健康長寿社会に寄与する
歯科医療・口腔保健のエビデンス

2015

日本歯科医師会
日本歯科医師会HP http://www.jda.or.jp/

健康長寿社会に寄与する
歯科医療・口腔保健のエビデンス

2015

CONTENTS

Ⅰ. 緒言及び総括報告

5

Ⅱ. 課題別エビデンス

13

1. 口腔保健とaging

151）高齢社会と口腔保健

162）口腔疾患，歯数，口腔組織，食習慣とaging

243）咀嚼（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）

36

2. 口腔保健（歯の保存状況，咀嚼，口腔疾患等）と寿命

431）歯数と寿命442）咀嚼と寿命583）口腔疾患と寿命

66

3. 口腔保健と生活習慣病，非感染性疾患（NCDs）

71

1）糖尿病

72

2）肺炎等呼吸器疾患

82

3）がん

86

4）循環器疾患（心臓血管疾患，脳血管疾患）

1125）メタボリックシンドローム（肥満，脂質異常症，高血圧，糖尿病）

118

6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健

130－糖尿病の口腔への影響と糖尿病患者への歯科治療の効果－－口腔ケアと誤嚥性肺炎予防，
人工呼吸器関連肺炎予防－－がん治療における口腔ケアの役割－－口腔保健と循環器疾患－

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係

145

1）脳卒中

146

2）認知症

152

3）転倒・骨折

1604）関節疾患

166

5）その他

172

－口腔保健と脳血管疾患－－歯周病と関節リウマチ－－口腔保健と要介護状態－—2—

5. 運動（ADL 含む）

179－高齢者の口腔健康と体力及びADL－

6. 栄養

191

－歯・口腔の健康と栄養－

7. 休養・コミュニケーション及びQOL

205

8. 口腔保健と社会的決定要因

215－口腔の健康格差と社会的決定要因－

9. 歯科医療の効果

2291）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）

230

2）口腔機能の低下防止・回復240

3）歯の喪失防止効果

2444）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）
及びその手段であるフッ化物局所応用法

2525）在宅歯科医療260－外科手術の周術期管理における口腔ケアの役割－

Ⅲ. まとめ

265

Ⅳ. 資料

267

1. 日本の8020運動

269

2. わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

279

—3—

◎著者一覧
Ⅰ

深井 穫博Ⅱ -1-1） 深井 穫博Ⅱ -1-2） 神原 正樹，川崎 弘二，土居 貴士，神 光一郎，上根 昌子
Ⅱ -1-3） 森戸 光彦，佐藤 裕二
Ⅱ -2-1） 深井 穫博
Ⅱ -2-2） 安細 敏弘，邵仁浩，高田 豊Ⅱ -2-3） 安細 敏弘，粟野 秀慈，高田 豊
Ⅱ -3-1） 和泉 雄一，水谷 幸嗣，青山 典生
Ⅱ -3-2） 米山 武義，吉田 光由
Ⅱ -3-3） 上野 尚雄，百合草 健圭志
Ⅱ -3-4） 菊谷

武，鰕原 賀子

Ⅱ -3-5） 嶋﨑 義浩
Ⅱ -3-6） 嶋﨑 義浩
Ⅱ -4-1） 菊谷

武，鰕原 賀子

Ⅱ -4-2） 山本 龍生
Ⅱ -4-3） 山本 龍生，内藤 真理子
Ⅱ -4-4） 花田 信弘，野村 義明
Ⅱ -4-5） 相田

潤

Ⅱ -5

宮﨑 秀夫，山賀 孝之，花田 信弘

Ⅱ -6

宮﨑 秀夫，岩﨑 正則，葭原 明弘，安藤 雄一

Ⅱ -7

内藤 真理子

Ⅱ -8

相田
坪谷

Ⅱ -9-1)

上野 尚雄，百合草 健圭志

Ⅱ -9-2)

森戸 光彦，佐藤 裕二

Ⅱ -9-3)

和泉 雄一，青山 典生，松浦 孝典，水谷 幸嗣

Ⅱ -9-4)

山本 龍生，恒石 美登里

Ⅱ -9-5)

恒石 美登里，石井 拓男

Ⅲ

深井 穫博

Ⅳ -1

山科

Ⅳ -2

恒石 美登里潤，松山 祐輔，小山 史穂子，佐藤 遊洋，上野 路子
透，小坂 健透，上條 英之，深井 穫博—4—Ⅰ. 緒言及び総括報告

Ⅰ緒言及び総括報告

緒言及び総括報告深井 穫博
日本歯科医師会

このような背景から，本書は，政策決定者，医療従【緒言】
人類が経験したことのない速さで進む人口の高齢化

事者及び研究者を利用対象者とした．目的は，歯・口に対して，学際的な研究分野と医療・保健・福祉，地腔の健康と健康寿命の延伸を結ぶ概念的パスウェイに域づくりの現場で，多くの取り組みが行われるように関する仮説（本書Ⅱ - １，図 10）をもとに，課題別なってきた．高齢者が，安心して尊厳をもって暮らすに文献レビューを行い，現時点のエビデンスと課題をことのできる社会の実現には，質の高い保健医療サー

整理することである．その課題は，歯・口腔の健康とビスを受けることができる保健医療介護システムの構（１）加齢に伴う変化及び老化，（２）寿命，（３）主築は必須である．

な死因となる NCDs 及びそのリスク因子（４）要介

高齢になれば，老化による日常生活機能の低下と疾護状態の原因疾患，（５）運動・栄養・休養等の健康病に罹患しやすくなることは避けられない．人口の高増進，（６）社会的決定要因，（７）歯科医療の効果，

齢化は，新生児・乳幼児期はもとより，成人期，高齢に分類した．また，各課題別レビューの中で，特に重期の死亡率の低下という人類の科学・技術・智慧の蓄要な研究報告については，図表を含む文献抄録を付け

積がもたらした成果である．しかしまた，高齢化とは，た．そして，観察研究，介入研究，データ統合型研究

ケアが必要な期間が延長することであり，その国や地等研究デザインに基づきエビデンスレベルを付記し，域における必要なヘルスケア量が増加していくことで政策決定者及び国民への分かりやすい口腔健康情報提ある．

供のための資料とした．また，巻末には日本の 8020

このような現実の中で，全ての高齢者に適切なヘルスケアを提供していくためには，そのための人材と社運動と 1961 年からスタートした国民皆保険制度の経緯について解説を加えた．

会資源，財政的基盤に立脚した保健医療制度をはじめ各執筆者のレビューは，日本語論文は医学中央雑とする社会保障制度，科学的根拠の蓄積とその成果に誌を，英語論文については，PubMed を中心として対する国民・政策決定者・保健医療従事者の理解など

2014 年までの研究報告を検索して行った．各執筆者を解決し向上していくことが必要である．また，高齢の課題別レビューの主な結果を抜粋すると以下の通り

期の健康な期間を延伸していくことが政策課題として

であった．

大きい．
一 方， 歯・ 口 腔 の 健 康 は， 個 人 の 生 涯 に わ た る
QOL の保持に欠かすことのできない要素である．し【課題別レビュー結果の概要】
神原，
森戸 他］
１．加齢に伴う変化及び老化［深井，かも，歯・口腔の健康には，全身の健康状態を保持し口腔領域における老化の中から，口腔機能として咀改善する潜在力があることが研究分野で明らかにされ嚼と嚥下について検討した．その結果，咬合，咀嚼，てきている．そのため，高齢になっても誰もが，質の唾液分泌，構音機能，嚥下機能などすべての口腔機能高い歯科医療及び口腔保健サービスを受けられる社会が相互に影響をしあいながら低下することが確認できシステムが必要である．また，医学・医療と歯科医学・た．また，口腔機能低下は，認知症や全身的な疾患あ歯科医療とが連携し，より効果的なヘルスケア提供体

るいは運動機能，生活機能とも密接に関連しているこ制の構築が求められる．そして，歯科医療・口腔保健とが確認できた．

が，健康長寿の実現に寄与していくためには，社会保高齢化に伴う口腔の加齢変化，わが国における高齢障制度と保健医療政策に位置づけていくためのより明者の口腔保健状態，高齢者の歯科医療，高齢者の生活，

確なエビデンスと具体的なアクションの蓄積が必要で及び高齢者の口腔の健康リスクに関して検討した．そある．

の結果，口腔の器質的変化は口腔の機能に影響を及ぼ—6—

Ⅰ緒言及び総括報告

すこと，高齢者における口腔疾患，そして，口腔保健後更なる医科・歯科連携の促進が求められる．

行動や生活習慣が特異的な変化を示してきており，こ口腔ケアが高齢者の誤嚥性肺炎予防に繋がることれに応じた対策が必須であることが明らかとなった．

は，既に社会的に支持されているものの，その根拠

こうした「変化」に対して，従来の疾患対象型のストとなる RCT 研究は一つしかなく，より計画されたラテジーによって対応しようとするならば，加齢に伴RCT 研究の蓄積が求められる．一方で，口腔ケアがう変化を何らかの測定方法によって数量化し，そのス

人工呼吸器関連肺炎予防に繋がることは，十分なエビレッショルドに従って，テーラーメイド型の処置プロ

デンスレベルにある．

グラムを策定する，ということになる．しかし，加齢がんと口腔保健との関連では，がん治療に付随してに伴う変化は，その多くが主観に左右されるものであ生じる口腔有害事象は，円滑ながん治療を妨げ，時にる．疾患や心身の不調を治療するという視点ではなく，患者の生命予後にも影響する．がん治療開始前から行

生活や仕事を含めた日常生活をどのように営んでいく

われる適切な口腔衛生管理は，口腔有害事象の発症リかという住民・患者立脚型の対応が重視されなければスクの軽減や，その重症度の軽減に有用であるというならない．

エビデンスがある．
歯周病と循環器疾患の関連性が認められている．ま

安細 他］
２．
寿命［深井，

歯・口腔の健康と死亡との関連をレビューした．歯た，歯周病を有する者の循環器疾患に対する相対危険数と総死亡との関係では，異なる国の複数のコホート度は，対象を 65 歳以下に限った場合に上昇すること

調査の報告から，歯数保持によって，寿命を延伸するや，急性心筋梗塞の方が慢性の冠動脈疾患よりも歯周エビデンスが示されている．歯の喪失後の義歯の装着病との関連性が強いこと，全身的な細菌感染を伴う歯による生命予後の改善は，メタ解析で確認されている．

周病の罹患は冠動脈疾患のリスクを高めるといった新

また，歯数と死因との関係では，CVD（心血管疾患）

たな知見も得られている．ただし，歯周病の治療によとの関連を示す報告が複数得られている．

る循環器疾患の発症リスクの減少や血清抗体価の減少

咀嚼機能及び咬合状態と寿命との関連では，咀嚼機能が高い者ないし咬合状態が安定して臼歯部で噛めてなどに関する報告は少なく，これらの因果関係はいまだ明確ではない．

いる者は全身の健康状態も良好であり，死亡リスクがメタボリックシンドロームと口腔保健との関連につ有意に低い．また，咀嚼状態と CVD による死亡とのいての研究は，様々な国の報告が見られるが，日本で関連が報告されている．

の研究が比較的多く認められた．メタボリックシンド

口腔疾患として，う蝕や歯周病と寿命の関連を調査

ロームの者では歯周病のリスクが高く，また歯周病のした結果では，明確な関連性があるとの結論を得るに者にメタボリックシンドロームが多い結果が示されてはエビデンスが乏しかった．一方，規則的な口腔ケア

いるが，多くは横断研究によるものであった．メタボの習慣を有する者ほど長寿であることを示した報告がリックシンドロームにおいて中心的な役割を果たしてある．

いる肥満は，糖尿病や動脈硬化性疾患の重要なリスク

３．
主な死因となるNCDs及びそのリスク因子因子である．また多くの研究は，肥満が歯周病とも関

［和泉，
米山，
上野，
菊谷，
嶋﨑 他］

連していることを報告しており，特に内臓脂肪型肥満

歯・口腔の健康と主な死因及び NCDs との関連をが歯周炎と強く関連してことが示されている．メタボ

検討した結果，糖尿病，肺炎，がん，循環器疾患，及リックシンドロームと口腔保健は，関連の方向性やメびメタボリックシンドロームとの関連を示すエビデン

カニズムに不明な点が多いため，両者の関連の解明にスは以下の通りであった．脳血管疾患との関連及びがは更に研究を積み重ねていく必要がある．

ん手術等周術期における効果については，後述した．

NCDs のリスク因子との関係では，歯周病をはじ

糖尿病は口腔内の疾患に影響を与え，特に歯周病はめとする口腔保健状態は，喫煙，飲酒，運動，食生活

糖尿病と密接に関連することから，歯科医師が糖尿病のそれぞれと関連性が認められる．特に，喫煙が歯周の改善に寄与できる可能性が示された．また，口腔の健康状態に及ぼす影響は明らかであった．多量の飲酒

健康管理を行うことで糖尿病の早期発見や前糖尿病段は歯周状態に影響することが示唆されていたが，研究階の患者への啓発の機会を見出せる可能性があり，今によって異なる傾向を示すものも見られた．運動習慣—7—

Ⅰ緒言及び総括報告のある者や，健康に良いといわれる食品・栄養素を摂関連が報告されていた．また，認知症発症や認知機能取する者の歯周健康状態は良好な傾向にあった．生活低下に関連するとされる口腔内状態等として，口腔衛習慣の改善は，全身の健康だけではなく口腔の健康に生状態，歯周病，歯数，咬合，咀嚼，かかりつけの歯

とっても良い影響を及ぼすが，喫煙以外の生活習慣を科医院の有無及び歯科受診が報告されていた．
口腔保健と転倒または大腿骨頸部骨折との関連につ

口腔保健指導に取り入れていくためには，更なるエビ
デンスの蓄積が必要である．

いて，特に，不良な口腔内状態がその後の転倒や骨折

山本，
花田，
相田 他］
４．
要介護状態の原因疾患［菊谷，の発症リスクの向上に繋がるか否か，また，転倒や骨要介護状態発生の予測因子としては，年齢が高いこ折に関連する口腔内状態にはどのようなものがあるのと，認知機能障害，視力障害，低い主観的健康感や，かを検討した．その結果，いくつかのコホート研究がBody-Mass Index（BMI）の減少または増加，四肢あり，それらの多くは，咬合支持の喪失や歯を失ったの機能低下，運動や社会的交流の減少，喫煙などが挙後に義歯を使用しないことがその後の転倒リスクとなげられる．これらに加えて，口腔保健が要介護状態のることを示していた．また，歯周病に罹患しているこ

発生のリスク要因の一部に関係する可能性が指摘されとや歯数の少ないことがその後の大腿骨頸部骨折のリつつある．また，口腔の健康は会話や顔の外見・笑顔，

スクを上昇させることも明らかにされていた．

食事の機能を通じて，友人との交流やそのための外出

関節疾患との関係について，介入研究，症例対照研といった社会的活動に影響する．高齢者の社会参加は

究，横断研究及び基礎研究の結果から検討した．その要介護状態発生を予防することが報告されており，社結果，歯周病と関節リウマチは関連があり，歯周病を会的側面からも口腔の健康状態が重要な役割を果たし予防・治療することで関節リウマチの症状のいくつかている可能性がある．

を改善できることが示された．しかし，その改善は評

具体的なエビデンスとしては，義歯の利用も含む良価項目の一部であり，論文の中には改善効果があいま好な口腔の健康状態は，将来の要介護状態発生が低い

いなものもあるので，更なる調査研究が必要である．

ことと関連していた．今後，高齢者の口腔の健康を維

５．運動・栄養・休養等の健康増進

持する保健医療介入を更に普及させることにより，要

［宮﨑，
花田，
安藤，
内藤 他］

介護状態の発生率を低下させられる可能性がある．

運動機能として体力及び ADL との関連を検討した．

要介護状態となる主な原因疾患との関係を見ると，その結果，平衡機能，下肢の筋力，上肢の筋力は咬合

日本人における要介護状態を引き起こす原因の第 1 位

及び咀嚼能力と関連があり，咬合状態の悪化は平衡機は脳血管疾患である . 脳血管疾患は四肢のみならず口能や下肢筋力の経年的な悪化に影響を及ぼすことが示腔顔面領域にも運動障害を引き起こし，ひいては口腔された． しかし，結果の解釈には歯科治療による介衛生状態の悪化を引き起こす . 要介護状態を引き起こ

入やサンプルのバイアスを考慮する必要がある．また，す主要な原因である脳血管疾患と口腔の健康状態との口腔健康状態と ADL の関連は，栄養状態や体力をメ

関連性を検討すした結果，歯周病と脳卒中の関連性とディエイターとする間接的なものであると考えられ，して，若年層や歯牙の欠損が多い集団，CAL や PPD

口腔健康状態の維持・機能回復はこれらのメディエイが大きい場合に脳卒中のリスクが上昇するとの報告が

ターを介して結果的に ADL 低下の抑制に繋がると考認められた . さらに，出血性脳卒中よりも非出血性（虚えられた．

血性）脳卒中の方が，歯周病との関連性が強いことも栄養との関連を検討した結果，歯の喪失は野菜・果挙げられている . ところが，歯周病の治療による脳血物類を中心とした食品摂取，抗酸化作用を有するビタ管疾患の発症リスクの減少に関する報告が不十分であ

ミン類を中心とした栄養素摂取の減少と関連することるため，因果関係はいまだ不明確である．今後の研究が示された．また，歯の喪失は肥満あるいは痩せと関ではこれらの問題を追究すべく追跡研究や介入研究を連する．この関連は年齢，性別，人種等の影響を受ける．

行う必要がある．

特に高齢者においては総摂取エネルギー量の減少，低口腔保健がその後の認知症発症や認知機能低下に関

栄養と関連する．無歯顎で総義歯補綴者は有歯顎者と連するか否かを，縦断研究または介入研究の原著論文比較して栄養摂取状況が劣るが，定期的にメインテナ

をもとに検討した結果，大部分の研究において有意なンスを受けた適合の良い義歯においてはそうした関連—8—

Ⅰ緒言及び総括報告を認めない．自己評価に基づく口腔の痛みは低栄養と歯科疾患の発生及び治療の格差を縮小する取り組みが関連する．歯科補綴治療単体を行ったことによる栄養必要である．何度，保健指導を行っても，なかなか保摂取状況の改善効果は殆どない．行動変容を伴う健康

健行動が変わらない患者，そもそも健診に来ない患者

的な食事摂取，栄養状態の改善には栄養指導が必要でへの対策は難しい．こうした人々をも含めた社会の健ある．以上のことから歯の喪失を予防する，また義歯康を増進するためには，それらの人々の背景に存在すの適合を維持することに繋がる定期的な歯科メインテ

る健康の社会的決定要因を考慮した方法が必要であ

ナンスは NCDs のリスク低減，高齢者における低栄

る．健康に影響する社会的決定要因を明確にし，健康養の予防，ADL 低下の予防に繋がり，最終的には健を推進する環境の実現が求められる．

康寿命の延伸に繋がることが示峻される．今後の研究

森戸，
和泉，
山本，
恒石 他］
７．歯科医療の効果［上野，に向けた方法論的な課題を述べると，歯・口腔の健康

外科手術の周術期の合併症を抑制することは，治療と栄養の関連を見た観察調査研究のデザインは横断研

予後の改善のみならず医療経済的にも重要な意味を持究が主であり，因果関係を評価することが難しい．コ

つ．術後合併症には，口腔内の環境（衛生状態，歯科

ホート研究等更に信頼度の高い研究によりエビデンス

疾患など）に関連して生じるものがある．そのため，を蓄積し，両者の関連をより明らかなものとすること

周術期に口腔管理を行うことで，肺炎など感染性合併が今後重要である．また介入研究においては栄養士を症のリスクを軽減し，また手術後の経口摂取再開を支始めとする異業種との連携による栄養改善効果を評価

