書評
マッシモ・リヴィーバッチ著／速水融・斎藤修訳﹃人 口 の 世 界 史﹄
大

森

弘

喜

Ⅰ 今から半世紀前︑私が中学生のころ世界の人口は確か二四億人と習った記憶がある︒それが二〇一二 年 にはついに七〇億人に達した︒﹁人口爆発﹂ともいえる人口成長はどのように実現したのか︑誰しも関心がある︒

さらに二一世紀末には百億人を超えると想定されているが︑果たして地球はそれほどの人口を養える の だ ろ う

か︒高い人口密度は人口移動を促し人種間の緊張や軋轢をますことはないのか︑食糧をめぐる国家間の争いは激しくならないのか︑漠然とした不安を覚えるのは私ひとりではあるまい︒

本書は︑もちろんそうした我々の不安に直接答えるものではなく︑長い人類史を人口学の観点から叙述した研究書で︑包括的ながら水準の高い作品である︒正直のところ︑本書を読むまで︑近年の人口学がこれ程に発達し﹃人口の世界史﹄―１１８（１）―

﹃人口の世界史﹄

第四章

第三章

第二章

第一章

貧困国の人口秩序と効率を目指して

土地・労働・人口

人口成長

人口成長の空間と戦略⁚

選択と制約の間で⁚近現代ヨーロッパと先進国の人口学

も︑出
(TFR)

ているとは思ってもみなかった︒今では出生率︑死亡率は当然として︑女性の初婚年齢︑五十歳時の未婚率︑再も算出できる︒したがって︑中期的な人口予測も可能となったという︒(eo)

婚率︑さらに初子出産年齢︑末子出産年齢までも正確に把握しうる︒また女性一人当たりの出生数
生時平均余命第五章
将来展望

さて本書の構成は次の通りである︒﹁はしがき﹂に続いて︑第六章第一章では人口成長の理論的な枠組みが説明される︒生物学でいう動物の生存戦略には対抗的な二つの型︑各章は七ないし八の項目から成る︒以下簡潔に内容を紹介し︑私のコメントを付したい︒

Ⅱ

ｒ型とＫ型があるという︒但し︑なぜ﹁ｒ﹂と﹁Ｋ﹂というのかは説明がない︒それはともかく︑ｒ型をとるのは昆虫︑魚︑小哺乳類で︑不安定な環境に住んでいるために個体の生存率は低い︒そのため再生産を多産で行う︒︵１︶

これに対しＫ型戦略をとるのは鳥類︑中型以上の哺乳類で︑相対的に安定した環境で生きているが︑生存競争は激しく︑子どもの養育にかなりの時間とエネルギーを要する︒人類はもちろんＫ型戦略をとる動物である︒―１１７（２）―

さてヒトの人口成長は︑﹁女性一人当たりの出生数または子ども数﹂と︑﹁出生時平均余命﹂の二つの関数である︒さらに出生時平均余命のなかで重要なのは︑女性の再生産期間である︒以下本書では︑結婚年齢 ︵早婚か晩婚か︶︑出生頻度など人口成長に関わるタームが理論的に説明される︒面白いのは︑人口成長に関する限り男性

は二の次で︑重要なのは専ら女性だという︒つまり先にも挙げた初婚年齢︑結婚率や再婚率︑初子出産年齢︑末子出産年齢︑その再生産期間︑一人当たりの出生数︑そして出生時平均余命などはすべて女性のそれである︒

ここで興味深かったのは︑﹁出生時平均余命の水準の違いに特徴づけられた三つの女性人口集団の生命曲線﹂

図一︲六である︒三つの人口集団とは︑二〇〇〇年の日本女性 ︵出生時平均余命八三歳︶
︑一九二一年イタリア女性︵同五〇・八歳︶
︑イタリア北部のガリア・キサルビア女性 ︵同二〇・七歳︑但し年代は明示されていない︒︶である︒著者によれば︑それぞれの人口集団の再生産期間は︑日本が三四年強︑イタリアが二五年弱︑ガリア地方が一〇年︵２︶強という︒標準的な再生産期間は理論上は︑一五歳から五〇歳の三五年間らしいので︑右に見た三つの人口集団の再生産力の違いはよく理解できる︒とはいえ︑図一︲六の註は難解で何度読んでも︑理解できなかった︒︵１︶ ところが矛盾した記述があり読者を混乱させる︒﹁Ｋ型戦略の大型動物は︵中略︶生存の確率も高いので︑種の永が脆弱さに悩まされ﹂ないと述べる︒︵三頁︶これは前述の内容と異なる︒大型動物は前述のように︑子ども養育に続のため再生産を高水準に保つ必要はない︒その結果︑子どもの保護と保育に多くの時間を振り向けなくとも︑子孫

かなりの時間とエネルギーをかけるのであろう︒それは例えば象や鷲鷹類の子ども養育を想起すれば容易に頷ける︒︵２︶ 註記にある﹁三つの世代﹂とは何か︑これは﹁三つの人口集団﹂ではないのか︒さらにこの図を説明している本文

状だろうか︒﹁曲線は凸状になる﹂の誤りだろうか︒の次の表現もまた理解困難である︒﹁曲線の形状は下へ凹となる﹂のは分るが︑﹁曲線は上へ凹となる﹂とはどんな形﹃人口の世界史﹄―１１６（３）―

