管理室を設置します．
• 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
• 研修施設群合同カンファレンスを定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
• CPC を定期的に開催（2023 年度実績 5 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
• 地域参加型のカンファレンスを開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
• プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（年 2 回院内定期開催）を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．
• 日本専門医機構による施設実地調査に卒後臨床研修管理室が対応します．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 10 分野以上）で【整備基準 24】
定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）．
3）診療経験の環境 • 70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）．
• 専門研修に必要な剖検（2022 年度実績 4 体，2023 年度 14 体）を行っています．
認定基準
臨床研究に必要な図書室，写真室などを整備しています．
【整備基準 24】
• 倫理委員会を設置し，定期的に開催しています．

314）学術活動の環境 • 治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催しています．
• 日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をし
ています．
指導責任者

並木 淳郎（副院長）【内科専攻医へのメッセージ】
関東労災病院は，川崎市南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに，地域の病診・病病連携の中核である．一方で，地域に根ざす第一線の病院でもあり，
コモンディジーズの経験はもちろん，超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき，高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます．

指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医 23 名，
日本内科学会総合内科専門医 21 名，
日本消化器病学会消化器専門医 8 名，日本肝臓病学会専門医 5 名，
日本循環器学会循環器専門医 6 名， 日本糖尿病学会専門医 2 名
日本内分泌学会専門医 2 名，
日本腎臓病学会専門医 3 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 4 名， 日本血液学会血液専門医 5 名，
日本神経学会神経内科専門医 4 名,
日本感染症学会専門医 2 名 43
日本アレルギー学会専門医 1 名

外来・入院 患者数 外来延患者数 411,186 人
経験できる疾患群

入院延患者数 177,724 人※2023 年度実績

きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患
群の症例を幅広く経験することができます．

経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づ能きながら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病病療・診療連携連携なども経験できます．
学会認定施設（内科系）

日本内科学会認定教育病院，
日本アレルギー学会アレルギー専門医教育研修施設，
日本血液学会血液研修施設，
日本呼吸器学会認定施設，
日本循環器学会循環器専門医研修施設，
日本消化器病学会認定施設，
日本神経学会准教育施設，
日本腎臓学会研修施設，
日本糖尿病学会認定教育施設，
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療医認定機構認定研修施設，
日本救急医学会救急科専門医指定施設，
日本呼吸器内視鏡学会認定施設，
日本消化管学会胃腸科指導施設，
日本消化器内視鏡学会指導施設，
日本心血管インターベンション治療学会研修施設，
日本精神神経学会研修施設，
日本静脈経腸栄養学会栄養サポートチーム（NST）専門療法士認定教育施設，
日本透析医学会認定施設，
日本不整脈学会・日本心電学会不整脈専門医研修施設

32

ステントグラフト実施施設
日本感染症学会連携研修施設

5. 横浜労災病院
認定基準【整備基準 24】
1)専攻医の環境・研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
・労働者健康安全機構嘱託職員として労務環境が保障されています．
・メンタルヘルスに適切に対処する部署（総務課）、産業医がおります．
・ハラスメントについては、相談員（男女各１名）を置き、職員の相談に対応しており、必要に応じに職員相談委員会を開催する体制が整備されています．
・女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室を整備しています．
・敷地内に院内保育所を整備しています。

•指導医が 26 名在籍しています．
•医師臨床研修管理委員会を設置し，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基【整備基準 24】
幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
2)専門 研修プログ•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医にも受講を義務
ラムの環境
付けます．
•CPC を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型カンファレンスや各診療科の主催するカンファレンスを定期的に開催認定基準しており，専攻医に特定数以上の受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
・JMECC を毎年院内で開催しています．
認定基準【整備基準 24/31】
3)診療経験の環境• カリキュラムに示す内科領域 13 分野すべての分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．

認定基準

日本内科学会のほか、内科系各分野の学会での学会発表を行っており、日本内科学【整備基準 24】

会での発表７、内科系学会での発表は 45 にのぼります。論文発表も英文誌を含め

4)学術活動の環境て行っています。専攻医には年 1 回以上の学会発表をするよう指導しており、論文発表の指導も行っています。

指導責任者

責任医師名 永瀬 肇
【内科専攻医へのメッセージ】 横浜労災病院は独立行政法人労働者健康安全機
構が設置、運営する病院であり、労災疾病の診療、研究を行うとともに、横浜市
北東部中核医療施設として救急診療、高度医療、がん診療、小児医療、産科医療における大きな役割を担っています。内科系のすべての領域において初診から診断、治療に至るまでの高い専門性を有する診療が行われており、また安全、倫理、感染、内科救急などの研修機会も整っています。そして、内科専門研修のために何よりも重要なことは、より多くの症例を優れた指導体制の下に経験することであり、当院は専攻医が充実した専門研修ができる環境を用意しています。

33

指導医数

日本内科学会指導医 26 名、日本内科学会総合内科専門医 28 名（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 5 名、日本循環器学会循環器専門医 7 名、日本糖尿病学会糖尿病専門医 1 名、日本内分泌学会内分泌学会専門医 3 名、日本腎臓病学会
専門医 1 名、日本透析学会専門医 1 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医４名、日本アレルギー学会アレルギー専門医 3 名、日本神経学会神経内科専門医 5 名、日本リウマチ学会リウマチ専門医 3 名、日本血液学会認定血液専門医 3 名、日本消化器内視鏡学会専門医 7 名、日本肝臓学会専門医 3 名、日本臨床腫瘍学会がん薬物療法専門医 3 名、日本心療内科学会合同心療内科専門医 3 名、日本膵臓学会専門医 1 名、日本胆道学会専門医 1 名、ほか

