フリードマンの自然失業率仮設について
吉

野

正

和

1．はじめに2．フィリップス曲線
3．自然失業率仮説
4．短期と長期

5．フリードマンの3段階説
6．垂直なフィリップス曲線論争
7．自然失業率と完全雇用失業率

8．ルール

9．批判
10．問題点
11．むすびにかえて

1．はじめに

1958年にA．W．フィリップス〔23〕は1861年から1957年までの英国の経済を実証分析して貨幣賃金上昇率と失業率との間に負の相関関係があることを明らかにした。これが有名なフィリップス曲線である。貨幣賃金の上昇率
は物価上昇率によって置き換えられるようになった。このフィリップス曲線
をケインジアンが積極的に採用したので，フィリップス曲線はますます有名になった。1950年代と1960年代前半までは，安定的なフィリップス曲線の存

在は経済学者間で信じられていたが，1960年代の後半から1970年代に入ると，安定的なフィリップス曲線の存在に疑問が持たれるようになった。とく23

徳山大学論叢

第30号に，1970年代は各国がインフレーションと失業が併存するスタグフレーションになったので，安定的なフィリップス曲線の存在は神話となってしまった。こごに，シカゴ学派の総帥であるミルトン・フリードマンが登場してくる。フリードマンは1967年の第80回アメリカ経済学会の年次会合の会長講演で「自然失業率仮説」を提唱した。この論文の目的はフリードマンの自然失業率仮説を研究してみることである。

2．フィリップス曲線

フィリップスはこのフィリップス曲線を見い出すのにアービング・フィッ
シャーからかなりの影響を受けているといわれている'）。前述したが，フィリップスは1861年から1957年までの英国の経済を実証分析して貨幣賃金上昇

第1一

A

金上昇
ハ幣賃

年

10

︶率％

8・
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1

0

1

2

3

4

5＼

1

，印
ｸ業率（％）

注1）「1．フィッシャーの理論的アイデアが，A． W．フィリップスにより，英国のデータを使用してトレード・オフの関係として検証されて以来，……」（秋葉・中島〔2〕p．115）。その他にも，フィッシャーとフィリップス曲線の関係を述べている文献には次のものがある。相原〔1〕p．70，志築・武藤〔26〕p．87，小松〔16〕p．87，小松〔17〕p．262，フリードマン〔6〕訳書p．47，p．58，加藤（12） p．500

一24一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説について

率と失業率との間に負の相関関係を発見していた。フィリップス曲線を描いてみよう。縦軸に貨幣賃金の上昇率をとり，横軸に失業率をとると，第1図のようなフィリップス曲線になる。

この安定した右下がりのフィリップス曲線の存在は1960年代の後半から疑われるようになった。さらに，1970年代に入り，各国がインフレーションと失業が併存するスタグフレーションになったので，ますます安定的なフィリップス曲線の存在が疑われるようになったのである。インフレと失業の長期的なトレード・オフは存在しないと主張して登場してきたのがミルトン・ブ
リードマン（〔4〕，〔5〕，〔6〕，〔7〕）であった。

3，自然失業率仮説

フリードマン〔5〕は1967年の第80回アメリカ経済学会の年次会合の会長
講演で「自然失業率仮説」を提唱した。フリードマンは以下のように述べている。『「自然」失業率とは，換言すれば，ワルラスの一般均衡方程式体系に

労働及び商品市場の現実の構造的特徴が折り込まれる時に，産み出される水準であるといえる。その特徴の中には，市場の不完全性，需給の確率的変動，求人求職のための情報収集コスト，さらには移動のコスト等が含まれる。』（フリードマン〔5〕訳書p．15）。この自然失業率の「自然」というのはヴィクセルからヒントを得たものであり，貨幣的な要因から影響を受けないという意味がある。つまり，貨幣的な要因から影響を受けないということ
は長期的な概念なのである。貨幣的な要因が実物経済に長期的には影響を与えないというのは貨幣の中立性とか貨幣ヴェール観のことであり，古典派の貨幣数量説の理論であり，フリードマンはこの古典派の考え方を受け継いでいる2）。