﹃人口の世界史﹄は多かった︒それは人口の﹁環境制約﹂がその成長を抑制しているからである︒ここでTFR

この章の後半では︑この数世紀の人口成長が概観される︒近代以前には概して出生時平均余命は短く︑女性一人当たりの出生数

は有名な人口学者カルロ・チポラの研究を土台に︑著者の経済史的な説明がなされており︑分かり易い︒近代に本格的な人口成長が始まるのは︑この環境制約を打破する産業革命が起こったためである︒自然エネルギーに代わって石炭利用の蒸気力が発明されたことで障碍が取り除かれたのである︒産業革命まで世界の人口は七億五千万人だったが︑続く二世紀の間に人口は十倍近くになったという︒この人口史は続く第二章にも引き継がれる︒⁚

第二章は﹁人口成長 選択と制約の間で﹂と題されて︑ヒトが環境に制約されながらもしぶとく適応して生き延びてきたさまが描かれて︑私のような経済史家には興味深い︒まず新石器時代に人類は狩猟生活から農耕生活に転換したが︑それに伴い人口転換が起こったという︒その原因については二つの対立する学説があるらしい︒

古典的な考えは農業や牧畜により栄養改善がすすみ死亡率が低下し︑その結果として人口が増加したというもの

で︑我々にも馴染みの学説である︒これに異論を唱える学説は︑農耕生活による定住は病原体にも好都合の条件をつくりだし︑感染症の危険を増大し︑狩猟民よりも死亡率は高かったのではないか︑というものである︒これも一理あるが︑著者は︑高密度の集住で感染症の頻度や伝染が起こるメカニズムは複雑であり単純化は許されないとして︑どちらかと云えば古典学説を支持している︒

次いで︑中近世のヨーロッパの人口成長に打撃を与えた疫病ペストが考察される︒ペストは︑周知のように一三四〇年代に中近東からヨーロッパ全土に波及し︑以後も断続的にヨーロッパを襲撃した︒一四世紀だけで五度―１１５（４）―

の大流行を数え︑住民の三分の一が犠牲となった︒その病因はこの流行から五百年もあとの一八九四年に︑フランス人イェルサンと日本人北里柴三郎によって発見されたペスト菌である︒これが宿主であるクマネズミの体内︵３︶に潜み︑その血液を吸った蚤によってヒトに感染が広がる︒主に鼠蹊部リンパ腺の中で増殖し︑その部分が赤黒くなることから﹁黒死病﹂と呼ばれた︒

ペストは一七世紀に入っても何度かヨーロッパを襲ったが︑最後の大流行は一六六三︲七〇年に︑イングランド︑北フランス︑低地諸邦そしてライン川流域に及んだものだった︒ダニエル・デフォーがロンドンのペストを記述したのはこの時のペスト禍である︒この疫病は︑都市と農村︑年齢︑性︑職業︑貴賤の別なくヒトを襲い︑通常の死亡率の三ないし七倍に及ぶ猛威を振るった︒トスカナの死亡率については︑著者の詳細な研究がある︒

ペストは農奴制にも動揺を与えたのだが︑著者は経済史の専門家ではないので︑その部分は弱い︒補足的に説明を加えると︑農業労働力の不足により︑西欧では賦役が困難になり︑領主直営地の貸し出しや地代の金納化がすすんだ︒他方で雇用労働者の賃銀も上昇した︒フランスのアルザス地方では︑農民の多くが犠牲となったので︵４︶

農村は荒廃し︑村落が消滅したところもあったという︒その結果︑穀物は過剰気味となり食糧価格が低下したという︒

疑問が残る︒その宿主を本書は︑ドブネズミ︑ハツカネズミ︑イエネズミなどと多様に記すが︑ペスト史の研究書で︵３︶ それ故この時ヨーロッパを襲ったペストは正しくは﹁腺ペスト﹂であった︒ところで︑この部分の本文の記述にはは﹁クマネズミ﹂に統一されている︒︵４︶ 著者は﹁人手不足によって賃銀は上昇し︑利用可能な土地が増えたので食糧価格は低下した﹂︵五 二 頁︶と い う︒
﹃人口の世界史﹄―１１４（５）―

﹃人口の世界史﹄

人口学に話を戻せば︑ペスト禍は結婚の頻度を低下させ︑晩婚化をすすめ︑結果として出生を減少させた︒短期的には人口が回復したところもあったが︑総じて云えば︑ヨーロッパがペスト以前の人口に戻るには凡そ二百年も要したという︒

近世の環大西洋一帯でも人口学的大事象が起きた︒スペイン人による﹁新大陸﹂の征服と経営︑それに随伴したアフリカ奴隷貿易である︒コロンブスが上陸した一四九二年のイスパニョラ島の人口は︑最近の推計によれば−二〇ないし三〇万人程度であり︑数百の部落に分かれて生活していたという︒これが一五一八 一九年の天然痘の流行後には僅か数千人に減り︑その後先住民は事実上消滅したという︒大アンティル諸島を征服したスペイン