外来・入院患者数

新外来患者数は病院全体で月平均 4,750 人、内科系で 997 人です。新入院患者数は病院全体で月平均 1,540 人、内科系で 550 人です。

経験できる疾患群

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例をすべて経験することができます。

経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、際の症例に基づきな
能

がら幅広く経験することができます。

経験で きる地域医 急性期医療のみならず、慢性期医療を経験できる連携施設、また、都市部以外の地
療・診療連携域医療を経験できる連携施設、当院と病診・病病連携を行っている連携施設での研修も経験できます。

学会認定施設日本内科学会認定教育病院（内科系）

日本糖尿病学会認定教育施設
日本病態栄養学会認定栄養管理・NST 実施施設
日本高血圧学会専門医認定研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本血液学会血液研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会教育関連施設
日本リウマチ学会教育施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医認定教育施設（呼吸器内科）
日本呼吸器内視鏡学会気管支鏡専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本神経学会認定教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本消化器病学会認定施設

34日本肝臓学会認定施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設など

6. JCHO 仙台病院
認定基準

•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．

1)専攻医の環境•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
•ハラスメント,メンタルストレスに対応する職員が配置されています．
•女性専攻医が安心して勤務出来るように，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•病院内に院内保育所があり，利用可能です．

認定基準•指導医が１３名在籍しています．

2)専門研修プログ•医療安全・感染対策研修会を毎年 10 回以上定期的に開催し，専攻医に受講を義

ラムの環境

務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•倫理委員会を設置し，必要時に開催しています．
•CPC を定期的に開催（202３年度実績 1 回）し，専攻医に受講を義務付けそのための時間的余裕を与えます．
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催しており,専攻医に参加のための
時間的余裕を与えます.
・将来的に自院での JMECC 開催を目指していますが,開催できない期間は他院での JMECC 受講の機会を専攻医に与え,そのための時間的余裕を与えます.

認定基準

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，内分3)診療経験の環境

泌，代謝，腎臓，血液，膠原病，アレルギー，感染症及び救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．

認定基準・倫理委員会が設置されており,定期的に開催されています.

4)学術活動の環境・臨床研究部が存在し,臨床研究を実施できる体制にあります.
日本内科学会講演会あるいは，同地方会に年間で計３演題以上の学会発表を予定
しています．（202３年度実績 ７題）

指導責任者

渡邉 崇（内科研修委員会委員長）【内科専攻医へのメッセージ】
JCHO 仙台病院は，日本最大規模の腎センターを有しており，腎疾患および関連する免疫関連疾患，日和見感染症については極めて稀な症例を含め経験が可能です．それ以外の内科系診療科についても専門研修に十分な症例を担当しています． 2021 年 5 月に仙台市泉区紫山へと新築移転いたしました．

指導医数

日本内科学会指導医 1３名（常勤医）

日本内科学会総合内科専門医 ９名
日本腎臓学会認定腎臓専門医 ４名
日本循環器学会循環器専門医 ２名
日本消化器病学会消化器専門医 ２名 ほか

35

外来・入院患者数

外来患者 1１2.２名（内科のみ、1 日平均） 入院患者 ９９１２名（年延数）経験できる疾患群

総合内科・消化器・循環器・内分泌・代謝・腎臓・膠原病の分野を中心に，70 疾
患群のうち 66 疾患群について幅広く経験することができます．

経験できる技術・技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を実際の症例に基づき技能ながら幅広く経験することが出来ます．

経験できる地域医

急性期医療だけでなく，地域に根差した医療，病診・病院連携なども経験できま

療・

す．

診療連携
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育関連病院（日本内科学会）（内科系）

日本循環器学会認定循環器専門医研修関連施設（日本循環器学会）
日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設（日本心血管インターベン
ション治療学会）
日本消化器病学会認定施設（日本消化器病学会）
日本消化器内視鏡学会指導施設（日本消化器内視鏡学会）
日本胆道学会認定指導医制度指導施設（日本胆道学会）
日本腎臓学会研修施設（日本腎臓学会）
日本透析医学会専門医認定施設（日本透析医学会）
日本病院総合診療医学会認定施設など

7. 仙台医療センター
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院、内科学会認定医制度教育病院です。
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・期間職員(任期付常勤職員)として労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署(管理課職員担当)があります。
・ハラスメント相談窓口が整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
・敷地内に院内保育所、夜間保育、病後児保育が利用可能です。
・指導医は 32 名在籍しています。
・内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。統括責任者(総合内科部長)およびプログラム

認定基準【整備基準 23】2)専門研修プログラ
ムの環境管理者(医長) 、ともに指導医の資格を有します。
・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と専門研修室を設置します。研修委員会の委員長は指導医の資格を有します。
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催 (2020 年度は専門医共通講習とし実績)し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催(年に 2 回の予定)し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

