教育課程及び履修方法等に関する規程
学則第２２条、第２３条、第２４条、第２５条、第２６条、第２７条、第２８条の規定に基づく、教育課程及び履修方法等について次のように定める。
１．履修方法（１）学則第２２条、第２３条、第２４条、第２５条に基づいて履修する。
（２）授業時間は１日４時限を原則とする。
※臨床実習の時間は別に定める。
（３）学校内の授業時間は１時限９０分とし、自己学習を含め１２０分とする。
（４）講義によっては、授業時間の変更・延長もありうる。
（５）時間割は学年毎に配布し、授業の変更は掲示等により連絡する。
時限

１

２

３

４５

時間

９：００～
１０：３０

１０：４５～
１２：１５

１３：１５～
１４：４５

１５：００～
１６：３０

１６：４５～
１８：１５

２．授業の出欠席（１）各科目、履修時間の３分の２以上を出席しなければならない。
（２）学外実習科目については原則欠席を認めない。但し、やむを得ない理由がある場合には、出席すべき日数の１０分の１を超えない範囲で認めるが、その際必ず欠席届を提出すること。
（３）欠席する場合は、授業開始前までに各担任に届けなければならない。
（４）遅刻・早退は２０分以内とし、それを超えた場合及び当日中に届出なかった場合は欠席とする。さらに遅刻・早退は２回で欠席１回として扱う。
３．受験資格（１）試験は、科目ごとに所定の履修時間の３分の２以上出席していなければ受験することができない。
（２）授業料、その他納入金の未納者は受験することができない。但し、学校長がやむを得ないと認める場合は、この限りではない。
（３）試験開始時間より２０分を超え欠席扱いとなった場合、受験することはできない。
４．試験方法（１）科目試験の方法には、筆記・口頭・提出課題・実技等がある。
（２）実施にあたっては、数種類の試験の方法を併用することがある。
５．試験期日（１）試験期日は、１週間前までに発表することを原則とする。
６．受験上の注意事項（１）次に該当する者は試験場に入室できない。
①受験資格を有しない者。
②監督者の許可なしに試験場から退室した者。
③学生証を携行しない者。
④追・再試験で受験票を持たない者。
※上記③、④において不備（不携行、古いものや違うものを持参するなど）があった場合、以下の対応とする。

判

断

備

考

・初回は反省文の提出を前提に受験は可能
・反省文の内容と成績が伴っている場合は合格
以下、ａ～ｃに該当する場合
ａ：学生証または再受験票の忘れが２回目
ｂ：反省文の未提出、提出遅れがあった場合
Ｂ
２回目
ｃ：反省文の内容が不十分であった場合・受験は可能だが、訓告処分とし保護者面談・再度反省文を提出し、内容と成績が伴っている場合は合格・懲戒処分「訓告」の判断後に、忘れ等があった場合には、Ｃ
３回目受験不可（２）試験場へ入室する場合は、次のことに注意する。
①特別な指示がない限り原則的に学生証、筆記用具、時計以外は持ち込まないこと。
②上記以外のものや机の中及び周辺に教科書、参考書、ノート等がある場合には不正行為とみなす。
（３）試験開始後、４５分経過した時点で途中退出を認める。ただし、途中退出した場合、原則再入室は認めない。
（４）不正行為が発覚した場合や不正行為とみなされる行為があった場合、試験中であれば直ちに退室とする。
Ａ初回

７．学習評価（１）各科目の学習評価は、科目試験等の成績にて行うが、平常の学習態度及び出席状況等を考慮し総合的に評価する。
（２）学習評価は下記の基準に基づいて行う。
Ａ・・・８０％以上
Ｂ・・・７０％以上８０％未満
Ｃ・・・６０％以上７０％未満
Ｆ・・・６０％未満（３）学習評価はＡ・Ｂ・Ｃ（６０％以上）を合格とし、Ｆ（６０％未満）を不合格とする。
（４）科目試験において学籍番号、氏名の未記入や誤り（マークミスを含む）がある場合、結果を無効とする。
（５）提出課題は、期限を厳守すること。期限に遅れた場合は無効とする。成績については、各科目の成績評価基準に準ずる。
（６）提出課題で不正（他者が作成したものを盗用する等）があった場合、当該科目単位は不認定とし、併せて懲戒処分となる。
（７）不正行為が発覚した場合や不正行為とみなされる行為があった場合、原則該当学年全ての既修得単位及び受験資格を喪失し、併せて懲戒処分となる。
８．単位認定（１）単位は、各科目を履修し、学習評価で合格した者に認定する。
９．追試験（１）病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者に追試験を行う。
（２）追試験は、１試験につき１回のみとする。
（３）原則として、登校日（欠席明けの）に追試験を申し出ること。但し、実施日は体調を加味し決定する。尚、就職試験等あらかじめわかっている場合は事前に申し出ること。
（４）追試験を希望する者は、追試験受験願に必要事項を記入し、欠席の事由を証明する診断書･証明書や事故証明書を添付し、各担任へ提出する。