人は︑黄金慾に駆られて先住民を酷使・虐待し︑昔からのかれらの共同体を破壊したので︑先住民は生存危機に曝された︒高い死亡率と低い出生率が同時に起こったのである︒

事態は大陸部の中央メキシコでも︑アマゾン一帯でも同じであった︒メキシコでは一五三二年に一七〇〇万人を数えた先住民は︑百年足らずの間に百万にまで減り︑アマゾンではヨーロッパ人との接触前に数百万人を数えた先住民が︑二〇世紀初めには僅かに十万人にまで減ってしまったのである︒

人口激減の主因は﹁征服者﹂たちが持ち込んだ様々な病気と︑先住民を強制労働に駆り立てたエンコミエンダ制であった︒とりわけ天然痘︑麻疹︑インフルエンザ︑結核などの疫病が猖獗を極めたのは︑周知のように︑先住民がこれらの疫病にまったく免疫力をもたなかったからである︒ここでは︑病原体と宿主ヒトとの間に生まれる毒性を弱める複雑な過程が︑生じなかったのである︒

本書で初めて知ったのだが︑南米パラグアイのある種族は絶滅の運命から免れたという︒この地に伝道に入っ―１１３（６）―

たイエズス会の神父が︑奴隷狩りや入職者による搾取からかれらを守る一方︑従来の半遊牧生活と無秩序な性慣

習を止めさせ︑一夫一婦制と思春期における結婚を奨励したお蔭で出生力が何とか維持され た の で あ る︒し かし︑これは稀有な例外であり︑カリブ海域と中南米は生存の危機に曝され︑大方はやがて絶滅したのである︒

この空隙を埋める事業もまたヨーロッパの白人が取り組んだ︒主に西アフリカ一帯から﹁新大陸﹂への奴隷貿易である︒一五〇〇年から一八七〇年までの間に︑アメリカ一帯に渡った奴隷は︑凡そ九五〇万人に達した︒但しこれは生きた奴隷であり︑奴隷船で運ばれる途次命を落とした者も少なくなかった︒

奴隷貿易が出身地の社会にどのような影響を与えたのかは︑今後の研究に待つほかないとして︑本書では言及されない︒だが︑奴隷の多くが屈強な青壮年であったのであれば︑人口成長に抑制的な効果をもったことは確か−であろう︒著者は︑一五〇〇 一八〇〇年間の南北両アメリカへの移入奴隷数と︑一八〇〇年時点におけるアフリカ起源の人口数 ︵ストック︶を比較している︒︵表二︲二︶ その比が一であれば単純再生産であり︑一未満であれば人口ストックがなされなかったことを示す︒興味深いことに︑カリブ海域諸島とブラジルは一以下であり︑確かに賃銀の上昇は多くの所で確認できるのだが︑食糧価格の低下は一概には云えないようだ︒理論的にも食糧生産減少よりも大きければ︑食糧供給が減り価格は上昇するし︑その逆なら食糧価格は下落する︒当時は農業人口の方がと価格に関しては︑農業労働力の減少と需要者である都市人口の減少の相関に因る︒農業労働力の減少が都市人口のたと考えるのが妥当かもしれない︒実際︑パリでは最初のペスト禍のあと小麦価格は九倍にも騰貴した︑ところがペ都市人口よりも大きく︑ペスト禍による目減りも絶対的には大きいと考えられるから︑食糧供給が減り価格は上昇し文化誌︱ヨーロッパの民衆文化と疫病︱﹄朝日新聞社︑一九九五年︑一〇三頁︒︶

スト被害の甚大なアルザス地方では逆にライ麦価格は半減し︑パン価格も下がったという︒︵蔵持不三也﹃ペストの﹃人口の世界史﹄―１１２（７）―

﹃人口の世界史﹄

中南米大陸スペイン領と合衆国は一以上である︒カリブ海域とブラジルでは︑単純再生産すら達成できなかったことが判る︒その理由は︑砂糖キビ・プランテイションにおける苛酷な奴隷労働と悲惨な日常生活にある︒先に見た先住民のそれと変わりがない︒

人口再生産の観点から云うなら︑この二つの地域では奴隷同士の結婚が基本的には認められなかったことも一因として挙げられる︒そこでは奴隷は使い捨てにされ︑ストックができなかった︒﹁奴隷の再生産﹂︵なんという

酷薄な表現だろうか︶よりも︑プランターらは安価な購入奴隷で補填したのである︒他方︑合衆国南部では奴隷同士の結婚が認められていたようで︑いわゆる﹁出生奴隷﹂が︑早すぎる奴隷の死亡を補填し人口増加をつくりだ
したのである︒

カナダに渡ったフランス系移民は﹁成功例﹂として語られる︒その理由は︑著者によれば初期の選抜効果が作用したためだという︒条件の良くない土地へ︑長時間の楽ではない旅をする人々は︑身体頑健で勇気と進取の気性に富んだ人間であった︒適応できないものは旅の途中でもふるい落とされただろうという︒移民たちは社会的凝集力に富み︑環境上も恵まれていた︒女性の結婚性向は高く再婚も頻繁になされた︒その自然出生力は高く︑死亡率は相対的に低かった︒他方︑カナダ先住民は大きく人口を減じた︒両者の差は︑著者に従えば︑エネルギ

