北海道体育学研究

47：1−13，2012

原著論文

食事指導と平行した運動実施支援による体力並びにメタボリックシンドロームの改善〜中高年女性における検討〜
百々瀬

いづみ1， 森

谷

伊

藤

和

枝1,2，山口牧田

章1,2，斉藤

絜1,2，小

林

良

子1， 清

水

真

理2，

敦

子1,2，鈴木純

子1,2，松

下

真

美1，

昌

之1,2，大久保岩男1,2，関谷

千

尋1,2

An improvement of physical fitness and the alleviation of symptoms of
metabolic syndrome through an exercise guidance concomitant with the eating
behavior change consultation - From the examination of a female senior citizen Izumi Momose1，Kiyoshi Moriya1,2，Ryouko Kobayashi1，Mari Shimizu2，Kazue Ito1,2，
Atsuko Yamaguchi1,2，Junko Suzuki1,2, Mami Matsushita1，Akira Makita1,2，Masayuki Saito1,2，
Iwao Ohkubo1,2，Chihiro Sekiya1,2

Abstract
For 4 months the T-clinic has held a health awareness and guidance course offered to local residents in orderto prevent and alleviate metabolic syndrome (MetS). In this study, we focused on the stages of physical acting
behavioral changes (PBC) and eating behavioral changes (EBC) in participants of a group educated by the stagematched exercise and eating guidance of the transtheoretical model (TTM) were compared with those of theanother group which were not educated as a control in order to examine the effects of programs of the T-clinic. The
educated group (E-G, n=50) and control group (C-G, n=29) of women participants of the T-clinic held from   April toAugust were the subjects. Scores of the stage of PBC and EBC, self efficacy (SE) and social support (SS), physicalfitness, body composition, blood test results, and nutrient intake were compared between both groups. In E-G, thePBC and EBC stage scores, the scores of SE and SS and the values of the diagnostic indices of MetS measured at
the end of the T-clinic program were significantly elevated. The scores of the PBC increased, however, the SE thatwere important for behavior change in C-G, did not. The improvement of the physical fitness indices was more
prominent in E-G than in C-G. In E-G, reduction of abdominal circumference, which is a key factor of MetS, wasnegatively correlated with the PBC and EBC scores and their SE scores, respectively. From the results, it becomes
clear that improvements of MetS criteria values concomitantly occurred with elevated physical acting SE and EBC
stage scores. The clinic offered consultation and guidance on resting, as well as on physical acting and diet for E-G,
and thus, overall lifestyle, including exercise habits through elevated SE and SS, became better in E-G. Finally,
improvement of the indices of physical fitness and MetS was observed to be more prominent in E-G than in C-G.
Key words : exercise guidance, transtheoretical model, self efficacy, physical fitness, metabolic syndrome

１．天使大学看護栄養学部栄養学科〒065−0013 札幌市東区北13条東３丁目
２．天使大学看護栄養学研究科栄養管理学専攻〒065−0013 札幌市東区北13条東３丁目
著者連絡先

百々瀬いづみmomose@tenshi.ac.jp

１．Department of Nutrition, School of Nursing andNutrition, Tenshi College
Kita13-jo Higashi 3-cyome，Higashi-ku，Sapporo, 065-0013
２．Division of Nutrition Management, Graduate
School of Nursing and Nutrition，Tenshi College
Kita13-jo Higashi 3-cyome，Higashi-ku，Sapporo, 065-0013

─ 1 ─

百々瀬

Ⅰ

緒

いづみほか

運動実施支援による体力と MetS の改善行ってきた．Bandura（1977, 1986, 1997）の社会的認知

言理論の基本的な考え方の一つであるセルフ・エフカシー

わが国では，1960年代以降の高度経済成長に伴い，過（SE）は TTM に統合されているが，SE が高まることで

剰栄養と運動不足が主要因となる生活習慣病が急増して行動変容が促進され，SE を高めるために改善目標の設いる．それに伴い国民医療費が年々増加し，生活習慣

定やセルフモニタリング（自己観察）が重要とあると考病関連の医療費適正化が大きな課題となっている（厚えられている．自己観察のために観察・測定して記録を

生統計協会，2009）．生活習慣病の中でも，高血圧，肥つけることで実施状況を客観的に評価できて有効である

満，耐糖能異常，脂質異常症が動脈硬化を促進する代謝とされている（松本，2009）．Ｔクリニックにおいても，症候群の重要な因子であるとして，WHO がメタボリッ

生活行動の改善目標を参加者に設定して貰い，歩数や体

クシンドローム（MetS）の概念を打ち出したのを受け重測定と日誌の記録等でセルフモニタリングを強めるよて，わが国では，2005年に，MetS の診断基準が発表さうにさせながら，個々人の変容段階に応じた運動・食事れた（メタボリックシンドローム診断基準検討委員会，等の個別指導と変容支援，集団指導を行うプログラムを

2005）．2008年実施の厚生労働省国民健康・栄養調査結

実施した結果，クリニック修了時には参加者の身体状況

果（健康・栄養調査会，2011）によると，MetS 該当者と MetS の改善が認められた．このような健康教育の取や該当予備者は40 〜 74歳の男性では２人に１人，女性

り組みは各所で行われており，村本・津下（2007）は食では５人に１人と考えられ，前年に比較すると男性では事と運動の介入によって行動変容ステージを実行期・維

横ばい，女性では微増の状況にあった．

持期に高める者を増加させ，３ヶ月間でウエスト周囲径

このような背景から，生活習慣病予防を重視する対策

を３cm 以上減少させたグループはそれ以外のグループとして，医療保険者は40歳以上75歳未満の加入者に対しに比べて MetS 診断指標値の改善が良好なことを認めてて特定健康診査（健診）及び特定保健指導を2008年度よいる．片山ら（2009）は，食習慣の改善（エネルギー摂り義務付けられ，これまで以上に一次予防対策に力を注取量低下）を行わない運動のみの介入によって体重減少

ぐ医療制度改革が行われた．

や体力向上に効果をあげ，笹井ら（2008）は，中高年肥

生活習慣改善の指導法として，近年，行動科学の手法

満男性を対象にして運動実践と食事改善の効果を比較しとその効果が改めて着目されている（岡山，2007）．行

ほぼ同程度と報告している．栄養・運動に休養・ストレ動科学の手法の一つに，Prochaska（1996）, Prochaska

ス対処を含め総合的に介入した高橋ら（2010）の研究でand Velicer（1997）, Prochaska et al.（2005）の行動変

は，体重や腹囲周囲径の減少等に効果的であったと報告

容ステージ理論（Transtheoretical Model：TTM）
があり，されている．しかし，これらの研究も，介入による効果

禁煙指導に関する研究と実践からスタートしたこの理論は報告されているが，非介入対照群との比較はされていは，現在では肥満対策・健康づくり等の多くの領域で応ない．一方，非介入対照群を設定し，体重減少を目標に用され，その妥当性が曽根ら（2006），竹中ら（2005），

