訳

大村 正樹（滋賀県公立小学校） 森 俊郎（岐阜県公立中学校）

自閉症スペクトラムの方に対する効果的な雇用促進について
著者：John D. Westbrook、 Chad Nye、 Carlton J. Fong
発行：2012 年 3 月 9 日
分類：教育
巻：第 8 巻号：第 5 号要約
自閉症スペクトラム（以下 ASD）の発生率は、過去 20 年間で増え続けている。現在、アメリカでは、110 人に 1 人の割合の子どもたちが ASD と診断されている（CDC、2009）。ASD とは、神経学的障害を示し、コミュニケーション場面において、ある程度の困難さを抱えていることを意味する。ASD の幅は広く、最も高機能な場合は比較的自立した生活が送り、学業も終了することができるが、その一方で社会的困難を示す人も多い。ASDで機能が最も低い場合の人々では、身体的な制限があり、言語に発話能力が欠如している場合もあり、他者と社会的に関係性をもつことが不可能なことがある。
ASD の人々にとって、人生計画を長い期間で計画し、生活の向上を考える上で、雇用の選択は重要である。
雇用の採用や継続的な勤務を目指す ASD の人々に対して様々な試みがある。一方で、有効的で社会的な介入がある場合、ASD の人々に採用や雇用が見込まれるということである（Schaller & Yang、 2005）。実際に、ASDの 37％は、高等学校修了後に 12 か月以上の雇用機会があったことが報告されている(Newman、 Wagner、Cameto、 & Knokey、 2009)。しかしながら、仕事に対して何かできないことがあるというよりも、言動や社会的なやりとりの問題によって、ASD の人々は雇用を失いやすい傾向にあるということも報告されている(Dew& Alan、 2007; Hurlbutt & Chalmers、 2004; Unger、 1999)。
これまでの研究は自閉的な傾向と雇用という面において取り組まれてきたが、そのようなものは包括的なエビデンスとして報告されてこなかった。したがって、ASD の人々が大人になって雇用を得ることにおける効果的な介入に関するシステマティックレビューは、介入の結果の範囲や大きさを実証するだけでなく、雇用に焦点を置いたプログラムを実行し洗練するような更なる研究に対して、示唆を与えてくれる。
目的
本レビューの的は、大人の ASD の人々に対して雇用の確保と維持における介入の効果性について決定することである。
探索方略
包括的な探索方略として、関連する 28 の電子データベースのレビューを含む研究を識別する方法がとられた。
それぞれの電子データベースにおける専門用語の検索について、利用可能な分類語彙事典から調べられた。データベースから検索された結果を統合するために適切な類義語が用いられた。28 のデータベースの中には、いくつかの国際的なデータベースも含まれていた。
選択規準
各研究が（このレビューに）選択規準を満たすかどうかを決めるために、２つの段階に分けて調べられた。
(1) それぞれの研究を２人のレビュー担当者が別々に、研究題目と要約をレビューした。

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大村 正樹（滋賀県公立小学校） 森 俊郎（岐阜県公立中学校）(2) 第一段階から進められたものについては、それぞれの研究が（このレビューに）含まれるか含まれないかを判断するために、２人のレビュー担当者が別々にテクスト全文をレビューした。
ただし、次の研究デザインは含まれる方に入れることとした。
：ランダム化比較実験、実験デザインに準ずるもの、そして１つの題目における実験的なデザイン。
データ収集と分析
第一段階の調査として、電子データベースによって 8528 の引用が検索された。その内、77 の引用はテクスト全文のレビューという第二段階に進められた。テクスト全文がレビューされた 77 のうち、２つの研究が規準を満たした。その２つについては、どちらも実験に準ずるデザインであった。両研究は、一般的には ASD を抱える大人に対して、雇用を支援する介入の効果やその雇用の結果についての研究とされる。データの質そのものは伝統的なメタ分析が行われているものではなかった。両研究も含め、多くの研究デザインや、多様な結果が研究にはあってが、結果をまとめることはできなかった。
結果
本レビューでは、ASD を抱える個人に対して、雇用の結果を予見的・積極的に支えるような決定的な介入を識別することはできなかった。
本レビューには２つの研究が含まれた。１つは、Mawhood と Howlin (1999)の研究で、支援者から、就労に関する書類や仕事（を始める上で）の準備、雇い主とのコミュニケーションのとり方について説明を受けていた実験群（30 名）と、何も支援を受けていない統制群（20 名）を比較することで、雇用について結果を直接的に調べていた。２年という研究期間の終わりに、実験群において、高い雇用の割合、長期にわたる勤務、高い給料がみられることが発見された。実験群は週あたりの勤務時間が長かったが、これについては影響が大きくなかった。
もう１つは、Garcia-Villamisar、 Ross と Wehman (2000)の研究で、自閉的傾向を抱える人に対して、支援体制のある雇用と保護状態にある（支援のない）雇用体制の効果の違いについて調べたものである。実験群については、雇用の支援を受けており、週あたりの労働時間は彼らの地域圏において 15～30 時間であり、雇用の指導も受けていた。統制群については、地域圏でもなければ雇用の指導も受けていなかった。Childhood AutismRating Scale（CARS）の尺度を用いると、支援状態にある雇用グループと保護状態にある雇用グループには、介入後も重要な違いは見られなかった。この研究では、両群において雇用の獲得や維持における違いについて報告されなかった。
この２つの研究におけるリスクバイアスの分析について、研究課題、分析、コスト、正確な実行、そして見えていないことを含むバイアス分析の５つの点のうち３つについて高いバイアスのおそれが確認された。両研究の方法の質は低かった。したがって、本レビューの結論は、ASD のある人々に対して、雇用の結果をうみ出すことと関連されるような決定的な結果が示されたと解釈されるべきではないということである。
著者の結論
ASD のある人々における雇用と関連した研究がレビューされ、次のことが ASD の人々における成功的な雇用の要素であるかもしれないと示唆される：(1)最も適した仕事と場所の選択、(2)仕事に対する効果的な支援、(3)雇い主と消費者に対しての長期に渡る支援、(4)経済的な支援、そして(5)ASD のある人々の雇用に対するよい影響の提示である。
質的研究は今後の研究において多くの問題を示しているが、それらが具体的に何に働くのか決定的には明らか

訳

大村 正樹（滋賀県公立小学校） 森 俊郎（岐阜県公立中学校）ではない。加えて、著者が記していることは、本レビューに含まれるような地域を基盤とした雇用の介入はついてであり、工場のような雇用における介入では、さらに様々な不確実性がある。
しかしながら、Howlin、Alcock、Burkin (2005) や他の者は (例 Cimera と Cowan、2009) 、本レビューに含まれるような雇用の介入は研究により少しずつ受け入れられやすくなってきている。地域を基盤とした総合的な雇用の介入は、コストがかかる一方で、社会を大きくしたり、給料を改善したり、地域を巻き込んだりすることで、ASD の雇用を確かに改善することを示唆している。