ー利用の差︑技術力の差に因る︒すなわちフランス系移民は馬・牛・羊などの大型家畜を飼育し︑帆船操作︑鉄製道具︑ことに馬車の鉄輪︑火薬の知識を習得していた︒

本章の後半では︑二つの島国︑日本とアイルランドの人口史の比較がなされている︒両者は人口と資源利用の関係が対照的という︒アイルランドはヨーロッパの中でも最も貧しい国の一つでありながら︑一七世紀末から一―１１１（８）―

九世紀半ばにかけて人口が四倍にも急成長した︒その決定的要因が︑新作物ジャガイモの導入であったことは良く知られている︒一八世紀末には開墾と牧草地の転換により耕作地が拡大し︑そこにジャガイモが植え付けられたのである︒ジャガイモは荒蕪地にも強く︑かつ多収量であり︑しかも栄養価も高かったので瞬く間にこの国に普及した︒アイルランド人はこれを主食として鱈腹食べたようである︒アーサ・ヤングによ れ ば 一 日 八 ポ ン ド︵約四キロ︶
︑別の観察者は一〇ないし一二ポンドも食していたと記している︒かくしてかれらの結婚年齢は早くなり︑自然出生力は高まり︑人口規模は飛躍的に拡大した︒

ところが一八四〇年代半ばに事態は暗転した︒胴枯病によりジャガイモが全く収穫できない事態が発生した︒

チフスなど熱病がこれに追い打ちをかけた︒大飢饉が発生し一一〇万ないし一五〇万人の死者が出たのである︒

生き残った者も多くは故国を離れ新大陸に移住した︒その後本国では新たな体制がつくられ︑初婚年齢は再び遅くなり︑結婚性向も減退して人口増加が抑制されたという︒人口成長の観点からは︑著者の 言 を 俟 つ ま で も な
く︑ある特定の食品に全面依存する危うさが教訓として引き出されよう︒

さて近世日本の人口成長は︑訳者の速水融氏や斎藤修氏の研究を踏まえて叙述されている︒一七世紀初頭凡そ千万人だった我が国の人口は︑一七二〇年代には三千万人にも増加したという︒これ程の人口成長があったとは驚きだが︑その要因は一言でいえば︑商品経済への転換だったらしい︒農業技術は粗放的な水準から集約的になり︑新田開発などで耕地面積が倍増し︑これに伴い大家族集団は分解して独立家族が多数生まれた︒下人などの隷属民も小作農などに上昇し︑結婚できるようになった︒かくて急激な人口成長が達成された︒

ところが︑その後明治維新前まで人口成長は緩慢に推移した︒その理由については論争があるが︑著者は堕胎﹃人口の世界史﹄―１１０（９）―

﹃人口の世界史﹄と間引きが頻繁に行われたためであり︑さらに︑農業が集約的になるにつれて女性労働が苛酷になり︑出生力や乳児・妊婦の死亡率に悪い影響を与えたためであるという︒

右の説明を読んで少し違和感を覚えた︒前段の要因は人口と資源利用との関係だが︑後段はヒトの対応であり︑一貫した論理の運びではないように思う︒これまでの著者の論理の枠組みに従えば︑江戸時代後半に人口成長が緩やかであったのは︑農業生産力がある限界に達していたとか︑商工業の発展がギルド的規制や鎖国体制により足枷がはめられて︑結果としてエネルギー利用や技術利用が頭打ちになったとか︑などが指摘されてしかるべきであろう︒

この章の末尾では近代初頭における人口増加を中国とヨーロッパについて概観している︒ここで私の興味を惹いたのは︑中国では間引きが頻繁に行われたこと︑しかもその大半が女児であったことである︒このことは結婚

市場における男女比の歪みをもたらし︑女性は結婚︑複数婚︑再婚できても︑男性は生涯未婚のものも相当数いたという︒さらに養子制度も活用されていた︒この複雑な家族制度と独特の人口行動が︑中国人の環境適応の型であった︒それにしても︑近世中国ではなぜ女児だけが間引きの対象になったのだろうか︒後段にも出てくるよ
うに家の継承を重視したのか︒この辺りの説明が欲しい︒

近代初期のヨーロッパも人口成長を経験するのだが︑それは通常﹁人口転換﹂と呼称される出来事であり︑第第三章﹁土地・労働・人口﹂は︑いわゆるマルサス人口論をめぐる議論である︒マルサスは︑幾何級数的に四章の内容と重複するので後述する︒

Ⅲ―１０９（１０）―増加する人口と︑算術級的にしか増加しない食料資源とは両立しない︑人口は食料資源により制 約 を 受 け る から︑飢饉︑疫病︑戦争や︑ヒトの道徳的制限によってその均衡を保つほかない︑と説いた︒その根底にあるのは収穫逓減の法則である︒著者はマルサス原理を歴史の中で検証しているが︑結論を云えば︑この原理は土地の利用が制約されている農業経営や︑所得の多くを食料に費やす後発国によく当てはまるという︒

近世シエナにおける死亡数と穀物価格の関係や︑ペスト禍以降のヨーロッパの例などが説明されるが︑ここでは一六世紀半ばから一九世紀半ばまでのイングランドの事例を 紹 介 し よ う︒︵図 三︲四 及 び 図 三︲五︶︒一 七 世 紀 初女＝性一人当たりの出生数を減らすと︑やや遅れて賃銀は回復する︒十八世紀後半になり︑女性一人当たりのめ︑出生時平均余命が伸び︑出生率も高い状態のもとで︑やがて賃銀は大きく低下する︒それを回復すべく出生率