して，食事・運動・ストレス対処などの複数行動の改善

赤松・武見（2007）の研究によっても追証・確認されてを指導・支援した Johnson et al.（2008）によるポピュ

いる．TTM は多くの理論を統合したモデルであり，行レーション・アプローチの介入研究によると介入群は非動変容ステージというコア概念と意思決定バランス，自介入群よりも体重減少が大きかった．介入方法としては，

己効力感，変容プロセスというサポート概念によって構

電話によるインタビューを行った後，TTM の概念に基成されている（須藤と吉池，2008）．個人差が大きい保づいた運動・食事等の行動変容段階や生活習慣等の評価

健指導の対象者には，画一的な指導では行動変容を促す

結果並びにその変容段階に対応した家庭でできる食事・効果が得られにくいことから，対象者が健康行動に対し運動・ストレス対処に関する教育用パンフレットを２年てどの程度の準備状況であるかを５段階のステージ（段間に４回送付することであった．対照群には電話インタ階）に当てはめて把握し，対象者の段階に合わせて指導

ビューのみが行われた．
上述した諸研究と異なる本研究の特徴として，TTM

内容を変えることで，より効果的に指導できる方法として評価されている．特定健診・特定保健指導でも，行動に基づくＴクリニックプログラムでは，教育グループ

科学の理論をもとに行動変容をめざした保健指導が求め（Ｇ）に対し運動，食生活，ストレス対処・休養の３行られている（厚生労働省，2007）．

動の包括的な改善支援を，講義形式の集団指導に合せて2008年度特定健診・特定保健指導の開始に先駆けて，個別面談で月２回３ケ月間，個人が決めた目標に対応し著者らは2006年から地域住民を対象に MetS 予防・改善てきめ細かく行ったこと，教育を行わない対照グルーを目的としたＴクリニックを開催し，それ以降は毎年クプ（Ｇ）を設けて比較研究をすすめたことがあげられ

リニック活動を継続している．Ｔクリニックでは身体組

る．Ｔクリニックの取り組みに関する成果の一部は，す成，尿・血液所見，栄養摂取量，体力等を測定するほか，

でに論文等で発表されている（清水ほか，2009；木谷ほ

TTM に基づいた運動行動・休養行動と食行動の変容段

か，2010；松下ほか，2010；清水ほか，2011a, b）が，階得点等を測定し，その変容段階に対応した変容支援を

これらには，教育を行わない対照Ｇの結果は含まれな─ 2 ─

Momose I．et al．Improvement of physical fitness and alleviation of MetS by exercise guidance
かった．Ｔクリニック参加者で認められた成果がプログ

週月２回の計８回を土（または日）曜日に設定し，９時

ラムに沿った教育効果であることを科学的に検証するた〜 12時30分の時間帯に開催した．教育Ｇは，Ｔクリニッ

めには，対照Ｇとの比較が不可欠であることから，2011

ク開始の初回（または１週間前）と７回目に測定等を２年にはじめて非介入の対照Ｇを設けた．運動面からＴク回うけた（表１）．運動や健康行動に関する講話と実技

リニックプログラムの効果を検討した論文も少なかった

指導を２〜６回目にうけ，２〜７回目に運動に関する（百々瀬ほか，2012）．本研究では，Ｔクリニックに参加

TTM に基づいた個別指導をうけた．栄養指導（個別指し食事指導に平行して運動実施の支援を受けた教育Ｇ

導，集団指導，バイキング形式による選択演習）は運動の運動並びに食行動変容段階，自己効力感（SE），ソー

指導とは異なるスタッフによって行われた．生活日誌をシャルサポート（SS）得点の変化と体力，食事摂取量，配布し，自宅で生活改善の目標を設定して記述させ，毎MetS 診断指標等の諸値における改善を，教育的介入を日の評価，起床・就寝時刻，主な生活活動とその時間，受けない対照Ｇの値と比較し，MetS 予防・改善に対す貸与した歩数計（ヘルスカウンター HJ-720IT ／オムロ

るＴクリニックプログラムの効果を運動面から科学的にン社，京都，日本）による毎日の歩数を記述させた．坂検証することを目的とする．

田（1996）のグラフ化体重日記を一部改変した日記を作成して貸与し，１日４回の秤量体重を記入するよう指示

Ⅱ．方し，セルフモニタリング効果を期待した．椅子に座って法できる運動のビデオテ−プ（すわろビクス／ブックハウ

１．対象者

ス HD 社，東京，日本）を貸与した．対照Ｇには，教育Ｔクリニック参加者は，教育Ｇ，対照Ｇともに，Ｔ大Ｇのクリニック１回目と７回目の日時に同一の測定等を学ホームページ，新聞，町内会の広報誌等にて一般公募行い，結果を知らせた．両Ｇのプログラム内容を表１にを行った．応募者の中から，MetS に該当しかつ治療中示した．

の重篤な病気の無い者を優先して選考した．

２−２）健康行動変容の個別支援と集団指導対象者は，性別により MetS 診断基準値等が異なるた

運動，食生活，ストレス対処と休養の３行動について，め，男女に分けて解析し，かつ，男性の人数が少ないた

生活記録並びに個人の歩数・体組成等の測定結果に基づめ，本研究では，両Ｇともに４−５月に調査・測定・検き面談方式で健康行動変容個別支援を行った．面談によ査（測定等と略す）を行った前値，３ヵ月後の７−８月

る変容支援は，個人の変容段階に対応した TTM の変容に測定等を実施した後値の２回の測定等データがそろっアプローチ法（松本，2002a）を用いて行われた．具体た女性のみとした．

的には，表２に示すとおり，前熟考期（行動変容を考え

教育Ｇは，測定項目等が定まった2008 〜 2010年の参ていない，不必要だと思っている）の対象者に対しては，加者72名中，男性22名を除く，女性50名（平均年齢59.2

目標を行動変容の必要性を自覚して貰うこととし，アプ±0.7, SEM, 歳）である．対照Ｇは，2011 年の参加者33

ローチ法としては，①対象者の運動に関する考え方や感

名中，男性４名を除く女性29名（平均年齢59.4±1.7歳）

情，運動が実践しにくい現状を話してもらう，②対象者である．教育Ｇと同時期に教育的介入を行わない対照期に必要な情報の提供を行う，③健康問題の存在に気づけ間を設け，教育Ｇと同じ測定等を実施し，全ての自己個るように支援するなどに心がけて介入した．熟考期（行人データを郵送で返却した．