援して，術後の回復の一助とすることが期待できる．

する研究の更なる進展が望まれる．

これまでの研究報告でエビデンスが確認できる具体的

口腔の健康と休養・コミュニケーション及び QOL

な術後合併症のリスク軽減には以下のものがある．１）の関連について検討した結果，口腔の健康と健康関連

術後肺炎のリスク増加軽減，２）気管内挿管時のリス

QOL の間に有意な関連が認められ，口腔の健康の維

ク軽減（歯牙の破折，脱落など），３）心臓血管手術

持・増進は QOL 向上に寄与することが示された．まにおける感染リスクの軽減，４）臓器移植手術におけた，コミュニケーションや休養と関連するストレスやる感染リスクの軽減，５）口腔咽頭，食道手術におけ睡眠状況は，口腔状態と関連していた．しかしこれらる術後合併症（呼吸器合併症，創部感染）のリスク軽のテーマについては報告数が少なく，休養やコミュニ

減がある．

ケーションは，生存期間や ADL，社会参加，QOL な

歯科医療の口腔機能改善効果としては，歯の欠損にどに関係し，ひいては健康長寿の延伸に影響を及ぼす

対する歯科補綴治療により咀嚼が回復し，咀嚼能力をことが予想される．ストレスや睡眠時間と死亡リスク高めることで，全身的な課題にも大きく貢献できることの関連はこれまで報告されており，これらの因子とと，咀嚼ができないくらいに口腔機能が低下した患者

口腔の健康のかかわりを検討していくことは，公衆衛には，専門的ケアを提供することで，改善が図れるこ

生学的意義が大きく，一層のエビデンスの集積が必要とのエビデンスを確認した．

である．

う蝕や歯周病をはじめとした歯科疾患の悪化を防ぐという目的でのメインテナンスを適切に継続すること

６．
社会的決定要因［相田 他］
健康の社会的決定要因は，人々の健康や行動を左右が歯の喪失防止に繋がることは，多くの研究報告からしてしまう「原因の原因」である．歯科疾患の健康格

そのエビデンスが示されている．いずれの研究におい差と社会的決定要因に関するシステマティック・レ

てもメインテナンスに至るまでに必要な歯科治療をビューとメタ解析をレビューし，更に日本におけるエ行っており，またメインテナンス期間中も疾患の早期ビデンスを調べた．その結果，所得や教育歴が高いほ発見，早期治療を行う必要がある．歯科治療を適切にど口腔保健状態や行動が良いという健康格差が確認さ行い，更にメインテナンスを継続するということが，れた．国民皆保険制度が歯科治療をカバーする日本国

歯の長期保存に繋がる．根管治療を施した歯に全部被内の研究でも同様の健康格差が認められた．健康格差

覆冠を装着することにより，そうでない場合よりも歯は疾病の治療の格差だけでなく，疾病発生の格差によの喪失率を減少させられるという報告がある．しかし

るところが大きい．そのため医療受診にかかる費用が上記の結果を総合すると，歯科治療だけを行っても，無料であっても格差が存在することが知られている．

メインテナンスを続けなければ歯の喪失防止の確実な—9—Ⅰ緒言及び総括報告

効果は十分ではない．

【結論】

保健指導・歯科健康教育の効果について，特に対象

歯・口腔の健康と全身の健康との関連を示す研究成者の行動変容や口腔内状態改善にどの程度効果がある

果は，コホート研究，メタ解析あるいは観察研究で得のかを検討した．また，歯科疾患と全身の慢性疾患にられたデータを傾向得点法（プロペンシティスコア解

共通するリスク因子との関連に着目して，歯科健康教析）で交絡因子を調整し対象を割り付けて因果関係を育からコモンリスクファクターアプローチへの貢献を推測するなど，科学的根拠のレベル（質）が高いもの

めざし，文献からその可能性を探った．さらに，歯科が多い．本書で示した歯・口腔の健康と寿命及び生涯健康教育における予防手段のうち，フッ化物局所応用における健康な期間の延長との関連では，個々の関連

法のう蝕予防効果について，現在までの知見をまとめするパスウェイに一定のエビデンスが既に得られていた．その結果，歯科健康教育は対象者における知識のる．しかしながら，歯・口腔が全身の健康への影響す

獲得と態度の変化を促す効果があり，う蝕，歯垢付着るメカニズムについては，明らかでない点が残されて及び歯周病の予防や改善にある程度の効果があることいる．たとえば，歯周病等の口腔疾患が引き起こす感が明らかになった．ただし，それらの効果で確認でき

染・炎症が全身の健康に引き起こすというものと口腔たのは 6 カ月以下の短期的なものが多く，長期的な効機能の低下が食生活及び栄養状態に関係するというメ

果については不明である．歯科医療従事者は，歯科健カニズムが考えられている．特に，口腔保健は，歯・康教育が 6 カ月以下の短期的には効果的であることを口腔の健康を保持するための取り組みであるのに対し理解し，歯科保健指導を行うべきである．歯科の二大て，歯科医療は，失われた機能を回復し，かつ，歯科疾患であるう蝕や歯周病が生活習慣病の特性を有する疾患の重症化を防止する役割がある．この歯科医療のこと及び歯科健康教育の短期的効果の事実から，患者

口腔機能の改善効果及び全身の健康をアウトカムとしに少なくとも 6 カ月ごとの定期受診を促すことが重要たエビデンスを，良くデザインされた研究によって更であり，受診のたびに歯科保健指導を行い，それを継に蓄積し，明らかにしていく必要がある．

続すべきである．また，臨床や公衆衛生の現場におい歯科医療・口腔保健を健康寿命延伸のための健康施て効率的に歯科健康教育を行うために，様々な種類の策に明確に位置づけるには，効果的な保健医療財源の歯科健康教育の費用対効果を検討する必要がある．コ

観点から医療経済的分析が必要である．本書では，こモンリスクファクター（栄養，清潔，喫煙，飲酒，スの点には検討していない．今後，歯・口腔の健康が健

トレス，外傷）の中で喫煙に対する歯科からの支援が康寿命の延伸に与える効果を，保健医療費の削減効果

効果的である．歯科健康教育に関連するフッ化物局所として推計し，分析すると共に，そのエビデンスの蓄応用としてフッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口があ積が課題である．

り，いずれも若年者の乳歯と永久歯のう蝕予防に効果的であることが示されていた．

また，現在の保健医療施策の中心課題である NCDsの予防と重症化防止に関して，医科・歯科で共通する

日本の歯科医療は，外来診療を中心に提供されてき共通リスク因子への対応は，効率的な対応として重要たために，これまで 75 歳以上の高齢者に十分な歯科である．しかし，NCDs に関わる生活習慣のリスク因医療が提供されていない実態があった．在宅や施設に子として喫煙，飲酒，運動，食生活と口腔保健との関おける高齢者へ歯科医療を訪問によって提供した際のわりで喫煙以外のものについては，臨床や保健指導に

歯科医療の効果研究について検討した結果，施設等に積極的に取り入れるだけのエビデンスが確立されていおいて，定期的に歯科職種が実施する専門的口腔ケア

るわけではない．喫煙だけではなく飲酒，運動，食生により，細菌数の減少のみならず，期間中の肺炎発症

活などの生活習慣と口腔保健との関わりについてのエ

率や発熱日数及び認知機能の改善に寄与することが明ビデンスをさらに蓄積し，分野間で共通するリスク診

らかとなった．しかし，在宅や施設における要介護高断と対応等その実践を体系化していく必要がある．

齢者はその基礎疾患や口腔状況が様々であり，訪問歯本書で示したように，健康な長寿社会を現実的なも科診療自体の効果についての体系立った研究は入手でのとするための具体的な対策には，（1）寿命の延伸ときなかった．

早世予防（主な死因となる疾患の予防），（2）要介護状態の予防，（3）老化による生活機能低下の防止，（4）— 10 —

Ⅰ緒言及び総括報告

ライフコースアプローチの観点からの生涯にわたる健康増進が重要である．具体的な実践例の蓄積と，健康施策にできるところから位置づけると共に，因果関係や医療経済的効果を示すエビデンスの蓄積が必要である．

— 11 —

Ⅱ. 課題別エビデンス
1. 口腔保健とaging
2. 口腔保健（歯の保存状況，
咀嚼，
口腔疾患等）と寿命
3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係
5. 運動（ADL含む）
6. 栄養
7. 休養・コミュニケーションおよびQOL
8. 口腔保健と社会的決定要因
9. 歯科医療の効果

Ⅱ. 課題別エビデンス

1. 口腔保健とaging
1）高齢社会と口腔保健
2）口腔疾患，歯数，口腔組織，
食習慣とaging3）咀嚼（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

1. 口腔保健とaging

1）高齢社会と口腔保健
深井 穫博
日本歯科医師会／深井保健科学研究所の健康が，口腔以外の臓器の疾患予防や重症化の防止【抄録】
地球規模で進む人口の高齢化は，避けることのできと全身の健康状態の保持に有効であるという科学的根ない現実である．また，高齢になれば，生物学的な老拠が蓄積されてきている．歯科医療及び口腔保健には，化によって，疾患に罹患しやすくなり，日常生活機能

長寿社会が抱える課題を解決するための役割の一翼をが低下する．歯・口腔の健康は，個人の生涯にわたる

担う力があると考えられるが，それを発揮するために

QOL の保持に欠かすことのできない要素であると共は，その国の健康施策に位置づけることが必要である3,4．

に，全身の健康状態を保持し改善することが研究分野

本稿では，日本を始めとする先進工業国はもとより，で明らかにされてきている．高齢になっても誰もが，発展途上国を含む世界レベルの人口の高齢化について

質の高い歯科医療と口腔保健サービスを受けられる社

現状を把握し，全身の健康と口腔保健とを結ぶ概念的会システムが必要である．また，歯科医療・口腔保健

パスウェイについて考える．

が，健康長寿の実現に寄与していくためには，効果的で効率的な社会保障制度と保健医療政策に位置づけて【目的】

いくためのより明確なエビデンスと具体的なアクショ
ンを蓄積していくことが必要である．

人口の高齢化と健康，寿命を決定する要因を整理し，健康寿命延伸に果たす歯科医療・口腔保健の概念枠組みを提案することを目的とする．

【緒言】
疾病構造の変化と平均寿命の延伸に伴う人口構造の【方法】

変化は，先進工業国はもとより開発途上国においてもヒトの寿命及び社会保障制度に関する先行研究と見られる地球規模の現象である．長く生きることは，歯・口腔と全身の健康に関する調査研究結果及び公的人々が求め続けてきた欲求であり，人口の増加と長寿機関が提供する統計データをもとに分析した．

化は，これまでの科学と医学及び智慧の蓄積とその国の発展の成果である．しかしその一方，長寿になれば，【結果】老化に伴う生活機能の低下と疾病に罹りやすくなるこ

１. 世界の人口と長寿化の推移とは避けられない．そのため，長寿社会には，全ての1950 年の世界人口は，25 億 2,600 万人であった

高齢者が尊厳をもって安心して暮らすことのできる社が，2013 年には 71 億 6,200 万人と約 3 倍に増加し，会を実現する上でいくつかの課題がある．すなわち，2025 年 に は 80 億 8,300 万 人，2050 年 に は 95 億

介護体制の整備と社会保障，効果的な医療及びヘルス

5,100 万人に達すると予想されている．この人口の多ケアの提供とその財源確保，健康寿命の延伸のための

くは，開発途上国が占める 5（図１）．

研究の蓄積などである．この光と陰の二つの現実に直面しているのが，21 世紀の長寿社会である 1,2．

一方，高齢化の状況を平均寿命で見ると，18 世紀までは約 40 歳であった．その後，感染症による死亡

歯・口腔の機能は，食べることやコミュニケーショが減少した結果，18 世紀から 20 世紀にかけて平均ンという人々の QOL の保持に欠かすことのできない

寿命は約 50 歳に達し，20 世紀の中盤以降現在では，機能である．そのため，暮らす地域や国に関わらず，

約 80 歳にまで延伸している 6．65 歳以上高齢者の占

生涯にわたり，歯科医療及び口腔保健サービスを受けめる割合は，先進国では，1950 年の 7.7％から 2010

られる社会システムが必要である．しかも，歯・口腔

年には 16.1% に達し，開発途上国でも 3.8％から 5.8％

— 16 —

1. 1）高齢社会と口腔保健まで高齢化率は上昇している 5（図２，図３）．人口の高齢化は，世界中のあらゆる地域と発展レベルの国で（千人）
7 000 000

65歳以上
65歳以上
65
歳以上
6 000 000

15-64歳
15～64歳
15～64歳

起こっていて，高齢化の進行速度が速いのは開発途上
国である．

0-14歳
0
0～14歳
～14歳
5 000 000

２. 死亡原因と寿命の決定要因

4 000 000

死亡原因は，低所得国では，感染症，下痢性疾患等の急性疾患が上位を占めるのに対して，高所得国では，3 000 000

2 000 000

虚血性心疾患，脳卒中，がん等の慢性疾患が主な死因である 7．特に開発途上国においては，急性感染症に

1 000 000

加えて，慢性疾患及び新興感染症の 3 重の疾患負荷（triple burden）をかかえている．国の経済状態がよくなるにつれて，妊産婦と新生児の死亡率は改善して

0United Nations，World図１．世界人口と年齢構成の推移
Population Prospects: The 2012 Revision, 2013から深井作図

図１：世界人口と年齢構成の推移

United Nations， World Population Prospects: The 2012 Revision, 2013から深井作図

くるが，この問題を解決した後も長寿化を続けている

男性

（歳）

女性

（歳）

要因は，成人期以降の早世予防及び高齢者の死亡率の

100

100

改善である．そのため，先進工業国においても開発途

90

90

80

80

70

70

60

60

アメリカ地域

上国においても，循環器疾患，がん，糖尿病等の非感染性疾患（Non-communicable disease:NCDs）の発症予防と重症化防止は，健康政策の重要課題である8（歳）
．

男性

（歳）

ヨーロッパ地域
西太平洋地域
東地中海地域
南東アジア地域
アフリカ地域

女性

50

100

50

40

90

40

30

80

30

ぼる 9．そしてこの 50 年間に，大きく疾病構造と死

20

70

20

西太平洋地域60
因が転換してきている．これらの主な死因となる疾患

10

60

10

南東アジア地域

50が克服されたと仮定した場合の平均寿命の延びは，が

0

50

0

100

世界の最長寿国となっている日本人の死因は，心疾
90患，肺炎，脳血管疾患で死亡する割合は約 70％にの
80
70

30

４，図５）
．

20

0

曲線を示した．平均寿命の年齢における生存率は，男性で約 60％，
女性では約 80％の生存率である 10．また，

1990

40

2012

1990

2012

30 （1990年，
出典．United Nations，World
Population Prospects: The 2012 Revision ,2013から深井作図
図２：WHO地域別平均寿命
2012年）
20
先進工業国および開発途上国の高齢化率（65歳以上人口）の推移
10

％

20
1990

15

死亡者数のピークは，男性で 85 歳，女性では 91 歳
である 9．平均寿命よりも長く生きる人は多く，それ

東地中海地域

出典 United Nations，World
Population
Prospects: The 2012 Revision, 2013から深井作図
図２．
WHO地域別平均寿命（1990年，2012年）

10

図６及び図７に，日本人の年齢階級別死亡数と生存ヨーロッパ地域

アフリカ地域

40
んでは約 3 ～ 4 年，心疾患では約 1.5 年，肺炎及び脳血管疾患で約 1 年の寿命の延伸が期待できる 10．
（図アメリカ地域

全世界
2012

0
1990

先進工業国
図２．
WHO地域別平均寿命（1990年，2012年）
開発途上国

2012

出典．United Nations，World Population Prospects: The 2012 Revision ,2013から深井作図

10を考慮した保健医療システムが必要である．
３. 老化と生活機能の低下

5

死亡の原因には，疾患以外にも，老化や事故など他の原因によるものがある．何らかの原因で，細胞が，そしてその細胞群（組織）が構成する臓器（器官）が機能できなくなると，個体としての機能を維持できな

0

1950年 1956年 1962年 1968年 1974年 1980年 1986年 1992年 1998年 2004年 2010年
United Nations，World Population Prospects: The 2012 Revision, 2013から深井作図

図３：先進工業国及び開発途上国の高齢化率（65歳以上人口）の推移
United Nations，World Population Prospects: The 2012 Revision ,2013から深井作図

くなくなってヒトは死を迎える．実際，個体の死因を見ると，心臓，脳，腎臓，各種の動脈等それぞれ生命れるようにその制限が長期間に亘る場合と，がんのよ維持に不可欠な臓器のいずれかが機能不全になるため

うに比較的短期間のものがある 11．

である．また生から死に至る時間的なプロセスは，そ

これに対して老化とは，いったん完成した身体の機の臓器機能の低下の原因疾患の病態によって異なる．

能が加齢により低下すること，あるいは，加齢により日常生活の自立期間でみた場合，脳血管疾患に代表さ徐々に進行する体の機能低下による総合的変化のこと— 17 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

世界の死亡原因上位10疾患（2012年）
7.4

虚血性心疾患

400

6.7

脳卒中

350

3.1

慢性閉塞性肺疾患

悪性新生物
悪性新生物

300

3.1

下気道感染症

死因年次推移分類別にみた性別死亡数及び率
結核
結核（人口１０万対）心疾患（高血心疾患圧除く）

気管，気管支、肺がん
気管，気管支，肺がん

1.6

250

HV/エイズHIV/エイズ

1.5

200

脳血管疾患

下痢性疾患

1.5

肺炎
肺炎

1.5

150

糖尿病
交通障害
交通傷害

1.3

100

肝疾患
肝疾患

50

0

2

4

6

8

10

0

(百万)

出典.WHOFact
sheet The
Thetoptop
10 causes
出典.WHO
Fact sheet
10 causesof deathof death
http://www.who.int/mediacentre/factsheets/fs310/en/
http://www.who.int/mediacentre/factsheets/fs310/en/

図４：世界の死亡原因上位10疾患（2012年）

不慮の事故
不慮の事故

1899
1903
1907
1911
1915
1919
1923
1927
1931
1935
1939
1943
1950
1954
1958
1962
1966
1970
1974
1978
1982
1986
1990
1994
1998
2002
2006
2010

1.1

高血圧性心疾患

脳血管疾患

自殺

自殺

出典．
厚生労働省人口動態調査．
2011

図５：日本人の死因年次推移分類別にみた別にみた死亡数の推移
図５．日本人の死因年次推移分類別にみた死亡数の推移（人口10万人対）（人口10万人対）

出典．厚生労働省人口動態調査．2011

死亡数（ｄx)生存数（ｌx)5000

100 000
男性

女性

4000

80 0003000

60 0002000

40 0001000

20 000

0

0

10

20

30

40

50

60

年齢
（X）
年齢（x)

70

80

90

100 110

男性
女性

0

出典.厚生労働省2010年完全生命表

図６．日本人の年齢階級別死亡数
図６：日本人の年齢階級別死亡数

10

20

30

40

50

60

年齢（X）

年齢（x)

70

80

90

100 110

出典.厚生労働省2010年完全生命表

図７．日本人の年齢階級別生存曲線
生存数（ lx ）：10万人の出生児が生命表上の年齢別死亡率にしたがって死亡していくとした場合の生存数．
寿命中位数
出典.厚生労働省2010年完全生命表（出生児の半数（完全生命表では，５万人）が生存すると期待される年数）
は，
男82. 60年，
女89. 17年．
生存数（ lx ） ：１０万人の出生児が生命表上の年齢別死亡率にしたがって死亡していくとした場合の生存数．寿命

出典.厚生労働省2010年完全生命表

中位数（出生児の半数（完全生命表では、５万人）が生存すると期待される年数）は、男８２．６０年、女８９．１７
図７：日本人の年齢階級別生存曲線
年．

である．臓器レベルの老化では，殆ど分裂能をもたな

４. 平均寿命と健康寿命

い脳・神経細胞や心筋細胞のように，細胞が壊れる

現在の世界の平均寿命（2012 年）は，男性 68 歳，

ことが直接臓器の老化に繋がる場合と，これら以外の女性 73 歳，男女合計で 70 歳となっている．このう

殆どの臓器に見られるように，約 50 回の分裂を終え

ち低所得国では，男性 60 歳，女性 63 歳であるのに細胞が分裂しなくなることによって生じる老化がある

対して，高所得国では男性 76 歳，女性 82 歳である．

12．しかしいずれの臓器も加齢により老化し，臓器の男女合計の平均寿命は，低所得国 62 歳，低中所得国

老化は，実際には機能低下という形で現れる．すなわ

66 歳，高中所得国 74 歳，高所得 79 歳と経済発展と

ち筋力，神経伝導速度，肺活量，疾病に対する抵抗力

もに寿命は延伸する．それに対して，健康寿命を見るなどが加齢によって低下することであり，ヒトであると，それぞれ 53 歳，57 歳，66 歳，70 歳であり，全以上避けることはできない．例えば，日本人の握力の世界では 62 歳である 16（図８）．平均寿命と健康寿