出生数が顕著に増大すると︑賃銀は目立って低下している︒ここからは人口と実質賃銀が反比例していることが窺える︒

ところで︑著者はなんら言及していないが︑出生時平均余命と女性一人当たりの出生数には相関はあるのか︒

図によれば︑一六世紀後半の半世紀︑女性一人当たりの出生数は一定なのに︑平均余命は伸びている︑続く半世紀には両者とも低下している︑一七世紀半ばから一九世紀初めまで︑出生数は一貫して増加しているが︑平均余命は激しい上下動を繰り返す︒つまり︑両者の間には相関は認められないようだ︒女性一人当たりの出生数は︑

ヒトの意思が働く余地があるかもしれないが︱マルサスの﹁悲惨な制限﹂︱︑平均余命の長短はヒトの意思ではコントロールできない︑と云うことだろうか︒マルサス原理が良くあてはまる事例には︑ル・ロワ・ラデュリの
フランス・ラングドック地方についての研究もあるが︑紙幅の都合で割愛する︒﹃人口の世界史﹄―１０８（１１）―

﹃人口の世界史﹄

マルサスの学説に反対し︑人口増加は経済社会の発展に資するとの学説も︑長い歴史をもっている︒本書ではその代表としてエステル・ボースルプの研究が紹介される︒人口圧力が食糧需要を刺戟し︑より集約的な農業技術の開発と使用を促すというもので︑人口増加を経済変容の一つの駆動力と見なす考えである︒

ボースルプによれば︑ヨーロッパ中世に普及した二圃制や三圃制がそれに当てはまるという︒ペスト流行前の人口増加が︑この耕作システムへの移行を促した︒焼畑耕作システムは長期の休閑が必要だったが︑人口圧力はより短期的で集約的な耕作システムを求める︒それは施肥︑草取り︑犂による耕耘︑大型家畜の飼育などに︑多量の労働力を要する︒だが︑労働力供給は人口増加により保障されている︒但し︑単位面積当たりの生産性は︑︵５︶

長期休閑システムのときよりも小さくなるという︒さらに傍証として︑オランダなど低地諸邦は人口稠密であったので︑三圃制よりも一層集約的な﹁ノーフォーク・システム﹂を開発したという︒この説も捨て難い魅力を持っている︒

さらに︑﹁空間・土地・発展﹂という小見出しで︑新石器時代におけるヒトの移動と適応︑中近世ヨーロッパ

における開墾︑植民︑移民などが述べられるが割愛する︒ところで著者はマルサス原理をどう評価するのか︒明

示的ではないが︑長期の人口波動には今でも説得力を失ってはいないと見ているようだ︒

第四章は︑﹁秩序と効率をめざして⁚

近現代ヨーロッパと先進国の人口学﹂と題され︑主にヨーロッパにおける﹁人口転換﹂が描かれる︒今日では人口に膾炙した﹁人口転換﹂は︑一九世紀から二〇世紀にかけてヨーロッパに起きた人口学上の大変化を指す︒人口規模は四倍になり︑平均寿命は二五〜三五歳から八〇歳に上昇し︑女―１０７（１２）―

性一人当たりの出生数は平均五人から二人以下に減少し︑出生率と死亡率はともに三〇〜四〇‰から十‰程度に低下したのである︒

人口転換は幾つかの局面があるが︑詳細は省かざるを得ない︒著者は︑転換開始と終了の時点での人口規模の比を﹁転換乗数﹂と呼んで︑各国比較をしている︒︵表四︲一︶ 例えば︑フランスは十八世紀末に転換が始まり︑︵６︶

一九七〇年に終了するが︑その乗数は一・六二と︑比較的緩やかな成長であることが判る︒転換にフランスと同じ位の一五〇年を要したスウェーデンは︑人口規模が三・八三にも達した︒転換期間が上記二国の半分程度だったドイツ︑イタリア︑ソ連は︑この間人口が倍増した︒

さて人口転換の原因だが︑著者はまず一般的なものを挙げている︒ペストに代表される伝染病の頻度低下︑よこの農耕システムと考えて間違いはない︒それは三圃制の弱点である休閑地に︑栄養価の高い牧草または蕪などの根︵５︶ 著者の説明に﹁ノーフォーク・システム﹂という表記はないが︑﹁短期休閑と根菜利用のような改良﹂というのは︑められて広く普及した︒この耕作システムは︑小麦︱蕪など根菜類︱大麦・ライ麦︱牧草という具合に︑順次輪作す

菜類を栽培するシステムであり︑フランドルで開発され︑イングランドのノーフォークのジェントルマン農業家に認れが波及的効果を及ぼしたのである︒すなわち︑ゲルマン犂など大型重量有輪犂の耕耘力が大きくなったこと︑厩肥るシステムである︒その要諦は豊富な飼料用作物の栽培にある︒蕪や牧草は大型家畜の越冬飼育を可能としたが︑こ肉供給を増やすことにもなった︒経済史では農業革命の端緒として評価されている︒