動変容を考えているが，目に見える変化はない）の対象者に対しては，目標を動機づけと行動変容の必要性に気

２．実施時期，日程，内容

づいて貰うこととし，アプローチ法としては，①対象者

２−１）概要教育Ｇ対象の教育は，４月から８月の４ヶ月間に，隔
表１

表２

Ｔクリニックのプログラム内容（教育グループおよび対照
グループ）

─ 3 ─

Ｔクリニックの個人面談における運動行動変容のための支援内容（概略）

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による体力と MetS の改善

が行動変容に迷っている状態に理解を示し，②運動行動

用して，会場の体育館で自由に歩行やストレッチ，すわに対して何が障害かを明らかにし，③新しい行動を見た

ろビクス（椅子に座ってできる有酸素運動）等で身体をり体験する機会を作れるように支援するなどに心がけて動かす支援を行った．

介入した．準備期（対象者なりの行動変容が少し始まっ２−３）栄養指導・食行動変容の個別支援と集団指導ている）の対象者に対しては，目標を，行動変容の決心

受講前のエネルギー摂取量測定値を「糖尿病食品交換をすることとし，アプローチ法としては，①対象者に表」（日本糖尿病学会：2005）を用いて単位化（１単位：とって具体的で達成可能な行動計画を立てて一緒に検討

80kcal）し，個別支援においてその結果を示しながらエをし，②行動を変容させていくことができるという自信

ネルギー並びに各栄養素摂取量等の食事の問題点を説明を育てることなどに心がけて介入した．実行期（望ましし，各自に食行動の目標を設定させた．集団指導としてい行動変容が始まって６ケ月以内）の対象者に対しては，は，講話形式の健康教育が行われ（表１）．内容は，栄養・目標を，行動変容の決意を維持することとし，アプロー

食事に関連する「内臓脂肪を減らすための食事」，「血糖チ法としては，①家族などの周囲からの援助の利用，②を正常に保つための食事」，「脂質異常症を防ぐための食運動行動に必要な技術トレーニング（褒美，セルフモニ

事」，「血液や細胞の酸化を防ぐための食事」，「高血圧予タリング）の支援，③運動行動と結果の関係の理解でき

防・治療のための食事」であった．そのほかの集団指導るよう援助，④問題解決法などを話し合うなどしながらの内容としては，MetS の理解を促す「生活習慣病につ介入した．維持期（６ケ月を越えて望ましい行動が続いいて」，「悪い肥満と良い肥満」を行った．

ている）の対象者に対しては，目標を，逆戻りを防止し続けることとし，アプローチ法としては，①運動のでき

３．調査・測定・検査項目と方法

る機会・場所・施設等の紹介，②運動行動の妨げになり

３−１）運動行動変容段階得点並びに運動行動関連項目の質問紙調査そうな考え方や環境の整理，③運動行動実践と健康との運動行動変容段階の調査には，本プログラムの中で関係を再確認できるように話し合うなどしながら介入し

開 発 さ れ た 調 査 票（ 森 谷 と 清 水 , 2009） を 用 い た が，た．
参加者に生活日誌を配布し，起床・就寝時刻のほか，

Prochaska et al.（1996, 1997, 2005）の行動変容理論の

主な生活活動状況とその時間を記録させた．日誌には，考え方に基づいたものである．運動行動に関する設問で個人の状況に応じた運動の種類や方法，休養の取り方等は，５つの行動変容段階ごとに該当する選択肢得点が２について行動目標を立てて記述させ，達成状況を毎日自つずつあり，得点の１，２点は前熟考期，３，４点は熟考

己評価して記録させた．行動目標の自己決定（原則的に期，５，６点は準備期，７，８点は実行期，９，10点は維毎月）や，行動を実施し，実施度合の評価を毎日行うと持期に相当する．

いう一連のサイクルの中に介入する形で支援を行った．

運動行動と食行動の自己効力感の度合を測定するため

目標設定に当っては無理せず，本人が継続して取り組めに，標準化されて信頼性と妥当性のある調査票（森谷

そうなことを相談しながら決定し，自発的に運動や身体と清水 , 2009）を用い，運動では10項目の合計点（−30

活動量の増加をして貰う支援を行った．

点〜＋30点の範囲で，得点の高いほど自己効力感があ

対象者に具体的に示した運動の技術支援として，①歩ることを示す）を運動行動の Self Efficacy： SE 得点と数の増加につながる有酸素運動（ウォーキングを中心に，し，食行動では，関連する要素の多いことから20項目の自転車，水中運動，椅子を用いた運動，軽スポーツ，家合計点（−60点〜＋60点の範囲）を食行動の SE 得点と事等），②筋肉トレーニング（自重負荷によるスクワット，

した．ソーシャルサポートの度合いを測定するため，運サイジゴムや握力トレーニング器等），③ストレッチ（入動行動および食行動のソーシャルサポート得点（Social

浴後のストレッチ体操，テレビ・ラジオ体操等）の３領

Support：SS 得点）を標準化された調査票（森谷と清水 ,域から行った．

2009）を用いて求めた（４〜 20点の範囲で，得点の高集団指導として，講話形式の健康教育が行われ（表１），

いほどサポートのあることを示す）．朝食摂取，睡眠時間，

内容は，運動に関連する講話として「健康行動指導につ運動実施等の８つの健康的生活習慣の実施頻度についていて」，「体力の定義と評価法」，「身体活動を増やす工夫

は，森本（1997）による健康習慣指数（Health Practice〜すわろビクスほか」，「体力をアップするための運動とIndex：HPI）を４段階選択肢に改変した質問紙を用い体力測定について」，「無理なく楽しく続ける健康行動のて測定し，８項目の合計点（８〜 32点の範囲で，得点

工夫」，運動実技としては「ゲームで運動」「ウォーキンの高いほど健康習慣であることを示す）を HPI 得点としグスタンプラリー」を行い，休養に関する講話は「ストた．以上の質問紙によって，行動変容ステージ（段階）

レス対処と積極的休養」であった．個別支援の際には，の把握とともに，行動変容に関係が深いことが明らかに

スクワットなどの自重運動の方法や正しい姿勢での歩きなっていて TTM で重視される自己効力感やソーシャル方，掃除等の家事に運動を取り入れる方法などの運動をサポート，生活習慣の状況を評価した．

実演して体験させたり，個別指導・支援の待ち時間を利３−２）身体計測並びに体力測定─ 4 ─

Momose I．et al．Improvement of physical fitness and alleviation of MetS by exercise guidance
身長，腹囲（厚生労働省，2009）に加えて，体重と中性脂肪と HDL コレステロール濃度のほか，インスリ

体組成の測定（InBody720，Biospace 社，東京，日本），

ン濃度や HbA1c 値である．測定は，SRL 社（東京，日本）

血圧測定（HEM-7051ファジィ，オムロン社，京都，日本）に外注した．測定結果から，HOMA-R 指数を次式で求を行った．体力指標として，健康づくりのための運動指めた（= 空腹時血糖値（mg/dl）×空腹時インスリン濃針2006（厚生労働省運動所要量・運動指針の策定検討会，度（μ g/ml）÷405）．

