信州医誌，70⑵：129～130，2022

抄

録
第23回

信州神経救急研究会

日 時：2021年４月17日（土）
場 所：Web 開催（ZOOM webinar）
一般演題

を疑った448例の90 ％を「信州保健医療総合計画［脳１卒中の医療に関する急性期機能］」に掲げられる７機

上伊那地域における脳卒中を疑う傷病者に対する病院前救急業務
上伊那広域消防本部指導救命士○小林祐樹

上伊那の病院前救急業務において脳卒中プロトコルを運用しているため，その現状を報告する。

関へ搬送している。これらの医療機関への搬送率は，他の急病3,433例では75 ％である。
以上のことから脳卒中プロトコルの運用は，脳卒中を疑う傷病者に対して現場活動時間の短縮や症候に応じた搬送先医療機関の選定に寄与していた。

上伊那広域消防本部（以下「当本部」という）が採用する脳卒中プロトコルは，上伊那地域包括医療協議会 MC 委員会実践部会により2011年に策定される。

２

tPA・血栓回収までの時間短縮への試み
地方独立行政法人長野市民病院救急センター

当該プロトコルは，「脳卒中病院前救護［PSLS］」に準拠し，脳卒中のスクリーニングを「シンシナティ病院前脳卒中スケール［CPSS］」で行い，その重症度を○本田恵利子，臼田志津子
同脳神経外科草野義和「倉敷病院前脳卒中スケール［KPSS］」で判定する。

【はじめに】当院には脳卒中初期診療アルゴリズム

脳卒中の対応では，発症から医療機関における治療がある。これは2016年に脳卒中センター運営委員会でまでの時間も重要であるため，救急業務の中で平均的作成したもので，2020年に治療までの時間を見直し改な時間短縮が見込まれる現場活動時間に着目する。

訂した。救急センター看護師はこのアルゴリズムに基尚，当報告における現場活動時間は，救急隊が傷病づいて脳卒中患者を受け入れ，患者が早く適切な治療者に接触してから救急車が医療機関に向けて現場を出が受けられるよう，勉強会やシミュレーションの実施，発するまでの区間と設定する。

物品配置など工夫している。今回は我々の時間短縮へ

当本部の令和元年中の救急出動件数は，6,622件，の取り組みと2018年から2020年までの治療開始時間ま搬送人員は，6,204人。その内，総務省消防庁「救急での推移について報告する。

事故等報告要領」による事故種別で急病に分類された【救急センター看護師業務概要】2021年４月１日現

搬送人員は，3,881人。その内，医師の初診断に基づ在看護師数24名。１次，２次救急および救急搬送患者，

き ICD-10疾病統計分類で循環器系脳疾患に分類され急病センター（長野市医師会医師担当），全ての診療た搬送人員は，393人。

科の血管内治療（予定・緊急とも），院内の急変対応

救急業務において，救急隊が脳卒中プロトコルに則を行っている。

り脳卒中を疑った事案を，令和元年中の急病の搬送人【脳卒中患者受け入れの実際】

員3,881人に対する現場観察記録から448例抽出する。

１．ホットラインから患者受け入れ準備まで

この448例の現場活動時間の中央値は14（分），これを医師がホットラインを受けると救急隊からの情報を除く3,433例の現場活動時間の中央値は15（分），正規もとに，医師と看護師が１分程度で患者受入前カン分布である両母集団について確認の為行った t 検定のファレンスを行う。情報から脳卒中を疑うキーワード

結果もｐ値0.037と有意差を示した。
（統計学的有意差がある場合は，「tPA セット」（当院独自オーダーはｐ＜0.05を有意差ありとした。
）

セット）で点滴と採血，ストレッチャー型の体重計を救急隊が脳卒中を疑いプロトコルを運用した現場活
動は，他の急病例に比較して短時間であったといえる。
また，搬送先医療機関にも着目したところ，脳卒中
No. 2, 2022準備するとともに，脳卒中診療医，画像診断部へ事前連絡を行う。
２．救急車到着後から tPA まで
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信州神経救急研究会