36

・CPC を定期的に開催 (2020 年度実績 10 回)し専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンフアレンス(基幹施設主催:高血圧治療学区術講演会、仙台心臓血管の会、宮城野原医談会、仙塩胸部カンファレンス、仙台呼吸器カンファレ
ンス、宮城野糖尿病研究会、東北 HIV/AIDS 臨床カンファレンス、基幹施設が幹事；宮城肝がん治療研究会、東北腹部画像診断研究会など)を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・サイトビジットに専門研修室が対応します。
・特別連携施設で専門研修を行う場合には、週 1 回の仙台医療センターでの研修日を設け、研修指導を行います。
・内科研修カリキュラムに示す 13 領域で、定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境

・70 疾患群のうちほぼ全疾患群(少なくても 35 以上の疾患群)について研修できます。
・専門研修に必要な剖検 (2023 年度 2 体、2022 年度 15 体、2021 年度実績 8 体、2020 年度実績 12 体、2019 年度実績 11 体、2018 年度実績 17 体)を行っています。
・臨床研究に必要な図書室などを整備しています。
・倫理委員会を設置し，定期的に開催 (2023 年度実績は 2 回)しています。

認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境・治験管理室を設置し，定期的に受託研究審査会を開催 (2022 年度実績 11 回)しています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に毎年 3 演題以上の学会発表をしています。2017 年度の実績は、日本内科学会で 8 演題、内科系学会では 98 演題の発表をしています。なお、研修医による学会発表数は 50 演題です。

指導責任者

岩渕 正広
・日本内科学会指導医 32 名
・日本内科学会総合内科専門医 22 名・日本消化器病学会消化器専門医 6 名・日本循環器学会循環器専門医 3 名・日本糖尿病学会専門医 2 名

指導医数
（常勤医）

・日本腎臓学会専門医 1 名・日本肝臓病学会専門医 3 名・日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名・日本血液学会血液専門医 4 名・日本神経学会神経内科専門医 2 名・日本感染症学会専門医 2 名・日本内分泌学会専門医 2 名 ほか
（2023 年 3 月時点）

37

・病床数 660 床（急性期のみ）、内科系病床数 248 床
・病院全体：外来患者延数 16,930 名（1 ヶ月平均）
・病院全体：入院患者 1,261 名（1 ヶ月平均）
外来・入院患者数

・内科系：外来患者数延数

6,540 名（1 ヶ月平均）

・内科系：入院患者数 465 名（1 ヶ月平均）
・救急車搬入件数 5,806 件、救急車搬入で内科入院者数 2,100 名（令和 5 年度実績）
経験できる疾患群

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づき

能ながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連

療・診療連携

携なども経験できます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本肝臓学会認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設

学会認定施設（内科系）

日本神経学会教育関連施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
日本超音波医学会専門医研修施設
日本病態栄養学会認定施設など

38

8. 仙台厚生病院•臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境•常勤医師として労務環境が保障されています。
•メンタルストレス・ハラスメントに適切に対処する部署（総務部）があります。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
•院内保育園があり、平日・祝日保育の他に、週 1 回のお泊り保育、月 2 回の土
曜日保育もあり、育児期間中でも安心してお仕事ができます。
•指導医は 19 名在籍しています。
•内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置、既存の医学教育支援室と連携し活動します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2023 年度実績 43 回）
し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（予定）し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。

認定基準【整備基準 23】2) 専 門 研 修 プ ロ グ
ラムの環境•CPC を定期的に開催（2023 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（広瀬川内視鏡診断勉強会、臨床胃腸病研究会、
泉消化器勉強会、宮城消化管撮影研究会、SKIP Network 世話人講演会、院内感染対策セミナー、仙台厚生病院連携セミナー、循環器疾患臨床勉強会、EVT ワー
クショップ、心不全治療勉強会、ストラクチャークラブ・ジャパン研究会、心臓センター勉強会など；2017 年度実績 23 回）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（年１回開催、インストラクター
2 名在籍、院内開催実績 7 回）を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に医学教育支援室が対応します。
•特別連携施設（永仁会病院、古川星陵病院、仙石病院、広南病院）の専門研修
では、電話や週 1 回の仙台厚生病院での面談・カンファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。

認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境

・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくとも 7 分野以上）で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくとも 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）。

認定基準•臨床研究に必要な図書室、読影室などを整備しています。

【整備基準 23】

•倫理委員会を設置し、定期的に開催しています。

4)学術活動の環境•治験管理室を設置し、定期的に治験委員会を開催（2022 年度実績 10 回）して

39

います。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2017年度実績 3 演題）をしています。
木村 雄一郎【内科専攻医へのメッセージ】
仙台厚生病院は宮城県仙台医療圏の中心的な急性期病院であり、仙台医療圏および大崎・栗原医療圏、東京都区西部および区西北部保健医療圏にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を行い、必要に応じた可塑性のある、地域医療にも貢献できる内科専門医を目指します。
指導責任者

主担当医として入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで経時的に、診断・治療の流れを通じて、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践できる内科専門医になります。
なお特記すべき内容として、三陸沿岸からの移住者が震災後に非常に増加している大崎・栗原医療圏の地域密着型病院での研修を必須としています。これらの施設では訪問診療を含めた地域医療、高齢者医療の経験を十分に積むことを目標とします。