2006）で推奨されている体力測定項目：「３分間歩行（持久力評価）」と「椅子の10回座り立ち（脚筋力評価）」に

４．統計解析

加えて，65歳以上を対象とする文部科学省新体力テスト

教育Ｇと対照Ｇの２群並びに運動（食）行動変容段階の測定項目（文部科学省，
1999）の中から５項目（握力，

得点の大小で分けた「認知レベル段階（CS）｣，「実行レ

長座体前屈，上体起こし，開眼片足立ち，10ｍ障害物歩ベル段階（BS）」の２群について，２群×クリニック事行）の計７項目の測定を行った．

前・事後の反復測定二元配置分散分析を行って，教育Ｇ

体力測定結果はセルフモニタリングの一つになり，運と対照Ｇ，CS と BS の２群間，クリニック事前・事後の動を継続する動機付けになることから，Ｔクリニック

有意差を求めた．事前と事後に有意差が認められる場合

では測定項目として取り入れている．木内ら（2008，の下位検定として，対応のあるｔ検定で群ごとに事前と2009）の研究では，行動変容技法を用いた大学新入生を事後を比較した．交互作用が有意なとき，２群間の前値対象にした４−５ヶ月間の体育授業によって，運動 SE

または後値について対応のないｔ検定を行った．５段階

得点等心理的指標値の上昇とともに健康関連体力の高まの各運動（食）行動変容段階にある対象者の分布の変りが示されている．筋持久力の指標である上体おこしの化，並びに MetS 該当者と該当予備者数の分布の変化を，レベルが向上したことから，セルフモニタリング法とし各Ｇの前値と後値についてマクニマー拡張検定（出村，て活用できると考えた．選択した７種の項目によって，

2007b）で解析した．MetS の鍵因子である腹囲の変化

筋力・筋持久力（握力・脚筋力と上体起こし），柔軟性

量とそれ以外の因子との関連の解析に，スピアマン順位（長座体前屈），全身持久性（３分間歩行），バランス能相関係数並びに重回帰分析（小塩，2004）を行った．本

（開眼片足立ち），動的バランス歩行能（10ｍ障害物歩行）研究の行動変容段階得点等は間隔量であるが，等間隔にを測定できる．対象者には高齢者も多いから安全性を考

５段階以上に分かれている場合の値は連続量として取り慮し（武井，2000），高額ではない道具で継続して測定扱える（２段階でも可能）という古谷野（1998）の見解

することが可能であることから、これらの項目を選定しに従って，ｔ検定を行った．各Ｇの行動変容段階得点とた．

その他の測定値との相関関係の分析に，スピアマンの順

３−３）運動量の把握

位相関係数を用いた．行動変容段階得点の後値は，教育

教育Ｇにおける運動量把握のため，貸与した歩数計に的介入期間の目標行動の改善程度と良く対応することがより，１日あたり積算歩数としっかり歩数（１分あたり報告されている（百々瀬ほか，2012；清水ほか，2011a,

60歩以上，
または10分間以上の継続運動を再計測した値）

b；Johnson et al.，2008）ため，本研究でも後値によるを毎日測定させ，Ｔクリニック開始時から１週間の１日

２群分け｛①認知レベル段階（Cognitive stages：CS）：

あたり平均値を前値，７，８月のうち最も歩数の多い１

行動変容段階が前熟考期，熟考期，準備期，②実行レ

週間の１日あたり平均値を後値とした．また，後値のベル段階（Behavioral stages：BS）：行動変容段階が実参考値として，７，
８月の１日あたり平均値を計算した．

行期と維持期｝，並びに相関関係等を検討する際の代表加えて，配布した生活日誌に主な生活活動状況とその時値として用いた．相関と重回帰分析に際して，後値を代間を記録させた．記載内容から身体活動量の増加に関係

表値として用いたのは行動変容段階得点の他に，心理すると考えられる項目を抽出し，カテゴリー化した．

的指標である SE と SS 得点であり，それ以外の諸値につ３−４）食事摂取状況調査

いて変化率（＝後値／前値）を用いた．統計ソフトは，

秤量法と撮影法の併用並びに BDHQ 法（佐々木式食SPSS Statistics 17.0J for Windows（SPSS 社）を使用し習慣アセスメント）による頻度法調査（Sasaki, et al.,た．得られた数値は平均値（Mean）±標準誤差（SEM）

1998）で，連続する３日間の食事調査（朝食・昼食・夕食・で表し，両側または片側検定により，危険率を５％未満間食）をＴクリニック開始前（１回目調査）と，第２回とした．片側検定は仮説が明確な時に用い，それ以外に目の測定等の１週間前の２回目調査の計２回行い，料理は両側検定とした（出村，2007a；浜田，2012；繁桝ほ

名および食品名とその量を記載してもらい，エクセル栄

か，2008）．即ち，TTM に基づく行動の変容支援によっ

養君 Ver.4（吉村，2007）並びに BDHQ 解析ソフトによて変容段階（得点）と SE・SS 得点は同じ方向に変化す

る摂取栄養素の算出と評価を行なった．

ること，段階（得点）が高まった時に体力指標や MetS

３−５）血液生化学検査

関連指標が改善することが報告（百々瀬ほか，2012；岡，

早朝空腹状態の座位にて採血し，血液検査を行った．
測定項目は，MetS 診断基準項目である空腹時血糖値，

2000）されていることから，測定指標値間の相関には片側検定，それ以外の検定には両側検定を用いた．

─ 5 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による体力と MetS の改善

５．倫理的配慮
すべての対象者にＴクリニック開始に先立ち，書面と口頭でＴクリニックの目的と内容を説明し，得られた個
人情報は研究目的以外に使用されないこと，採血や運動実施中に通常一般的範囲でリスクと不快感が生じる可能性があるが責任を持って対応すること，希望すれば不利
益無しに辞退できることを説明した上で参加同意書を提出して貰った．Ｔクリニックプログラムは，「Ｔ大学における人間を対象とする研究倫理委員会」において，研
究の科学的並びに倫理的妥当性についての審査と承認を経て実施された．
Ⅲ．結果

１．対象者のプロフィールと身体状況
クリニック開始時の対象者の年齢と身体状況を示す．
教育Ｇ対象者50名の平均年齢は，59.2±0.7（SEM）歳，
対照Ｇ29名の平均年齢は59.4±1.7歳であった．教育ＧのBMI：26.9±0.6，腹囲：95.2±1.2は，いずれも MetS 基
準値を越える値であった．対照Ｇの BMI：24.6±0.7，腹囲：87.8±1.9は基準以下ではあるが基準値に近い値であった．
図１