2）自然失業率仮説と古典派の貨幣数量説の理論の関係を述べている文献には次のようなものがある。加藤〔11〕p．7，加藤〔13〕p．29，工藤〔18〕p．24，新保〔25〕p．87，堀内〔10〕p．133，志築・武藤〔26〕p．96。
一 25

徳山大学論叢第30号

フィリップス曲線は名目賃金と実質賃金の区別をしていないという根本的な欠陥があるとフリードマンは主張した。しかも，重要なことは，実質賃金といっても，現行の実質賃金ではなくて，予想された実質賃金なのである3）。

短期的には，インフレと失業のトレード・オフが存在しても，長期的にはインフレと失業のトレード・オフは存在せず，自然失業率はインフレとは独立に決定されるのであり，第2図のように垂直なフィリップス曲線AA線とな
る。

第2図
インフレ率

A'

a
o

C

B

A

失業率
予想インフレ率α％
予想インフレ率0％

第2図において，予想インフレ率がゼロ％のA点を出発点としよう。拡張
的な貨幣政策によって一時的に失業率がB点に移動する。しかし，雇用者も労働者もしばらくするとα％のインフレになっているのに気付き，生産量と労働量を減少させて，最終的にはAA'線上のC点に戻ってしまうのである。

つまり，一時的・短期的にはAA線上を離れるが，最終的・長期的にはAA'線上に戻るのであり，貨幣政策の影響はなくなるのである。ただし，厄介な
3）フリードマン〔6〕訳書p．59。

一26一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説について

ことに，この自然失業率は一定不変ではなく，変動可能であり，実物的な要因によって決定されているのである。また，何が自然失業率かを知ることもできないのである。

4，短期と長期

短期には，インフレと失業のトセード・オフが存在するが，長期には，インフレと失業のトレード・オフは存在しないとフリードマンは主張しているが，それでは一体どのくらいが短期であり，どのくらいが長期であるのであろうか。たとえば，拡張的な貨幣政策によって貨幣量を増加させると，一時的に失業率は低下し，景気も良くなるが，やがて，インフレが起こり，雇用者も労働者も新しいインフレに調整するようになり，究極的には，失業率は元の自然失業率に戻るのである。その貨幣量が増加した時から最終的な自然失業率に戻るまでの調整期間が短期なのである。この短期は一時的とか過渡期ともいわれるのである。均衡経済に貨幣が増加すると，調整という過渡期が存在し，その後，新しい均衡状態になるわけである。マネタリストの用語では「短期では」という言葉は「過渡期では」とか「一時的では」とほとん
ど同じ意味に使われている。それでは，長期とはどういう意味かというと，貨幣の増加があってから調整を経てどのような調整も行なわれなくなった均衡状態になった時点以後である。つまり，貨幣増加の後の調整が行われている期間は短期であり，貨幣増加の後の調整が完了した時点からは長期であるといえる。たとえば，池に石を投げ込むと，一時的に，池の水面に波ができるが，最終的には，池の波はなくなってしまい，元の静かな状態に戻る。この波のある時が短期であり，波がなくなった時点からが長期なのである。

それでは，マネタリストの調整期間の短期とは一体どの位の長さをいうのであろうか。数10年の長い期間でも短期になりうるのである。フリードマン
は以下のように述べている。「さらに新しいインフレーション率に完全に調整されるには，利子率や雇用の場合とほぼ同じくらいの長さ，例えば20年は一27一

徳山大学論叢

第30号

どかかるということである。」（フリードマン〔5〕訳書p．20）。また，ブリードマン（〔7〕西山訳pp．312‑313）は30年でも調整されないものがあると述べている。第二次大戦直後に，デフレの不況がくると予想した人々がいたが，いまでも（1977年当時）その恐怖心が残っている人々がいるので，完全な調整は戦後30年以上経過してもなされていないとフリードマンは主張している。

5．フリードマンの3段階説

フリードマンは1976年にノーベル経済学賞を受賞しているが，その受賞記
念講演（〔7〕西山訳p．284）において以下のように述べている。「インフレと雇用との関係に対する，経済学者たちによる分析は，第二次大戦後，2っの段階を経てきまして，いまや第三段階にさしかかろうとしています。」。つ

