研究トーク 質疑応答

新型コロナウィルス（COVID-19）問題と気候変動問題―「緑の回復」による同時解決へ―
回答者：安成 哲三（総合地球環境学研究所 所⻑）1.

気候変動を研究する際に、⼈間活動による気温変化と、氷河期・間氷期の変動といった⼈間以外の要因による変動を、どのように分けて考えていますでしょうか？また、⼈間による気温変動は、氷河期になった場合には、ほぼ無⼒ではないかと思いますが、それについてはどのように考えてらっしゃいますでしょうか？
確かに氷期・間氷期の変動は、地球全体での平均気温が 10℃前後変動するという⾮常に⼤きなものです。10 万年スケールでのこのサイクルは、地球規模での氷床変動、海洋の深層⽔循環、炭素循環に加え、数万年から 10 万年周期の地球の公転軌道要素の変化に伴う太陽からの⽇射量分布の変化（いわゆるミランコビッチ・サイクル）が密接に相互作⽤して⽣じていることが、そのメカニズムとして明らかになっています。その中で、CO2 の⼤気中の濃度は 180〜280PPM の間で変動して、氷期サイクルに影響しています。ミランコ
ビッチサイクルによって、今後も氷期に⼊っていく可能性も議論されていますが、最近のいくつかの気候モデルによる研究では、新たな指摘もあります。すなわち、現在の濃度は400ppm を超えており、今後さらに増加する可能性がある状態では、氷期サイクルが壊れてしまい、氷期にはならないという結果も出ています。
（詳しくは、安成哲三著『地球気候学』東⼤出版会、2019 などを参照してください。
）もちろん、まだまだ研究が必要です
が、地球の気候システムは、⾮線形で複雑なシステムであり、⾃然の氷期サイクルをただ重ねて、地球温暖化の影響を評価することはできません。

2.

ヒトが存在してない古代から地球は寒冷、温暖を繰り返していたと思います。それ故、気温上昇の学説には、ＣＯ2 要因以外にもあるかと思います。この意⾒についてはどう思いますか。
氷期以降の 1 万年前から現在の地球の気候の⾃然変動、変化は、もちろん、ありました。太陽活動や⽕⼭活動などが特に⼤きいです。ただ、産業⾰命以降の変化（温暖化）は、氷期以降では、地球規模で最も顕著な変化として現れています。気候の⾃然変動には、数年から数⼗年周期程度までの変動が地球気候の「ゆらぎ」として存在しています。
だから、CO2 増加による気温変動なども、線形的ではなく、ゆらゆらしながら、次第に増加していることになります。

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3.

CO2 が増えると温暖化になるといいますが、⼆酸化炭素が増えると暖かくなる以外に困ることってあるんでしょうか。息苦しくなりますか？
CO2 増加や動物の呼吸に与える影響は、もっと⾼い濃度になった時のはずです。息苦しくなるのは、むしろ酸素不⾜ではないでしょうか。（地球研で部屋の中で CO2 濃度を測定していたことがありますが、多くの⼈が集まって会議などをすると、1000ppm 程度には簡単になります。そんな時でも、⼀部の⼈に頭痛がでる程度です。）
CO2 増加で、植物の光合成活動が活発になって、CO2 を抑えるのではないかという研究もありますが、植物は、同時に気温や降⽔量の影響も受けて、農業は全般的には打撃を受ける⽅向が強いと報告のほうが多くなっています。さらに、気候の温暖化に伴う⼤気中の⽔蒸気量の増加が、異常気象の増加や甚⼤化を伴い、⼀⽅で、⼤気循環の変化により、⼀部の地域の乾燥化（とそれに伴う森林⽕災の頻発など）してきていることなどが、現在、⼤きな問題となっています。

4.

コロナ禍で産業が停滞することに、⼈々は耐えられないことが実証されました。産業の健全な発展と、CO2 削減は両⽴出来そうもありません。産業と両⽴する解決策は何かありますか?
コロナ禍の対応と地球温暖化は相いれないということは、これまでの、あるいは現在の私たちの経済活動やそれに伴う価値観などを変えない、という⽣活を前提にしています。
「緑の回復」はこれまでの⼤量消費や無制限の運輸・交通活動の拡⼤などを前提とした⽣活様式、⽣活態度を⼤きく変えねばならない、ということです。さらにいえば、現在の世界の CO2 排出量の 50%は、世界の富裕層のトップ 10%の活動に因っているという報告もあります。エネルギーや資源を使える者だけが⾃由に使ってもいいという新⾃由主義にもとづく現在の資本主義体制を、（資源や環境すべてをふくむ）地球という⼈類共有の財産（グローバル・コモンズ）に沿った経済体制に変えていけるかという⼤問題への根本的な解決につながるのではないでしょうか。

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5.

途中で、⼈間活動を減少させれば、排出が改善して良いというようにも聞こえました。その趣旨であってますでしょうか。
基本的にはその通りです。これまで、あるいは現在も経済成⻑ありきで、私たちの社会体制や⽣活を考えてきましたが、⼈間の⽣存と活動を⽀える地球のキャパシティは無限ではありません。特に⽯油・⽯炭などの化⽯資源を前提とした経済成⻑は、地球環境を悪化させるだけで持続可能であるとは思えません。

6.