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数

日本内科学会指導医 19 名、日本内科学会総合内科専門医 20 名、日本内科学会
認定内科医 36 名、内科専門医 6 名、日本循環器学会循環器専門医 15 名、日本
消化器病学会消化器専門医 12 名、日本肝臓内科肝臓専門医 3 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 8 名、日本神経学会神経内科専門医 1 名、日本感染症学会感染症専門医 1 名、日本アレルギー学会専門医 1 名、ほか
外来患者 8,619 名（内科系診療科のみ 1 ヶ月平均 延べ患者数）
入院患者 9,328 名（内科系診療科のみ 1 ヶ月平均 延べ患者数）

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例

能に基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病療・診療連携連携なども経験できます。

40

日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器がん検診学会認定指導施設
日本感染症学会研修施設
日本がん治療認定医機構 日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本カプセル内視鏡学会指導施設
経カテーテル的大動脈弁置換術関連学会協議会 経カテーテル的大動脈弁置換術実施施設
日本集中治療医学会専門医研修施設
下肢静脈瘤血管内焼灼術実施・管理委員会 下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術の学会認定施設実施基準による実施施設（内科系）

日本肝臓学会認定施設
JCOG 参加施設認定
日本循環器学会経皮的僧帽弁接合不全修復システム実施施設
経カテーテル的心臓弁治療関連学会協議会 経カテーテル的大動脈弁置換術指導施設
日本成人先天性心疾患学会成人先天性心疾患専門医連携修練施設
日本循環器学会左心耳閉鎖システム実施施設
補助人工心臓治療関連学会協議会 IMPELLA 補助循環用ポンプカテーテル実施施設
日本 Pediatric Interventional Cardiology 学会
・日本心血管インターベンション治療学会合同教育委員会認定の経皮的動脈管閉鎖術施行施設
日本 Pediatric Interventional Cardiology 学会
・日本心血管インターベンション治療学会合同教育委員会認定の経皮的心房中隔欠損閉鎖術施行施設
日本心血管インターベンション治療学会潜因性脳梗塞に対する卵円孔開存閉鎖
術実施施設

41

9. 大崎市民病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。

【整備基準 23】

•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。

1)専攻医の環境•大崎市民病院常勤医師として労務環境が保障されています。
・メンタルストレスに適切に対処する部署（人事厚生課保健衛生推進室担当）があります。
・ハラスメント委員会が総務課に整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワ
ー室，当直室が整備されています。
・敷地内に院内保育所があり，利用可能です。

認定基準

・指導医は 21 名在籍しています。（下記）【整備基準 23】

・プログラム管理委員会にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員

2) 専 門 研 修 プ ロ グ

会との連携を図ります。

ラムの環境・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会とアカデミック管理室を設置します。
・医療倫理・医療安全・感染対策に関する講習 3（基幹施設 2023 年度実績 5 回）
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
・専門研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（2024 年度予定）し，専
攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
・CPC を定期的に開催（2023 年度実績 8 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます。
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2023 年度 2 回開催）を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます。
・日本専門医機構による施設実地調査にアカデミック管理室が対応します。
・特別連携施設の専門研修では，電話や定期的な大崎市民病院での面談・カン
ファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。

認定基準

・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可【整備基準 23/31】

能な症例数を診療しています。

3)診療経験の環境

・70 疾患群全て研修できます。
・専門研修に必要な剖検（2022 年度実績 4 体，2023 年度 9 体）を行っていま
す。

認定基準

・臨床研究に必要な図書室を整備しています。

【整備基準 23】

・倫理委員会を設置し，随時開催（2023 年度実績 16 回）しています。

4)学術活動の環境

・定期的に治験審査委員会を開催（2023 年度実績 4 回）しています。
・日本内科学会講演会あるいは同地方会で毎年３演題以上の学会発表をしてい
ます。

指導責任者

薄井 正寛
【内科専攻医へのメッセージ】

42

大崎市民病院は，宮城県県北の医療圏において唯一，三次救急を担っている
急性期病院です。当院では，内科系各科は全て揃っており，内科系以外も全科が揃っています。主担当医として，入院から退院，さらには外来まで，経時的に診断・治療を行い，集学的な考察，学際的な研究を可能です。各科の専門医が揃っており，全人的に医療を実践できる内科専門医となります。
指導医数

日本内科学会指導医 21 名，日本内科学会総合内科専門医 18 名（常勤医）

日本消化器病学会消化器専門医 5 名，日本肝臓学会肝臓専門医 3 名
日本循環器学会循環器専門医 5 名，日本糖尿病学会糖尿病専門医 3 名，日本内分泌学会内分泌専門医 2 名，日本腎臓病学会腎臓専門医 3 名，日本呼吸器学会
呼吸器専門医 4 名，日本神経学会神経内科専門医 1 名，日本リウマチ学会専門
医 4 名，日本血液学会血液専門医 1 名，ほか

外来・入院患者数

外来患者 22,062 名（1 ヶ月平均） 入院患者 11,954 名（1 ヶ月平均）(救急除く)
経験できる疾患群

研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群，200 症例以上の目標を当院のみで経験することが可能です。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基能づきながら，当院のみで幅広く経験することができます。