２．教育グル−プにおける指導・支援効果（対照グル−
プとの比較）
２−１）運動行動と食行動変容段階得点並びに行動変容
関連項目得点の変化
運動行動変容段階得点は，教育Ｇ前値の4.6±0.2点か教育Ｇと対照Ｇにおける運動行動（Ａ）と食行動（Ｂ）変
容段階に属する対象者の割合
マクニマー拡張検定によって前後比較を行った．
前値：クリニック開始時（第１回目に測定），後値：クリニッ
ク修了時（第７回目に測定）
教育Ｇ：教育的介入をうけたグループ（ｎ =50），対照Ｇ：
教育的介入をうけないグループ（ｎ =29）化が見られなかった（図１）．

ら後値6.7±0.3に，対照Ｇ前値の4.5±0.3から後値6.0±0.3

運動行動の SE 得点並びに SS 得点は，教育Ｇにおいてにと両Ｇにおいて有意に得点が増加した（表３）．一方，のみ後値の得点が前値より有意に高くなり，教育Ｇの後

食行動変容段階得点は，教育Ｇで有意に上昇したのに対値 SE 得点は対照Ｇのそれより有意に高かった（表３）．

し対照Ｇでは上昇が見られなかった（表３）．

食行動の SE 得点並びに SS 得点の変化は，運動行動の得教育と対照両Ｇの運動行動変容段階の前値では，「熟点の変化と類似していた（表３）．対照Ｇの運動行動変考期」に属する者の割合が多かったのに対し，後値では容段階得点は後値で前値より有意に高まったが，運動行「実行期」，「維持期」に属する者の割合が多くなり，運動 SE 得点と SS 得点，HPI 得点の上昇は認められなかっ動行動変容段階が高い段階に移行した者の割合が有意にた．対照Ｇにおける食行動変容段階得得点と食 SE 並び

増加した
（図１）
．
教育Ｇ食行動変容段階の変化も同様に，に食 SS 得点の変化は運動行動と異なり，いずれの値に熟考期から実行期に移行したのに対して，対照Ｇでは変も有意な変化は認められなかった．

表３

運動（食）行動の変容段階・自己効力感・社会的支援各得
点並びに健康習慣指数得点のグループ別変化２−２）教育・対照両グループにおける実行レベル段階と認知レベル段階別変化の比較
行動変容ステージ理論に基づいた諸研究の結果に従って，クリニック後値で運動（食）行動変容段階が実行期・維持期の実行レベル段階（BS）と準備期・熟考期・前熟考の認知レベル段階（CS）に分けた２群における行
動変容関連指標値（SE と SS 得点他）を比較して教育Ｇ並びに対照Ｇについて結果を示した（表４，表５）．教
育Ｇの運動行動 BS（50名中36名：72％）では，運動行
動変容段階得点と相伴った SE 得点・SS 得点の上昇が見られたのに対し，CS（50名中14名：28％）では全く見られなかった．教育Ｇの食行動 BS（50名中37名：74％）

─ 6 ─

Momose I．et al．Improvement of physical fitness and alleviation of MetS by exercise guidance
表４

運動（食）行動の変容段階・自己効力感・社会的支援各得
点並びに健康習慣指数得点のグループ別変化

表６

肥満指標と体力指標値のグループ別変化

表５

運動（食）行動の変容段階・自己効力感・社会的支援各得
点並びに健康習慣指数得点のグループ別変化

表７

生活日誌記録から抽出した身体活動量増加に寄与する生活
活動

でも，食行動変容段階得点と相伴った SE 得点・SS 得点の上昇が見られたのに対し，CS（50名中13名：26％）
では変化は小さかった（表４）．対照Ｇの運動行動 BS（29値の6943±331 歩から後値の8865±366歩に有意に増加

名中16名：55％）では，運動行動変容段階得点の上昇は（p<0.001）した．１日あたりの平均しっかり歩数は，前大きかったが相伴った SE 得点・SS 得点の変化はなかっ

値の1432±237歩から後値の2956±331歩に有意に増加した．CS（29名中13名：45％）ではいずれの値の変化もた（p<0.001）．後値参考値の７−８月の１日あたり平均全く見られなかった．対照Ｇの食行動 BS（29名中12名：

値は，積算歩数が7091±348歩，しっかり歩数は1591±41％）でも，食行動変容段階得点の上昇は見られたが相255歩で，前値と有意差はなかった．

伴った SE 得点・SS 得点の上昇はなかった．CS（29名中

生活日誌には，積算歩数の加算にはなりにくいが身体

17名：59％）では変化は全く見られなかった（表５）．

活動量の大きい生活活動を実施したことを記録している

２−３）体格指標値と体力指標値の変化者が多く，その内容は，椅子座位による有酸素運動であ

体格に関する肥満指標である体重，BMI，体脂肪率，

る「すわろビクス」や筋肉トレーニングの「スクワット」

体脂肪量は，両Ｇにおいて，前値に比べて後値で各々有を含む体操が最も多く，自転車走行や水中運動，畑・庭

意に減少（改善）した．体重の減少量でみると，教育Ｇ

仕事，家の周辺の大掃除などであり，表７に示した．こでは2.1±0.3kg であり，対照Ｇの0.6±0.3kg に比べて有れらの生活活動を整理すると，実施延べ人数は，５月に意に大きかった（表６）．

比べて６月，７月に増加した．

教育Ｇの体力指標値においては，握力と開眼片足立ち

２−５）食事摂取状況の変化

を除く５項目（筋力を測定する脚筋力と上体起こし，柔３日間の食事記録から算出した栄養素の摂取状況にお軟性を測る長座体前屈，持久力を測る３分間歩行，動的

いては，教育Ｇの１日あたりエネルギー摂取量，脂質摂バランス歩行能を測る10ｍ障害物歩行）において，後値

取量は後値で前値に比べて有意に減少した．対照Ｇの後の記録は前値より有意に伸びた（改善した）．一方，対値において，有意な変化は見られなかった（表８）．対照

照Ｇにおいては，記録が有意に伸びたのは３分間歩行値

Ｇの後値における１日あたりエネルギー摂取量，たんぱと10ｍ障害物歩行値であった（表６）．

く質摂取量は教育Ｇのそれより有意に大きな値であった．

２−４）教育グループにおける身体活動状況の変化

２−６）MetS 診断指標値の変化

教育Ｇにおいて測定した歩数および生活日誌上の身MetS 診断基準項目である腹囲，収縮期血圧・拡張期

体活動記録によると，１日あたりの平均積算歩数は前血圧，空腹時血糖，血清中性脂肪並びに HDL コレステ

─ 7 ─

百々瀬
表８

いづみほか

運動実施支援による体力と MetS の改善の診断指標である HbA1c 値，空腹時インスリン濃度，

食事摂取状況のグループ別変化

HOMA-R 指数の変化を見ると，教育Ｇの後値は前値に比べて有意に低下（改善）したが，対照Ｇでは変化が見られなかった（表９）．
２−７）腹囲変化率と体力・栄養素等摂取量並びに運動と食行動変容段階得点の関連
MetS 内臓脂肪蓄積の指標である腹囲は，教育Ｇにおいて前値に比べて後値で減少した（表９）ことから，腹囲変化率と運動並びに食事関連因子の諸値の変化との相
表９