加齢による変化を見ると壮年期と高齢期では，男性で命の差は，約 8 年であり，国の経済状態による差は見約13Kg，女性では約8Kgの低下が見られる13． ま たられない．

30 歳を 100 とした場合の機能の残存率は，80 歳で日本人の健康寿命は，日常生活に制限のない期間とは神経伝達速度で約 80％，肺活量，腎血漿流量（PAH）

定義され，介護保険認定の要介護度 2 以上（手段的日では 60％弱，最大換気量で見ると約 40％にまで低下

常生活動作及び日常生活動作を行う能力が低下し，部する 14．このような老化による臓器機能の低下があっ

分的な介護が必要）が除外される．その年齢は，男性ても，各臓器の機能が補い合って日常生活に支障のなで 70.4 歳，女性で 73.6 歳とされ，平均寿命との差は，い状態が維持されているが，様々な原因により高齢者

それぞれ 9.1 年及び 12.7 年である．人口比率で見るに多く見られる身体的・精神的諸症状・疾患の総称がと 65 歳以上人口 3,074 万人に対して，要介護度 2 以老年症候群である 15．

上の者は 294.2 万人であり，その割合は 9.6％である— 18 —

1. 1）高齢社会と口腔保健

国の経済状況別にみた平均寿命と健康寿命(2012年）
90
80
70
60

脳血管疾患
（脳卒中）

歳
平均寿命
健康寿命

79

74
66

62
53

66

32.9

男 性

4.5 4.3 10.9

7 10.5

29.9

心疾患
（心臓病）

70

関節疾患

57
15.9 3.7 14.1

女 性

50

17.5

11.7

15.3

21.8

認知症

40

骨折・転倒

30
20

21.5

総 数

10

3.9 10.9

15.3

10.2

13.7

高齢による衰弱

24.5

その他・
不明・不詳

0
低所得国

低中所得国

高中所得国

高所得国

0%

出典．
WHO World Health Statistics 2014

図８：国の経済状況別にみた平均寿命と健康寿命（2012）

20%

40%

60%

80%

100%

出典．
厚生労働省国民生活基礎調査2010

図９．要介護状態の原因（日本）
図９：要介護状態の原因（日本）

出典．WHO World Health Statistics 2014（2012 年）．

出典．厚生労働省 国民生活基礎調査 2010

６. 歯科医療・口腔保健と健康寿命

この要介護状態になる原因疾患とその割合は，脳血歯・口腔と全身の健康を踏まえて，歯科医療・口腔管疾患 21.5％，認知症 15.3％，関節疾患 10.9％，骨保健が健康長寿に寄与するパスウェイには，①老化防折・転倒 10.2％である 17（図９）．

止及び全身の抵抗力の向上を含む健康増進，②疾病及５. 高齢社会と社会保障

び疾病リスクの低減という二つがある．前者には，運高齢者が安心して暮らすためには，年金及び医療保動，栄養，休養を中心とした健康増進がある．そして，

険，介護保険の整備が欠かせない．世界の最長寿国と後者には NCDs のリスクファクター低減と，主な死なっている日本は，1961 年に国民皆保険，国民皆年

亡原因と要介護状態の原因となる疾患の予防・重症化

金がスタートし，現在までその制度が維持されている．

防止がある．

日本の保険及び年金制度は，保険料による積立方式に

これまでの研究成果を踏まえて，歯・口腔の健康が国庫負担による賦課方式が加わる制度であり，日本人

保たれ歯科医療による口腔機能の維持・回復によって，の健康状態と平均寿命の改善に加えて，世代間の所得

QOL・ADL の保持と寿命の延長がどの程度図られるのの再分配機能も有していた．しかしながら，急速に進かを現時点の概念パスウェイとして図 10 に示した 3,4．口む少子高齢化が，国の財政負担に及ぼす影響は大きい 18．

腔と全身の健康あるいは寿命との関係は，各臓器の機

日本の高齢化の状況を世代から見ると，「団塊の世

能及び病態が双方向に関連することがあるので，原因

代（1947 年 ～ 1949 年 生 ま れ ）」 が，2012 年 に 65と結果を単純に図式化することには注意を要する．そ

歳を迎えたことで，その数は 3,074 万人となり，初の一方，政策決定者と住民への説明には，できるだけめて 3,000 万人を突破した．その結果，65 歳以上の単純でわかりやすい概念図とその根拠を明示すること

人口割合である高齢化率が 24．1％である超高齢社が必要である．このパスウェイを示す個々のエビデン会となり，その内訳は，65 歳～ 74 歳の占める割合

スの蓄積が必要である．

が 12.2％，75 歳以上 11.9％である．そして，この団塊の世代が現在の平均寿命の年齢を迎える約 20 年後【考察】（2035 年）には，高齢化率は 33.4％となると予測されている 19．

世界規模で進む人口の高齢化は，避けられない事実である．課題のひとつは，健康で過ごす期間をいかに

一方，社会保障給付費は，2011 年度で 107 兆 4,950

して延ばすかである．

億円となる．分野別では年金 53 兆 623 億円（49.4％），

本稿の結果で，日本人の男女別年齢階級別の生存曲

医療 34 兆 634 億円（31.7％），介護 7 兆 8,881 億円

線を示した．80 歳で生存している女性は約 80%，男（7.3％）となり，統計を取り始めた 1950 年以降増え性で約 60% である．10 万人の出生児が生命表上の年続けている 20．これは生存率の改善に伴う急速な高齢

齢別死亡率にしたがって死亡していくとした場合の死化によるものであり，日本の社会保障制度における財亡数を見ると，男性では 85 歳，女性では 91 歳がピー

政基盤と医療・介護の質に関する課題が生じている．

クである．約 30 歳から高齢までは加齢とともに直線
的（対数プロット）に死亡率は高まり，約 90 歳を超— 19 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

健康寿命の延伸

寿命

運
動

栄
養
・
食
生
活

・コミ
ミュニケーショョン機能・休養（ストレス
ス軽減）

社
会
的
決
定
要
因

健
康
増
進
・
加
齢
変
化
の
制
御

健康な加齢・
老化

社会参加

ADL

QOL

要介護の原因への対処
要介護
原因
対処
脳卒中

認知症

転倒

関節疾患

その他

死亡率の減少・生活習慣病(NCDs)・その他の全身疾患の予防・重症化防止
がん

心臓血
管疾患

脳血管
疾患

慢性呼吸
器疾患

糖尿病

その他

NCDｓリスクファクター：高血圧，肥満，喫煙，運動，食習慣
高
口腔
衛生

う蝕

歯周病

歯数

咀嚼・
嚥下

咬合

構音・
発話

審美性

口腔疾患（う蝕・歯周病等）
口腔衛生・生活習慣（喫煙，食習慣等）

その他

歯科医療

歯の喪失防止・咬合の保持

社
会
的
決
定
要
因

（在宅医療含
含む）

口腔保健

口腔機能
腔
(咀嚼・嚥下機能等）の低下防止・回復

医
療
提
供
・
疾
病
対
策

歯・口腔の健康

Fukai K. Future directions for research on the contributions of dental and oral health to a healthy aging society, Health Science Health Care 2013：13, 39-42

図10．歯科医療・口腔保健と健康寿命の概念的パスウェイ

図10： 歯科医療・口腔保健と健康寿命の概念的パスウェイ
Fukai K. Future directions for research on the contributions of dental and oral health to a healthy aging society，Health Science Health Care 2013：13, 39-42
深井穫博．健康長寿社会に寄与する歯科医療・口腔保健のエビデンス，日本歯科医師会雑誌 2014，66（10），979－988

えると死亡確率は低下する．このことは既に 1825 年

う要因には，遺伝，生活習慣，社会保障・医療制度，の「死の確率は，年齢と共に指数関数的に急激に増加

及び社会的決定要因がある．このうち死亡に寄与する要する」という Gompertz の法則として知られ，30 歳

因で，遺伝の占める割合は約25～30％に過ぎない 24,25．

以降約 8 年ごとに 2 倍ずつ死の確率は高まり，80 歳

実際，日系米国人を対象とした虚血性心疾患及び脳血では 40 歳の 30 倍死にやすい．この法則は，老化の管疾患の罹患率を追跡した調査が良く知られている

ひとつの定義（「老化とは死にやすくなること」）にもが，日系米国人（移民 1 世）は，日本に居住する日用いられている．ヒトは齢をとるほど死にやすく疾本人よりも虚血性心疾患を発症する可能性が高く，脳患にかかりやすい．また，最長寿記録者は 1997 年に血管疾患を発症する可能性が低いことが報告されてい122 歳で亡くなったフランス人の Calmant 女史である 26．疾患リスクを判断する上で遺伝子的背景よりもり，ヒトの最長個人寿命は約 120 歳と考えられてい

むしろ生活習慣及び社会環境が重要である．このようる 21．また，生存曲線で見ると，高齢化と共に矩形曲な観点から NCDs に対するリスク低減のためのアプ線が著しくなる 22．このことは，健康寿命を延ばす上ローチと予防を進めなければならない 27．

で重要な点であり，ヒトの最長平均寿命を最長個人寿高齢者が安心してしかも尊厳をもって暮らすことが命まで近づける努力が必要である．そのためには，主できる社会の構築については，高齢者の所得補償と社

な死因となる疾病対策と老化防止を踏まえた健康増進

会活動ができる環境づくりが重要である 1．質の高いが求められる．すなわち，喫煙や高血圧のみならず，

保健医療サービスを受けられるシステム 28 と，医療

高血糖，運動不足，飲酒，過体重・肥満，食塩の高摂及び歯科医療が連携したより効率的で効果的な保健医取といった危険因子の改善によって健康増進を進める

療提供体制の充実は，先進工業国においても開発途上必要がある 23．また，要介護状態を引き起こす原因疾国においても求められている課題である．

患を明らかにし，その予防が重要である．
社会保障費の観点から見ると，予防できる疾患を効【結論】

果的に効率的に行う仕組みが求められる．健康を損な— 20 —

口腔と全身の健康との関連を踏まえて，健康な長寿

1. 1）高齢社会と口腔保健社会の実現に向けて歯科医療・口腔保健が寄与してい

WHO Library; 2011.

くために，現時点の科学的根拠を明らかにする必要が

9. 厚生労働省．人口動態調査．2011.

ある．そして，健康を損なう諸要因に対する歯科医療・

10. 厚生労働省．平成 22 年第 21 回生命表（年完全口腔保健の効果を検証し，それを活かした社会保障制

生命表）．2010.

度を新たに政策提言していくための検討が急務であ

11. Lynn J. Serving Patients Who May Die Soon

る．健康な長寿社会を現実的なものとするための対策

and Their Families. The Role of Hospice andとして，（1）寿命の延伸と早世予防，（2）要介護状

Other Services. JAMA 2001; 285(7): 925-932.

態の予防，（3）老化に基づく生活機能低下の防止，（4）

12. H a y f l i c k L , M o o r h e a d P S ． T h e s e r i a l

ライフコースアプローチに基づく成人期からの健康増

cultivation of human diploid cell strains. Exp

進の 4 点がある．

Cell Res 1961; 25: 585-621．
13. 文部科学省．平成 23 年度体力・運動能力調査結果．http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/【利益相反】

chousa04/tairyoku/kekka/k_detail/1326589．

本論文には利益相反に相当する事項はない．

html（2015 年 2 月 15 日アクセス）
14. 香川靖雄．老化のバイオサイエンス．東京：羊土社；【引用文献】
1. United Nations Population Fund. Ageing

1996．24-27.

in the twenty-first century, A celebration

15. Sasaki H. Single pathogenesis of geriatricand a challenge. UNFPA and HelpAge

syndrome．Geriatr Gerontol Int; 2008; 8(1):International．2012.

1-4．

2. National Insititute on Aging, National
Institute of Health, World HealthOrganization. Global health and aging. NIH

16. World Health Organization. World Health
Statics 2014. WHO Library; 2014.
17. 厚 生 労 働 省． 平 成 22 年 度 国 民 生 活 基 礎 調 査．
2010.

publication; 2011.
3. 深井穫博．健康長寿社会に寄与する歯科医療・

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— 22 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

1. 口腔保健とaging

2）口腔疾患，
歯数，
口腔組織，
食習慣とaging
神原 正樹, 川崎 弘二, 土居 貴士, 神 光一郎, 上根 昌子
大阪歯科大学口腔衛生学講座

きたこれまでの医療のありかたは，超高齢社会の到来【抄録】
高齢化に伴う口腔の加齢変化，わが国における高齢に伴い，高齢者の生活を支え，生活のクオリティをい者の口腔保健状態，高齢者の歯科医療，高齢者の生かに向上させるかという視点を持つことが求められて活，及び高齢者の口腔の健康リスクに関して文献検索

いる．生物学的視点から，高齢化にともなう様々な疾を行った．その結果，口腔の器質的変化は口腔の機能患や障害の予防方法や治療方法などについてのエビデに影響を及ぼすこと，高齢者における口腔疾患，そしンスを確立していくためには，高齢化に伴ってヒトのて，口腔保健行動や生活習慣が特異的な変化を示して口腔にはどのような変化が生じるのかという基礎的なきており，これに応じた対策が必須であることが明ら

ポイントを整理しておく必要性がある．ただ，Mjör ３かとなった．

や Russell と Ship ４らが指摘するように，歯や口腔の加齢に伴う変化を，生理的な加齢変化と病理的な反応変化へと正確に弁別することは困難である．しかし，【緒言】
あらゆる生命の生涯は，絶えまない加齢（aging ／例えば歯においては，高齢者において機能している歯エイジング）の過程とともにある．誕生後，成長，そに観察されることが多い特徴的な変化を，歯の加齢変して，発展していく過程としてのエイジングとは異な化として捉えても差し支えないだろう．本稿では，まり，低下していく時期のエイジング，すなわち，老化

ず，高齢化にともなう口腔の加齢変化に焦点を絞って／老齢化／高齢化という現象は，野生生物においてはレビューを行う．

容易に観察することができないが，現代社会を生きる

さらに，上記したように口腔に加齢変化が起こった

我々にとって，この高齢化という問題はあらゆる局面

結果としての口腔保健と aging という観点から，わにおける喫緊の課題となっているのが現状である．

が国における高齢者の口腔保健状態，高齢者の歯科医

この課題を解決するため共通の価値観を提示するも療，高齢者の生活，高齢者の口腔の健康リスクというのとして，「加齢にともなう心身の変化を研究し，高ポイントに関しての現状を各種統計調査の結果からレ齢社会に起こる個人と社会の様々な課題を解決する

ビューを行った．

こと」 １ を目的とする学際科学，ジェロントロジー（Gerontology ／老年学，加齢学）が挙げられる．こ【目的】の学問領域は，「身体機能低下の原因と低下によって高齢化にともなってヒトの口腔内にはどのような変生じる病気や障害の治療方法，予防策，補塡方法」を化が生じるのか，歯（エナメル質，象牙質，セメント研究する生物学的視点，「こころと知能の研究」とし質，歯髄），歯周組織，口腔粘膜，唾液腺及び唾液にての心理学的視点，「個人と周囲の相互関係」についついて文献検索を行い，さらに，わが国における高齢ての社会心理学的視点，そして，「社会の仕組みや，者の現状について，各種統計調査の結果を検索し，得人口の高齢化が個人に及ぼす影響」に着目する社会学られた情報を整理することを目的とする．

的視点という 4 つの視点による領域から構築されていると Atchley と Barusch ２は定義している．

【方法】

上記した定義のうち，臨床で活躍する歯科医療従

本研究は文献検索によって行った．文献の包含基準

事者にとってまず必要となるのは生物学的視点であは，ヒトを対象にして行われた研究であること，英語る．そして，救命・延命を究極的なアウトカムとして

または日本語で書かれた文献であること，原著論文ま— 24 —

1. 2）口腔疾患，歯数，口腔組織，食習慣とaging

たはそれに準じた文献であること，である．インター

象牙質の石灰化の進行にともなって象牙細管は閉鎖

ネットを利用した検索としては，Pubmed，Scopus，し，硬化象牙質が形成されていく 13．この硬化現象に

医中誌 Web にて検索を行い，検索から得られない文より，高齢者における象牙質の耐久限は低下すること

献を収集するためにハンドサーチも実施した（1960となる 14．大臼歯においては，第二象牙質は髄室の天年 1 月～ 2014 年 7 月）．研究の性質上，文献検索のキー

蓋部や髄床底部に多く形成される 15．しかし，埋伏歯ワードに特に制約は設けなかった．

における第二象牙質の幅は，歯冠部より根尖部の方が厚いことが報告されている 16．また，細管内象牙質の【結果】沈着によって硬化象牙質が形成される一連の過程は，

１. 器質的変化

外的な要因がなくても 18 歳くらいから小臼歯の歯根

１）エナメル質の加齢変化において開始される 17．

加齢とともに，エナメル質中のフッ化物含有量が増

加齢に伴うこうした組織学的変化は，臨床的には少加することはよく知られている．Brudevold ５ら によなくとも象牙質知覚過敏症の発生と，歯の審美的な色る分析によると，表層エナメル質のフッ化物含有量は調に影響を与えている．象牙質知覚過敏症は 10 代初水道水中のフッ化物が 0.1ppm 程度の地域において，

めから70 歳以上までの幅広い年代に生じるが18，20

抜去した埋伏歯で最も低く，そして，20 歳以下の年

歳から 40 歳に発症のピークが観察されることからも齢群から 50 歳以上の年齢群にかけて右肩上がりに増19，加齢変化による象牙細管の閉鎖が，象牙質の知覚

加することが明らかとなっている．加齢に伴うエナメを鈍麻する方向へと作用することは明らかである．天ル質中のフッ化物含有量の増加は，後天的な生活環境

然歯の色調は加齢にともなって暗くなり，黄色みを帯におけるフッ化物の暴露経験から大きく影響を受ける

びてくることが知られている 20．テトラサイクリンのことによって生じる現象であり，このことは，表層エナ服用による歯の変色のように，内因性の変色によってメル質において特にフッ化物含有量が高いこと６，外部も歯は変色するわけであるが，上記した象牙質の組織に露出した内層エナメル質は比較的早期に表層エナメ

学的変化，すなわち，象牙細管の閉鎖に伴う光の屈折

ル質の性質を獲得すること７，そして，エナメル質結率の変化が，歯の色調にも不可逆的な影響を与えてい晶は内層より表層の方がはるかに厚いが，こうした違るものと考えられる．

いは未萌出歯では観察されない８という事実などから

３）セメント質の加齢変化
口腔が様々な機能を発揮することによって，歯にはも裏付けることができる．
上記した組成の変化以外にも，いわゆるトゥース

摩耗が生じる．この機能的な力によってセメント質はウェアとして知られる経年的な形態変化がエナメル質

吸収される一方，摩耗を補填するために新しいセメンには生じる．Lussi ら ９ によると，高齢者の集団におト質の形成が生じる．セメント質の厚みは 10 歳から

いては唇頬側面の 13.2%，そして，咬合面の 42.6％

75歳にかけて約 3 倍に増加し21，この加齢的な変化にに象牙質にまで達する酸蝕を認めたという．この報告

随伴して感染性も増加するという報告がある 22．また，からも明らかなように，エナメル質は加齢とともに酸セメント質に含まれるフッ素やマグネシウムの含有量

蝕，咬耗，そして，摩耗といった物理化学的な影響をも加齢とともに変動するが 23，飲料水中のフッ化物濃受け，その結果としてエナメル質のフッ化物含有量な度とその暴露期間に大きく左右されるようである．い