・堆肥の増加により地力の増大をもたらしたこと︑これが穀物収穫量の増加に繋がったのである︒また牧畜生産は畜一八五年と比べても大差ない︒転換が短いのは︑ドイツ九〇年︑イタリア九〇年︑ソ連七〇年などであろう︒︵６︶ 著者は何か勘違いしているようで︑スウェーデンは﹁転換はずっと短かった﹂︵一 三 二 頁︶と い う が︑フ ラ ン ス の﹃人口の世界史﹄―１０６（１３）―

﹃人口の世界史﹄

り良い経済組織に起因する飢餓の減少︑社会的・文化的な仕組みによる乳幼児の死亡率の低下︑ヒトの出生抑制

により︑利用可能資源との調整が実現し︑併行的に低下した死亡率と出生率との間に均衡が生まれたこと︑などである︒もう少し詳しく見ると︑死亡率の低下に寄与したのは︑大局的には戦争による破壊︑飢饉︑伝染病の流行などの頻度が低下したことが大きい︒とくに麻疹︑猩紅熱︑ジフテリアなどの伝染病︑呼吸器系疾患︑腸疾患による死亡率︑別けても乳幼児死亡率が大きく減じたことが見逃せない︒

この点に関しては本章ではなぜか割愛されているイングランドの人口転換を︑挿入的に考えてみるのもよいかと思う︒表二︲六によればイングランドは遅くとも一七五〇年には人口転換を開始し︑一八五〇年には終了とは断言できないが︑人口規模が三倍になった︒その大きな要因が死亡率の低下にあると著者は述べている ︵八六頁︶︵７︶のだが︑死亡率低下の原因を︑国民の栄養状態の改善に求めたマキューン説は﹁批判的吟味に耐えるとは言いがたい﹂として退けている︒

それはともかく︑ヨーロッパは幾たびか死亡危機に遭遇したがこれを乗り越えて︑死亡率を下げ続けた︒ここでもフランスとスウェーデンの事例が説明される︒スウェーデンは一八世紀半ばの平均死亡率三四‰が二世紀後には一〇‰に︑同じくフランスは四〇‰が一一‰程度に劇的に低下したのである︒

死亡率の低下は平均寿命を著しく伸ばした︒イングランドのそれは一八七一年の四一歳から一九五一年の六八歳にまで伸長した︒ここで面白い発見は︑平均寿命と経済的要因との関係である︒著者によれば︑一人当たりのＧＤＰ ︵実質国内総生産︶と平均寿命は︑転換の第一段階ではパラレルである︒その意味は︑衣食住に恵まれなかった人々が︑経済発展の恩恵に浴してそれなりの衣服をまとい︑豊かに食べ︑衛生的な家屋に住み︑医療の恩恵―１０５（１４）―

を受けられるようになれば︑寿命は伸びるということである︒だがその効果は︑前から裕かであった人々には効果が薄いし︑またある点を超えると︑財貨の供給はヒトの生存に何の影響も及ぼさなくなるということである︒

出生率の低下については︑初期には自発的な出産調節が機能していた︒ヨーロッパの多くの国では女性の初婚

年齢は二〇歳代後半と高かった︒ところが一九世紀初めに出産制限は︑結婚とは独立して現れるようになり︑さらに避妊という新しいシステムのもとでなされるようになったという︒避妊による出産制限は一世紀をかけてヨーロッパ諸国に普及した︒

これと併行して女性一人当たりの出生数も劇的に減少してゆく︒例えばイングランドやオランダでは一八五〇

年以前の五人が︑百年後には二人にまで低下したのである︒続いて本書ではヨーロッパからアメリカへの移民を

第五章﹁貧困国の人口﹂と第六章﹁将来展望﹂は︑まさに現代の人口問題である︒第五章では貧困国におけ扱うが︑ここは良く知られた事柄であるので割愛する︒

Ⅳ

る﹁人口爆発﹂が多くの物差しで語られる︒改めてその驚くべき事実に気づかされる︒要約的に述べれば︑一九︵７︶ この部分について補足的に説明を加えれば︑マックオウン︵最近では本書表記の﹁マキューン﹂ではなく﹁マック一四七頁以下︒産業革命以後 一 貫 し て 死 亡 率 第 一 位 を 記 録 し た の は 結 核 で あ る が︑こ

死 亡 率 の 低 下 が な ぜ 起 き た の か︑で あ っ た︒こ の 点 に つ い て は 次 の 拙 著 を 参 照 せ よ︒大 森 弘 喜﹃フ ラ ン ス 公 衆 衛 生

オウン﹂と記すのが一般的である︶がとくに問題としたのは︑一九世紀後半イングランドとウェイルズにおける結核

二〇一四れについて本書では全く言及がないのは残念である︒

史﹄ 学術出版会﹃人口の世界史﹄―１０４（１５）―

﹃人口の世界史﹄〇〇年には十億人であった最貧国の人口は︑二〇〇〇年には五〇億にも達した︒その成長率は〇・六％から一・二％を経て︑その後半期には二・一％にも達した︒ヨーロッパが数世紀を要したところを︑僅か一世紀足らずの間に実現したのである︒

その原因が死亡率の劇的低下にあることは︑今や常識かも知れない︒とくに乳幼児死亡率の低下が︑出生時平均余命の改善に繋がったのである︒それには先進国からの技術や知識の移転が大きく貢献した︒それに関連する改善は多岐にわたるが︑私の興味引いたのは︑下水処理施設の充足が︑乳幼児死亡率を下げるのに貢献したという事実である︒︵図五︲三︶ その含意するところを著者は語らないが︑思うにマラリヤなど水系感染症の予防に効果を上げたためであろう︒