メタボリックシンドローム診断指標値並びに糖尿病診断指標値のグループ別変化

関関係を検討した . 運動に関連する指標として，運動行
動変容段階得点と運動行動 SE と SS 得点並びに体力指標値とそれらの変化率，食事に関連する指標として，食行動変容段階得点と食行動 SE と SS 得点並びに栄養素等摂取量とそれらの変化率の相関関係である．その結果，教育Ｇにおいて運動行動変容段階得点（後値），運動行動
SE（後値）得点，食行動変容段階得点（後値）と食行
動 SE（後値）得点が，腹囲変化率との間に有意な負の相関を示した（表10）．体力指標値とその変化率並びに栄養素等摂取量とその変化率に，腹囲変化率と有意な相関を示した項目は見られなかった．体力指標値の中で相関係数が最大であった３分間歩行値（後値），栄養素等

ロ−ルの前値と後値における平均値の比較結果を，教育

摂取量の中で相関係数が最大であった脂質摂取量変化率

Ｇと対照Ｇについて表９に示した．これら MetS 診断指の値を表９に示した．対照Ｇにおいては，腹囲変化率

標各値の中で，教育Ｇの腹囲，収縮期血圧値，拡張期血と有意な負の相関を示した運動並びに食事関連因子は認

圧値，空腹時血糖値は，後値が前値に比べて有意に低下

められなかった．教育Ｇと対照Ｇを合わせた全体（ｎ（改善）した（表９）．一方，対照Ｇの空腹時血糖値は後=79）においては，運動行動 SE（後値）並びに食行動値が有意に増加（悪化）した．その他の診断指標値に変変容段階得点（後値）と腹囲変化率との間に有意な負の化は見られなかった（表９）．

相関関係が認められた（表10）．

腹囲が MetS 診断基準値に該当し，かつその他の診断基準３項目中２項目以上が該当する MetS 該当者および３．腹囲の変化を規定する運動と食事関連因子

１項目以下の MetS 該当予備者数は，教育Ｇの前値では，MetS の鍵因子であり，内臓脂肪蓄積の指標となる腹該当者10名（20.0％），該当予備者26名（52.0％）だった

囲を規定する食事関連因子を抽出するために，腹囲変化のに対し，後値では６名（12.0％），22名（44.0％）と有率を従属変数として，クリニック後値の運動行動 SE 得意に減少（改善）した．一方，対照Ｇの前値では，該当

表10

腹囲変化率と運動並びに食事関連因子の相関

表11

腹囲の変化を規定する運動と食事関連因子者２名（6.9％），該当予備者９名（31.0％）から，後値の３名（10.3％），10名（34.5％）に変化した（図２）．
代表的生活習慣病であり，MetS と関連の深い糖尿病

図２

メタボリックシンドローム診断基準該当者数の変化（％）
教育Ｇ：教育的介入をうけたグループ（ｎ =50），対照Ｇ：
教育的介入をうけないグループ（ｎ =29）

─ 8 ─

Momose I．et al．Improvement of physical fitness and alleviation of MetS by exercise guidance
点と食行動変容段階得点，並びに体力指標値並びに食事

ら，運動行動変容段階の高まりに SE の関与が支持され摂取量の中で相関係数が最大であった３分間歩行値（後る．運動の実践においては，SE を高めることが特に有値）と脂質摂取量変化率を説明変数とする重回帰分析を効な方法ではないかと考えられる．なぜなら，畑と土井行った．腹囲の変化に寄与する因子として抽出された変（2003）が述べるように，SE には「効力期待」と「結果数を，標準化回帰係数で表11に示した．重回帰分析によ期待」の両者が大切であり，運動によって体格や体力がり，腹囲変化率に寄与する因子として，食行動変容段階

改善するかもしれない（するに違いない）という「結果得点（後値）が負に回帰され，次いで運動行動 SE 得点（後期待」は，実際に体を動かすという動作（行動）を行う

値）が負に回帰された．腹囲を規定する因子として，運ことで，「このまま続けられるかもしれない（続けられ動行動 SE 得点と食行動変容段階得点が独立した重要なるに違いない）」という「効力期待」を持つ契機になる因子であることが示された．

と考えられる．Ｔクリニックでは教育Ｇ対象者に対し，運動に関する講話のほか，実際に身体を動かして貰う集

Ⅳ．考団実技指導や，個別支援の際に運動を実演して体験させ

察たり，個別指導の待ち時間を利用して体育館で歩行やす運動並びに食行動変容段階と関連指標値（自己効力感・わろビクス等で身体を動かして貰うよう支援を行った．

ソーシャルサポート得点）の変化

このような支援も，効力期待を持ちやすい働きかけにつＴクリニックプログラム参加者の後値における運動行

ながった可能性が考えられる．溝下ら（2011）は，運動

動変容段階（得点）は，前値に比べて両教育・対照Ｇに行動は食行動や休養行動などよりも，生活習慣変容段階

おいて高まった（表３，図１）．対照Ｇでは，TTM にの回答結果と実際の行動の一致度が高かったと報告してもとづく健康教育を受けていないにも関わらず，運動行

いるが，本研究においても運動行動変容段階の高まりと動変容段階得点の高まりが見られたが，運動行動の自己

実際の運動行動量の増大という結果の一致度は高いと推

効力感の度合いを表す SE 得点や，ソーシャルサポート

察され，体力測定結果の向上が両Ｇで認められた（表６）．

の度合いを表す SS 得点には高まりは見られなかった（表しかし，改善した体力指標数は教育Ｇが対照Ｇより大で３）．北海道のような北国においては，冬から春にかけあった．

て歩数が少なく，夏から秋にかけて歩数が増加するとい運動の継続にソーシャルサポートの程度が関連する

う季節差が報告されている（作山ほか，2003）ため，対という研究結果は多い（板倉ほか，2003；林田と石黒，照Ｇの後値の高まりは活動量の季節変動の表れと推察さ

2008）．林田・石黒（2008）が，運動の継続には社会的支援，れる．一方，教育Ｇでは，運動行動変容段階得点の高

その中でも家族のサポートが重要なポイントであったと

まりに運動行動 SE 得点や SS 得点の対応した高まりが見述べているが，Ｔクリニックにおいても，できるだけ家られた（表３）．TTM にもとづくＴクリニックプログ族の支援を得られるように働きかけ，家族（夫婦等）でラムによる教育は，スタッフによるソーシャルサポートの参加を促した．対象者の中には，夫が夜間のウォーキのなかで，運動実施の自己効力感を高めている点で，季ングに同行してくれたという例もよく聞かれたように，

