日作紀（Jpn. J. Crop Sci.）81（2）：221―222（2012）

第 7 回アジア作物学会議の開催－課題と展望－
坂上潤一 1）・江原宏 2）・本間香貴 3）・国分牧衛 4）・鴨下顕彦 5）（1）国際農林水産業研究センター，2）三重大学，3）京都大学，4）東北大学，5）東京大学）

かじめインドネシア側と連絡を取り関心のある分野を挙げ

1．会議概要てもらい，最終的に Improvement of Crop Performance forT h e 7 t h A S I A N C R O P S C I E N C E A S S O C I AT I O NCONFERENCE（略称 7 ACSAC，以降第 7 回アジア作物学
thSustainable Agricultural Development in Wetlandsと し た．

本セッションの目的は，今後も深刻さを増すと予測される会議）は，2011 年 9 月 27 日〜30 日に，インドネシアのボゴー

地球規模の環境変動にあって，湿地の機能や重要性を議論

ルにある，
IPB International Convention Center で開催された．

する中で，今後の作物生産の場としての湿地の有効利用，会議のテーマは， Improving Food, Energy and Environment

また作物生産と環境との調和について，会議の参加関係者

with Better Crops ．本会議の主催はボゴール農業大学，組と共に意見交換し，湿地における作物生産の方向性を見出

織委員長は同大学の Sony Suharsono 教授が務められた．イ

すことである．会議の初日 27 日の午後（13：00〜17：30）

ンドネシア農業省，インドネシア科学研究所（LIPI），インに行われた本セッションの講演数は，インドネシアの研究ドネシアバイオテクノロジー連盟（KBI）を含むインドネシ者や日本の大学への留学生をなどの 4 名の外国人の発表をア国内の 5 団体が共催した．日本からは，日本作物学会

含む 10 課題であり，座長は坂上潤一海外交流推進委員（国（CSSJ），日本育種学会（JSB）と日本熱帯農業学会（JSTA）

際農林水産業研究センター）と山内章副会長（名古屋大），の組織連携（CSSJ-JSB-JSTA）と，国際農林水産業研究セン

Ahmad Junaedi 博士（ボゴール農業大）が務めた（第 1 図）．

ター（JIRCAS）が後援した．会議では，13 課題の基調講演，別の 2 つのセッションが隣の会場で同時進行していたが，92 課題の口頭発表および 79 課題のポスター発表が行われ本セッションでは 100 名が定員の会場で立ち見が出るほどた．参加人数は 18 か国から約 250 名であった（うちインドの盛況ぶりであった．

ネシア 134 名，日本 76 名）．特筆すべきは，台湾との名称

本セッションでの発表内容は以下の通りである．まず，問題でこれまで参加をしてこなかった中国からも参加があ遺伝学を基盤とした育種研究からは，育種学会を代表してり，また，少数ではあったがサウディアラビア，イラクか中園幹生教授（名古屋大）が，過湿条件で受ける作物の根らの参加があった．海外交流推進委員会からは，坂上，江の障害について，通期組織と ROL バリアの機能の関係と原，本間委員が参加した．

をあわせて説明された．また，同様の視点から，二次通気組織の機能について，ダイズの幼苗を例に総説的に解説い

2．過去の ACSAただいた（望月俊宏・九州大）．さらに，生理学を基盤としアジア作物学会議の誕生の際の日本作物学会の果たしたた作物研究からは，日本における転作小麦の湿害や，スト役割は，当時の国際交流委員長（現 海外交流推進委員長）レスの軽減に向けた育種から栽培までの課題と最近の成果であった堀江武（当時 京都大，現 農研機構）の報告を参照について（川口健太郎・農研機構），また，小麦の過湿条件されたい（日作紀 80：243-244）．背景には，アジア共有問下での根の機能と作用について（林智仁・名古屋大），それ題の顕在化，人口・資源・環境問題の深刻化，基礎科学のぞれ発表された．海外の話題においては，インドネシアの急速な発展による細分化に伴う多分野間研究の必要性が湿地帯で問題となる塩害や問題土壌に関連して，作物の耐あった．1992 年には第一回のアジア作物学会議が韓国のソ性 の課題と克服策について（Rujito Agus Suwignyo・スリ

ウルで開催され，1995 年には第二回が福井で，その後，ウィジャヤ大），また同地域における収量向上を目指した

1998 年には台中，2001 年はマニラ，2004 年ブリスベン，ダイズの栽培学的改良について（M. Ghulamahdi・ボゴール

2007 年バンコクに場所を移して開催されてきた．

農業大），それぞれ話題提供された．問題土壌に関連しては，熱帯農業学会から若手を代表して Ornprapa Anugoolprasert

3．CSSJ-JSB-JSTA 合同セッション（三重大）が，サゴヤシのアルミニウム耐性についての最新今回，第 7 回アジア作物学会議の中で，日本作物学会は，研究が紹介された．また，河川流域での稲作導入に重要な日本育種学会および日本熱帯農業学会と合同で独自のセッ

土壌養分の制限要因についての知見も発表された（辻本泰

ションを企画し実施した．育種学会の海外担当鳥山欽哉教

弘・国際農林水産業研究センター）．最後に，過剰水スト授と熱帯農業学会の宮川修一教授には調整をいただき感謝

レスを起因する深水条件におけるイネの作物的改良についしている．合同セッションのテーマを決めるために，あらて，カンボジア北西部の深水稲作で重要な栽培技術と収量

2012 年 2 月 14 日受理．連絡責任者：鴨下顕彦〒 188-0002 東京都西東京市緑町 1-1-1
TEL 042-463-1696，FAX 042-463-1696，akamoshita@anesc.u-tokyo.ac.jp