患者来院時に救急隊に協力を得て体重測定を行って管内血栓回収療法の有用性が推奨されている。多くのから病院のベッドへ移動する。その後，採血，ルート施設で超急性期治療につなげる活動が検討され，治療確保，CT 撮影を行う。tPA 投与の適応ありと判断さが実施できるようになった。しかしその治療が適応とれた場合は，家族の同意取得と禁忌事項の確認を済まならなかった患者や，適応となっても血管の再開通がせ tPA 投与となる。2020年より CT は来院から15以得られず後遺症を残存する患者も多い。それらの患者内の撮影終了，tPA は来院から30分以内の投与を目に対して後遺症軽減の目的で積極的なリハビリテー指している。

ションも重要といわれている。また超急性期治療が実３．血栓回収まで践でき後遺症が軽減できた患者に対しても，脳卒中の血栓回収は，来院から50分以内でアンギオ室へ入室できることを目標にしている。脳卒中を疑う患者の来再発を予防するために必要な知識の伝達と今までの生活習慣を改善することも重要である。

院情報があった時から，血栓回収担当の看護師をあら

当院では入院と同時にリハビリテーションが開始さかじめ決定し，血管撮影室内の準備を始め，tPA をれ，リハビリテーションスタッフと看護師が神経症状投与しながら速やかに入室できるようにするを合同評価し，協同して障害に合わせた生活動作の獲血管撮影室内では血栓回収の必要物品をあらかじめ得を目指している。特に離床に関しては SCU に設置一つの袋に入れてセットし，すぐに物品を展開できるされた天井走行リフトを用いて，介助しても歩行動作よう準備している。また血栓吸引ポンプを載せる台にを実践するリハビリテーションに取り組んでいる。ま独自の工夫を加え，術中に使用するカテーテル類を一た看護師は観察や日常ケアに際し，麻痺の改善につな緒に収納することで時間短縮に努めている。

がる麻痺側四肢へのアプローチを実践している。麻痺【時間短縮に関する目標値の変化】2018年から2020した四肢を末梢からの刺激として他動的に動かすと同年の CT 撮影と tPA 投与までの時間を調査した。CT

時に，患者には中枢側からの刺激となるように麻痺し撮影までの時間は2018年，2019年とも11分（中央値），た四肢も動いているとイメージするように支援する。

2020年は９分（中央値）と２分短縮され目標値も達成

これらは脳卒中の後遺症として残存した四肢の麻痺にしていた。

対し，末梢，中枢双方からの刺激となり新たな神経回

tPA 投与までの時間は2018年から2020年まで，そ路を構築し麻痺の改善につながるケアと考えている。

れぞれ45.5分・45.6分・45.5分（中央値） であり，2013年からは再発予防指導として，他職種介入によtPA 投与までの所要時間は短縮せず目標値も達成でる個別指導を実践している。患者の障害，MMSE なきていなかった。

どを用いた認知機能の評価，支援者の有無など家族状

その理由として，2020年に於いては Walk in で来院

況なども踏まえて対象者や，指導の日程，指導内容をした２名の患者が，初回のトリアージまでに20分から調整する。指導ではできるだけ患者に話してもらうよ

１時間と長時間かかっていること，トリアージの色がうに関わり，患者が生活の問題に自ら気づき生活習慣緊急を示す赤ではなく，準緊急の黄色であったことがの改善を自己決定はできるように支援する。また生活原因ではないかと推測した。

習慣の改善は長期に継続していくことが重要であるた【おわりに】今後は Waik in で来院した脳卒中患者

め，かかりつけ医などに紹介となる患者の情報は看護に対して迅速に対応することが必要と考える。また，サマリーを用いて連携している。今後は脳卒中の再発速やかな再開通を目指すためにアルゴリズムの内容を予防に取り組む患者を，地域で支えて行く方法の検討

再度多職種で検討していく。

が課題である。

３

特別講演

急性期からの早期リハビリと再発予防指導の工夫
伊那中央病院脳卒中センター
脳卒中リハビリテーション看護認定看護師○根津美穂子「循環器病対策基本法から考える急性期脳卒中治療と再発予防」
信州大学医学部附属病院診療教授
脳血管内治療センター長

脳梗塞超急性期治療として rt-PA 静脈内投与や血小山 淳一

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