節的な活動量増加の表れとは異なり，教育の効果が季節

対象者が男性の場合には家族のサポートは食事面が現れ変動による活動量増加に加算された結果と考えられる．

るのに対し，本研究のように女性の場合には運動面や心TTM では，認知レベル段階（CS）から実行レベル段階

理面において，家族のサポートが重要であり，その質と（BS）に移行することから，両レベル段階の対象者に２量が効果に影響すると考えられる．本研究の教育Ｇでは，分して行動変容段階得点，SE と SS 得点の変化を両教育・運動行動の後値 SS 得点が有意に高まり（表３），教育Ｇ

対照Ｇで比較した（表４・表５）結果でも，教育Ｇのの BS 群の行動変容段階得点と運動行動 SS 得点が後値でBS 群とは異なり，対照Ｇの BS 群では運動行動変容段階

有意に高まった（表４）ことは矛盾しない．
教育Ｇの食行動変容段階（得点）は，前値に比べて高得点は高いものの SE と SS 得点は低いという両値間の乖まった（表３，図１）が，運動行動変容段階（得点）の離が見られた．
自己効力感（SE）は，
TTM の重要な構成要素であるが，変化とは異なって，対照Ｇの変化は見られなかった．赤運動継続が SE と関連するという研究結果では，行動変松・武見（2007）は，運動等の健康行動に比べて食事に

容段階の高まりに伴って SE が増加することも報告され関連する要因が多いため行動変容に困難度が高いと述べている（岡，2003；Burbank and Riebe，2005）．一方，ている．季節変動の影響が見られた運動行動変容段階（得男子大学生に対して介入した荒井ほか（2005，2009）の点）とは異なって，食行動では対照Ｇの変化は小さかっ

研究においては，介入群は対照群に比べて運動 SE が増た．食行動 SE 得点と SS 得点でも，教育Ｇは行動変容段

加傾向にあり，比較的低い強度の身体活動行動を示す日

階得点と相伴って上昇したが，対照Ｇでは変化が見られ常活動性得点において介入群で対照群より高まる傾向がなかった（表３，表４，表５）．

報告されている．本研究結果でも，教育Ｇの運動行動

教育的介入がない場合でも身体活動・運動量の増加はの SE 得点に顕著な高まりが認められた（表３）ことか行われるが，要素が多くて複雑な食事の改善には教育が

─ 9 ─

百々瀬

いづみほか

運動実施支援による体力と MetS の改善必須であるように推察される．TTM では，認知段階かる，階段を歩くなどの生活活動の増加が，５月に比べ６，

ら実行段階へ移行する過程で，「わかる」から「できる」

７月に認められた（表７）．木内ほか（2008）が，男子と移行していくことが継続のために重要と考えられる．

大学生を対象とした介入教育により，運動・スポーツへ認知せずに実施している運動行動は，長期間継続し続けの介入効果は認められなかったものの，日常活動性に有る効果，即ち運動の習慣化効果という点で教育Ｇには及

意な介入効果が認められたことを報告していることからばないと推察される．Peterson et al.（1999）は，運動推察されるように，Ｔクリニックの教育Ｇでも，歩数計

行動変容段階に応じたメッセージを利用した介入群１，には表れにくい運動・身体活動も含め実際の運動量を増標準的なメッセージを利用した介入群２，メッセージを加させた結果が体力向上に反映されたと考えられる．２

送らない対照群の３群に無作為に割り付けた対象者につか月間（全８回）介入した健康づくり教室において，栄いて，
６週間後の身体活動量増加を測定した．その結果，

養・運動・休養の包括的指導を行ったことが効果を表し，変容段階に応じたメッセージを利用した介入群１では，教室開始前よりも教室終了直後，さらには教室終了１週

身体活動に伴うエネルギー消費量が増加し，運動行動変間後，３週間後と，時間が経過するにつれて，運動の実容段階が認知レベルから行動レベル段階への移行率が高

施頻度が高まったという結果が報告されているが，対照かった．中高年者を中心に介入が試みられた地域，職域，群を置いていないため包括的指導の効果と結論づけるの臨床場面での身体活動水準や行動変容に対する TTM には困難である（高橋ほか，2010）．Ｔクリニックでも，基づく運動の習慣化効果は，概ね目標を達成していると同様に栄養・運動・休養について包括的に指導を行って評価されている（岡，2000）．従って，Ｔクリニックプ

おり，運動の支援については，一方的に運動プログラム

ログラムで実施している個人を対象とした面談による運を提示して実施させる形式ではなく，対象者自らが継続動や食行動変容支援や，講義形式による行動変容指導のに無理のない運動・身体活動を目標に選択して主体的に有効性が確認される結果と考えられる．

実践するように支援しているため，Ｔクリニック終了後も，運動が継続している可能性が推察される．なお，歩運動（食）行動変容段階の高まりと体力の向上並びに数の後値にＴクリニック後半７−８月における最高記録

Mets 予防・改善の関連の１週間を選んで用いたことには批判があるかもしれな

教育Ｇでは，体力指標として測定した７項目のうち，

い．教育Ｇ対象者の１日あたり歩数は多い日もあれば少歩数計で測った積算歩数の増加と関連が深い持久的体力ない日もあって，段々と歩く距離（歩数）が伸びていくの指標である３分間歩行，動的バランス歩行能の指標でため，月単位の平均値では歩数の増加を評価できなかっある10ｍ障害物歩行，筋力・筋持久力の指標である脚筋たため，本研究では１週間の最高値を示した歩数を歩数

力並びに上体起こし，柔軟性を測る長座体前屈の後値で能力の改善と考えて採用した．
教育Ｇでは，運動行動の変容と食行動の変容は相伴っ有意に記録を伸ばし，対照Ｇの３分間歩行と10ｍ障害物て生じていることが明らかになった（表３，表４）．教歩行の２項目よりも改善項目数が多かった（表６）．
肥満指標である体重，BMI，体脂肪率においては，両育Ｇでは実際の食事内容が改善されたことも食事摂取状

Ｇともに後値に有意な減少が認められた（表６）が，況結果から明らかである（表８）．Ｔクリニックプログ

MetS 診断基準項目である腹囲，収縮期血圧・拡張期血ラムでは，運動，食事，休養行動を３本柱とした生活習

圧，
空腹時血糖は，後値が前値に比べて有意に低下（改善）

慣改善に取り組むように個々人の変容段階に合わせて支したのに対して対照Ｇの空腹時血糖値は後値が有意に増援したことが生活全体を健康的に変容し，維持すること加（悪化）し，それ以外の値には変化が見られなかったを可能とし，結果的に血液状態や体格等の身体状況が改（表９）．心疾患，脳血管疾患の危険因子となる血圧値の善し，体力の向上や MetS の予防・改善へとつながった