まり，インフレと雇用（失業）の関係は3っの段階があるというわけです。

第1段階は貨幣賃金上昇率と失業率の安定的な関係である素朴なフィリップス曲線を受け入れたときである。第2段階は前述した「自然失業率仮説」のことである。フィリップス曲線を短期と長期に分けて短期のフィリップス曲
線はインフレと失業との間のトレード・オフを認めているが，長期のフィリップス曲線はインフレと失業のトレード・オフを認めていないので，垂直なフィリップス曲線になるのである。この垂直なフィリップス曲線が第2段階なのである。第3段階とはどんなものであるのか。1970年代に入り，高率のインフレと高率の失業が併存するスタグフレーーションの状態に各国がなってしまった。第1段階は素朴なフィリップス曲線であるのでインフレと失業は負の相関関係であった。第2段階ではインフレと失業は相関関係がない垂直なフィリップス曲線であった。この第3段階はインフレと失業が正の相関関係になっているスタグフレーションの説明なのである。

フリードマン（〔7〕西山訳pp．308‑322）は試験的仮説としてインフレの上昇率が大幅になるとなぜ高率の失業率になるのかということを説明して

一28一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説についている。第1に，インフレ率が高くなると，物価にインデクセーションしていない契約期間が短期化するようになる。インデクセーションをしていない契約はインデクセーションをするのが有利になる。しかし，インデクセーショ
ンをするのには時間がかかる。契約期間が短期化するということとインデク

セーションをするのに時間がかかるということは市場の効率性を低下させる。しかも，インデクセーション自体にも問題がある。インデクセーションをするためにはいろんな物価指数を使用できなければならないが，その物価指数が不完全である。また，物価指数が手に入ったとしても，物価が変動してから，かなりの時間の遅れがあり，物価指数をインデクセーションに入れるにはさらに時間の遅れがある。市場の効率性が低下すると失業率は増加することになる。

第2に，インフレ率の変動の振幅が増大していくにつれて市場価格体系が経済活動を調整していくのにあたってその効率性を低下させるのである。価格機構の基本的な機能は何をどうやって生産するかとか，自分が所有している資源をどのように活用するかとかを決定するのにあたって必要とする情報を，簡潔に効率よく，しかも低費用において，伝達するということである。

したがって，インフレ率の変動の振幅が増大していくと市場価格体系がおかしくなり，市場の効率性は低下して失業率は増加する。2っの理由とも，市場の効率性を低下させるということでは同じことである。自然失業率は貨幣的要因以外の実物的要因によって決定されるのである。市場の効率性の低下
は実物的要因と考えられるのであるから，自然失業率は上昇するということになる。しかし，高率のインフレが低率のインフレになれば，市場の効率性は上昇し，自然失業率は低下するであろう。

第3に，インフレ率が高率になると，さらに市場の効率性を低下させるものがある。それは政府の介入である。インフレ率が激しく変動するようになると，不確実性が増大したり，契約が硬直化して市場の効率性を低下させる。また，何をどうやって生産するかとか，資源をどのように活用するかという情報が妨害されても市場の効率性が低下する。このように市場の効率性
29 一徳山大学論叢

第30号が低下して経済の働きが鈍くなると政府が介入してきて法的に統制するようになり，政府の介入が，一層，不確実性を増加させたり，市場の効率性を低下させることになり，失業率はますます上昇するようになる。政府の介入にはどんなものがあるであろうか。たとえば，インフレを人為的に抑圧するための正面きった物価・賃金統制であったり，民間の企業や労働組合が物価や賃金の引き上げを自主規制させようとする政府の圧力であったりするわけである。これらの3っの説明はどれも市場の効率性を低下させていて失業率を上昇させているのである。以上のことがフリードマン（〔7〕西山訳pp．308‑322）の説明の要約である。