経験できる地域医地域医療支援病院として，地域のかかりつけ医療機関からの患者紹介を受け，療・診療連携高度・専門的な医療の提供を行います。症状の安定した患者については，地域の医療機関へ逆紹介するなど地域全体で医療の提供に取り組んでいます。入退院支援のほか，在宅医療への移行や就労支援にも力を入れています

学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）

日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会連携施設
日本腎臓学会研修施設
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会専門医制度教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会気管支内視鏡専門医認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本血液学会専門研修教育施設 など

43

10. 東北医科薬科大学病院
・臨床研修指定病院 (基幹型臨床研修病院) です。
認定基準
・研修に必要な図書館とインターネット環境があります。
【整備基準 23】
・東北医科薬科大学病院専攻医として労務環境が保障されています。
1)専攻医の環境
・メンタルストレスに適切に対処する部署（窓口）があります。
・ハラスメントに適切に対処する窓口があります。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、更衣室、シャワー 室、当直室が整備されています。
・職員のみ利用できる保育園があり、夜間保育も行っています。
・指導医が 47 名在籍しています。
認定基準
・内科専門研修プログラム管理委員会にて、各研修施設に設置されている研修【整備基準 23】
委員会との連携を図ります。
2) 専 門 研 修 プ ロ グ ・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義
ラムの環境
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・ＣＰＣを定期的に開催し、参加のための時間的余裕を与えます。
・プログラムに所属する全ての専攻医にＪＭＥＣＣ受講を義務づけ、そのための時間的な余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンスも定期的に開催を予定し、専攻医に参加する
ための時間的余裕を与えます。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野で定常的に専門研修が可能な症例数を
3)診療経験の環境

診療しています。
・専門研修に必要な剖検（年平均 10 体以上）を適切に行っています。

認定基準

・臨床研究が可能な環境が整っています。

【整備基準 23】

・倫理委員会が設置されています。

4)学術活動の環境・臨床研究推進センター、治験センターが設置されています。

【整備基準 23/31】

・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 10 演題以上の学会発表をし
ています。
指導責任者

木村 朋由

指導医数

日本内科学会指導医 47 名、日本内科学会総合内科専門医 43 名、（常勤医）

日本消化器病学会専門医 10 名、日本アレルギー学会専門医 2 名、
日本循環器学会専門医 11 名、日本リウマチ学会専門医 3 名、
日本内分泌学会 2 名、日本感染症学会専門医 3 名、
日本腎臓学会専門医 8 名、日本糖尿病学会専門医 4 名、
日本呼吸器学会専門医 5 名、日本老年医学会専門医 5 名、
日本血液学会専門医 4 名、日本肝臓学会専門医 1 名、
日本神経学会専門医 6 名、日本臨床腫瘍学会専門医 5 名
日本消化器内視鏡学会専門医 9 名 ほか

外来・入院患者数

外来患者数（実数）38,768 名・入院患者数（実数）9,753 名［2023 年度実

（救急除く）

績］

経験できる疾患群

きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。

経験できる技術・技

技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に能基づきながら幅広く経験することができます。

経験できる地域医

急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・44

療・診療連携

病病連携なども経験できます。

学会認定施設日本病院総合診療医学会認定施設（内科系）

日本消化器病学会認定施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医教育研修施設（耳鼻科、呼吸器内科）
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本感染症学会認定研修施設
日本腎臓学会認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設Ⅰ
日本呼吸器学会認定施設
日本老年医学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本神経学会認定教育研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設（連携施設）
日本消化器内視鏡学会指導施設 など

3)専門研修特別連携施設
1. 広南病院･研修に必要なインターネット環境があります。
･嘱託医師として労務環境が保障されています。
認定基準･メンタルストレスに適切に対処する部署（管理課職員担当）があります。

【整備基準 23】

･年 1 回、ストレスチェックを全職員に実施しています。

1)専攻医の環境･ハラスメント対応職員が指定されています。
･女性専攻医が安心して勤務できるような休憩室、更衣室を準備しています。
･近隣提携している民間保育所があり、利用可能です。
･日本神経学会専門医・指導医が専攻医の研修を管理し、基幹施設のプログラム管理委員会と連携を図ります。

認定基準･医療倫理、医療安全、感染対策講習会を定期的に施設内で開催しており、基幹施設から【整備基準 23】

要請があった場合には、専攻医にも受講を義務付け、受講時間を確保します。

2) 専 門 研 修 プ ロ グ ･基幹施設との合同カンファランスを定期的に開催し、専攻医の参加を義務付け、参加のラムの環境ための時間を確保しています。
･基幹施設での CPC または日本内科学会が企画する CPC の受講を専攻医に義務付け、参加のための時間を確保しています。

認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境

カリキュラムに示された内科領域 13 分野のうち神経、救急の分野において定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準･臨床研究に必要な図書スペースなどを整備しています。

【整備基準 23】

･倫理委員会を設置し、定期的に開催（2022 年度実績 3 回）しています。

454)学術活動の環境･日本内科学会東北地方会参加のための時間的余裕を与えます。

指導責任者

責任医師名 矢澤由加子（診療部長 兼 脳血管内科部長）

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群

2名
外来患者 2,909 名（1 ヶ月平均） 入院患者 4,302 名（1 ヶ月平均延数）
内科領域 13 分野のうち神経、救急領域の症例について急性期から慢性期まで幅広く経験することができます。