どの組成も影響を受ける．Weatherell ら10 は，高齢

ずれの年代においても歯根部よりも歯頸部の方がフッ者では切端・咬頭側よりも歯頸部側の方がフッ化物含素含有量は高いことが示されており，セメント質の組

有量の高いことを報告しており，その理由として切端成の加齢的な変化は，摂取する飲食物の影響の大きい側ではフッ化物含有量の多い表層部分が咬耗によってことが分かる．

失われ，歯頸部側ではプラークの沈着などによるフッ

４）歯髄の加齢変化
加齢とともに，歯髄には様々な変化が認められる．

素の取り込みが起こることを挙げている ．

歯髄細胞が減収し，コラーゲン繊維が増加することは

２）象牙質の加齢変化
象牙質に生じる加齢変化として，歯髄腔における第歯髄においてよく知られる加齢的変化である 12．また，二象牙質の形成 11 と象牙細管の閉塞 12 がある．管周

根尖孔から歯髄に入る動脈の数や，血管の分枝の数が— 25 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

減少することによって 24，歯髄における血流は加齢に

表 1：加齢に伴う口腔内の器質的変化
加齢変化

よって明らかに低下する．特異的な変化として石灰変性がある 12．う蝕の起こっていない歯における歯髄の

エナメル質

形態

・フッ化物含有・トゥースウェ

量の増加

ア（酸蝕，咬耗， ・透明度の低下

石灰化度は，若年者と比較して 10 倍程度高いという報告がある 25．歯髄壁に第二象牙質が形成され，歯冠摩耗）・色調，形態の変化

・審美的問題・咀嚼への影響象牙質部歯髄に象牙質粒が出現し，瀰漫的な石灰化が進行することによって，高齢者の歯髄腔の容積は若年者の半分程度にまで減少する．

臨床的影響

組成・組織

・色調，形態の変化

・第二象牙質の・トゥースウェ

形成

ア（酸蝕，咬耗， ・審美的問題

・象牙細管の閉

摩耗）・象牙質知覚過敏への影響
・根管治療への影響

鎖・咀嚼への影響セメント質

５）歯周組織の加齢変化

・フッ素やマグ・厚みの増加ネシウムなどの含有量の増加定期的なデンタルケアを受診している西欧諸国の住歯髄・根管治療への影響

維の増加
・血流の低下歯周組織

メントロスの悪化とポケット深さの増加とは必ずしも口腔粘膜が悪い場合，歯肉炎は若年者よりも高齢者において急速に進行するという報告もある 29．歯槽骨については，・象牙質知覚過敏への影響

・コラーゲン繊という報告がある 26．歯肉が退縮した結果としてア一致しないとされている 27, 28．また，歯口清掃状態

・容積の減少少民において，歯肉の退縮は加齢と密接に関連している
タッチメントロスの増加が発生するものの，アタッチ・歯髄細胞の減・歯槽骨の吸収・歯肉の退縮・咀嚼効率への影響

・コラーゲン繊・アタッチメン

・審美的問題維の増加

トロスの増加・角化程度の減・菲薄化

・味覚への影響

少・弾力性の低下・発音・発声への影響

・舌糸状乳頭の・感染性への影響消失
唾液腺・唾液臨床的に加齢とともに喪失が進行するという所見が観・腺房細胞の減・味覚への影響

少・発音・発声への影響

・脂肪変性・咀嚼への影響察されるものの，加齢的変化による純粋な喪失の領域を特定することは困難であろう．ただ，若年者と高齢

ウム濃度やカリウムの分泌については加齢に伴う大き者における抜歯後の創傷治癒の過程に大きな差が認めな変化がないと報告されている 41．全タンパク質の分られなかったという報告があり 30，歯槽骨の再生につ泌についても殆ど変化がなく，各種唾液タンパク質にいては加齢によって大きく変化することはないものとよって発揮されるカルシウムの唾液に対する溶解度や考えられる．

抗菌作用の維持にも著名な変化は生じないと報告され

６）口腔粘膜の加齢変化ている．
ここまでの加齢に伴う器質的な変化については表 1

加齢によって口腔粘膜は菲薄化し 31，角化の程度も減少する 32 ことが報告されている．しかし，臨床研にまとめた．

究においては口腔粘膜の外見が年齢に応じた変化を示

２. 口腔疾患

さず 33，粘膜上皮細胞の大きさ，形態，構造にも差異

１）高齢者の口腔保健状態は認められなかったという 34．高齢者において粘膜疾ａ）残存歯数患が高頻度に発現するという報告がある一方 35，粘膜

高齢者の残存歯数は年々増加傾向にあり，現在，80

疾患のリスクは上昇しないという報告もある 36．舌で歳で 14 本の歯が残存している（図 1）42．智歯を除は糸状乳頭が消失し，平滑舌と呼ばれる臨床症状を呈

く歯の半分が残っている状態である．日本の厚生労働するようになる．その結果として，味覚については特省や日本歯科医師会が推進している 80 歳で 20 本のに甘味に対する閾値が低下すると言われている．

歯を残そうとする 8020 運動は，現在 80 歳で 14 本

７）唾液腺及び唾液の加齢変化の歯が残っている 8014 であり，8020 達成者は 35％

全唾液腺から 1 日に約 1.5 リットルの唾液が分泌さであり，2010 年の目標は 50％に設定されている．まれるということは広く認知されている 37．高齢者におた，後約 15 年後に 8020 が達成されると予測されていては，30 ～ 40% の腺房細胞が減少しているといういる．

報告があるものの 38，近年の報告では加齢に伴う純粋ｂ）う蝕Life Corse Epidemiology Approach に よ り， 過な唾液分泌量の有意な低下は確認されていないようで

去 10 回（6 年毎）の歯科疾患実態調査結果を用いたある 39, 40．
唾液成分に関しては，高齢者の耳下腺唾液のナトリ

世代別コホート分析では，1945 年以前に生まれた人— 26 —

1. 2）口腔疾患，歯数，口腔組織，食習慣とaging（高齢者）において増齡に伴う DMFT は増加する．こ

腔に残存する歯に見られる．エナメル質が無くなり象の DMFT の増齡に伴う直線的増加は，増齡に伴う喪牙質が露出する状態の歯まであり，多様な様相を示す．

失歯の増加に基因している．1946 年から 1980 年代

３. 口腔保健行動・生活習慣の間に生まれた人（前期高齢者，前期高齢者待機群）

１）高齢者の歯科医療

は，ある年齢以上で喪失歯の増加が見られなくなるたａ）受診行動めに，DMFT が増加しなくなる．1980 年代以降に生平成 23 年の患者調査によると 43, 44，年齢別歯科受まれた人（成人）は，12 歳児の低 DMFT 値を維持し，療率（推計患者数／人口× 100）は，増齡に伴い増加

DMFT の増齡に伴う増加割合は低い（図 2）．

し，70 ～ 74 歳群をピークとして減少を示す（図 4）．

ｃ）歯周病

この年齢別受療傾向は，これまでの高齢者になると歯歯周病は，増齡に伴い，所見のない人が少なくなり，科受療が減少する傾向とは異なり，医科の受療状態と

歯肉出血，歯石沈着，アタッチメントロス，歯槽骨吸近似してきている．

収と重篤度が増す（図 3）．しかし，これら歯周組織ｂ）医療保険（保険，訪問歯科医療）の変化が老化によるものか，病的変化なのかの判別が（1）医療保険と後期高齢者医療制度

難しい．近年，高齢者では，歯が口腔内に数多く残る

高齢者の訪問歯科診療，在宅歯科医療については，ようになってきたために，歯周病の罹患量は増加する

65 ～ 74 歳までは医療保険，75 歳以上の者は後期高傾向にある．

齢者医療制度の適用となる．平成 26 年度の診療報酬d）歯の損傷改定では，高齢者の歯科受診患者数の増加への対応に摩耗症（Abrasion），Abfruction など，高齢者の口つけ歯科診療所加算や歯科医療機関連携加算などが新

32

昭和32

昭和38

昭和44

昭和50

昭和62

平成11

平成17

平成23

65～
74

伴う在宅歯科医療の推進，評価が行われ，在宅かかり

55～64

歯の損傷（tooth wear）は，咬耗症（Attrition），

図2

昭和56

28

現在
在歯数（歯）

24
20
16
12
8
4

図 1：現在歯数の経年的推移

図1

75～

45～
54

35～
44

25～
34

15～
24

0
出典.平成23年度 歯科疾患実態調査
出典.平成23年度 歯科疾患実態調査

図２：DMFT の世代別定年推移 出典：平成23年度 歯科疾患実態調査

16
14
受療
療率（％）

12
10
8
6
4
2
0～ ４
５～ ９
１４
１０～１
１５～１
１９
２０～２
２４
２５～２
２９
３０～３
３４
３５～３
３９
４０～４
４４
４５～４
４９
５０～５
５４
５５～５
５９
６０～６
６４
６５～６
６９
７０～７
７４
７５～７
７９
８０～８
８４
８５～８
８９
９０歳以
以上

0
出典.平成23年度 歯科疾患実態調査

図３：年齢階級別歯周病罹患状況
図3

図４：年齢階級別歯科受療率— 27 —

図4

出典.平成23年度 患者調査

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

10
9
8
7
6
5
4
3
2
1
0

出典.平成24年度 国民医療費

８５～８９
９

９０歳以上
上

８０～８４
４

７５～７９
９

７０～７４
４

６５～６９
９

６０～６４
４

５５～５９
９

図6

５０～５４
４

４５～４９
９

図5

’84 ’86 ’88 ’90 ’92 ’94 ’96 ’98 ’00 ’02 ’04 ’06 ’08 ’10

図５：年齢階級別歯科医療費の年次推移

４０～４４
４

0

３５～３９
９

2,000

３０～３４
４

0～ ４

4,000

２５～２９
９

0～14
15～44
45 64
45～64
65歳以上

２０～２４
４

6,000

１５～１９
９

8,000

１０～１４
４

歯科医療費（億円）

10,000う蝕歯肉炎及び歯周疾患
歯肉炎及び歯周病
歯の補てつ

５～ ９

12,000

出典.平成23年度 患者調査

図６：年齢階級・歯科傷病別受療率

表２：わが国における世代に応じた口腔保健システム
Figure 8

（％）

母

70

子

学

調査による
1歳半児および3歳児
データ

60

歯科検診

50
磨かない
40

ときどき

戦略と
ゴール
健康診断

1回
30

健康に関す
る教育と指
導

2回
20

3回以上

校

成

高齢者

人

歯科疾患実態調査
学校保健統計調査

健康日本21（第2次），新健康フロンティア戦略
健やか親子21
妊娠中の女性と授乳期間中の母親，幼児，1歳半児
および3歳児学校出席時，一時的，定期的

特定健康審査（40歳以上75歳未満）
歯周病検診（40・50・60・70歳）

妊娠中の女性と授乳期間中の母親, 幼児，1歳半児
および3歳児小学校における口腔衛生のための教育ガイド
ライン

特定保健指導（40歳以上）

8020運動，歯と口の健康週間 （6月4～10日），いい歯の日 （11月8日）

10

啓発と普及 よい歯のコンク
よい歯のコンクール
ル

0

評

1-4

5-9 10-14 15-19 20-29 30-39 40-49 50-59 60-69 70-79 80年齢階級

出典.平成23年度 歯科疾患実態調査

図７：年齢別歯磨き回数の分布

価

学校歯科保健優良校表
彰8020達成者賞

健康日本21・健やか親子21（2010年），新健康フロンティア戦略（2016年）

国による支
援プロジェ
クト

8020運動推進特別事業
在宅歯科医療サービス

図7設された．平成 25 年社会医療診療行為別調査結果に高齢者人口の増加，残存歯数の増加が予測されることよると，１日当たり点数は 64 歳までの 627.2 点と比から，今後ますます顕著になっていくものと考えられ

較し，65 ～ 74 歳で 639.3 点，75 歳以上で 696.5 点る（図 5）．

と高くなっており，高齢者の診療行為別では「歯冠修患者調査に基づき高齢者の治療内容について見てみ

復及び欠損補綴」の割合が高く「処置」の割合が低くると，65 歳以上 80 歳までは，歯周病治療が最も多く，なっている．また高齢者の傷病別診療件数では，「歯次いでう蝕，補綴処置の順であり，70 歳以上で歯周周炎等」での診療が 3,365,113 件で，高齢者の診療

病処置，う蝕処置は減少し，補綴処置は増加する．し総件数 4,748,513 件の 70.9％を占めた．

かし，80 歳以上で，これら処置の割合はほぼ同じ値（2）介護保険に収束する（図 6）．

介護保険では，在宅患者に対する訪問歯科医療行為に関する保険点数の適用はなく，歯科医師あるいは歯２）高齢者の生活
ａ）歯口清掃（ブラッシング）習慣

科衛生士の口腔保健指導により算定される「居宅療養高齢者の歯口清掃は，若年者や成人とは異なってい管理料」及びケアマネジメントの一環として歯科衛生る 42．磨かないあるいは時々磨くが約 5％，日に１回士が行う口腔清掃指導や摂食嚥下訓練などで算定されあるいは 2 回磨くが 35％，3 回以上が 25％である（図る「口腔機能向上加算」が認められている．

7）．歯が喪失や義歯装着することによる口腔内の変化

ｃ）歯科医療費

で歯口清掃習慣が変化するのであろう．しかし，高齢高齢者の歯科医療費は 45，年齢階級別に 1988 年ま

者でも１日に１回以上歯を磨く人が 90％を超えるこでは最も低かったが，1989 年以降増加し，2007 年とは，日本人の健康生活習慣に歯口清掃が定着してい以降最も高い歯科医療費を示し，歯科医療費の約 4 割

る．

を占めるようになっている．他の年齢群の歯科医療費

３）高齢者の口腔の健康リスク

では，1995 年頃からほぼ横ばいである．この傾向は，

ａ）社会口腔保健体制— 28 —

1. 2）口腔疾患，歯数，口腔組織，食習慣とaging

牙質の質を高めていくための方策の一つとしてフッ化（1）歯周病検診
各市区町村では，節目年齢において歯周病検診を物が位置づけられるだろう．これは，加齢とともに有行っており，平成 17 年度からの対象者年齢の拡大に病率は低下するとはいえ，象牙質知覚過敏症の発症予より，高齢者では 70 歳がその実施対象年齢となって防にも繋がる．

いる（図 8）．平成 24 年度の地域保健・健康増進事業

トゥースウェアの問題については，楔状欠損に代表報告によると，市区町村が実施した歯周病検診の受診される摩耗の問題が象牙質においては大きいものと考者総数は 266,606 人，受診率は 56.4％で，内 70 歳

えられる．これについては口腔清掃用品の適切な選択の受診者数は 76,652 人（28.8％）であった．70 歳と使用についての保健指導が今後とも重要であり 50，の受診者数に占める指導区分の割合を見ると，「要精さらに，ブラキシズムをいかにして防ぐかという観点検者」は 81.8％，「要指導者」は 8.3％であり，「異常からの対応に科学的根拠を付与していくことも必要でなし」は 9.4％にとどまった．

あり，ひいては咀嚼機能を保持することにも繋がる．
加齢に伴う歯の審美的な色調の変化は，トゥース・【考察】

ホワイトニングの適応であるとされているが，椿は高

１. 器質的変化

齢者のトゥース・ホワイトニングは困難であると報告

１）エナメル質の加齢変化している 51．その理由として，加齢により象牙質の色

加齢によるエナメル質の変化に対して，口腔保健のが濃くなっている場合は外部からのブリーチングでは観点から考察を加えると，まず，萌出後の歯に対して十分な効果が得られないことや，歯頸部が露出してい持続的にフッ化物を供給する重要性が挙げられる．そる場合は歯冠部のみを白くしても歯全体が白くなっての理由として，加齢とともにエナメル質中のフッ化物

いるようには見えないことや，象牙質の露出が起こっ

含有量が増加するわけであるが，トゥースウェアにている場合は知覚過敏が起こりやすいことなどを挙げ

よって表層エナメル質のフッ化物は失われていくからている．白く美しい歯を持つ人々が暮らす世界が，未である．表層エナメル質のフッ化物含有量を向上させ

来の健康社会の要素の一つとするならば，審美的な歯るためには，フッ化物配合歯磨剤にアクセスしやすいの色調をコントロールする手段についての更なる研究

社会経済的状況を実現することが重要となる．この点が必要となっていく．

においてわが国は，住民全体における 10％の貧困家

３）セメント質の加齢変化

庭が，1 年分のフッ化物配合歯磨剤を得るために必要

セメント質は歯肉の退縮が起こることで露出し，ことする労働日数の最も少ない国であるという報告があの変化は加齢に伴って非常に高頻度で観察される．セる 46．すなわち，わが国はフッ化物配合歯磨剤の恩恵

メント質が口腔内に露出することで，セメント質は喪を最も受けやすい国であり，その市場占有率も現在で失あるいは変質 52，また，セメント質は咬合圧を原因

は 90% にまで向上している 47．今後の口腔保健におとして剥離や吸収なども発生する．こうした変化は病けるエナメル質への対策のポイントとして，酸蝕，咬理的な反応変化によって生じることは当然であるが，

耗，そして，摩耗といったトゥースウェアにどのよう生理的な加齢変化と完全に区別することは困難であに対応していくかが鍵の一つになる．それは，咀嚼やる．そのため，口腔保健の観点から歯肉や咬合力の問発音という口腔の機能に対しても有効なアプローチと題を考えることは重要である．
セメント質は歯根象牙質の表層を覆う比較的薄い硬なる．

組織であり，歯を顎骨に固定することがその目的であ

２）象牙質の加齢変化
口 腔 保 健 の 観 点 か ら す る と， 象 牙 質 に お い て もる．よって，セメント質の喪失，剥離，変性などの発フッ化物の持続的な供給は重要なポイントである．In生は歯を口腔の望ましい場所に固定する能力を奪って

vitro 環境下の実験において，歯根面へのフッ化物のしまうものと考えられる．これを避けるためには一般

取り込み量は，歯冠部エナメル質よりも明らかに高い的な歯周病予防法の実践による歯肉退縮の防止や，ブことが知られており 48，また，水道水フッ化物濃度調

ラキシズムの回避による異常咬合圧の軽減が必要とな整地区における根面う蝕の有病者は有意に低下している．

る 49．すなわち，根面う蝕を未然に防ぎ，さらに，象４）歯髄の加齢変化— 29 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

歯髄の加齢的変化によって，細菌感染に対する防御

唾液分泌量や唾液の成分について，加齢に伴う明確機能は低下し，血流の著しい減少によって歯髄の再生な変化が見られないという報告が近年多く見られるも能力も大幅に低下する．こうした加齢変化を歯髄が受のの，臨床的には唾液分泌の減少と，それに伴う口腔け，歯科治療に至らないダメージが発生した場合，そ乾燥を訴える患者は多く存在する．このことは，加齢の回復は若年者と同様には進行しない．そのため，歯による唾液分泌量の減少は様々な病的な要因によって髄に退行性変化がなるべく生じないような環境を整え発生すものであり，加齢変化ではないということを示

続けることが，究極的に歯の保存へと繋がっていくだ

している．よって，唾液分泌量の減少を副作用とする

ろう．具体的には，う蝕原生細菌の産生する酸刺激や様々な薬物の投与，シェーグレン症候群，放射線治療

咬耗・摩耗を発生させる不良習癖などを回避することの既往，抗がん剤治療，胃食道逆流症，パーキンソンが必要となる．ただ，加齢に伴って，有髄神経の減少，病，口呼吸など，唾液分泌量の減少や口腔乾燥症と関

象牙質の厚みの増加，象牙細管の狭窄・閉鎖によって連のある疾患や症状の存在を注意深く見極めることが知覚の閾値は上昇する．すなわち，加齢によって退行重要である．唾液の減少は咀嚼や発音・発声という口性変化を生じた結果，様々な口腔保健の悪化に関わる腔の持つ重要な機能を阻害する方向へと働く．機能を

サインを自覚しにくくなるため，歯髄の保護の点から含めて健康な口腔を維持するためには唾液及び唾液腺も，定期的な精密歯科健診の重要性は考慮されなけれについての理解が必須である．

ばならない．

２. 口腔疾患
歯科疾患実態調査の結果から分かる通り，わが国に

５）歯周組織の加齢変化
口腔保健的に注目しなければならない歯周組織の加おいては高齢者の口腔内環境は大きな変動の時期を迎

齢変化の一つは，高齢化に伴って歯肉の退縮や歯槽骨えている．その一つは残存歯が増加しているという事の吸収が生じ，その結果として形態が複雑化すること実である．残存歯数を増やすこと，すなわち，喪失歯である．高齢化に伴い歯垢の細菌叢に変化が生じる可予防にフォーカスを当てたストラテジーは，その地域