現状の世界についてのレビューはよくわかったのですが、地球研の活動は具体的にどんなことになるのでしょうか？
地球研では、いかに「緑の回復」をめざせるか、特に社会システムの変容をどうすべきかを、いくつかのプロジェクトなどを通して、⽂理融合の学際研究と社会（⾃治体など）との協働で進めています。地球研は、特に「緑の回復」にむけて、どのような社会に転換していくべきか、という視点に関⼼のある研究者が多いです。

7.

⼈間が⾷べる動物性⾷品を植物性に変えることでどれだけ⼆酸化炭素排泄を節約できるのでしょうか。総合地球環境学研究所の先⽣にお願い致します。
⾷物を動物性⾷品から植物性⾷品に変えていくことは、基本的に重要です。その CO2 排出量への影響には、さまざまな⾒積もりがあります。動物性⾷品の問題は、家畜を飼うための飼料が膨⼤に必要であり、その飼料⽣産のために、熱帯林伐採して牧場にしていくということが、特にブラジルなどで⼤々的に⾏われており、これが炭素循環を通して、CO2増加に効いています。その⾒積もりは、IPCC 報告などでもまとめられています。

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8.

⼆酸化炭素排泄ゼロにする現実的なひとりひとりができることは何ですか？ペットボトルの廃⽌も必要ですよね。
ひとりひとりでできることはいろいろあると思います。基本的には、⽯油・⽯炭などの化⽯資源利⽤の⽣産・消費は極⼒抑えていくことですね。ペットボトルの廃⽌もその⼀環でしょう。
（ペットボトルは、プラゴミによる海洋汚染防⽌の観点からも⽌めていくべきですね。
）
ただ、現在、パリ協定などでめざしている CO2 排出量ゼロには、エネルギー源を太陽光などの再⽣エネルギーに転換していくことが基本的に重要です。個⼈の住宅でも、太陽光発電などを積極的に導⼊すべきでしょう。
（我が家でも 2 年前に太陽光パネルをつけまし
たが、⾃宅で使⽤する電気のかなりの分が賄えることがわかりました。
）

9.

光合成により co2 を減らしていくことができると思うんですが、1 次産業をもっと活性化させて、作物や藻類などの植物を⼤量に育てることで、それによる光合成は co2 を減らす事に期待できますか？また、砂漠の緑化にコケ類はその効果は期待できると思いますか？
1 次産業を活性化させることは、植林などとは異なり、直接的に CO2 削減問題にどの程度貢献できるか難しいところですが、例えば、地産地消型の農業を都市周辺で活性化することは、流通・輸送などのエネルギーを減らすことなども含め、間接的に CO2 削減に貢献できます。また、最近注⽬されているのが、畑地を利⽤した太陽光発電と農業をシェアするソーラーシェアリング事業です。間隔を空けた太陽光パネルを畑地の上に設置することで、農業と発電の両⽅が可能になり、地球研のプロジェクトの⼀部で試験的に運⽤されています。
砂漠緑化とコケ類については、私はよくわかりません。⼀部のコケ類（ツノゴケ）が CO2固定に有効という話がありますが、コケは⼀般的に湿ったところでしか⽣育できないので、砂漠緑化にはあまり効かないのではないでしょうか。

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10. コロナ禍において、これから私たちはどう⽣活していけばよろしいでしょうか。難しい時代になりました。
現在の世界的なウィルス感染（パンデミック）は、これまでの⼈類の歴史を振り返っても、数年かかるかもしれませんが、必ず終息します。ただ、今回のコロナ禍での教訓や新しい⽣活スタイル（テレワークの普及やスローな⽣活など）を、地球環境問題の改善も含めたポストコロナ社会にできるだけ⽣かす機会と、前向きに考えるべきではないでしょうか。

11. アメリカがパリ協定を離脱したことの影響はどのくらいありますか？
まだ完全に離脱したわけではないですが、ほんとに離脱したら、世界第⼆の CO2 排出国ですから、⼤変⼤きな影響が予想されます。ただ、アメリカは⽂字通り「合州国」で、各州（例えばカリフォルニア州など）や都市などの⾃治体レベルでは、脱炭素化政策を積極的に進めているところが多く、どの程度の影響になるか、不透明な部分も⼤きいです。幸いなことに、中国や EU を含め、脱炭素化への取組は⾮常に積極的です。むしろ、いつもアメリカの政策を伺いながら進めている⽇本政府の取組が⼼配です。

12. ⽕⼒発電ベースから⼆酸化炭素⾮排出性の発電に帰ることで、我々⼀般市⺠が特に⽣活の変化を意識することなく⼆酸化炭素の排出を抑えるというようなシナリオには実現性はありますでしょうか？
ようやくエネルギー問題担当の経産省も、再⽣エネルギーを第⼀にしていくという⽅針に転換することに腰を上げたことは⼤きいと考えます。ただ、エネルギー問題の解決には、⼀般市⺠レベルでの省エネへの姿勢が⼤切です。特に、異常気象の頻発や海洋温暖化などをふくむ気候危機を回避するためには、2050 年前後に世界の CO2 排出量をゼロにするという、極めてハードルの⾼い⽬標の達成が必要です。右肩上がりのエネルギー消費を極⼒抑えるという、市⺠レベルでの姿勢と取り組みなしに、この⽬標の達成は困難です。