6，垂直なフィリップス曲線論争

1960年代にフリードマンが自然失業率仮説を提唱してから，ケインジアン
は当初は自然失業率仮説を否定しようとしたが，1970年半のインフレと失業が併存するスタグフレーションに至り，ケインジアンも自然失業率仮説を認めるようになってきているが，それでも，まだ，かなりの日本人のケインジ
アンが自然失業率仮説に反対しているようにも思える。とくに，長期においてインフレと失業の負の関係が若干あるのではないかと考えている人がいる。自然失業率がインフレ率とは独立に本当に垂直になるかどうかという問
題は本質的には実証的な問題である。大阪大学の中谷巌教授は以下のように述べている。「しかし，アメリカにおいても日本においても，期待係数の値

は1960年代までは，実際に1よりかなり小さかったということが知られています。たとえば，神戸大学の豊田利久氏の実証研究によれば，わが国の1960年代における期待係数の値は0．48であるということが報告されています。しかし，これも日米共通の現象ですが，1970年代に入ると，期待係数の値は非常に1に近くなっているのです。このような実証研究の結果を反映して，自然失業率仮説を支持する経済学者の数は急速に増えているようです。」（中谷〔22〕p．288）。前述したが，長期フィリップス曲線が垂直になるかどうかの一30一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説について

問題は実証的な問題であるが，それでも，垂直になると考えている経済学者が増えているようである4）。

しかし，ここで，長期のフィリップス曲線が垂直になるかどうかについてひとつの問題点がある。フリードマンは過渡期が調整されるのに数10年かかると述べている点である。実証分析で垂直になった場合とならなかった場合の両方において，このような数10年の過渡期の調整をどのように計算したのかという問題である。数10年の期待の調整を計算するのはほとんど不可能に近いのではないか。この問題について，広島修道大学の河野快晴氏は検証対象の期間と検証の分析方法が問題となるので，たとえ，垂直なフィリップス
曲線の仮説を否定する結果が出たとしても必ずしもフリードマンの自然失業率仮説を否定したことにはならないと主張している。河野氏（〔15〕p．210）

は以下のように主張している。「ところで，フリードマンの予想仮説に関しては，いくつかの実証研究が試みられてきた。仮説の検証に当っては，予想

インフレ率の調整係数が1であるか否かに焦点がおかれるために，検証の対象となる期間のほか，検証に用いられる予想形成に関する統計上の手法が，とくに問題となる。フリードマンの仮説は，調整がゆき尽くした状態を考えているのであり，たとえ実証研究によって仮説を否定する結果が導かれたとしても，必ずしも仮説を否定することはできない。なぜならフィリップス曲線が実証研究上の発見であったのに対し，自然失業率の仮説は，合理的思考
4）ゴートニとストローブ（〔8〕訳書p．296）は以下のように述べている。「長期フィリップス曲線の形状がどんなものなのかについてはまだ確定的な答えが出ていません。しかしながら，最近ではケインジアンもマネタリストも長期フィリップス曲線は完全に垂直であると信じるようになっています＊。＊たとえば，最も普及している中級のマクロ経済学の教科書としては（長い間ケインズ経済学の牙城として君臨してきた）MIT経済学部のメンバー2人（ドーンブッシュ，フィッシャー）によるものと，フランコ・モジリアーニ（ケインジアン）とミルト
ン・フリードマン（マネタリスト）の両方の学生であったゴードンによるものの2っを挙げることができますが，そこでは分析に期待の要素を組み入れ，長期フィリップス曲線は垂直であることが説明されています。」

その他，かなりの日本入の経済学者が垂直な長期のフィリップス曲線を主張している。たとえば，瀬尾・高橋〔24〕p．39，加藤〔14〕p．72，p．8＆宮川〔20〕P．95である。

一 31

徳山大学論叢

第30号の到達しうる1っの極限状態を示すものであり，理論的観点からの可能性を示すものであるからである。」（河野〔15〕p．210）。この河野氏の主張は正しい主張であろう。たとえ，実証分析の結果が垂直なフィリップス曲線にならなかったとしても，それはかならずしも，垂直なフィリップス曲線の否定にはならないであろう。しかも，人々の予想を簡単に計算するというのは現在の段階では不可能に近いといえよう。ここで，ひとつの問題は，実証分析の結果，垂直なフィリップス曲線を肯定する結果が出た場合はどうなるのかということである。この問題は筆者の能力を越えていて結論を出すことはできない。