経験できる技術・技 神経学的診察、一般内診察、頭部画像診断技術のほか、脳血管撮影や腰椎穿刺、経皮的能

血栓回収術、頸動脈ステント留置術など専門的技術も経験できます。

経 験 で き る 地 域 医 地域の高度脳卒中センターとして専門的な医療連携、地域医療を経験できます。また、療・診療連携学会認定施設（内科系）

一般脳神経病院として認知症など高齢者医療を幅広く経験できます。
日本神経学会専門医制度教育施設

46

東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会（2024 年 4 月現在）
東北労災病院
榊原 智博 （プログラム統括責任者、委員長、呼吸器内科分野責任者）
森川 直人 （プログラム管理者、副委員長、腫瘍内科分野責任者）
小林 智夫 （消化器内科分野責任者）
鴇田 藍（糖尿病・内分泌・高血圧内科分野責任者）
小笠原 鉄郎（緩和ケア内科分野責任者）
畠山 明（リウマチ膠原病科分野責任者）
田中 光昭 （循環器内科分野責任者）
小山 二郎 （総合診療科分野責任者）
神田 学（腎臓内科分野責任者）

連携施設担当委員
東 北 大 学 病院
仙 台 市 立 病 院
仙台赤十字病院
関 東 労 災 病 院
横 浜 労 災 病 院
JCHO 仙 台 病 院
仙台医療センター
仙 台 厚 生 病 院
大 崎 市 民 病 院
東北医科薬科大学病院
広 南 病 院

青木
菊地
三木
矢野
永瀬
渡邉
岩渕
木村
薄井
木村
矢澤

オブザーバー
内科専攻医代表

2名

47

正志
達也
誠
雄一郎
肇
崇
正広
雄一郎
正寛
朋由
由加子

整備基準 44 に対応

東北労災病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
I.

専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先

本プログラムにおける内科専門医の使命は、
1） 内科専門医として、高い倫理観を持ち、最新の標準的医療を実践し、安全・安心な医療を心がけ、プ
ロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供する。
2） 臓器別専門性に偏ることなく全人的な内科診療を提供する。
3） チーム医療の重要性を認識し、患者を中心としたチーム医療を円滑に運営する。
等を掲げています。
一方、内科専門医に期待される活躍の場と、その役割は、① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）、② 内科系救急医療の専門医、③ 病院での総合内科（Generality）の専門医、④ 総合内科的視点を持った Subspecialist、です。
したがって東北労災病院内科専門研修プログラム修了後に到達すべき医師像は、
1） 地域医療においては、患者の生活指導、健康管理、予防医学を実践し、地域の「かかりつけ医」として幅広い診療を行う内科医、
2） 内科系救急医療の現場で、臓器別専門にこだわることなく、全人的に診察を行い、適切にトリアージを行い初期対応できる内科医、
3） 病院内では、複数臓器にわたり、または複数の診療科にまたがるような疾患を持つ患者に対して、内科系全領域に幅広い知識や洞察力を用いて、Hospitalist のように包括的に医療を行う内科医、
4） Subspecialist として内科系の特定領域を専門にしつつも、総合内科的視点を持ち全人的医療を実践する内科医、と考えます。
さらに、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドを涵養することも期待されます。そして生涯学習の姿勢を身につけ、プログラム修了後には、総合内科医として引き続き研鑽する、サブスペシ
ャリティ領域の専門研修を行う、大学院に進学し研究を開始する、などの向上心を身につけた医師になることも期待されます。
なお専攻医のそれぞれキャリア形成やライフステージは多様であり、かつ医療環境によって、またはその時代によって求められる内科専門医像は単一でなく、その環境に応じて役割を果たすことができる、必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することが使命でもあります。
東北労災病院内科専門研修修了後の勤務形態や勤務先は、引き続き東北労災病院で内科サブスペシャリ
ティ専門研修を行うことが可能です。また希望者は大学院に進学することも可能です。

48

II.

専門研修の期間

基幹施設（東北労災病院）および連携施設で、合計 3 年間の研修を行います。研修コースは、①内科総合研修コース、②サブスペシャリティ並行研修コース、の 2 つです。いずれのコースでも基幹施設での研修は 1 年以上、連携施設での研修も 1 年以上で、合計 3 年間とします。下記は 2 つのコースの例ですが、ローテートする診療科とその期間、連携施設での研修開始時期などは、それぞれの専攻医で異なり、専攻医の希望、診療科、連携施設の状況により決定します。

①内科総合研修コースの１例②サブスペシャリティ並行研修コースの１例

49

III.

研修施設の各施設名

基幹施設：東北労災病院
連携施設1） 東北大学病院
2） 仙台市立病院
3） 仙台赤十字病院
4） 関東労災病院
5） 横浜労災病院
6） JCHO 仙台病院
7） 仙台医療センター
8） 仙台厚生病院
9） 大崎市民病院
10）東北医科薬科大学病院
特別連携施設1) 広南病院
IV.

プログラムに関わる委員会と委員および指導医名
1） 東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会と委員名（プログラム冊子 P.47 東北労災病院
内科専門研修プログラム管理委員会）参照。
2） 指導医名簿（プログラム冊子別表 3 参照）

V.