能性も当然考えられるが 53，上記したように高齢者にや国の口腔保健システム（う蝕予防，歯周病予防，健おいて急速に歯肉炎が進行するという現象は 29，歯周診システム，保険制度，歯科医療レベル，住民の健康組織の形態の複雑化に伴い，歯垢が強固に付着するこ感など）などの多彩なアウトカムに対する多様な取りとが可能となる面積が増大することとも大きく関連し組みの成果を表すことが可能であることから，今後はているものと思われる．そのため，歯周組織の形態が残存歯数の状況が社会の健康を表す指標となりうると複雑化しているにもかかわらず，運動能力が低下して言える．そして，咀嚼や発音・発声という口腔内の機いる高齢者に対して，どのような歯口清掃方法を歯科能についても，残存歯数の増加によって保持・増進が医療従事者は提示することができるのか，その可能性可能となっていくことだろう．
増齡に伴って，一人平均う歯数（DMFT）は増加

について，議論したうえで整理をしておく必要がある．

すると言われてきた．しかし，筆者らが DMFT の推６）口腔粘膜の加齢変化
加齢によって創傷治癒は遅くなるが 54，粘膜疾患に移について出生年コホート分析を行った結果，増齡に対するリスクが高くなるかどうかは，全身の健康状態，

伴う DMFT の変化は世代によって大きく異なること

義歯の有無，薬物の服用などの二次的な因子との関連が明らかとなった．今後，高齢者のう蝕は，未処置歯，が検討されていないため，口腔保健の観点から高齢者

喪失歯，処置歯ともに減少していくものと予測される．

の粘膜についてどのような対策を立案できるかは未だしかし，高齢者における残存歯の増加に伴って，歯周不透明なままである．ただ，唾液の分泌機能の低下は病の罹患量は増加する傾向にあるのが現状である．と粘膜組織の健康に様々な影響を及ぼす局所的な要因ではいえ，よく食べることができ，しっかり意思の疎通あることは間違いない 55．次項とも関係するが，口腔をとるために喋ることができるという口腔内の機能，粘膜の健康増進のためには唾液の分泌にかかわる機能

そして，社会的なコミュニケーションを果たすことのをいかに維持するかという点が一つの対策として考えできる審美性，これらを高齢者が維持するために必要られる．

なステイタスというものは，決してすべての世代に共７）唾液腺及び唾液の加齢変化通するものではないはずである．すなわち，若年者と— 30 —

1. 2）口腔疾患，歯数，口腔組織，食習慣とaging

同一の基準で高齢者に対処していくのではなく，高齢みると以下のような項目があげられるだろう．すなわ

者に対する新たな診査・診断基準，そして，検査技術

ち，歯ぐきが痩せる，歯が抜ける，入れ歯を入れる，の確立を目指していくことこそが重要である．

歯ぐきから血や膿が出る，歯ぐきが腫れる，詰め物を３. 口腔保健行動・生活習慣している歯や差し歯やかぶせを入れている歯が増え

高齢者の受療傾向として，これまでは高齢者になる

る，唾の量が減る，口臭が強くなる，味覚が衰える，と歯科受療が減少する傾向があった．しかし，現在でものを噛みにくくなる，飲み込みにくくなる，喋りには医科における受療状態と，歯科におけるそれが近似くくなる，といった訴えが多くなるものと考えられる．

してきている．その理由として，これまで高齢者の治

こうした訴えを整理してみると，形態的な変化，機療は欠損歯への義歯治療が中心であったが，近年，高能的な変化，慢性的な疾患の存在によって生じる変化

齢者の口腔内に歯が残るようになり，多様な歯科に対へと大分することができる．こうした「変化」に対して，するニーズが高まってきたことを反映しているものと従来の疾患対象型のストラテジーによって対応しよう

考えられる．ただ，保健医療，そして，介護保険といとするならば，加齢に伴う変化を何らかの測定方法にう公的な医療制度はあくまでも疾患に対する給付が原

よって数量化し，そのスレッショルドに従って，テー則であり，多様化する高齢者の健康ニーズに答えられラーメイド型の処置プログラムを策定する，というこてはいない．咀嚼や発音・発声という機能をどのようとになろう．しかし，加齢に伴う変化は，その多くがに評価し，どのように維持・増進していくかというこ

主観に大きく左右されるものである．疾患や心身の不とが今後の歯科界の命運を左右する一つの鍵となる．

調を治療するという視点ではなく，個々の住民に寄りそこで重要なのは，高齢者における健康リスクをい添いながら，生活や仕事を含めた日常生活をどのようかに整理するかということと，アンチエイジングやポに営んでいくか住民と一緒に考えていく姿勢こそが重ジティブエイジングという考え方に代表されるような視されるようになる．

人間にとって避けることができない「加齢」という現象をいかにして捉え直し，次世代に向けてのパラダイ【利益相反】

ムを構築するかということである．高齢者における健本論文には利益相反に相当する事項はない．

康リスク因子は，口腔組織の老化，全身の老化・有病状態，生活の変化，社会体制を主なものとして挙げる【引用文献】

ことができる（図 8）．こうしたポイントを踏まえつつ，

1. 鎌田実，辻哲夫，秋山弘子，前田展弘．超高齢社

ジェロントロジーの進展に寄与するエビデンスを確立

会の可能性することこそが，健康寿命延伸のための歯科医療，並高齢社会総合研究機構編．東大がつくった確かな

56,57．
図9
びに口腔保健の樹立に近づく手段である

課題解決に向けた方向性．東京大学

未来視点をもつための高齢社会の教科書．東京：
ベネッセコーポレーション；2013．42-44．

全身の老化・有病

口腔組織の老化・歯，歯周組織，粘膜・唾液唾液
・口腔機能（咀嚼，会話，
味覚）

生活の変化

口腔健康高齢者
Oral Healthy Aging
Active Aging

・家族形態
・栄養・休養・運動
・習慣（食，歯口清掃）
習慣（食，歯口清掃）
・健康生活行動・受診行動
・受療行動
・健康志向（態度）
健康志向（態度）

2. Atchley RC, Barusch AS. Social forces and

・骨，皮膚
・運動機能
運動機能
・NCDs（ガン，糖尿病，循環器疾患，
呼吸器系疾患）・医科歯科連携

aging An introduction to social gerontology
Tenth edition. Belmont: Thomson Learnibg;
2003.

健康社会

・社会保障制度・口腔保健システム（健診）・医療保険制度
医療保険制度・歯科医療インフラ整備
・community Based Dentistry
・Key National Indicator(KNI)
・ソーシャル・キャピタルシキ ピタ

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

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— 34 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

1. 口腔保健とaging

3）咀嚼（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）
森戸 光彦1，佐藤 裕二2
1：鶴見大学

2：昭和大学歯学部

口腔衛生管理が十分でない高齢者に対して口腔衛生【抄録】
口腔領域における老化の中から，咀嚼と嚥下につい処置（口腔のケア）を施すことにより，単に「口の中て，原則的に過去 5 年間（2009年 1月～ 2014年 7月）

が綺麗になった」だけではなく，口腔が持っている本の論文を対象に検索を行い，52 編をピックアップし来の機能がかなり蘇ってくることを体験する．しかもた．それらを「咀嚼・咬合と摂食 ･ 嚥下，生活機能（24

その結果として，全身疾患に対する治療効果が向上し編）」，「認知症と咀嚼，嚥下（3 編）」，「舌圧などの口たり，患者本人の QOL が向上し，また，家族の負担

腔機能と嚥下あるいは栄養，生命予後（15 編）」に分が軽減したりと，その効果は絶大と言える．それらの類し，口腔機能同士の関連性と全身的疾患や認知症，趣旨から「介護予防」の項目に「口腔機能の向上」が

栄養，生命予後などとの関連を検討した．

きちんと謳われている．

検索方法としては，医学中央雑誌（医中誌）とPubMed

口腔の衛生管理を本人が行うことは，自立のバロ

を対象にインターネットを用いて行い，ヒットした中

メータとも言われている．幼児期にやっとブラッシから，ハンドリサーチで対象論文を絞り込んだ．

ング（歯磨き）のようなことができ始め，最後は「仕その結果，咬合，咀嚼，唾液分泌，構音機能，嚥下

上げ磨き」として親が手本を示しつつ教育する．高齢機能などすべての口腔機能が相互に影響をしあいなが期になると，それとは逆に自分自身での口腔内の衛生ら低下することが確認できた．また，口腔機能低下は，管理が次第に疎かになっていき，口腔機能の低下と相認知症や全身的な疾患あるいは運動機能，生活機能と俟って決して綺麗とは言えない状態になる．幼児のよも密接に関連していることも確認できた．

うに周りの誰かが気を配ればいいのかもしれないが，やる方もやられる方も積極的とは言い難い．
口腔機能とは，咬合・咀嚼・味覚・唾液・構音（発【緒言】
高齢者人口，特に後期高齢者人口が増加するにした音）＋コミュニケーション・口臭・その他複合的な機能，がい，口腔機能の低下が大きな問題として取り上げらなどが挙げられる．すべてが生命維持や生活を支えるれるようになった．歯科医療は，これまでう蝕や歯周のに欠かせないものばかりである．歯・舌・歯肉・頬・病，歯の欠損などに対して，目覚しい発展を遂げてき唾液腺・粘膜・口腔周囲筋など，多くの組織と器官がた．一方で，超高齢社会の到来により，虚弱高齢者

複雑に関与し合うことで，機能が営まれている．本項（dependent elderly, frailty）が増加し，その結果とでは，咀嚼と嚥下を中心に検索を行う．

して「通院困難者」
が増加している．歯科の診療施設は，殆どが診療所（クリニック）であり，通院が困難な患【目的】

者は在宅で訪問診療を受けるのが唯一の方法と言って栄養摂取の入り口である「咀嚼」と「嚥下」が，加よい．診療は，患者からの依頼によって成立するため，齢とともにどのように変化するのかについての調査を

口腔内の変化に本人や家族，あるいは介護担当者が気中心に文献検索を行い，その情報を整理することを目付かない限り，治療環境を引き寄せることができない．

的とする．

すなわち，歯科医療が中断したままの状態が続くことになる．その結果，「口腔機能は低下した状態（オー【方法】

ラルフレイル，oral frailty）」が生み出されることになる．

総説あるいは原著論文を対象に，インターネットを利用した検索を行った．PubMed，医中誌を対象とし，— 36 —

1. 3）咀嚼
（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）

ある．

キーワードは，日本語においては，「加齢 OR 老化，咀 嚼 OR 摂 食 嚥 下 」， 英 語 で は，「aging, chewing

咀嚼能力は栄養摂取に欠かせない機能として，

OR mastication, or swallowing」とした．絞込み条

データを提供している．咀嚼能力の低下は，栄養状件として，会議録を除く解説・総説・原著とし，原則態の低下を初め多くの機能低下を招くため，同時にとして過去 5 年間（2009 年 1 月～ 2014 年 7 月）に分析された項目は，生活機能レベルを表す Barthal

限定した．また，検出されたすべての論文を対象とし指数やオーラルディアドコキネシスなどが挙げられてハンドリサーチを行い，商業誌を除外したのち本編ており，お互いの相関が報告されている 8-12．

に合致したものを取り出した．

咬合力と生活機能との関連をみた研究では，FIM
認知項目，コミュニケーション，社会的認知に相関があったとしている 13．コミュニケーション能力に【結果】
口腔関連の機能は，すべてが密接に関連しており，予測材料として舌圧が挙げられるという研究も見ら

論文においても複数の機能が比較検討されている．大れるようになってきた 14-15．咬合力や咬合接触面積

きく分けて，「咬合や咀嚼」という分野と唾液分泌やが咀嚼能力や唾液分泌量に影響するという報告 16-17

口腔衛生などの口腔環境，舌や口唇の機能と形態，構や最大咬合力が咀嚼能力に大きな影響を及ぼすとい

音やコミュニケーション能力などの分野に分けることう報告 18-19 が見られた．

ができた．本項では，それらの口腔領域の機能を「咬咬合力や咀嚼力と ADL などの生活機能や死亡率合と咀嚼」と「口腔機能」と表現して分類した．それとの関連についての報告 20-24 も多く，その相関性

らの口腔関連の項目に咽頭喉頭部機能障害や認知症，から口腔機能向上の必要性が述べられている．

全身的疾患，生命予後などを組み合わせることにした．

② 認知症と咀嚼，嚥下（3 編）

その結果，検索で得られた論文を①咀嚼・咬合と認知機能の疾患である認知症は，アルツハイマー

1-24，②認知症と咀嚼，
摂食 ･ 嚥下，生活機能（24 編）

型，脳血管性，レビー小体型などに分類されるが，

嚥下（3 編）25-27，③舌圧などの口腔機能と嚥下ある

いずれも中枢神経系の疾患と言える．摂食動作のス

28-42，④唾液分泌と口腔
いは栄養，生命予後（15 編）

タートは認知であり，嚥下動作の中枢は脳神経であ機能（10 編）43-52，に分類することができた．もちろん，る．そのため両者の関連は非常に高いのは当然と言いずれの分類項目においても，キーワードは複数が複える．3 編のうち 2 編は，認知症の型分類別の嚥下雑に含まれており，お互いに密接な関係にあると言え障害の状態を調査したもの 25,26 で，タイプの違いる．

で病態が異なることを示しており，今後の臨床に有① 咀嚼・咬合と摂食 ･ 嚥下，生活機能（24 編）

意義と考えられる．1 編は，認知機能が低下した高24 編のうち 7 編が咬合・咀嚼と窒息を含む嚥下

齢者の追跡調査をしたもの 27 で，認知機能に影響

機能との関連性についての論文であった 1-7．老人を与えた因子は，食事の自立であったとしている．

施設入所者あるいは利用者を対象とした横断研究で口腔機能の重要性が示唆されるものである．

あり，嚥下障害と咬合・咀嚼との関連を述べている．

③ 舌圧などの口腔機能と嚥下あるいは栄養，生命予後

咬合支持の喪失が咀嚼能力の低下に繋がることは以（15 編）

前から報告されているが，更に近年では，認知症や咀嚼が全く関与しない口腔機能は殆どないが，咀

全身的虚弱（フレイルティ =frailty）とともに嚥下

嚼を調査対象として取り上げていない研究をピック

障害の要因として論じられるようになった．咬合支アップした．舌圧測定が定量化 28 できるようになり，持に関しては，歯の本数が調査項目に入っている研

口腔機能としての舌圧の関与 15,29-31 がいろいろな究が主流であるが，臼歯部での咬合（Eichner 分類）

場面で検討されるようになった．舌圧の低下が口腔を用いることが極めて多くなっている．このことは，機能の低下を代表しているとの報告も複数見られ，口腔機能としての概念を前面に押し出したものと考今後の展開が期待される．

えられる．すなわち，機能低下に対する機能回復（リ

口腔の原始反射と摂食機能との関連についての報

ハビリテーション）としての歯科医療が，高齢者の告があり，栄養状態や Barthal Index，義歯環境，

生活機能に大きく影響することを認識させるもので肺炎発症などの項目との相関を論じている 32．また，— 37 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

口唇圧は捕食時や嚥下時に重要な役割を示すことか

告は多く見られるが，本項では総説のみをピック

ら食べこぼしなどの項目と口唇閉鎖機能との関連にアップした 35-37．いずれも口腔機能管理の重要性をついて報告している 33,34．

述べたもので，それぞれの場面での他職種との連携

口腔機能の健康が生活機能に欠かせないとする報表１－１の必要性を述べている．

加齢による咀嚼・嚥下機能の変化

表１：加齢による咀嚼・嚥下機能の変化

内容
咀嚼・咬
合と摂
食 ･ 嚥
下，生活
機能

文献番号
1

年
2004

著者
笠原和恵ほか2

2011

森崎直子ほか3

2004

三浦宏子ほか42005

伊野透子ほか52013

田中信和ほか62009

寺岡加代ほか

7
8
9

2012
2007
2010

Kikutani et al.
Bordeur et al.
Okada et al.

10
11

2013
2012

Kikutani et al.
岡田和隆ほか12

2011

Yoshida et al

13

2012

稲富さよほか

14
15

2009
2013

Kikutani et al.
奥野典子ほか16

2013

Ohara et al.

17

2011

山本孝文ほか18

2010

野首文公子ほか

192003

中島美穂子ほか

202012

岩崎正則ほか21

2012

豊下祥史ほか

22

2012

高田豊ほか

23

2012

飯沼利光ほか24

2009高橋美砂子ほか

概要
要介護高齢者の栄養状態と寝たきり度は,摂食・嚥下障害の有無,咀嚼能力,義歯の良否,並びに食物形態と関連．
要介護高齢者の摂食・嚥下機能は基本的 ADL，特に食事と関連（食事の完全自立で高い）．
虚弱老人では「硬い食物の咀嚼困難」（21.74%）と「発熱」（20.65%）が高率．
要介護高齢者で口唇閉鎖不全と咀嚼運動が「食べこぼし」と有意な関連．
1 時間あたりの嚥下回数は，高齢者群 9.0±5.4 回（準寝たきり群
11.6±6.2 回，寝たきり群 7.7±4.6 回），健常成人群 40.7±19.5 回．
介護高齢者の意欲には，口腔機能の指標である臼歯部の咬合支持や嚥下機能が関連．
高齢者で咬合支持を喪失すると窒息のリスクが 3.1 倍
中高年の不適切な食習慣は，歯や義歯の状態とは無関係高齢者で，咀嚼，歯の状態，体重，上腕周囲径が咀嚼能力の予測因子．年齢，咀嚼能力，握力，性別が血清アルブミン濃度の予測因子．
虚弱高齢者では，咬合の喪失が低栄養のリスク因子
自立高齢者では現在歯数，咬合支持，義歯の使用の有無，口腔の健康や機能に対する自己評価が良好な栄養状態と関連．
高齢者において，臼歯咬合接触損失者は，ビタミン（144.4←179.4）や食物繊維（7.36←8.49）の摂取量が低い
要介護後期高齢者の咬合力とは，残存歯数，FIM 認知項目，
コミュニケーション，社会的認知の 4 項目と有意な正の相関．
80 歳以上では舌圧が低下．
外来通院可能な高齢者では，現在歯の減少とともに食品摂取制限が増加し，咀嚼能率は低下．舌圧は低下傾向．
高齢者で，咬筋の緊張の触診は，高齢者の咀嚼能力を評価するための信頼性が高い
唾液分泌量は，現在歯数が 20 歯以上の群（1.58g/min）は 19
歯以下の群（1.05g/min）よりも有意に多い．
歯の欠損の多少にかかわらず，生体に適応した義歯を装着することによって，有歯顎者の咀嚼機能に十分近づけられる．
義歯使用者は有歯顎者と比較して 6 分の 1 以下の咀嚼能力しかなく,天然歯の存在が咀嚼能力維持に大きく関与．
女性高齢者において咀嚼能力が高いと開眼片足立ち保持時間が有意に長い．
特定高齢者候補者群の一人平均現在歯数，咀嚼スコア，下顎
義歯の床外形，上顎義歯の適合，義歯の満足度．会話のしやすさが低い．
80 歳の後期高齢者は咀嚼機能が良好なほど，また，現在歯数が多いほど長寿の傾向．
男性超高齢者では，最大咬合力は年齢，BMI，認知機能と有意な関連．身体機能の低い超高齢者の最大咬合力は小さい．
通所施設利用者において，口腔機能と ADL，GOHAI には正の相関が見られた．

— 38 —

1. 3）咀嚼
（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）

表１－２

加齢による咀嚼・嚥下機能の変化

表 1 の続き

内容
文献番号
25
認知症
と咀嚼，
嚥下
26

舌圧な
どの口
腔機能
と嚥下
あるい
は栄養，
生命予
後

唾液分
泌と口
腔機能

年
2009

著者
Suh et al.

2010

Yamamoto et al.

27

2010

森野智子ほか28

2012

Tsuga et al.

29

2006

Yoshida et al.