ところで︑経済発展が平均余命を引き上げているとは簡単には云えないようだ︒︵図五︲四︶ 例えば︑ＧＤＰが同程度のタイとナイジェリアでは︑タイの方が寿命が一六年も長い︒その理由は︑社会に深く根ざした文化環境︑

政治文化︑女性に対する価値規範などが介在しているためであろうという︒とくに女性の教育︑女性の置かれた社会的環境がカギらしい︒例えば︑イスラム諸国ではかなりの経済発展があっても死亡率が高いのは︑女性の従属的地位やその教育機会が狭いからだという︒これは頷ける理由である︒人口戦略を担っているのは︑前述の如
く男性ではなく女性だからである︒

人口激増に出生率は関与していないらしい︒つまり多くの最貧国では︑晩婚と高い生涯未婚という状態はこの間変わらないし︑出生率にも目立った変化はない︒最貧国で出生率が富裕国ほどには低下しない理由を著者は︑親の子どもへの期待が大きいからだという︒一つは労働力としてその稼ぎを当てにする︒もう一つは︑老後の世―１０３（１６）―

話を期待するからだという︒あるいは漠然と︑文化や宗教その他社会に特有な価値規範から︑子どもは多い方が望ましいと考えからだろうという︒それでも近年は一世紀まえのヨーロッパと同じように︑出生制限︑具体的には避妊が普及しているという︒女性の権利や社会的地位が少しずつ改善された結果らしい︒

本書でのトピックスは︑何といってもインドと中国であろう︒この両国で最貧国の人口の実に半分を占めるからである︒インドは一九五〇年に三億七千万人を数えた人口が︑二〇一〇年には十二億三千万人に激増した︒中国は同じ期間に︑五億五千万人から十三億四千万人になった︒

著者は人口成長と政府の人口政策との関係に焦点を当てる︒両国ともある時期以降は人口抑制策を採ったのだが︑インドでは失敗し︑中国では成功したというのが著者の結論である︒インド政府は︑人口抑制のための家族計画を策定して住民に遵守するように求めたが︑上手くゆかなかった︒初期には不妊手術を義務付けたが︑住民の反撥を買って失敗した︒次には州政府が避妊を教化誘導せんとしたが︑実を上げることができなかった︒著者

は︑女性の地位向上や識字率の向上︑子どもの生存率の改善︑貧困の削減や老後保障など︑迂遠だが多様な方法を用いれば︑女性の晩婚化や出生率の低下に繋がったかもしれないが︑これは言うは易く行うは難しと云う︒

それでも近年は漸次出生率が低下し始めた︒ただ今度は新生児に男児の比率が高すぎるという弊害が現れているという︒夫婦が選択的人口流産をしている結果で︑これは将来結婚できない男性が増えて望ましくない帰結になるだろうと憂えている︒

中国では大きな権力を用いて家族計画を国民に飲ませた︒建国初期の頃︑毛沢東は人口は財産であるとして︑人口成長を肯定したのだが︑数年後には人口抑制に踏み切らざるを得なくなる︒初期の人口政策の要は避妊の奨﹃人口の世界史﹄―１０２（１７）―

﹃人口の世界史﹄

励であったが︑折からの﹁大躍進﹂との絡みで頓挫した模様である︒その関連が説得的には述べられていない憾

みがあるが︑結果として凶作と飢饉が発生した︒次の計画は︑子宮内器具の導入による避妊と結婚の遅延奨励であったが︑これも折からの文化革命で中断した︒そこで第三次プログラムが練られた︒晩婚化と出生間隔の延伸

奨励による出生数の引き下げが狙いであった︒これが有名な一九七九年以降採られた﹁一人っ子政策﹂である︒

アメとムチによる誘導は功を奏して︑一九九〇年代には出生率は一・九にまで低下した︒現在は幾分弾力的に運用されているらしい︒例えば︑一人っ子同士が結婚した場合は︑子どもの数は二人まで許されるという具合である︒だが近年では弊害も生じており︑現在の政策を段階的に廃止すべきとの識者の声も多いらしい︒その背景には︑前述したインドの如く︑男女比に偏りが生まれていることや︑いわゆる﹁少子高齢化﹂が急速に進行したことがある︒しかし︑著者は大局的には中国の人口政策は成功したと見ている︒

この章の最後の部分は︑ファティリアとステリアと題されて︑再び人口成長と経済発展の関係が考察されるのだが︑これは第三章と重複する内容であり割愛する︒結論的に云うなら︑﹁両者をつなぐ相関や因果関係は複雑で︑単純な理論的枠組みでは処理できなくなった﹂というのが実相らしい︒

最後の第六章は将来展望である︒現在のデータを基に今から数十年先の世界の人口予測がなされる︒二〇五〇

年には凡そ九三億人︑二一〇〇年には百一億人と予測されるが︑地理上の人口構成がすっかり様変わりし︑ヨー

ロッパとアメリカは大きく後退し︑代わってインドと中国︑さらにアフリカが抬頭する︒

こうした人口規模の未曽有の拡大とその構成の変化については︑悲観論と楽観論が交錯する︒悲観論は︑土地・水・大気︑天然資源などは限られた資源であり︑成長の制約となる︒また工業化あるいは開発などによる生態―１０１（１８）―