7．自然失業率と完全雇用失業率﹀

ケインジアンの完全雇用失業率とフリードマンの自然失業率はかなりの類似点があるが，相違点もある。大まかにいうと，自然失業率は自発的失業プ
ラス摩擦的失業であり，非自発的失業は含まれないということになる。自然失業率と完全雇用失業率の違いはマネタリストとケインジアンの違いがある。完全雇用失業率はこれ以下には失業率を下げられない失業率であるが，自然失業率は一時的に自然失業率よりも低く現実の失業率を下げることができるのである。自然失業率よりも低い失業率を求めて拡張的な貨幣政策をするとインフレになり，完全雇用の状態で拡張的な貨幣政策をするとインフレになるという点は似ている。前述したが，自然失業率と完全雇用失業率の違いはマネタリストとケインジアンの経済思想の相違であるといえよう。ケイ
ンジアンとマネタリストの考え方の違いであり，，マネタリストの自然失業率に一番近いケインジアンの用語が完全雇用失業率であり，逆にいうと，ケイ
ンジアンの完全雇用失業率に一番近いマネタリストの用語が自然失業率であるといえよう。

一32一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説について

8．ルール
フリードマン〔5〕は4〜5％でM、を増加すべきであると主張していた。
フリーードマンはケインジアンの微調整に反対してこの4〜5％の貨幣増加のルールを主張したのである。自然失業率以下に現実の失業率を一時的に低下させることはできるのであるが，長い間，自然失業率よりも低い失業率を維持することはできない。維持しようと努力すると，やがては高率のインフレを招くだけである5）。前述したように，高率のインフレになると市場の効率性は低下し，失業率が上昇してしまうのである。したがって，フリードマン
はケインジアンの微調整に反対し，貨幣ルールを主張しているのである6）。

9．批

判

東京大学の館龍一郎名誉教授〔27〕によると，ケインジアンは現実には貨
幣錯覚や市場の不完全性・制度的な摩擦等が存在するため，垂直なフィリップス曲線にはならないと批判している。館名誉教授は以下のように述べている。「ただ，ケインジアンは，現実には貨幣錯覚であるとか，市場の不完全性・制度的な摩擦等が存在するため，期待インフレ率が上昇しても，それが現実の物価や賃金に完全に反映されるわけではない，……長期的にみても失業率と物価上昇率との間にはトレード・オフの関係が存在することになる。」（館〔27〕p．178）。このフリードマンの自然失業率批判は誤りであろう。なぜならば，まず第1に，貨幣錯覚という概念は短期の概念であり，垂直なフィリップス曲線は長期の概念であり，フリードマンの考え方を誤って理解し
5）日本大学教授のナガイ・ケイ氏は以下のように述べている。「したがって，とりわけ現実に多くの国で実施されているケインズ政策は無駄な努力をしているど
ころか，かえって失業率を減少させることができないままに，インフレを招くだ
けだという驚くべき結論になるのである。」（ナガイ〔21〕p．104）。
6）フリードマンのルールについて詳しくは吉野〔29〕をみよ。

一33一

徳山大学論叢

第30号ていると考えられるからである。第2に，市場の不完全性とか制度的な摩擦等を含んだものが自然失業率であるとフリードマンは主張している。前述したが，フリードマンは以下のように述べている。『「自然」失業率とは，換言すれば，ワルラスの一般均衡方程式体系に労働及び商品市場の現実の構造的特徴が折り込まれる時に，産み出される水準であるといえる。その特徴の中には，市場の不完全性，需給の確率的変動，求人求職のための情報収集コス
ト，さらには移動のコスト等が含まれる。』（フリードマン〔5〕訳書p．15）。

この点においても，フリードマンの自然失業率の定義をよく理解していないで批判をしているようである。また，現実にはインフレ率と独立でなく失業率が決まっているという考え方はその現実の失業率が調整期間中の短期の考え方なのであり，垂直なフィリップス曲線が長期的な概念であるということを理解していないために生じた誤解であるといえよう。