30
31
32

2010
2004
2014

岡山浩美ほか
児玉実穂ほかHobo et al.

33
34

2009
2005

Tamura et al.
福井智子ほか

35
36
37
38

2010
2007
2012
2007

羽村 章
Hebling et al.
那須郁夫
榎本麗子ほか

39
40
41
42
43
44
45

2012
2011
2009
2009
2012
2012
2013

McMillan et al.
二藤隆春ほか
弘中祥司
藤谷順子
森戸光彦ほかBing et al.
前田恵利

46

2013

前田恵利ほか47

2012

Kawakami et al.

48

2012

松野智宣ほか49

2012

倉治真夏ほか50

2010

船山さおりほか

51
52

2009
2009

Gueiros et al.
Shinkawa et al．

概要
アルツハイマー病と血管性認知症では出現する嚥下障害のパターンが違う．
嚥下造影中の吸引がレヴィー小体病患者の肺炎発症の危険因
子．
要介護高齢者で認知機能（MMSE）に影響を与えている事柄
は食事の自立度（DFIM）．
舌圧は虚弱高齢者（14～21kPa）は，健康な高齢者（31～33kPa）より低い
舌圧は舌の運動機能と関係し，
嚥下障害者では低い（10.7kPa，
正常者 17.8kPa）
要介護高齢者で，BMI と要介護期間が舌厚みと有意な関連．
要介護高齢者で，口腔機能特に舌の機能は栄養状態と関連．
原始反射の出現は，栄養失調のリスクと開発誤嚥性肺炎に関連．
食品で窒息経験者は，口唇圧が低い．
高齢者の舌圧は年齢とともに低下するが，口唇機能は年齢の影響を受けにくい．
口腔の老衰とその対策についての解説・総説
口腔関連 QOL（OHRQoL）のレビュー
咀嚼能力の優れた高齢者は，健康余命が長いという総説
先行期障害，嚥下機能，BMI のリスクありでは生命予後が短縮Frailty（虚弱）の解説
老化に伴う嚥下障害の評価と予防に関する解説・総説
加齢性変化と摂食・嚥下機能の評価に関する解説・総説
加齢性変化と摂食・嚥下障害に関する解説・総説
年齢の増加により刺激唾液量が減少
口腔乾燥症と全身健康状態のレビュー
在宅療養高齢者のうち非経口摂取者は全身状態や口腔環境・機能が低い．
高齢者における口渇の自覚症状聴取と湿潤状況の視覚的観察
のみでは，口腔内の乾燥状況を正しく判断できない．
在宅高齢者で，口腔乾燥を訴える患者は 38.6%で，そのうちの 86.0%の患者が客観的口腔乾燥．
口腔乾燥自覚者には血圧降下剤の服用者が最も多く，次に消化器官用薬，抗不安剤・催眠鎮静剤であった．
高齢者の口腔乾燥のリスクファクターは，酸化度と潜在的抗酸化能．
神経症症状のある者及び口渇高頻度薬剤の服用者は，有意に口腔乾燥感が多い．
加齢と口腔乾燥の解説
咀嚼機能は，口腔乾燥者（28.4）が正常者（29.1）より低い

近年，嚥下障害の評価や生命予後についての報告

際には分泌量を計測するのがメインとなる．しかし，も増加しており 38-42，リハビリテーション領域の発臨床的には，分泌量はもちろんであるが，口腔内の展と，評価法あるいは多職種による連携手法の発展

湿り気（湿潤度）が重要であると論じている 44-51．

が大きな要因と考えられる．

また，嚥下障害にも咀嚼にも唾液はなくてはならな④ 唾液分泌と口腔機能（10 編）

い存在と言える 44,52．加齢による唾液腺の変化につ唾液は，口腔機能にはなくてはならないものであいて報告51されているが，分泌量の減少が加齢変化

る．分泌量が減少した状態でその本来の役割が伝達であるとの記述は見あたらない．また口腔乾燥と咀される．唾液の評価法 43 はいろいろとあるが，実嚼能力の低下についての詳細な報告52も見られる．

— 39 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

して頂ければと考える．

【考察】
加齢変化と老化は，本来異なるものとして認識されているが，ヒトが生活している中での変化は，ほぼ同【結論】一のものと考えて良いと思われる．すなわち，年を取多くの論文から，咬合，咀嚼，唾液分泌，構音機能，ることによって変化する様（加齢＝ aging）を老化（＝嚥下機能などすべての口腔機能が相互に影響を及ぼし

senescence）という．

ながら低下することが確認できた．また，口腔機能低咬合，咀嚼，口腔乾燥，嚥下などは，お互いに密接な関係のもとに機能している．その結果，論文を個々

下は，認知症や全身的な疾患あるいは運動機能，生活機能とも密接に関連していることも確認できた．

の項目で分類することは，極めて困難であった．そこで本項では，咬合・咀嚼を一つの項目とし，唾液分泌【利益相反】

や衛生状態などの口腔環境・構音・コミュニケーショ

本論文には利益相反に相当する事項はない．

ン能力などを「口腔機能」としてまとめて表現することとした．それらの加齢変化あるいは老年期に多く見【引用文献】られる現象と口腔以外の変化との関連としての論文を

1. 笠原和恵ほか．施設入所要介護高齢者の摂食 ･ 嚥ハンドリサーチによりピックアップした．嚥下障害は，下障害と口腔状態．栄養状態．寝たきり度との関

咽頭喉頭部機能障害として交差させた．口腔機能は全連．北海道歯学雑誌

2004；25：77-84.

身的な問題とも密接に関連することも知られており，

2. 森崎直子ほか．介護老人保健施設入所高齢者の摂特に「認知症」，「栄養」，「窒息や肺炎」，「生命予後」

食 ･ 嚥下機能低下リスクと日常生活動作及び在所などとの関連についての論文が多く見られた．

機 関 と の 関 連 性． 医 学 と 生 物 学

超高齢社会の到来による虚弱高齢者の増加により，2011；155：

371-376.

「通院困難者」が増加している．歯科の診療施設の殆

3. 三浦宏子ほか．虚弱老人における摂食 ･ 嚥下障害

どが診療所（クリニック）であることから，通院困難に関するケアアセスメント．日本老年医学会雑誌者は在宅で訪問診療を受けるのが唯一の方法と言って2004；41：217-222.

よい．したがって，本人や家族，あるいは介護担当者

4. 伊野透子ほか．摂食機能不全症状である「食べが口腔内の変化に気付かない限り，治療環境を引き寄こぼし」に関わる要因分析．老年歯学せることができない．そのため，歯科医療が中断した

20：202-207.

ままの状態が長く続くことになり，「口腔機能が低下

2005；

5. 田中信和ほか．高齢者の日常生活における嚥下頻した状態」が生み出されることになる．

度．日摂食嚥下リハ会誌

2013；17：145-152.

高齢者に対して口腔衛生処置（口腔のケア）を施す

6. 寺 岡 加 代 ほ か． 施 設 在 住 要 介 護 高 齢 者 の 意 欲ことで「口の中が綺麗になった」だけではなく，口腔（Vitality Index）と口腔機能との関連性について．

が持っている本来の機能がかなり蘇ってくる．さらに，

老年歯学

2009；24：28-36.

全身疾患に対する治療効果が向上したり，患者本人の7. Kikutani T, et al. Tooth loss as risk factor

QOL が向上し，また，家族の負担が軽減したりと，

for foreign-body asphyxiation in nursing-

その効果は絶大である．口腔の衛生管理を本人が行う

home patients. Archives of Gerontology andことは，自立のバロメータとも言われている．高齢期

Geriatrics 2012; 54: 431-435.

になると，自分自身での口腔内の衛生管理が次第に疎

8. B o r d e u r J , e t a l . I n a d e q u a t e d i e t a r y

かになっていき，口腔機能の低下を招くことになる．

habits and mastication in elderly men,

幼児のように周りの誰かが気を配ればいいのかもしれ

Gerodontology 2007; 24: 41-46.

ないが，実施する方も受ける方も積極的とは言い難い．

9. O k a d a K , e t a l . A s s o c i a t i o n b e t w e e n

これからの歯科医療は，この口腔機能を正しく管理

masticatory performance and anthropometric

することが求められる．そのためには，口腔機能の加measurements and nutritional status in

齢による変化がどのようなものであるかを正しく把握

the elderly. Geriatric and Gerontorogy

しておくことが肝要で，その目的のために本編を利用International 2010; 10: 56-63.

— 40 —

1. 3）咀嚼
（咬合を含む），嚥下（口腔乾燥を含む）

体的機能活動との関係

10. Kikutani T, et al. Relationship between

東京在住の超高齢者へのnutrition status and dental occlusion in

健康調査結果．未病と抗老化

community-dwelling frail elderly people.

122.

Geriatric and Gerontorogy International

2012；21：114-

24. 高橋美砂子ほか．介護通所施設利用者における口腔機能低下予防体操の効果

2013: 13: 50-54.

の 口 腔 機 能 と GOL．The Kitakanto Medical

11. 岡田和隆ほか．自立高齢者における栄養状態と口Journal

腔健康状態との関連（第 1 報）サルコペニア予防プログラム介入前調査として．老年歯科医学通所施設利用者

2009; 59: 241-146.

25. Suh M. K, et al. Dysphagia in patientswith dementia. Alzheimer Versus vascular,

2012；27：61-68.

Alzheimer Dis Assoc Disord 2009; 23: 178-

12. Yoshida M, et al. Correlation between dental

184.

and nutritional status in community-dwellingelderly Japanese．Geriatric and Gerontorogy

26. Yamamoto T, et al. Risk of pneumonia onset
and discontinuation of oral intake following

International 2011; 11: 315-319.

videofluorography in patients with Lewy

13. 稲富さよほか．要介護高齢者の咬合力と ADL との関連．健康支援body disease. Parkinsonism Relat Disord

2012；15：311-322.

2010;16: 503-506.

14. Kikutani T, et al. 地域高齢者における口腔運動機能と咀嚼能力．Odontology

2009；97：38-

27. 森野智子ほか．施設在住要介護高齢者における口腔機能・状態と認知機能との関連．日本歯科衛生

42.

学会誌

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2010；4：53-58.

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2013；39：11-23.

16. Ohara Y, et al. Masseter muscle tension andpressure is decreased in Japanese frail elderly

chewing ability in older persons. Geriatrics &persons. Gerodontology 2012; 29: e1078-

Gerontology International 2013;13: 372-377.

1085.

17. 山本孝文ほか．唾液分泌量を左右する口腔内要因に関する臨床的研究
査学会雑誌

29. Yoshida M, et al. Decreased tounge pressurereflects symptom of dysphagia. Dysphagia

成人について．日本口腔検2006; 21: 61-65.

2011；3：42-48.

18. 野首文公子ほか．一般歯科医院における義歯装着

30. 岡山浩美ほか．要介護高齢者の舌の厚みに関する者の咀嚼能率に影響を及ぼす要因．日本咀嚼学会

研究．日本障害者歯科医学会雑誌誌

723-729.

2010；20：18-26.

19. 中島美穂子ほか．高齢者における咀嚼能力についての研究

31. 児玉実穂ほか．施設入所高齢者に見られる低栄
養と舌圧との関係．老年歯科医学―有歯顎者と義歯使用者との比較―．

日本補綴歯科学会誌

2010；31：

2004；19：161-168.

2003；47：779-786.

20. 岩崎正則ほか．地域在住女性高齢者における咀嚼

32. Hobo K, et al. Effects of the reappearance

能力と開眼片足立ち保持時間との関連．口腔衛生

of primitive reflexes on eating function

会誌

and prognosis. Geriatrics and Gerontology

2012；62：289-295.

International 2014; 14: 190-197.

21. 豊下祥史ほか．特定高齢者候補者の咀嚼機能と基本チェックリストの各因子との相関．日本補綴歯科学会誌

33. Tamura F, et al. Lip-closing function ofelderly people during ingestion, comparison

2012；55：49-58.

with young adults. International Jounal of

22. 高田豊ほか．咬合咀嚼は健康長寿にどのように貢献しているのか

咀嚼機能と長寿の 12 年間コホート研究から．日本補綴歯科学会
誌

Orofacial Myology 2009; 35: 33-43.

80 歳住民で34. 福井智子ほか．機能時垂直性口唇圧と年齢との関係．日本摂食 ･ 嚥下リハ学会誌

2012；56：375-379.

23. 飯沼利光ほか．超高齢者における最大咬合力と身— 41 —

19.

2005；9：13-

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

35. 羽村章．老衰の成因と対策

対策．老年歯科医学

イロットスタディ．歯科薬物療法

口腔の老衰とその2012；31：6-12.

2010；47：113-116.

36. Hebling E, et al. Oral health-related quality

50. 船山さおりほか．高齢者の口腔乾燥感と神経症症

of life: a critical appraisal of assessment tools

状及び服薬との関連，口腔衛生学会雑誌

used in elderly people. Gerodontology 2007;

60：575-583.
51. Gueiros LA, et al. Impact of ageing and drug

24: 151-161.

consumption on oral health. Gerodontology

37. 那須郁夫．咬合咀嚼は健康長寿にどのように貢献しているのか2010；

2009; 26: 297-301.

咀嚼能力の向上は健康余命を延伸する．日本補綴歯科学会誌 2012；4：380-387．

52. Shinkawa T, et al. Poor chewing ability is

38. 榎本麗子ほか．施設入居高齢者の摂食 ･ 嚥下機能

associated with lower mucosal moistureにおける先行期障害と生命予後との関係．老年歯

in elderly individuals, Tohoku Journal of科医学

Experimental Medicine 2009; 219: 263-267.

2007；44：95-101.

39. McMillan GJ, et al. Frailty in older inpatients:
What physicians need to know. Q J Med
2012; 105: 1059-1065.
40. 二藤隆春ほか．老化に伴う嚥下障害の評価と予防．
アンチ・エイジング医学

2011；7：202-207.

41. 弘中祥司．加齢性変化と摂食 ･ 嚥下機能の評価．
老年精神医学

2009；20：1352-1362.

42. 藤谷順子．加齢性変化と摂食 ･ 嚥下障害の基礎．
老年精神医学 2009；20：1345-1351.
43. 森戸光彦ほか．口腔乾燥の評価ならびにガイドラインの検討．日本歯科医学会誌

2012；31：59-

63.
44. Bing L, et al. Xerostomia and salivary
hypofunction in vulnerable elders, prevalenceand etiology. Oral Surg Oral Me Oral Pathol
Oral Radiol 2012; 114: 52-60.
45. 前田恵利．高齢在宅療養者の口腔機能

経口摂取

者と非経口摂取者における検討．日本口腔ケア学会雑誌

2013；7：50-55.

46. 前田恵利ほか．高齢者における口腔内乾燥の自覚
症状と視覚的観察の信頼性の検討，日本看護学会
論文集2013；43 老年看護：3-6.

47. Kawakami M, et al. Evaluation of geriatricpatients with dry mouth by community
pharmacists and use of moisturizing agents,
Iryou igaku 2012；38：673-678.
48. 松野智宣ほか．一般開業歯科医院における高齢者の口腔乾燥ならびに診療実態に関するアンケート調査，歯科薬物療法

2012；31：21-27.

49. 倉治真夏ほか．高齢者における口腔乾燥と酸化ス
トレスの関連，リスクファクター抽出のためのパ— 42 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

2. 口腔保健（歯の保存状況，
咀嚼，
口腔疾患等）と寿命
1）歯数と寿命2）咀嚼と寿命
3）口腔疾患と寿命

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2. 口腔保健（歯の保存状況，咀嚼，口腔疾患等）と寿命
1）歯数と寿命深井 穫博
日本歯科医師会／深井保健科学研究所

を明らかにする場合，歯数と生命予後との関係を示す【抄録】
口腔保健と健康寿命の延伸との関連を示すエビデン

ことが明確な根拠となる．

スの一部として，ヒトの歯数と寿命との関係について

そこで本稿では，縦断調査（コホート研究）を中心整理することを目的とした．方法は，PubMed を用い，に歯数と生命予後について文献レビューを行い，現時2014 年 11 月までに報告された文献について，エビ点の知見をまとめることで，口腔保健の改善が，全身デンスレベルを考慮して論文の選択を行った．その結の健康状態の改善にどの程度貢献できるかについて考果，36 編の文献が得られた．これらの先行研究の結察する．また，歯数と寿命との関係は，歯周病をはじ

果は，歯数増加による寿命延伸効果はハザード比（HR）

め歯科疾患の感染の蓄積した結果とするか，歯の喪失

で 1.1-2.7 であった．また，歯の喪失後の義歯の装着が咀嚼機能の低下をはじめ摂食機能の低下によるもの

による生命予後の改善は，HR が約 1.3 であった．歯とするかという二つの仮説が考えられる．特に後者の数と総死亡率に加えて，死因との関係では，CVD（心場合，歯数の低下と義歯を始めとする補綴治療による血管疾患）との関連を示す報告が複数得られた．結論

口腔機能の回復を考慮する必要があるので，義歯と生として，歯数と寿命との関係には明らかなエビデンス

命予後との関係についても検討することにする．また，がある．

これまでの研究から，歯数と全死亡率との関係に加えて，死因となる疾患別死亡率についても検討しているものがあるので，死因との関係についても考察を加え【緒言】
歯・口腔の健康と全身の健康との関連が，疫学デー

る．

タで示されるようになってきた．歯数は，歯・口腔の健康を示す代表的で強固な指標である．この歯の喪失【目的】の原因は，う蝕と歯周病に代表される歯科疾患が主な

歯数と生命予後との関係について，文献レビューし，

原因であると共に，喫煙，糖尿病，咬合状態をはじめ歯の喪失防止が，寿命の延長に貢献できることを疫学として，その他の全身的及び局所的リスクファクター

的に確認することを目的とする．

が関連することが報告されている．そして歯の喪失は，
咀嚼機能，発話機能など口腔機能の低下に直結する．

【方法】

集団レベルでみても口腔の健康状態の改善は，一人

本 研 究 は，PubMed（1966 年 ～ 2014 年 11 月 ）平均現在歯数の増加によって示すことができる．日本を用いた文献検索によって行った．検索で得られな

では，1989 年から，「80 歳になっても 20 歯以上をい文献については，ハンドサーチも行った．また，保つ」ための 8020 運動が開始され，既に四半世紀が2012 年に Polzer ら２によって報告された歯の喪失と経過した．この間の国民の歯の保存状態は著しく改善

死亡に関するシステマティックレビュー・メタ解析のされてきた．2011 年の調査では，80 歳で 20 歯以上

検索手順及び結果を参考にした．

有する者の割合は既に 38％に達している 1．歯科疾患

PubMed 検索に用いたキーワードは，歯数と寿命は予防できるものであり，歯の喪失リスクも，歯科医に つ い て は，（"tooth" OR "teeth" OR "tooth loss"

療と口腔保健施策によってコントロール可能である．

OR "tooth number" OR "number of teeth" OR

一方，その国や地域の全身の健康状態を示す代表的"dental disease" OR "dental status"）AND（survivalな指標に平均寿命がある．口腔と全身の健康との関連

OR mortality OR death OR fatal OR lethal）とした．

— 44 —

2. 1）歯数と寿命

ま た， 義 歯 と 寿 命 に つ い て は，（"replaced teeth":1.50-3.13），0 歯群では 1.8 倍（HR :1.76 , 95%CI:

OR denture OR "dental prosthesis" OR "dental

1.04-2.98）であった 34．Holm-Pedersen ら（2008

prostheses" OR RPD OR FPD）AND（survival年）のデンマークでの 70 歳～ 90 歳 573 人を対象にOR mortality OR death OR fatal OR lethal ）としした 21 年間コホート調査では，20 歯以上群に比べて，た．この結果得られた歯数と寿命に関する 5,766 編

0 歯群の死亡は 1.3 倍（HR :1.26, 95%CI: 1.03-1.55）

及び義歯と寿命に関する 2,548 編の論文をタイトルであった 35．Holmlund ら（2010 年）のスウェーデ

抄録内容及び調整された交絡因子から判断し，文献をンでの 20 ～ 89 歳 7,674 人を対象とした 12 年間コ選択したのち，更に数稿を除外し3-1550 編の論文を選