系の破壊がすすみ︑食糧生産に収穫逓減の法則がはたらき︑生活水準の低下と集団及び国家間の争いが避けられぬだろうと︑いうのがその趣旨である︒楽観論は︑エネルギー︑天然資源︑食糧が仮に不足しても︑市場原理がはたらき︑価格が上昇し︑他方で技術革新が刺戟され︑資源の代替がすすむだろうとみる︒

だが著者は概して悲観論に与しているようだ︒つまり︑人口規模の逆転が国家間の関係にも少なからず影響を与えるだろう︒例えば︑リオ・ブランデ河の北と南の人口規模の比率は︑一九五〇年が四・六対一であったが︑二〇五〇年には二・一対一になる︒また地中海の北と南でも︑同じ期間の比率は二・一対一から〇・四対一へと逆転するという︒﹁これで何も起こらない訳がなかろう﹂︵二四二頁︶と著者は憂う︒

南北格差を埋めるかのように人々は国境を越えて移動する︒その波はすでに二〇世紀半ばに開始されたが︑二一世紀には未曽有の規模で起こることが予想される︒現に二一世紀の最初の十年間では︑年間平均三千四百万人

が︑南の貧困国から北の富裕国へと移動している︒富裕国は︑その人口再生にこの﹁社会的再生﹂つまり移入民にかなりの程度依存しているのだが︑これが社会的軋轢を生んでいることは今や周知のことである︒移民や難民に好意的なフランスやドイツにも︑排外主義的な政党や運動が起きているし︑この原稿を書いている今︑アメリカの共和党大統領候補トランプ氏が︑メキシコとの国境にメキシコ政府の負担で高い壁を造ろうと声高に叫んで喝采を浴びている︒貧困国の人口圧力が移動圧力を生み︑コップの水が溢れ出るかのように富裕国に流れ込んでいる︒富裕国はやがて移民に呑舟されるのではないかとの不安から移民を拒否し始めている︒富裕国の心配は決してそれだけではない︒かつてマクニールが﹁疾病交換﹂と呼んだ事態が現実のものとなった︒熱帯雨林に潜んでいた病原菌が︑ヒトの移動とともに全世界に拡散し始めたのである︒エイズ︑エボラ出血熱︑ジカ熱︑デング﹃人口の世界史﹄―１００（１９）―

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熱などがその例である︒本章ではエイズの拡散が例示されている︒

もう一つの憂うべき事態は︑我が国でも急速に進んでいる︑富裕国における老齢化の問題である︒平均寿命の伸長に幾つかの要因が複合的に関与していたことは前述の通りだが︑疾病予防などの知識の普及と︑保健医療な

どの充実が関与していることには異論がないだろう︒問題は先進医療技術の利用には︑財政的出費がかさむことである︒そのためには経済の持続的成長が必要なのだが︑果たして今後もそれは可能なのか︒我が国の現状を顧みるだけでもその難しさが思いしれる︒

さて最後に地球の﹁収容力﹂には限界があるのか︑という問題である︒私は知らなかったのだが︑この議論はすでに三世紀もの歴史があるという︒近年の研究に限っただけでも︑デ・ウィット︑コリン・クラーク︑ロジャー・レヴェル︑ジランド︑そしてコーエンの研究があり︑その手法も様々だから当然とはいえ︑限界人口の見積
もりも︑千億から七十五億人まで種々である︒

そこで著者は︑﹁忍び寄る限界﹂として︑その背景要因を人口と環境の関係から四点に要約して考察している︒

これは示唆に富むのでごく簡潔に纏めよう︒一は︑再生不能資源と食糧である︒これらの資源消費は富裕国では安定しているが︑貧困国では今後も激増するので︑持続可能とは云えない︒二は︑農業と食糧需要だが︑収穫逓減を打破するには遺伝子工学によるバイオテクノロジーの応用が期待される︒しかし︑その環境やヒトへのマイナス影響が懸念されるので︑政治問題となっており︑容易に合意形成はできない︒現に貧困国では栄養失調の状態を脱し切れていない︒

第三は︑それとの関連で自然環境の破壊がすすんでいることである︒とくに森林の破壊は論議の的となってい―９９（２０）―る︒それらの多くは人口圧力による開墾によるものである︒また貧困国における大都市の形成は︑環境に負荷をかけている︒第四は︑人口成長と気候変動とくに大気汚染の関係である︒温室効果ガスの増加に伴う温暖化は︑

自然環境に影響を与え始めた︒大雨と洪水︑低緯度地域での旱魃化︑病原体の地理的分布の拡散などは︑ヒトの生存に影響を与えずにはおかないだろう︒

本書の結論として著者は云う︒人類は今新たな歴史的局面に入りつつある︑人口成長が規模の経済を生まなく

＋三〇一頁
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二八〇〇円＋税︶︵二〇一六年八月九日

脱稿︶なり︑逆に多大な不経済をもたらし始めている︒それゆえ︑人口抑制が正当化されるようになるが︑それは数値

二〇一四年

計算の問題ではなく︑価値観の問題となっていると︒これは首肯さるべき見解であろう︒︵東洋経済新報社﹃人口の世界史﹄―９８（２１）―