．

つぎに，明星大学の公文園子教授〔19〕はフリードマンの自然失業率仮説
は歴史的時間を捨象し，不確実性のない仮定の下で定義されたものであると批判している。公文教授は以下のように述べている。『「自然失業率」は，経済の実物面が貨幣面によって影響を受けないという仮定の下で，従って，歴史的時間をまさに捨象してしまった，不確実性のない仮定の下で，定義されたものである。その意味において，ケインズが分析の基礎とした「完全雇用」の別の候補者と見て良いだろう。だが，このように定義された自然失業率
は，本質的に不確実な，歴史的現実としての経済のプロセスとは本来相容れない性質のものである。』（公文〔19〕p．32）。この公文教授の歴史的時間の捨象という批判は短期の歴史的時間の捨象ということであろう。フリードマ
ンが捨象しているのは調整期間の短期の歴史的な時間であり，長期的な意味
での歴史的時間を無視しているわけではない。確かに，フリードマンは短期を軽視しているが，長期的な視点から現実的な政策を考えているのである。

公文教授は「本質的に不確実な，歴史的現実としての経済プロセスとは本来相容れない性質」とも批判しているが，自然失業率よりも失業率を低下させようとしても無駄であるというような現実的な理論を出すことができるので
34 一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説についてある。また，短期的な視点の政策よりも長期的な視点の政策の方がベターであることが多いのではなかろうか。フリードマンは長期的な視点に立って貨幣のルールを主張しているのである。

つぎに，早稲田大学の本荘氏（〔9〕p．151）は1930年代の恐慌時に高い水準で硬直的となった失業率をどのよう考えるのかとフリードマンを批判している。本荘氏は以下のように述べている。「しかしながら，自然率水準が，…… P930年代の恐慌時に高い水準で硬直的となった失業率をどのように考えるのかなどの問題が，当然のことながら生じてくる。……また，恐慌時に自然失業率が極めて高くなっていたとする主張もあるが，当時の状況をみると，これは説得力のある主張とは言えないように思われる。」（本荘〔9〕p．

151）。確かに，高率の失業率で硬直的になったのは事実である。しかし，1930年代の大恐慌時は貨幣量の減少が激しく，激しいデフレの状態であった。この時期は人々の予想が不確実になり，予想の調整期間と考えられるので短期であると考えられる。フリードマンの短期とは数10年半長さにもなりうる。つまり，一時的に，失業率は上昇したが，長期的な自然失業率はもっと低いところにあったと考えられる。この大恐慌時には自然失業率が上昇したとは考えられないのである。

10，問題点フリードマン〔7〕は以下のように述べている。「実際のインフレや，インフレの動向に対して人びとがいだく予測の，変動が大幅なものになればなるほど，自然失業率は，次の2っのきわめて異った理由において，増大します。」（フリードマン〔7〕西山訳p．315）。1970年代に入り，各国は高率のインフレと高率の失業が併存したスタグフレーションの世界に陥った。ブリ
ードマンは自然失業率仮説を応用してスタグフレーションをもうまく説明した。高率のインフレが生じると市場の効率性が低下し，自然失業率を上昇させるとフリードマンは説明した。しかし，自然失業率の上昇ではなく，現実
一 35

徳山大学論叢第30号の失業率の上昇であるのではないか。自然失業率は，元の低い水準のままで，インフレ率とは独立の垂直なフィリップス曲線ではないであろうか。確かに，高率のインフレとインフレ予想の変動によって，市場の効率性は低下するであろう。しかし，インフレ予想が高率のインフレへの調整期間中であるので，．

一時的であり，短期であり，過渡期である失業率の上昇と考えられるのではないか。フリードマンも長期的には元の低い自然失業率に戻ると考えている。フリードマン〔7〕は以下のように述べている。『この場合よりもいく
らか長い期間にわたって発生する正の傾斜度をもった（左下りの）フィリッ
プス曲線も，諸経済活動主体がその諸期待要素だけでなく，制度的・政治的在り方等をも新しい現実に対して調整していくにつれて，消滅してしまう過渡的な現象として発生するものでしかないように，私には思われるものであります。このような調整がいったん完了してしまうと，「自然利子率7）」仮説が示唆するように，失業率がどれほどのものになるかは，インフレの平均率が，どんな大きさのものであるかということとは，ほとんどまったく無関
係となると，私は信じています。』（フリードマン〔7〕西山訳p．309）。