ホート調査では，26 歯以上群に比べて，20〜25 群で択した 16-51．更にその報告内容を精査し，ハンドサー

1.6 倍（HR : 1.56, 95%CI :1.15-2.13），15〜19 歯チも加えて最終的な論文リストを作成し，その内容に群 HR 2.33（95%CI 1.66-3.27），10〜14 歯 群 HR

ついて分析した．

2.11（95%CI 1.44-3.10），10 歯未満群では HR 2.75
（95%CI 1.81-4.16）であった 42．Hayasaka ら（2013年）の 65 歳以上の日本人 21,730 人を対象とした 4【結果】
文献検索の結果，36 編が得られた．表１に文献と年間コホート調査では，20 歯以上群に比べて，死亡

その概要を示した．調査地域は，イタリア，スウェーは，10〜19 歯（義歯なし）群で 1.3 倍（HR: 1.34 ,デン，フィンランド，アイスランド，デンマーク，ス

95%CI:1.09-1.64），0〜9 歯（義歯なし）群で 1.7 倍

コットランド，ドイツの欧州諸国と米国，及びアジア（HR: 1.73 , 95%CI:1.47-2.04）であった 47．Ando

では中国と日本であった．

ら（2014 年 ） の 40 ～ 79 歳 男 性 7,779 人 を 対 象

１. 歯の喪失と生命予後とした調査では，40 ～ 64 歳で 20 歯以上群に比べShimazaki ら（2001 年）の日本人施設入所者（平て，10〜19 歯群の死亡は 1.9 倍（HR:1.94 ,95%CI:

均年齢 80 歳）1,929 人の 6 年間のコホート調査では，

1.09-3.43），0 歯 群 で 2.8 倍（HR:2.75 ,95%CI:

20 歯以上群に比べて 0 歯（義歯なし）群の死亡は 1.8

1.37-5.49）であった 51．

倍（OR:1.8,95 ％ CI:1.1-2.8） で あ っ た 17．Abnet

２. 義歯と生命予後ら（2005 年 ） の 40 ～ 69 歳 の 中 国 人 28,790 人 を

1997 年にイタリアで報告された Appollonia らの対象とした 15 年間のコホート調査では，対象者の年70〜75 歳の地域住民 1,137 人を対象とした 10 年間

齢別の喪失歯数（中央値）より喪失が少ない群に比のコホート調査では，義歯を使用せず十分な歯数をべ て， 多 い 群 で は 死 亡 は 1.1 倍（HR:1.13, 95%CI:保持している群に比べて，義歯使用者の死亡は 1.3 倍

1.09-1.18）であった 23．Cabrera ら（2005 年）の（HR:1.34, 95%CI:1.06-1.70），歯を喪失し，かつ必

スウェーデンでの 38 ～ 60 歳女性 1,462 人を対象と要な義歯を使用していない者では，1.5 倍（HR:1.51,

した 24 年間コホート調査では，喪失歯数 10 歯以下

95%CI:1.11-2.05）であった16．このような現在歯数群に比べて 11 歯以上群の死亡は，1.3 倍（HR:1.27,の区分や咬合接触点数に，義歯の有無を加え，対象

95%CI:1.09-1.47） で あ っ た 24．Morita ら（2006

者を分類した分析がいくつか見られた．歯数を調整

年）の日本の 80 歳以上 118 人を対象とした 10 年間し，義歯の有無による生命予後を分析した調査では，

コホート調査では，20 歯以上群に比べて，20 歯未満

Fukai ら（2008 年）の 40 ～ 89 歳の日本人地域住民

群では，死亡は男性では 2.7 倍（HR: 2.71, 95%CI:

5,688 人を対象とした 15 年間コホート調査では，機1.05-7.05）であった 27．Fukai ら（2007 年）の 40

能歯 10 歯未満群の義歯の有無による追跡結果が示さ～ 89 歳の日本人地域住民 5,830 人を対象とした 15

れ，義歯未装着群に比べて，義歯装着者は，死亡が女年間コホート調査では，機能歯数 10 歯以上群に比べ性で 0.7 倍（HR:0.72, 95%CI:0.58-0.91）と明らかて 10 歯未満群では，男性で死亡が 1.3 倍（HR :1.33，

な効果が見られた 36．

95%CI: 1.11-1.59） で あ っ た 30．Pdlha ら（2008３. 歯の喪失と死因

年）の米国での平均年齢 57 歳の 500 人を対象とし歯の喪失及び義歯の有無と生命予後との関係を調査た 15.5 年間コホート調査では，20 歯以上群に比べした報告では，総死亡で分析したものと，死因との関て，死亡は 1〜19 歯群で 2.2 倍（HR: 2.17, 95%CI係を示した分析がある．死亡原因として心血管疾患— 45 —

SwedenFinland

2002

2003

Jansson et al.

Hämäläinen et al.

Finland

Iceland

2003

2004

Tuominen et al.

Ragnarsson et al.

Japan

2001

Shimazaki et al.

Italy

対象地域

1997

報告年

Appollonio et al.

報告者

追跡期間

コホート調査 10年

研究方法

コホート調査 12年

コホート調査 8～15年

25～74歳2,613人コホート調査 10年

80歳
226人

30～39歳6,527人コホート調査
（前後比較
26年
1970年
VS,1996年）

18～66歳1,393人79.7±7.5歳
コホート調査 6年
1,929人70～75歳1,303人[追跡者
1,201人]対象者

表１：歯数と寿命との関連に関する研究報告と概要
表１：歯数と寿命との関連に関する研究報告と概要

調整因子

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

OR 1.8 （95%CI 1.1-2.8）

HR 1.026 （95%CI: 1.002-1.051）

全死亡18～30歳，31～40歳，41～50歳，51～60歳，61～66歳の一人平均現在歯数を26年後の生存者と死亡者で比較いずれの年齢層でも一人平均現在歯数・生存者＞死亡者

性別，慢性疾患数，主 全死亡
観的健康度
喪失歯数

年齢，性別，喫煙

年齢，性別，身体・精 全死亡
神状態，高齢者施設タ 20歯以上群VS.
イプ，脳血管疾患，筋
無歯顎義歯なし
骨格疾患— 46 —
現在歯数
無歯顎

全死亡
現在歯数 HR 0.987 （95%CI 0.975-0.999）
年齢，性別，血中コレ 無歯顎
HR 1.30 （95%CI 1.05-1.64）
ステロール，血圧，教CVD死亡
育歴
現在歯数 NS
無歯顎
HR 1.70 （95%CI 1.03-2.81）

CHD死亡
現在歯数25歯以上群VS.
男性
11～24歯 RR 0.8 （95%CI 0.5-1.3）
現在歯数 （≤10歯, 11 年齢，教育歴，高血圧，高脂血症，喫煙，0～10歯 RR 0.9 （95%CI 0.5-1.6）～24歯，≥25歯）
糖尿病
女性
11～24歯 RR 0.5 （95%CI 0.2-1.8）0～10歯 RR 0.3 （95%CI 0.1-1.0）

現在歯数 （0歯, 1～19歯, 20歯以上）

現在歯数

現在歯数 （0歯, 1～19歯, ≥20歯）
義歯の有無

歯の状態，
全死亡
義歯の有無：
健全な歯数の状態VS.
健全な歯数保持（義歯 喫煙，ヘルスケアサー 義歯使用者 HR 1.34 （95%CI 1.06-1.70）
使用無）群，義歯使用 ビス利用
不健全な歯数の状態・義歯なし HR 1.51 （95%CI者群，不健な歯数（義1.11-2.05）
歯無）群

歯数カテゴリ

21

20

19

18

17

16

引用文献

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

— 47 —

Finland

2005

2005

2006

Hämäläinen, et al.

Yoshida, et al.

Morita et al.

Japan

Japan

Sweden

2005

China

2005

Abnet et al.

Cabrera et al.

USA

対象地域

2004

報告年

Hung et al.

報告者

表 1 の続き

コホート調査 24年

コホート調査 5年

コホート調査 8年

コホート調査 10年

38～60歳1,462人
女性

85歳
94人

65歳以上
1,030人

80歳以上
118人

コホート調査 15年

40～69歳
29,584人[追跡者
28,790人]

男性 12年
女性 6年

追跡期間

コホート調査研究方法

男性
40～75歳
41,407人
女性
30～55歳
58,974人

対象者

調整因子
CHD死亡
現在歯25～32歯群VS.
男性
17～24歯 HR 1.26 （95%CI 1.01-1.57）
11～16歯 HR 1.19 （95%CI 0.79-1.80）
0～10歯 HR 1.79 （95%CI 1.34-2.40）
女性
17～24歯 HR 1.02 （95%CI 0.66-1.55）
11～16歯 HR 1.07 （95%CI 0.55-2.05）0～10歯 HR 1.6 （95%CI 1.11-2.46）

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）（>10歯）

性，慢性疾患，主観的
健康度，教育歴，最大呼気量，握力，歯科受診，CPI

年齢，ウエスト―ヒッ
プ率，BMI，喫煙，夫の職種

現在歯数 （20歯以上，20歯未満）

喫煙，飲酒

上下咬合接触良好，咬合接触不十分（片側臼歯，前歯），咬合接触 年齢，性別
無
義歯有無

現在歯数

喪失歯数

全死亡
20歯以上群VS.
20歯未満群78ケ月追跡男性 HR2.71（95%CI: 1.05-7.05）
女性 NS

全死亡
喪失歯10歯以下群VS.
喪失歯11歯以上
HR 1.27 （95%CI: 1.09-1.47）
CVD死亡
HR 1.34 （95%CI 1.05-1.71）
がん死亡
NS
全死亡
少現在歯数VS.
多現在歯数
HR 0.939 （95%CI 0.884-0.998）
全死亡
咬合接触無群VS.
咬合接触良好 HR 0.78（95%CI: 0.60-0.99）
咬合接触無，義歯有群VS.
咬合接触無義歯無 HR 1.52 （95%CI: 1.25-1.83）

年齢別喪失歯数（中央値）以上群VS.
年齢別喪失歯数（中央値）未満
年齢，性別，喫煙，ア 全死亡 RR 1.13 （95%CI: 1.09-1.18）
対象者年齢別喪失歯数
ルコール，身長，体（中央値）
上部消化管がん RR1.35 （95%CI: 1.14-1.59）
重，血圧
心疾患死亡 RR 1.28 （95%CI 1.17-1.40）
脳卒中死亡 RR 1.11 （95%CI 1.01-1.23）

現在歯数 （0～10歯，11～16歯，17～24 年齢，喫煙歯，25～32歯）

歯数カテゴリ

27

26

25

24

23

22

引用文献

2. 1）歯数と寿命

USA

Japan

2006

2007

Semba et al.

Fukai et al.

UK

Sweden

2007

2007

2008

Osterberg et al.

Tu et al.

Osterberg et al.

Denmark

Japan

対象地域

2006

報告年

Ohrui et al.

報告者

表 1 の続き

研究方法

追跡期間

コホート調査 7年

コホート調査 57年

コホート調査 7年，18年

16～30歳12,223人

70歳
7年追跡
1,803人
18年追跡
1,381人コホート調査 15年

40～89歳5,830人75歳
1,004人コホート調査 5年

70～79歳
826人
女性82.8±7.7歳
コホート調査 5年
403人

対象者

調整因子

— 48 —
現在歯数 （0歯, 1～19歯, 20～32歯）

33

32

全死亡
喪失歯連続数
年齢，性別，父親の社 HR1.01（95%CI: 1.00-1.02）
喪失歯数 （0～4歯，CVD死亡会的地位，喫煙，5～8歯，≥9歯）
BMI，血圧
喪失歯数0～4歯群VS.
喪失歯9歯以上 HR 1.35 （95%CI 1.03-1.77）
がん死亡 NS
無歯顎（0歯）群VS.
全死亡
BMI,心筋梗塞既往，服 7年追跡
薬数，血糖値，血液ヘ 女性 HR 0.97 （95%CI.: 0.95-0.99）
モグロビン，中性脂男性 HR 0.96 （95%CI 0.94-0.98）
肪，主観的健康度，喫18年追跡
煙，社会活動，血圧
女性 NS
男性 HR 0.97（95%CI: 0.97-0.99）

31

NS

30

29

28

引用文献

教育歴，収入，喫煙，
現在歯数
飲酒，健康の自己評
全死亡（0歯，1～4歯，5～9 価，運動習慣，ADL，
女性 HR 0.87 （95%CI 0.78-0.97）
歯，10～14歯，15～19 社会活動，病歴（CVD,呼吸器疾患， 男性 NS歯，20歯以上 ）他），BMI

全死亡
機能歯10歯以上群VS.
機能歯10歯未満
男性 HR 1.33 （95%CI 1.11-1.59）
機能歯数
年齢，全身疾患，ADL 女性 NS(10歯未満，10歯以上)
CVD死亡
男性 p<0.05
女性 NS
がん死亡，肺炎死亡，脳血管疾患死亡

男性，女性

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

全死亡
適正歯列（現在歯のみ 年齢，性別，心疾患， 現在歯のみまたは部分床義歯使用群VS.
または部分床義歯使
脳血管疾患，糖尿病， 無歯顎，義歯無用），無歯顎・義歯使
2年追跡 HR 1.84 （95%CI 1.01-3.36）
認知症，ADL
用，無歯顎・義歯なし
5年追跡 HR 1.30 （95%CI 0.90-1.88）
全死亡
義歯無，義歯有（咀嚼 年齢，人種，教育歴， 義歯無群VS.
嚥下障害無），義歯有
義歯有（咀嚼嚥下障害有）BMI（咀嚼嚥下障害有）HR 1.43 （95%CI 1.05-1.97）

歯数カテゴリ

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

— 49 —

2009

Brown

USA

Sweden2009

Thorstensson et al.

Japan

Japan

2008

Fukai et al.

2008

2008

Holm-Pedersen et al.

57.46±
17.37歳
500人

対象者

追跡期間

15年5カ月コホート調査 （±90）カ
月）

研究方法

コホート調査 4年

コホート調査 8年

コホート調査 16年

80歳以上
（平均86
歳）
357人

18歳以上
41,000人

コホート調査 15年

80歳
697人

40～89歳5,688人

70歳，75
歳，80歳，
Denmark 85歳，90 コホート調査 21年
歳
573人

USA

対象地域

Awano et al.

2008

報告年

Pdiha et al.

報告者

表 1 の続き

調整因子

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

無歯顎VS,有歯額

現在歯数：NS
DFS：p=0.03 （Kaplan Meier）

年齢，性別，人種，教全死亡
育歴，世帯収入，
BMI，居住地，健康保 18～64歳
険，ADL,現病歴（糖尿 RR 1.5 （95%CI 1.13-1.7）病，心疾患，脳血管疾 65歳以上
患，がん，呼吸器疾
RR 1.3（95%CI:1.2-1.4）
患）－

現在歯数 （0歯，1～
10歯，11～20歯，21歯
以上）
DFS％（未処置，処置
歯面: <33, 33-66,
>66）

全死亡
無歯顎群VS.
1～9歯 NS
10～19歯 NS20歯以上 NS
肺炎死亡
1～9歯，10歯以上で歯周ポケット無群VS.
1～9歯（歯周ポケット有り）
HR 3.9 （95%CI 1.1-13.9）
10歯以上（歯周ポケット有り）
HR3.9（95%CI:1.1-13.9）

全死亡
10歯未満義歯無群VS.
年齢，全身疾患，ADL 10歯未満義歯有
男性NS
女性HR 0.72（95%CI: 0.58-0.91）

－

義歯な

義歯あ

現在歯数 （1～9歯，
10～19歯，≥20歯）,歯周ポケット（4mm以上）<10歯機能歯り<10歯機能歯し

全死亡
現在歯数 （0歯，1～ 教育歴，収入，喫煙， 20歯以上群VS.
19歯，10～19歯，≥20 疲労感，現病歴，血管 0歯（無歯顎） HR 1.26（95%CI: 1.03-1.55）
狭窄
歯）

全死亡
現在歯数 （0歯，1～ 年齢，白血球数，心筋 20歯以上群VS.
梗塞既往，糖尿病既往 1～19歯 HR 2.17 （95%CI 1.50-3.13）
19歯，≥20歯）
0歯 HR 1.76 （95%CI 1.04-2.98）

歯数カテゴリ

39

38

37

36

35

34

引用文献

2. 1）歯数と寿命

2010

2011

Fukai et al.

2010

Ansai et al.

Holmlund et al.

Japan

2010

Fukai et al.

— 50 —

Japan

Sweden

Japan

対象地域

報告年

報告者

表 1 の続き

横断調査

研究方法

歯数カテゴリ

12年
コホート調査 （0.2～29
年）

コホート調査 15年

20～89歳7,674人

40～89歳5,643人男性 r 0.962
女性 r 0.916

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

限界機能歯数（性，年
齢階級別咀嚼障害発現
平均歯数40～49 歳（男20.0歯，
全死亡
女19.0歯）性年齢階級別限界歯数未満群VS.
50～59歳（男17.5，女 年齢，ADL，全身疾患 限界歯数以上群
14.7）
男性 HR 0.72 （95%CI 0.55-0.93）
60～69歳（男14.0，女
女性 HR 0.71 （95%Ci 0.51-0.99）
12.7）
70～79歳（男10.1，女
4.0）

全死亡
26歯以上群VS.
20～25歯HR 1.56（95%CI 1.15-2.13）
15～19歯HR 2.33（95%CI 1.66-3.27）
10～14歯HR 2.11（95%CI 1.44-3.10）
10歯未満HR 2.75（95%CI 1.81-4.16）
CVD死亡
20～25歯HR 1.94（95%CI 1.21-3.10）
15～19歯HR 3.13（95%CI 1.89-5.17）
10～14歯HR 3.41（95%CI 1.98-5.86）
10歯未満HR 4.41（95%CI 2.47-7.85）

4年追跡
女性 OR 0.937 （95%CI 0.889-0.987）
喫煙，血清コレステ
男性 NS
ロール，血糖，血清ア
ルブミン，居住地，婚 5.5年追跡
女性 OR 0.946 （95%CI 0.907-0.987）
姻，BMI
男性NS

－

調整因子

現在歯数 （<10歯，10～14歯，15～19歯， 年齢，性別，喫煙20～25歯，>25歯）現在歯数

30年間6年毎（1975年，
1981年，
65～74歳現在歯数VS
1987年，
平均寿命
1993年，
1999年，
2005年）

追跡期間

80歳
1,282人コホート調査 4年～5.5年[追跡者697人]

65～74歳

対象者

43

42

41

40

引用文献

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

Japan

USA

2011

2011

2012

Aida et al.

Paganini-Hill et al.

Watt et al.

追跡期間

歯数カテゴリ

調整因子— 51 —

Japan

64歳（中央コホート調査 9.9年
Germany 値）
1,803人2013

2013

Schwahn et al.

80歳
1,282人[追跡者697 コホート調査 12年
人]

Ansai et al.