核施設での研修内容と期間

本プログラムでは 2 つのコースを設けています。各コースにおける研修期間と研修内容は、前述の図に示してある通りです。専攻医各人の目指す将来像に合わせ研修期間や研修施設を調整します。
VI.

本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である東北労災病院内科系診療科別診療実績を以下の表に示します。
表 2. 東北労災病院内科入院患者数（DPC 大項目別）

ICD 分類（ICD10）（主病名）入院患者実数

新生物

120
1097
1097

血液および造血器の疾患ならびに免疫機構の障害

44

内分泌、栄養および代謝疾患

356

精神および行動の障害

79

神経系の障害65

眼および付属器の疾患

1

耳および乳様突起の疾患

7

循環器系の疾患

370

感染症および寄生虫疾患50*

呼吸器系の疾患652

消化器系の疾患

1347

皮膚および皮下組織の疾患

6

筋骨格系および結合組織の疾患

100

泌尿性器系の疾患

111

先天奇形,変形および染色体異常

3

症状、徴候および異常臨床所見・異常検査所見

13

損傷、中毒およびその他の外因の影響

40

特殊目的用コード148

血液内科、神経内科領域の患者数は少ないですが、外来患者診療、連携施設での診療を含め 1 学
年数名（未定）に対し十分な症例を経験可能です。

*

2024 年 4 月現在の内科常勤医数は 40 名で、内科指導医数は 25 名です。総合内科専門医数は 14
名です。

*
VII.

剖検体数は 2021 年度 5 体、2022 年度 7 体、2023 年度 5 体です。
年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安

各コース別の年次別到達目標と研修内容を示します。
(ア)

内科総合研修コース

研修 1 年次は基幹施設である東北労災病院の内科系診療科（循環器内科、消化器内科、糖尿病・内分泌・高血圧内科、呼吸器内科、リウマチ科、腫瘍内科、緩和ケア内科、腎臓内科）をローテートします。ロー
テートする診療科は専攻医の希望を優先して、内科専門研修プログラム管理委員会で決定します。この間に救急当直を月４回程度や各科当番医を担当します。1 年次修了時点で経験すべき 70 疾患群のうち 20 疾
患群、60 症例以上の経験を J-OSLER に登録します。2 年次は連携施設で研修を行います。主に基幹施設である東北労災病院では症例が不足する、神経内科、血液内科を中心にローテートし研修を行います。研修を行う連携施設は専攻医の希望や連携施設の状況を考慮し、内科専門研修プログラム管理委員会で決定します。連携施設でも専攻医が研修する施設の規則に則り、当直や当番を担当します。2 年次修了時点で経験すべき 70 疾患群のうち 45 疾患群以上、120 症例以上の経験を J-OSLER に登録します。また 29 症例の病歴要約（外科紹介 2 例、剖検１例を含む）も登録します。3 年次は基幹施設、または連携施設において研修を行います。主に経験が不足している領域や専攻医が特に研修を希望する領域を中心に研修を行います。研修を行う施設、診療科は専攻医の希望を尊重して、内科専門研修プログラム管理委員会で決定します。当直や当番は各施設の規則に則り担当します。内科専門研修修了時点で経験すべき 70 疾患群のうち 56 疾患群、160 症例以上の経験を J-OSLER へ登録し修了します。
②サブスペシャリティ並行研修コース
本コースも 2 年次修了までは基本的に内科総合研修コースと同様の研修を行います。3 年次には専攻医が希望するサブスペシャリティ研修を行うため、2 年次修了までに可能な限り、内科専門研修の修了要件である 70 疾患群のうち 56 疾患群、160 症例以上の経験を J-OSLER へ登録します。3 年次は基幹施設、または連携施設においてサブスペシャリティ専門研修を行います。研修を行う施設は専攻医の希望、施設の状況を考慮し研修管理委員会で決定します。当直や当番は各施設の規則に則り担当します。

51

VIII.

自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価の時期とフィードバックの時期

毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行います。評価終了後、1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくします。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつくします。
IX.

プログラム修了の基準

プログラム修了の基準は以下の 2 点です。
①J-OSLER を用いて、以下の 1)～6)の修了要件を満たすこと。
1） 主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします。その研修内容を J-OSLERに登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し、登録済みであること。
2） 29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理。
3） 学会発表あるいは論文発表を筆頭者で 2 件以上。
4） JMECC の受講。
5） 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講。
6） J-OSLER を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専
攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められること。
②当該専攻医が上記修了要件を充足していることを東北労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会
は確認し、研修期間修了約 1 か月前に東北労災病院内科専門医研修プログラム管理委員会で合議のうえ
統括責任者が修了判定を行います。
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識，技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は 3 年間（基幹施設 1 年以上＋連携・特別連携施設 1 年以上）とするが、修得が不十分な場
合、修得できるまで研修期間を 1 年単位で延長することがあります。
X.

専門医申請にむけての手順①必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）東北労災病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）②提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。
③内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります。
XI.

プログラムにおける待遇，ならびに各施設における待遇

在籍する研修施設での待遇については、各研修施設での待遇基準に従う。

52

XII.