改善や糖尿病に関連する指標である HbA1c と空腹時イものと考えられる．TTM に基づく１年間の体重減少プ

ンスリン濃度，HOMA-R 指数においても，教育Ｇのみ

ログラムで，千人規模の地域住民を対象に無作為化割りで有意な改善が見られた（表９）．MetS 該当者と該当予付けで介入し，事前調査は電話で，その後は郵送法で行っ備者数の変化においても，教育Ｇでは有意に人数の減少た研究が報告されている（Johnson et al.，2008）．介入（改善）が見られたが，対照Ｇでは変化がなかった（図２）．

群には，TTM の概念に基づいた個人ごとの評価結果と上記の体力の向上並びに Mets 予防・改善は，Ｔクリ

家庭でできる食生活，運動，ストレス対処等の生活行動

ニックプログラムの教育効果と考えられる．対照Ｇにおを掲載した教育用パンフレットを年４回送付している．

ける体力の改善は，運動行動変容段階得点の高まりと合その結果，介入群は対照群より体重減少が大きく，総合

い待った季節的な歩行の増加による結果と推察される的な健康行動変容が効果的に進んだことが報告されていが，教育Ｇにおいては，毎日の記録を依頼した「生活日る．Ｔクリニックの教育Ｇに対しては，運動行動の変容

誌」の中から，積算歩数の増加のほか，歩数計には表わと同時に食行動変容とストレス対処・休養行動の変容もれにくい椅子座位の運動である「すわろビクス運動」や支援し，食生活の改善効果が認められている（木谷ほか，「水中運動」の実践，座位よりも立位での生活を多くす

2010；清水ほか，2011a, b）．従って TTM に基づいた運─ 10 ─

Momose I．et al．Improvement of physical fitness and alleviation of MetS by exercise guidance
謝動実施の支援を食指導と平行して行うことで，対象者の辞

T クリニックに参加者の皆様とデータ整理を補助して体力向上，MetS 改善の進むことが支持されたと考えらいただいた石川ひろみ氏に深謝いたします。

れる．
本研究における限界

文

男性参加者数が不十分のため女性のみの解析結果であることは，母集団の偏りがある点で限界を有する．Ｔク

献赤松利恵・武見ゆかり（2007）トランスセオレティカル・

リニックに対照Ｇを設定したのは2011年が初めてのためモデルの栄養教育への適用．日健教誌，15：3-17．

男性参加者数は不十分であったが，2012年以降も対照Ｇ

荒井弘和・木内敦詞・中村友浩・浦井良太郎（2005）行を設けることで改善をしていく予定である．また，運動

動変容技法を取り入れた体育授業が男子大学生の身量の評価指標として歩数計で測定した１日あたり歩数を体活動量と運動セルフ・エフィカシーにもたらす効

用い，その後値として，Ｔクリニック後半の１週間に最果．体育学研究，50：459-466．

高値を示した歩数を歩行能力の改善指標と考えて採用し荒井弘和・木内敦詞・浦井良太郎（2009）運動行動の変たことにも慎重な判断が求められよう．今後さらに客観

容ステージに対応した体育授業プログラムが大学性に優れた運動量の評価指標を見つけ出すことが必要で生の運動習慣に与える効果．体育学研究，54：367-あり，本研究の限界と考えられる．

379．

Ⅴ．結

Bandura, A.（1977）Self-efficacy; toward a unifying

論

theory of behavioral change，Psychol. Rev., 84：
191-215.

MetS 予防・改善を目的として開催した「Ｔクリニッ
クプログラム」の効果を，食事指導に平行して運動実施

Bundura, A.（1986）Social foundations of thought andの支援を行った教育Ｇと健康的介入を行わない対照Ｇを

action，The Health Psychology Reader, 94-106.

比較して科学的検証を行った．その結果，教育Ｇと対照

Bandura, A.（1997）Sources of self-efficacy. The

Ｇには，次のような違いが明らかとなり，Ｔクリニック

exercise of control，WH Freeman and Company.,
97-115.

のプログラム効果が確認された．
１．教育Ｇ，対照Ｇともに，前値に比べて３ヶ月後の後Burbank, P．M., and Riebe, D.：竹中晃二監訳（2005）

値で運動行動変容段階得点は有意に高まったが，運

高齢者の運動と行動変容．ブックハウス HD：東京，

動行動 SE 得点と SS 得点，HPI 得点が高まったのは93.

教育Ｇのみであった．食行動変容段階得点，食行動

出村慎一（2007a）健康・スポーツ科学のための研究方

SE と SS 得点は教育Ｇのみで上昇した．体重，体脂法−研究計画の立て方とデータ処理方法−．杏林書院：東京，121-122．

肪率値は両Ｇにおいて有意に改善したが，MetS 診
断指標値の腹囲，血圧，血糖値が有意に改善したの

出村慎一（2007b）健康・スポーツ科学のための研究方

は教育Ｇのみであった．糖尿病指標の HbA1c，イ法−研究計画の立て方とデータ処理方法−．杏林書

ンスリン濃度，HOMA-R 指数も教育Ｇのみで改善院：東京，206-212.

した．教育Ｇの体力指標では，持久力の指標である

浜田知久馬（2012）新版学会・論文発表のための統計学

３分間歩行，動的バランス歩行能の指標である10ｍ−統計パッケージを誤用しないために−．真興交易

障害物歩行，筋持久力の指標である脚筋力と上体起

医書出版部：東京，89 -90．

こし，柔軟性を測る長座体前屈で有意に改善したの

畑栄一・土井由利子（2003）行動科学〜健康づくりのための理論と応用．南江堂：東京，1-6.

に対し，対照Ｇでは３分間歩行と10ｍ障害物歩行と林田はるみ・石黒友康（2008）なぜ糖尿病患者は運動療の２項目のみに改善が認められた．

法からドロップアウトするのか．健康科学大学紀要，

２．教育Ｇでは，MetS の鍵因子，
腹囲の減少と運動（食）181-193.

両行動の変容段階得点，運動（食）両行動 SE 得点
間に負の相関が各々認められ，TTM に基づく行動

板倉正弥・岡浩一朗・武田典子・渡辺雄一郎・中村好男

変容が推察された．教育Ｇと対照Ｇ全体では，腹囲（2003）成人の運動行動と運動ソーシャルサポートの減少に食行動変容段階得点と運動 SE が負に回帰の関係．ウォーキング研究，7：151-158.
Johnson, S.S., Paiva, A.L., Cummins, C.O., Johenson,

された．
３．Ｔクリニックの教育Ｇ対象者は，対照Ｇに比べてJ.L., Dyment, S.J., Wright, J.A., Prochaska,

体力向上，MetS 改善の進むことが確認され，TTM

J.O., Prochaska, J.M., and Sherman, K.（2008）に基づいて食事指導と平行した運動実施支援を行う

Transtheoretical model-based multiple behavior

Ｔクリニックプログラムは，MetS 改善に有効であintervention for weight management：

ることが明らかになった．

Effectiveness on a population basis. Prev. Med.,─ 11 ─

百々瀬

いづみほか

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平成24年４月２日

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平成24年７月19日

受理