１０．再試験（１）試験の結果、合格しない者については、再試験を行う。
（２）再試験は、原則として１試験につき１回のみとする。
（３）再試験を受験する者は、受験票（受領証）に必要事項を記入し、料金は学校経理に支払い、受領印をもらう。
（４）再試験料は１科目につき３，０００円とする。
（５）再試験料は、指定の期日及び時間に支払うこと。
（６）受験時は受験票（受領書）を机上に提示し、試験を受ける。（レポート課題の場合は添付をすること。）（７）再試験を受けた学生の結果が６０％を超える場合であっても、その点数は６０点とし、評価はＣと学籍簿に記録される。
（８）病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者は、１回に限り再試験を延期できる。その際は、追試験受験願に必要事項を記入し、受験できない事由を証明する診断書・証明書や事故証明書を提出すること。但し、年度や臨床実習をまたぐことはできない。
１１．進級の認定（１）進級の認定は、学習評価及び出席状況等を含めて進級判定会議にて協議の上、学校長が決定する。
（２）当該学年の全科目の単位を認定された者は、進級の対象となる。
（３）各科目において単位不認定が１科目でもある者は、原則として進級を認めない。
但し、第１学年で単位不認定が講義科目で１～２科目ある者でも、次の事項に該当する場合は仮進級を認める場合がある。なお、単位不認定科目については、改めて履修するものとする。
①日常の学習活動が極めてまじめな者②理学療法士･作業療法士になることに対して極めて意欲的である者③単位不認定科目以外の成績が極めて優秀な者（４）臨床実習及び実習単位のある科目及び第２学年、第３学年については、再履修期間が確保できないことや短期間での技術履修が困難なことから仮進級の対象にはならない。
（５）各科目において単位不認定が３科目以上ある者、又は実習科目（臨床実習及び実習単位のある科目）の単位不認定がある者は、留年の対象となる。
（６）進級判定会議にて協議の結果、留年が決定した者については、各担任より本人及び保証人に通知し、保証人面談を行い留年の理由について説明する。
１２．仮進級（１）単位不認定科目については、当該学年の決められた期限内に改めて履修しなければならない。
（２）保証人面談を実施した上で再履修を希望する者は、再履修申請書に必要事項を記入し、再履修科目授業料を添えて手続きしなければならない。
（３）再履修科目授業料は１単位につき３０，０００円とする。
（４）再履修は指定された期間に行う。
（５）再履修授業の出欠席は期間が限られている為、原則として遅刻・欠席は認めない。
（６）再履修試験は原則１回とし、再試験は行わない。但し、病気その他やむを得ない事由で受験できなかった者には追試験を行う。
（７）追試験は、１試験につき１回のみとする。
（８）再履修試験を受けた学生の結果が６０％を超える場合であっても、その点数は６０点とし、評価はＣと学籍簿に記録される。
（９）再履修試験不合格者については留年とする。

１３．留年（１）留年が決定し現学年で再学習する意志のある者は、所定の期日までにその旨を各担任に報告し保証人の意見を添えて再学習申請書を提出する。
（２）留年の場合の履修科目は「不可科目」及び本人から申請のあった科目とし、これを必修とする。尚、再学習における履修科目の手続きについて、担任から説明を受け、保証人と相談した上で、再学習における履修科目申請書を（１）と併せて提出する。
（３）再学習時の履修科目については、科目修得条件の出席日数、単位修得基準を遵守しなければならない。
（４）学習意欲が乏しく、且つ、途中であっても当該科目における欠席時間数が実施時間数の３分の１を超える場合は、当該学科（教育部）にて協議の上、履修科目登録を取り消すこととする。この場合、仮進級の対象とならない。
（５）履修科目については、当該科目の基準に基づき、試験を受験することを義務付ける。
（６）履修科目のうち「不可科目」以外の科目について、本試験結果が F 判定の場合、再試験は受験しなくてよい。ただし、必要に応じ本人による学習計画の立案と実行、及び教員による学習成果をみる機会を得ることとする。
また、試験結果及び学習行動については、進級判定会議の評価及び判断資料に用いられる。
１４．卒業の認定（１）履修すべき全科目（実習を含む）の単位を認定された者は卒業の対象となる。
（２）卒業の認定は、単位の履修状況、授業料等の納入状況を含めて卒業判定会議にて協議の上、学校長が決定する。
（３）卒業を認定された者は、理学療法士及び作業療法士国家試験の受験資格が与えられる。
１５．聴講の取り扱い（１）既に履修した単位について再度講義を受けることを聴講という。
（２）聴講を希望する場合、原則として現行カリキュラムの欠課は認めない。
（３）聴講は教室の広さや授業内容により出来ないこともある。
（４）教員が、教育的観点から必要と判断した科目については、聴講を命ずることがある。
（５）聴講を希望する者は、学科長に聴講願を提出し、担当講師の許可を得る。
（６）聴講は無料である。
１６．この規程の改廃は、運営会議の議を経て、学校長がこれを定める。
１７．この規程は、平成１９年 ２月１日から施行する。
この規程は、平成２０年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２０年１０月１日から施行する。
この規程は、平成２２年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２３年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２６年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２７年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成２８年 ４月１日から施行する。
この規程は、平成３１年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ２年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ３年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ４年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ５年 ４月１日から施行する。
この規程は、令和 ６年 ３月５日から施行する。