プログラムの特色

1） 本プログラムは、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院である東北労災病院を基幹施設として、東北大学病院および仙台医療圏、大崎・栗原医療圏の連携施設・特別連携施設、また独立行政法
人労働者健康安全機構労災病院グループ内の内科研修基幹施設を連携とする研修群から構成されています。
2） 本プログラムでは各専攻医の目指すべき将来像を考慮したコースを用意しています。いずれのコー
スも研修期間を通じて、超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間は基幹施設１年以上＋連携施設・特別連携施設 1 年以上で合計 3 年間になります。
3） 本プログラムでは、症例をある時点で経験するということだけではなく、主たる担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
4） 基幹施設である東北労災病院は、宮城県仙台医療圏北部の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診連携の中核であります。よって内科領域全般にわたるコモンディジーズ、内科救急症例の経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、急性期から慢性期にわたり幅広く症例を経験し、そのような症例と通じて高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携を学ぶことができます。
5） 東北労災病院には神経内科、血液内科を標榜する科はありませんが、一部の症例を経験することは可能です。東北労災病院での研修期間で不足する症例に関しては、連携施設での研修期間中に補うことが可能です。
6） 専攻医 2 年修了時で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算
で 45 疾患群 120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録することを目標とします。そして専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医
ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成することを目標とします。
7） 専攻医 3 年修了時で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算
で 56 疾患群 160 症例以上を経験し、J-OSLER に登録します。また可能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群 200 症例以上の経験を目標とします。
XIII.

継続した Subspecialty 領域の研修の可否

カリキュラムの知識、技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
XIV.

逆評価の方法とプログラム改良姿勢

専攻医は J-OSLER を用いて無記名式逆評価を行います。逆評価は毎年 8 月と 2 月とに行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、東北労災病院内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
XV.

研修施設群内で何らかの問題が発生し，施設群内で解決が困難な場合の相談先

日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。

53

XVI.

その他

特になし。
整備基準 45 に対応

東北労災病院内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
I. 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割
1） 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会により決定されます。
2） 担当指導医は、専攻医が web にて J-OSLER にその研修内容を登録するので、その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
3） 担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、その都度、評価・承認します。
4） 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会からの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻医は Subspecialty の上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・
相談します。担当指導医と Subspecialty の上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整します。
5） 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
6） 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行います。
II. 専門研修の期間
1） 年次到達目標は、P.56 別表 1「東北労災病院内科専門研修において求められる「疾患群」、「症例数」、「病歴提出数」について」に示すとおりです。
2） 担当指導医は、内科専門研修プログラム管理委員会と協働して、3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専
攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修手帳 Web 版への記入を促します。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
3） 担当指導医は、内科専門研修プログラム管理委員会と協働して、6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
4） 担当指導医は、内科専門研修プログラム管理委員会と協働して、6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
5） 担当指導医は、内科専門研修プログラム管理委員会と協働して、毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指54

導医評価、ならびに 360 度評価を行います。評価終了後、1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い、形成的に指導します。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促します。
III.

個々の症例経験に対する評価方法と評価基準

1） 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価を行います。
2） 研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サマリ
作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する
場合に合格とし、担当指導医が承認を行います。
3） 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除、修正などを指導します。
IV. J-OSLER の利用法用
1） 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します。
2） 担当指導医による専攻医の評価、メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います。
3） 専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担
当指導医が承認します。
4） 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します。
5） 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します。担当指導医と内科専門研修プログラム管理委員会はその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します。
6） 担当指導医は、J-OSLER を用いて研修内容を評価し、修了要件を満たしているかを判断します。
V. 逆評価と J-OSLER を用いた指導医の指導状況把握
専攻医による J-OSLER を用いた無記名式逆評価の集計結果を、担当指導医、施設の研修委員、および内科専門研修管理委員会が閲覧します。集計結果に基づき、東北労災病院内科専門研修プログラムや指導医、
あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。
VI. 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて、臨時（毎年 8 月と 2 月とに予定の他に）で、J-OSLER を用いて専攻医自身の自己評価、担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を行
い、その結果を基に東北労災病院内科専門研修プログラム管理委員会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みみます。状況によっては、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います。
VII.

プログラムならびに各施設における指導医の待遇

基幹施設の指導医待遇は、東北労災病院給与規定によります。

55

VIII.

FD 講習の出席義務

厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。指導者研修（FD）の実施記録として、JOSLER を用います。
IX. 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」の活用
内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化のため、日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」を熟読し、形成的に指導します。
X. 研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。
XI. その他特になし。

56

別表 1 各年次到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが、他に異なる 15 疾患群の経験を加えて、合計 56
疾患群以上の経験とする。
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める。(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例、「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は、例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り、その登録が認められる。

57

別表 2
東北労災病院呼吸器内科専門研修

週間スケジュール

※ 他に毎月第一金曜日１６：３０にリハビリテーションカンファレンスがあります。
※ 救急患者・緊急入院患者は当番医、担当医が随時診察を行います。

58

59

60

61

62

別表 3
東北労災病院内科専門研修指導医一覧
東北労災病院
榊原 智博

三浦 元彦

小笠原 鉄郎

畠山 明

小山 二郎

小林 智夫

山川 暢

大矢内 幹

田中 光昭

白木 学

金野 敏

長澤 美穂

森川 直人

鴇田 藍

田代 祐介

半田 朋子

近藤 穣

中村 優

中村 麻里

宇塚 裕紀

谷津 年保

神田 学

天水 宏和

藤橋 敬英

枡 悠太郎

63