市場の効率性の低下のための失業率の上昇は自然失業率の上昇であろうか。インフレ期やデフレ期でない場合に，市場の効率性が低下して失業率が上昇した場合は自然失業率の上昇と考えてもよいであろうが，高率のインフ
レにインフレ予想が調整することが原因で市場の効率性が低下して失業率が上昇した場合は長期的な自然失業率の上昇ではなくて，一時的な失業率の上昇ではないであろうか。神戸大学の田中金司名誉教授〔28〕は以下のように述べている。「そもそも，失業率はインフレーション率から独立であるとするのが，フリードマンの立場である。ただ，右上りのPhillips曲線の場合だ
けは例外であるとするのであるが，……」（田中〔28〕p．26）。田中名誉教

授は右上りのフィリップス曲線を例外としているが，例外ではなくて，短期
7）ここで，「自然利子率」と立教大学の西山教授は訳しているが，失業率のことを述べているのであるから，「自然失業率」の誤訳であろうと考えられる。プリードマン〔7〕p．23の原文ではthe natural‑rateという用語になっている。保
坂訳〔7〕p．27では自然失業率と訳している。

一36一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説についての一時的な現象であろう。田中名誉教授が述べているように，長期的には，
フリードマンの立場は失業率がインフレ率からは独立でなければならない。

右上りのフィリップス曲線が一時的な現象であるとすると，フリードマンの自然失業率仮説の例外にはならないことになる。

もしも，自然失業率の上昇とすると，短期と長期のフリードマンの概念が若干おかしくなる。調整期間中の短期に長期的な概念の自然失業率が上昇することになる。確かに，フリードマンは自然失業率が変動可能であると考えているが，しかし，前述したが，調整が完了すれば，自然失業率は元の低い水準に戻るのである。調整期間中の短期に長期的な概念の自然失業率の上昇はやはり問題であろう。そもそも，フリードマンの数量説はアービング・フィッシャーの数量説をかなり受け継いでいる。短期と長期の概念もフィッシ
ャーと全く同じ概念なのである。フィッシャーの場合，調整期間中は短期なのである。

前述したが，フリードマンの理論において，市場の効率性を低下させない
ために，貨幣ルールがあるのである。貨幣ルールから外れて貨幣量を大幅に増加させると，インフレを招き，市場の効率性が低下する。この市場の効率性を低下させないために貨幣ルールがある。よく考えてみると，貨幣量の増加とインフレと市場の効率性の低下は一本の線で結ばれている。貨幣量の増
加一→インプレー→市場の効率性の低下。市場の効率性の低下は，一見，実物的要因の影響と考えられるが，この場合は貨幣的影響がかなり強いのではないであろうか。貨幣的影響でインフレになり，市場の効率性が低下して，失業率が上昇しても，自然失業率の上昇とはいえないであろう。フリードマ
ンはインフレによる市場の効率性の低下での失業率の上昇を自然失業率の上昇と考えているが，この点は大きな問題点であろう。

11．むすびにかえて

フリードマ著の第3段階のスタグフレーションの説明において自然失業率
37

第30号

徳山大学論叢の上昇は誤りであると批判しているが，実は，このスタグフレーションの説
明は試験的仮説である。試験的仮説を批判するのは後ろめたい気もする。しかし，フリードマンの自然失業率仮説とインフレによる市場の効率性の低下
からの自然失業率の上昇は矛盾であると考えられる。この点を除けば，ブリードマンの自然失業率仮説は納得のいく理論であるといえよう。

参考文献〔1〕相原正「マネタリストの理論的枠組」『中京商学論叢』第26巻第4号，1980年2月。
〔2〕秋葉弘哉・中島守善「わが国ct）自然失業率仮説と合理的期待仮説の統計的分析」『拓殖大学論集』第152号，1984年12月。
（3） Friedman， M．，