日 本 作 物 学 会 紀 事

222

第 81 巻（2012）との関係について（Nguyen T.B Yen・東京大），また，アフることも必要であろう．第四に，学会間で連携してセッショ

リカ地域固有の深水抵抗性を示す O. glaberrima Steud. の遺ンを立てる際には，早目に連絡を取り準備することと（注：伝資源的改善について（坂上潤一），それぞれ報告された．

今回は半年余りで準備したが，1 年以上前からが望ましい），

以上のように，本セッションの発表課題は湿地で発生する発表課題を ACSA でのプロシーディングとは別に学術論文特有の水ストレスや問題土壌を取り上げ，遺伝学から栽培化する計画をあらかじめ立てておくとよいと思う．学会員

学までの幅広い分野で議論を行い，今後の湿地開発におけ等からのセッションへの発表参加のインセンティブも増すでる作物生産の問題点が明らかになった．

あろう．第 7 回アジア作物学会議の合同セッションの発表は，

4．課題と展望
第 7 回アジア作物学会議の 3 日目の午後に，関係 18 かField Crops Research 誌の特別号として掲載する予定である．
また今回は行えなかったが，国際的にも知名度の高い演者をセッションにゲストスピーカーとして呼んだりすることも，国の代表者 25 名の出席のもと，ビジネスミーティングが今後の ACSA をより魅力的で充実したものにしてく方法の開催された．日本からは，作物学会を代表して山内章副会一つではないかと思う．第五に，可能であれば，各国の長と坂上潤一海外交流推進委員とが，また福田善通（国際ACSA メンバーの若手層の間に交流と連携が起こると，本農林水産業研究センター）らも出席した．福田氏には，他当にアジアの作物関連分野の良いネットワークとなると思国からの出席の呼びかけにご協力いただいた．ミーティン

う．若手の会にも考えていただきたい事柄である．

グでは次回の第 8 回アジア作物学会議を 2014 年にベトナ
ムのハノイで開催することが決定された．
しかし，今回はインドネシアの ACSA 運営委員メンバー

21 世紀はアジア・太平洋を舞台に世界が動いてゆく時代となろう．日本国内にととまらず，アジア地域の作物学研究の発展において，今後 連携 は，大きなキーワードとの途中交代もあり，開催に至る道は容易でなく，2010 年中なろう．本会議のように，異なる地域から集められた研究の開催が実現できず 2011 年に延びた．第一の課題は，開者間，組織間の意見交換を通じて連携を深める場の提供は催に必要な資金調達の懸念であった．日本からの合同セッ

極めて重要である．アジア作物学会議の果たす役割は大きションのための会場使用料を徴収されかねなかったが，イく，このようなネットワークを利用して，日本とアジアのンドネシアとの交流の太いパイプのある江原宏委員（三重懸け橋として，農学を通して人々の福利のために身を捧げ大）の調停により，何とか免れることが出来た．その代わて行く人材が起こされてゆくことを願いたい．また，国内りに，海外交流推進委員会では，日本の民間企業からスポの作物学会組織や学会誌を持たない国が大半である．今回ンサーを探し，齊藤邦行（岡山大）らの尽力により，サタの参加国の中で学会組織を持っているのは，日本，中国，ケ株式会社と大起理化工業株式会社の協力を得ることが出フィリピンのみであった．今回の会議全体また我々のセッ来た．第二の課題は，メンバー国や関係国への広報の不十ションの実施を通して，アジアの農業発展を実現するため分さであった．ACSA のオリジナルメンバー国である韓国の支援として，関係各国の関係者が日本作物学会へ寄せると台湾の参加者がなく（注：韓国は国内会議と時期が重期待は高く，我々が担っている責任は重いと感じられた．

なったことにもよるらしい），インド，ネパール，パキス

最後に，本会議の開催のために多大な労をお取りいただいタンからの参加者もなかった．インドネシア，日本以外のた Suharsono 教授と組織委員会に感謝したい．2 年後 2014

参加国は参加者数が少なかった．第三に，組織委員会がビ

年のベトナムでの第 8 回アジア作物学会議がさらによい交

ジネスミーティングの準備に不慣れであったことである．

流の機会となり，多くの良質の発表がされることを期待し次期の開催国の決定ができるのかどうか，直前まで心配なたい．

状況であったが，国分牧衛委員（東北大）らの助言にもより，ハノイ農業大学の Pham Van Cuong 教授らが第 8 回ア
ジア作物学会議をベトナムでホストする意思表明を事前にしてくれたので，ビジネスミーティングでの議論と決議によりスムーズに入ることが出来た．
今回の問題点を踏まえた上での ACSA への協力の仕方を，作物学会としても考えてゆく必要があろう．いくつか展望を述べたい．第一に，
ACSA の運営が堅実になるように，山内章副会長は，次期 ACSA のための国際委員の組織を提案した．第二に，インターネットを使ったアジア作物学会
議に関するアピールの技術的支援を日本作物学会などで行うことも議論されており，坂上委員らが着手している．第三に，日本作物学会で開催国を支援する場合，それがその国の特定の組織のみを利することにならないように配慮す第1図

育種学会・熱帯農業学会・作物学会の合同セッション（左から山内・坂上・Junaedi 氏）．