ディスカッサントⅠ

大気汚染と「中国社会」論
田口宏二朗

北京近辺の大気汚染という，まさに今そこにある危機をめぐり，問題の来源や対処法についてきわめてリアルな報告が行われた。歴史学を研究する立場から，この問題になんらかの発言をすることは可能か。北京を第二の故郷にする者として一定の当事者意識をもちつつ，いくつかの層次から考えてみたい。
まずは広めの対象設定を行ったばあい，都市空間の空気中に浮遊する微粒子が，人間の肺呼吸と景観に対し消極的かつ持続的な影響を与える状況の一つとして，北京の PM2.5 問題をとらえることができる。長期的なタイムスパンからみるならば，北京における浮遊物質は，久しく一種の風物詩の題材でもあった。とりわけ春から夏にかけての柳絮や黄砂は，季節を彩る賞美の対象であると同時に，都市環境を劣化させる原因でもある。16-17 世紀にかけて北京に住んだ浙江人・屠隆は，マスク（面衣）なしでは暮らせない首都での生活を慨嘆しつつ，故郷の「江村夕陽」と対比している［「在京与友人」］。
首都での喧噪，砂塵・泥濘は，特に南方出身者にとって耐えがたい環境を表徴するものだった。
外来者を峻拒する風土の構成要因としてみれば，粒子状物質が浮遊しているという状況そのものは，特に新奇な問題ではない。こう考えれば，逆にPM.2.5 問題の「新しさ」とその構造がみえてくる。この「新しさ」を見出す際には，以下 3 層の位相から腑分けすることが有益だろう。
1）発生メカニズムじたいの新奇性。長期的スパン・中短期的スパンの変79

動要因を考慮する必要がある。長期的には，土壌由来の黄砂のばあい，西北地域の森林被覆率が問題となる。中期的には，広く化石燃料使用を促進するような近代工業部門の成長や，都市化による人口集中という要因が重要である。そして今次の PM2.5 問題では，原因物質が粒径 2.5μm 以下の粒子で健康被害が甚大であり，排出元として自動車の排気ガスが特定化されている点が，鄧・藤田・王各報告において指摘されている。このばあい，20 世紀なかばより進行した工業化・都市化に加えて，特に 1980 年代以降における中国の経済成長と可処分所得の増大，北京の市域拡大と地価高騰，そしてこれにともなう通勤圏拡大といった短期的な諸要因が挙げられる。国際的にみれば，低成長時代を迎えて自国内需の頭打ちに悩む自動車メーカーが，雪崩をうつように中国市場を狙い撃ちにしており，中国都市部のモータリゼーションに拍車をかけている。加えて，自家用車所有が（特に男性において）社会的地位の代理指標となっている状況も重要であろう。中国都市部の若年・中年層
にとって，配偶者を見つける際には，「持家・自家用車あり（有車房）」という初期条件の有無が，死活的問題となっているのである。
2）認知メカニズムの新奇性。歴史学者の目からみれば，PM2.5 問題を「問題」としてとらえる機制そのものも分析の対象になりうる。中期的な動態としては，19 世紀末から 20 世紀なかばにかけての，国民-国家形成と総力戦体制，そして国民を定量的に把捉する趨勢があり，その延長線上に「国民の健康」が政策的な主題となるという大状況がある。同時に，大気を測定する計測機器や，疫学的分析の長足の進歩については，鄧報告から如実に窺えるところである。かつては煤煙・スモッグなどというなかば感覚的なとらえられかたしかされていなかった浮遊物質が，SOx や NOx といった物質の成分，粒子状物質（particulate matter）の粒径に応じた PM10 や PM2.5 など，きわめて緻密なかたちで分類・測定・評価されるようになっているのが注目に値する。
さらに王報告が伝える通り，人為的な環境改変に対して異議申立てを行う，（1972 年のストックホルム会議に始まる）国際的な環境意識の高まりも中期