What Price Guideposts？

Shultz， G． P． andAliber， R． Z． ed．， Guidelines， informal Controls， and the Market

Plαce（Chicago：University of Chicago Press，1966）．金森久雄・丸茂明則監訳『所得政策論争』（東洋経済新報社，1968年）。
（4） Friedman， M．，

Comments， Shultz， G． P． and Aliber， R． Z． ed．，

Guidelines， lnformal Controls， and the Market PZace （Chicago：

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（5） Friedman， M．，

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Economic Revieω， March 1968．'新飯田旧訳『インフレーションと金融政策』（日本経済新聞社，1972年）。
（ 6 ） Friedman， M．， Unemplaynzent versus lnflation ．？ ： An Evaluationof the Phillips Curve （Loridon： lnstitute of Economic Affairs，

1975）．保坂直達訳『インフレーションと失業』（マグロウヒル好学社，1978年）。
（ 7 ） Friedman， M．， lnflation and Unemplayment ： The New DiTnensionof Politics（London：Institute of Economic Affairs，1977）．西山千一38一

1988年12月 吉野正和：フリードマンの自然失業率仮説について

明編著『フリードマンの思想』（東京新聞出版局，1979年）。保坂直達訳『インフレーションと失業』（マグロウヒル好学社，1978年）。
（8） Gwartney， J． and Stroup， R．， Economies： Private and Public

Choice，1983．熊谷彰矩・平澤典男訳『マクロ経済学の基礎』（多賀出版，1987年）。

〔9〕本荘康生「自然率仮説と総供給関数」早稲田大学『商学研究科紀要』

第26号，1988年3月。
〔10〕堀内昭義「インフレ期待とフィリップス曲線」『週刊東洋経済』「近代経済学シリーズ」No．27，1974年2月。
〔11〕加藤寛孝「マクロ経済学の基本動向」r創価経済論集』第11巻4号，1982年3月。
〔12〕加藤寛孝「貨幣数量説の再検討一アーヴィング・フィッシャーの取引接近法」『創価経済論集』第12巻第1号，1982年6月。
〔13〕加藤寛孝『マネタリストの日本経済論』（日本経済新聞社，1982年9月）。

〔14〕加藤文夫「日本における自然失業率仮説の検証」日本銀行『金融研究資料』第11号，1982年2月。
〔15〕河野快晴「マネタリズムに関する一考察」『広島修大論集』第17巻第1号，1976年10月。
〔16〕小松憲治『現代のインフレーション』（早稲田大学出版部，1980年）。
〔17〕小松憲治『現代の日本経済』（東洋経済新報社，1982年）。

〔18〕工藤良平「フィリップス曲線と自然失業率」弘前大学『大経論叢』第11巻第1号，1976年3月。
〔19〕公文園子「フリードマンの自然失業率仮説」明星大学『経済学研究紀要』第13巻，1981年12月。
〔20〕宮川重義「インフレ期待とフィリップス曲線」『京都学園大学論集』

第9巻第2号，1980年12月。
・〔21〕ナガイ・ケイ『挑戦するフリードマン』（富士書房，1984年）。

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徳山大学論叢

第30号〔22〕中谷巌『入門マクロ経済学』（日本評論社，1981年）。
（23） Phillips， A． W．，

The Relation Between Unemployment and theRate of Change of Money Wage Rates in the United Kingdom， 1861‑1951

， Economica， November 1958．

〔24〕瀬尾純一郎・高橋亘「合理的期待とマネーサプライ政策」日本銀行『金融研究資料』第11号，1982年2月。
〔25〕新保生二「フィリップス曲線とインフレ分析（下）」経済企画協会編『ESP』No．59，1977年2月。
〔26〕志築徹朗・武藤恭彦『合理的期待とマネタリズム』（日本経済新聞社，
1981年）。

〔27〕館龍一郎『金融政策の理論』（東京大学出版会，1982年）。

〔28〕田中金司「ヴィクセルーハイエクー→M．ブリ白ドマン」関西大学『商学論集』第28巻第1号，1983年4月。

〔29〕吉野正和「フリードマンのX％ルールについて」早稲田大学『商学研究科紀要』第25号，1987年12月。

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