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的状況として加えるべきだろう。短期的な相でいえば，近年の北京五輪・上海万博直前をピークとする「環保」「緑色文明」キャンペーンなど，自国の環境問題を自らの「後進性」と関連づけて語るやり方が，一定の妥当性を以て受け容れられる状況は，ここ 20-30 年の基調である。また，個人の「権利」意識の高まりと同時に，社会の貧富格差拡大も問題化したため，浮遊物質の排出主体に対する一種の社会運動を引き起こしつつある点も，王報告の主題のひとつであった。この部分に関しては，日本での公害訴訟と法整備の事例（松本報告）も，中国では参照対象となっている。
3）社会や公権力による対策・措置とその動態。冒頭に紹介した「面衣」の着用同様，PM2.5 に対しては日本製の空気清浄器の在庫が払底するなど，個別の自己防衛という面では通時的な側面もみられる。同時に，藤田・王・
松本各報告が明らかにするように，発生源の特定・排出規制・法整備や国際協力に至るまで，問題に対応するための技術的・法的な措置の社会的オプシ
ョンは，ますます豊富になっている。また排出枠取引のごとく，大気環境を実効的に改善するための市場システムの整備も，選択肢のひとつとしてあがるようになった（王報告）。
他方，これらの対策を制限するような各種要因も無視できない。そしてこれらの要因の多くは，しばしば「中国社会」に固着するものとして，歴史学的にはとらえられている。たとえばコースの定理において有名な，汚染物質排出源と被害者とのコーディネーションにおいては，「所有権が定義されているかぎりで」，法規制抜きでも市場的に解決されることになっている。ただし，物権法制定以後においても「所有権」保障の実効化が弱い中国社会において，外部性の内部化がスムーズに起こりうるかどうかは，大問題である。
他にも，法規制を実効化するための社会的調整にコストが発生している様相
は，王報告も触れる中国政府内の部門間対立から窺え，重要な阻害要因となっている。先に触れた 2）の位相との関連でいえば，PM2.5 の排出源の特定じたいが，政体の内部対立と無縁でないことも，メディアも報道するところである。一例を挙げる。2013 年末，PM2.5 の元凶として河北省の鉄鋼生産が81名指しされ，減産が方向づけられる事件があった。この背景としては，腐敗撲滅キャンペーンの対象である周永康・中央政治局常務委員と河北省書記との密な関係が取りざたされたことがあるという。以上は習政権内の政局と環境問題がリンクした事例であり，ある意味で古くて新しい問題なのである。
以上，歴史学の立場から喋々してきた内容は，いずれも，問題解決そのものに役立つというよりは（最初からそのようなことを期待されていないが），むしろ問題そのものを時間的スパンと包含する領域に応じてトリアージする方法論に関するものである。そして「問題」の大きさは，浮遊物質そのものの存在量・われわれの認知および存在特定能力，そしてその時々の社会で確定される「受忍限度」という，三者の変数によって決定される。いずれにせよ，「問題」がより長期的な構造に由来すればするほど，手をつけるためのコストも上昇するというのは，一般論としていえるだろう。
今後，「問題」はどのように解決されうるか。従来の中国型解決方法の一つとして，（たとえば清代の勧農政策・民国期の減租政策・1970 年代末の改革開放のごとく，地域単位でローカルな社会実験をまず行い，一定の成果があれば，政権中央の指導力を通じて広域的な規制を敢行する，というやり方が想定できる。これは，トマス=ロウスキら，E 学派と称される人々が 20 世紀末の経済開発政策について指摘するところである。2014 年 11 月の APEC首脳会議において久々に青空（APEC 藍）が出現した事例からみて，一定の説得力はある。だが，2 週間近くも市民生活に不自由を強いた（スチーム・遺体火葬の停止 etc.）との報道から判断するかぎり，このような強圧的な措置が永続的に実効性を保つとも考えにくい（そもそも大気汚染のような広域的現象は，地域的な局所レベルの社会実験の対象としてなじまない）。
現中華人民共和国政府が，かつての権威主義的体制を離脱せねばならないという課題を抱えている点に徴すれば，目下，少なくとも中短期的には，問題解決の難度はむしろ高まっているともいえる。

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