コホート調査 4年

2013

65歳以上
21,730人

35歳以上
12,871人20歯以上群VS.
19歯以下で咀嚼障害あり群CVD死亡 HR 1.83 （95%CI 1.12-2.98）
呼吸器疾患死亡 HR 1.85 （95%CI 1.09-3.14）
がん死亡 NS

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

48

49

全死亡
現在歯10～19歯群
0～8歯unreplaced teeth VS.
現在歯数（0歯，1～9
年齢，性，教育歴，婚 9歯以上 unreplaced teeth HR 2.19 （95%CI:1.19-4.01）
歯，10～19歯），
姻，定期歯科健診，疼
CVD死亡
unreplaced teeth（0～ 痛により歯科受診
現在歯1～9歯群
8歯，9歯以上）
0～8歯unreplaced teeth VS.
9歯以上 unreplaced teeth HR4.11 （95%CI: 1.76-9.50）

47

46

45

44

引用文献

性，喫煙，総コレステ 総がん死亡 NS
現在歯数（0歯，1～9ロール，アルブミン， Orodigestive cancer HR 1.06 （95%CI: 1.01-1.13）
歯，10～19歯，20歯以 血糖値，BMI,運動習CVD死亡 NS上）慣，施設所在地
肺炎死亡 NS性，年齢，教育歴，喫現在歯数 （0～9歯， 煙，飲酒，運動，
10～19歯，≥20歯）+義 BMI，現病歴，精神的ストレス，エネル
歯有無
ギー，タンパク摂取量

全死亡
20歯以上群VS.
10～19歯（義歯なし） HR 1.34 （95%CI:1.09-1.64）
0～9歯（義歯なし） HR 1.73 （95%CI:1.47-2.04）

全死亡
26～32歯群VS,1～15歯 男性 HR 1.21（95%CI 1.05-1.40），女性
HR1.17（95%CI 1.06-1.30）
0歯 男性 HR 1.18（95%CI 1.00-1.39） 女性 HR 1.21
（95%CI 1.07-1.37）
全死亡
天然歯のみの咀嚼群VS.
性，年齢，社会経済的 無歯顎 HR 1.65 （95%CI :1.31-2.07）
現在歯のみで咀嚼，現8年
因子（職種，婚姻）， CVD死亡
コホート調査（SD3.3年） 在歯+義歯，無歯顎） BMI，飲酒
HR1.76（95%CI: 1.19-2.59）
がん死亡
NS

現在歯数，義歯の有性，年齢，教育歴，収無，咀嚼力（20歯以4.28年
入，BMI，健康度自己コホート調査 （0.07～4.56 上，19歯以下で咀嚼障
評価，現病歴，運動習年）
害なし，19歯以下で咀 慣，飲酒，喫煙
嚼障害あり

研究方法

年齢，喫煙，BMI，ア
現在歯数 （0歯，1～ ルコール，カフェイ
52～105歳
17年
コホート調査15歯，16～25歯，26～ ン，血圧，糖尿病，心5,611人
（平均9年）
臓病，脳卒中，関節
32歯）
炎，がん

65歳以上
18,936人

対象者

Hayasaka et al.

Japan

Scotland

対象地域

報告年

報告者

表 1 の続き

2. 1）歯数と寿命

Finland

2014

2014

Janket et al.

Ando et al

Japan

対象地域

報告年

報告者

表 1 の続き

引用文献

コホート調査 5.6年

51

主な結果（死亡率），HR, OR（95％CI）

40～79歳7,779人男性

調整因子

40～79歳
総死亡 NS
40～64歳
総死亡
20歯以上群VS.
0歯群 HR2.75 （95%CI: 1.37-5.49）
年齢，BMI，血圧，10～19歯群 HR1.94 （95%CI: 1.09-3.43）
現在歯数 （0歯，1～
総・HDLコレステロー がん死亡
10歯，11～20歯，22歯
ル，HbA1c，喫煙，飲 20歯以上群VS.
以上）
酒，教育歴
0歯群 HR4.06 （95%CI: 1.43-11.5）
CVD死亡
20歯以上群VS.
0歯群 HR9.40 （95%CI: 1.86-48.6）
1～9歯群 HR5.34 （95%CI: 1.11-25.6）
10～19歯群 HR4.35 （95%CI: 1.07-17.7）

歯数カテゴリ50

追跡期間性，年齢，喫煙，高血 総死亡 NS
現在歯数 （0歯，1～
圧，総・HDLコレステ CVD死亡
9歯，10～19歯，20歯ロール，教育歴，CRP, 現在歯0歯群VS.
以上）
フィブリノーゲン
現在歯21歯以上 HR0.40（95%CI:0.18-0.90）

研究方法

60歳（平
均）
256人冠動コホート調査 15年
脈疾患患者250人コン
トロール

対象者

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー— 52 —

2. 1）歯数と寿命（CVD）死亡，がん死亡，呼吸器疾患死亡に関する報群いずれにおいても，歯数にかかわらず，それぞれ歯告がある．特に CVD 死亡との関係を示した報告は多周ポケットのない群に比べて，歯周ポケットのある群

い．

が 3.9 倍の肺炎死亡であった．

CVD 死亡と歯数との関係では，Hung ら（2004 年）の米国での 40 ～ 75 歳男性（41,407 人，12 年間追

【考察】

跡）
，30 ～ 55 歳女性（58,974 人，6 年間）コホート

歯数と生命予後との関係では，その効果は 1.1 倍〜

調査の結果は次の通りであった．現在歯 25〜32 歯群

2.7 倍という結果であった．これらの報告は，よくデに比べて，男性では 17〜24 歯群の HR は 1.26（95%CIザインされたコホート調査であり，しかも交絡因子

1.01-1.57），11〜16 歯 群 HR 1.19（95%CI 0.79-の調整がなされていた．そのため観察研究であって

1.80），
0〜10 歯群 HR 1.79
（95%CI 1.34-2.40）
であっも，歯の喪失が長期経過後の死亡の原因となることた．女性では，17〜24 歯群 HR 1.02（95%CI 0.66-が推測される．このような結果をもとに，Fukai らが

1.55），11〜16 歯 群 HR 1.07（95%CI 0.55-2.05），

行った日本人の 1975 年～ 2005 年までの 30 年間の0〜10 歯 群 の HR 1.6（95%CI 1.11-2.46） で あ っ

一人平均歯数（65 ～ 74 歳）と平均寿命の推移を見た 22．Cabrera（2005 年）のスウェーデンの調査でると，両者の相関係数で男女いずれも 0.9 以上の強いは，喪失歯 10 歯以下群に比べて，喪失歯 11 歯以上相関を示していた 40．これらの結果からみても，日本

群では CVD 死亡は，HR 1.34（95%CI 1.05-1.71）

人の平均寿命の延びに，歯数の増加が寄与したことはであった 24．Tu ら（2007 年）の英国での 16 ～ 30

否定できない．しかしながら，これまでの先行研究で

歳 12,223 人を対象とした 57 年コホート調査では，は，exposure として歯数の区分はそれぞれの研究報

CVD 死亡は，喪失歯数 0〜4 歯群に比べて，喪失歯告で異なっている．また，義歯の装着を考慮した分析

9 歯以上群では，
HR 1.35（95%CI 1.03-1.77）であっも多く，交絡因子の調整もそれぞれ異なる．そのため，た 32．Holmlund ら（2010 年 ） の ス ウ ェ ー デ ン のPoltzer らの報告 2 でも，歯数と寿命との関連のメタ

20 ～ 89 歳 7,674 人を対象とした 12 年間コホート

解析は行われていない．歯数が増加することで，何年調査で，26 歯以上群に比べて，CVD 死亡は，20〜の寿命の延長に貢献するかという推計は現時点ではま25 歯群 HR 1.94（95%CI 1.21-3.10），15〜19 歯群

だ困難である．しかしながら，欧州，米国及びアジア

HR 3.13（95%CI 1.89-5.17），10〜14 歯群 HR 3.41でも歯数と寿命との関連を示す報告があるので，両者（95%CI 1.98-5.86），10 歯未満群 HR 4.41（95%CIの関係は，人種や医療環境等にかかわらないエビデン

2.47-7.85）であった 42．Aida ら（2011 年）の日本

スとなっている．

の 65 歳以上 18,936 人を対象とした 4.3 年間コホー

義歯と生命予後との関連では，Poltzer ら 2 のメタト調査では，20 歯以上群に比べて，19 歯以下で咀嚼

解析で，Yoshida ら 26 及び Fukai ら 36 の報告が選択障害あり群の CVD 死亡は，HR 1.83（95%CI 1.12-

され，義歯の生命予後効果は，1.31 倍であった．こ

2.98）であった 44．Ando ら（2014 年）の調査では，のような結果は，歯科医療の効果を，寿命をアウトカ

20 歯 以 上 群 に 比 べ て，0 歯 群 で HR9.40（95%CI:

ムとして評価できる可能性を示している．

1.86-48.6），1〜9 歯群 HR5.34（95%CI: 1.11-25.6），

歯数と特定の死因との関係では，CVD との関連を

10〜19 歯群では HR4.35（95%CI: 1.07-17.7）であっ示す報告が示されている．CVD は，先進工業国におた 51．

いては，死因の上位を占める疾患であり，歯数と寿命

歯の喪失とがん死亡との関連については，有意な差との関係のメカニズムの一部を示すものであった．まはなかったとする報告 24,30,32,44 がある一方，Abnet

た，CVD に並んで死因の上位を占める呼吸器疾患・らの報告 23 では上部消化管がんで 1.4 倍，Ansai ら

肺炎死亡と歯数との関係はまだ明らかではなく，歯数の報告 48 が口腔・消化器がんで 1.1 倍と有意な関連の増加と口腔清掃不良に伴う肺炎のリスクよりも，歯を示した．がん総死亡では，Ando らが 20 歯以上にの喪失防止による生命予後改善の効果が大きい．

比べて，0 歯群では 4.1 倍であったと報告している
51．呼吸器疾患死亡では，Aida らの報告 44 で 1.9 倍，【結論】

Awano らの報告 37 では，９歯以下群及び 10 歯以上— 53 —

歯数と寿命との関連について，国内外の文献を，エⅡ課題別エビデンス 項目別レビュー

ビデンスレベルを考慮して整理した．その結果，コホー

A, Shimada N, Yoshida A, Hamasaki T,

ト調査による欧州，米国，アジアでの複数の先行研究

Awano S, Fukuhara M, et al . Relationshipから，歯の喪失防止が寿命延伸に貢献することが示さ

between chewing ability and 4-year mortality

れた．また，歯を喪失しても義歯等の補綴によって生in a cohort of 80-year-old Japanese people.

命予後は一定の改善が期待できる．死因との関係では

Oral Dis 2007; 13: 214-219.

CDV 死亡と歯数との関連が示された．

9. Fukai K, Takiguchi T, Ando Y, Aoyama
H, Miyakawa Y, Ito G, Inoue M, Sasaki
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tooth number and physical complaints of

本論文には利益相反に相当する事項はない．

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40. Fukai K, Takiguchi T, Sasaki H. Dental health

48. A n s a i T , T a k a t a Y , Y o s h i d a A , S o h I ,and longevity. Geriatr Gerontol Int 2010; 10:

Awano S, Hamasaki T, Akira Sogame A,

275-276.

Shimada N. Association between tooth loss
— 56 —

2. 1）歯数と寿命

and orodigestive cancer mortality in an
80-year-old community-dwelling Japanese
population: a 12-year prospective study.
BMC Public Health 2013 Sep 8; 13: 814. doi:
10.1186/1471-2458-13-814.
49. Schwahn C, Polzer I, Haring R, Dörr M,
Wallaschofski H, Kocher T, Mundt T,
Holtfreter B, Samietz S, Völzke H, Biffar R.
Missing, unreplaced teeth and risk of allcause and cardiovascular mortality. Int J
Cardiol 2013 Aug 20; 167(4): 1430-1437.
50. Janket SJ, Surakka M, Jones JA, Lam A,
Schnell RA, Rose LM, Walls AW, Meurman
JH. Removable dental prostheses andcardiovascular survival: a 15-year follow-up
study. J Dent 2013 Aug; 41(8): 740-746. doi:
10.1016/j.jdent.2013.05.009. Epub 2013 Jun
11.
51. Ando A, Tanno K, Ohsawa M, Onoda T,
Sakata K, Tanaka F, Makita S, Nakamura
M, Omama S, Ogasawara K, Ishibashi Y,
Kuribayashi T, Koyama T, Itai K, Ogawa
A, Okayama A. Associations of number ofteeth with risks for all-cause mortality andcause-specific mortality in middle-aged andelderly men in the northern part of Japan: theIwate-KENCO study. Community Dent Oral
Epidemiol 2014; 42(4): 358-365.

— 57 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2. 口腔保健（歯の保存状況，
咀嚼，
口腔疾患等）と寿命
2）咀嚼と寿命

安細 敏弘1，邵 仁浩1，高田 豊2
1：九州歯科大学地域健康開発歯学分野

2：九州歯科大学総合内科学分野

【抄録】

【方法】

咀嚼機能は口腔の役割の中で主要な働きのひとつで本研究は文献検索によって行った．文献の包含基準ある．咀嚼機能が全身の健康に及ぼす影響について考は，ヒトを対象とした研究であること，英語または日える場合，寿命をアウトカムとする疫学調査研究が参

本語で書かれた文献であること，原著論文またはそれ考になる．現在のところ咀嚼機能をリアルタイムで評に準じた文献であること，2000 年以降に発表された

価でき，高齢者を対象にしたフィールドワークにも適文献であること，とした．インターネットを利用しした方法は認められないことから，国内外の疫学調査

た検索としては，PubMed，医中誌 Web にて検索を

においては質問紙による咀嚼機能や咬合状態の評価と行い，検索から得られない文献についてハンドサーチ

いった間接的な評価方法を用いていることが多い．本も行った．また，報告書関連やタイトル・抄録を精査

稿では，咀嚼機能ないし咬合状態と全死亡リスクの関して本研究の主旨と明らかに異なるもの，内容的に重係にフォーカスをあてて文献をレビューした上で，咀複するもの，更に交絡因子で調整していない疫学調査

嚼やかみ合わせが全身の健康に及ぼすメカニズムを考研究については除外した．用いたキーワードは，咀

察する．

嚼（mastication，chewing）， 歯 科（dental）， 食（eating）， 義 歯（denture）， 咬 合（occlusion）， 死亡（mortality），生存（survival），追跡研究（cohort）【緒言】
口腔には，咀嚼機能，摂食・嚥下機能，構音・発語とした．

機能，呼吸機能のほか，唾液分泌や味覚など多くの役割があることが知られている．その中で咀嚼機能につ【結果】

いては，古くからフレッチャーイズム（Fletcherism）

文献検索の結果，15 編が得られた．表１に文献とといった考え方が知られており，最近では厚労省が「噛その概要を示す．

ミング 30（さんまる）」という指針を掲げて食育と併

１．咀嚼機能と寿命の関係

行する形で国民に広く啓発することを推進している．

Nakanishiら1 は 65 歳以上の地域住民 1,405 人（男新聞・マスコミにおいても，例えば，早食いと肥満の性 564 人，女性 841 人）を対象に 9 年間追跡した結果，関係，についての一般向け記事もしばしばみかけるし，

主観的咀嚼機能が高いほど長寿であることを報告して咀嚼が全身の健康増進に寄与しているといった報道もいる（ハザード比 [ 以下，HR] 1.63，95％信頼区間 [ 以見られる．そこで，本稿では国内外に発表された咀嚼

下，CI]，1.30-2.03）．Yoshida ら 2 は，65 歳以上の機能と寿命の関係をリビューした上で，咀嚼が全身の

女性 1,030 人を対象に 8 年間追跡を行った．説明変

健康状態に寄与するメカニズムついて考えてみること

数は臼歯部咬合，臼歯部 / 前歯部咬合，いずれもなし，にする．

の 3 カテゴリに分けて解析したところ，いずれの咬合もない者を１とすると，臼歯部咬合を有する者で HR,
0.78（95% CI, 0.6-0.99），臼歯部 / 前歯部咬合の者【目的】
咀嚼と寿命に関連するキーワードを用いて文献検索

で HR, 1.08（0.85-1.36） で あ っ た． つ ま り， 臼 歯を行い，得られた情報を整理し考察を加えることを目部咬合を有する者は有意に長生きであることがわかっ的とする．

た．また，いずれの咬合もない者のうち，義歯を使用していない者はより死亡リスクが高かった（HR, 1.52
— 58 —

2. 2）咀嚼と寿命

表1 咀嚼と寿命
表１：咀嚼機能及び咬合状態と寿命の関係を示す文献

Authors

Year Country

Nakanishi etal.

2005 Japan

Yoshida et al. 2005 Japan

Semba et al.

Onder et al.

2007 11 Euro- 平均82歳の
pean
2,755人countries

2010 Taiwan

Tsai andChang

2011 Taiwan

Ansai et al.

2007 Japan

高田，安細2012 日本

Shimazaki et 2001 Japanal.

2012 U.K

Methods

65歳以上の コホート
死亡率
地域住民
質問紙
1,405人
男性：564人
女性：841人
65歳以上の女 コホート
死亡率性1,030人
臼歯部咬合
（Ａ），臼
歯部か前歯
部の咬合
（Ｂ），い
ずれもなし
（Ｃ）

2006 Maryland 70～79歳女
性826人

Lee et al.

Watt et al.

Subjects

Follow-up
time
9年間

8年間

コホート

5年間

コホート
質問紙

1年間

65歳以上の地 コホート
域住民1,410 質問紙
メタボ検診
人
男性：729人
女性：681人

65歳以上の男 コホート
質問紙
女2,766人（台湾のNationalデー
タ）

8年間

4年間

80歳の地域住 コホート
質問紙
民824人

4年間

80歳の地域住 コホート
質問紙
民824人

12年間

平均79.7歳の コホート
施設入居者 口腔診査
1,929人
平均53歳の地 コホート
域住民12,871 自己評価に
よる口腔状
人
況

6年間

平均8年間

— 59 —

Exposure

Risk factors
considered
咀嚼能力の既往歴，医科歯科定期
自己評価：何 検診，健康増進活動，でも食べられ 社会参加，生きがいのるか？
有無，対人関係，生活0，1で評価 習慣病は加味せず
臼歯部の咬合 年齢，性別のみの有無

All-causemortality
HR, 1.63 （1.302.03）

Ref.

A: HR, 0.78
（0.6-0.99）
B: HR, 1.08
（0.85-1.36）
C: HR, 1
Cのうち，義歯なしvs. 義歯あり：
HR, 1.52 （1.251.83）
HR, 1.43 （1.051.97）

20: 義歯なし， 年齢，人種，教育歴，
1: 義歯あるが 喫煙，BMI，虚弱咀嚼障害・嚥
下障害あり（自己評価）
咀嚼の困りご 年齢, 性別, 独居, ADL , 咀嚼に問題があるとがないかど 認知機能,慢性疾患の急 と，1.45倍～1.62
うか：Yes,性化の有無, 急激な体重 倍死亡リスクあがNo.
減少の有無, 疼痛, 肥満, る心血管病，糖尿病，
COPD，うつ，がん，
服薬数
咀嚼能力の自 年齢，性別，健康状態
己評価：噛み の自己評価，食欲，食にくい食材が 事のバランス．
あるか？
MetS3項目：ウエス
0, 1で評価． ト，血糖，中性脂肪；
プラスMS5項 MetS5項目，更に血目あり，MS3 圧，HDLを加える
項目あり

咀嚼の不満足度とMS5項目あり vs.
咀嚼良好でMSな
し，HR, 1.65
（1.11-2.46）：3
項目では2.58（1.58-4.23）

栄養素摂取評 SES，生活習慣，健康価，咀嚼能力 関連因子の自己評価，
MNA，固定式義歯，可動式義歯，義歯なしの3カテゴリ
山本式咀嚼能 性別，喫煙，血液デー率判定表に基 タ，BMI，血圧
づき，
A: 15個,B: 10～14個,
C: 5～9個,
D: 0～4個可動式義歯装着者
は固定式義歯装着者に比して有意にHRが高い（HR,1.31 （95% CI,
1.02-1.69）

山本式咀嚼能 性別，喫煙，飲酒，血率判定表に基 清アルブミン，血糖，
づき，
BMI，血圧，医院通院
A: 15個,の有無
B: 10～14個,
C: 5～9個,
D: 0～4個

3

4

5

6

D vs. A: HR, 2.4（1.1-5.3）※死因別HRもあり

7

D vs. A: HR, 2.1（1.4-3.1）
D vs. B: HR, 1.4;
D vs. C: HR, 1.3で全て有意

8

無歯顎で義歯なし
OD, 1.8 （1.1CVD, musculo-skeletal 2.8） vs. >= 20
teeth
disease

歯の数，義歯 年齢, 性別, 心身の状
装着状況
態，,施設のタイプ,

1

9

天然歯のみ， 年齢, 性別, SES, 婚姻状 HR, 1.3 （1.1210
天然歯と義況, 運動習慣, 喫煙, 飲 1.50） for
歯，義歯のみ 酒, BMI, 健康状態（自 edentateの3分類己評価）, 糖尿病, 高血 ※HR, 2.97 （1.46圧症
6.05） for strokemortality

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー
表1 咀嚼と寿命表 1 の続きAuthors
Schwahn etal.

Year Country

Subjects

Methods

2013 Germany 49歳以上の地 コホート
域住民（北東 口腔診査
ドイツ）
1,803人
男性：897人
女性：906人

Saarela et al. 2014 Finland

Janket et al.

2013 Finland

Ansai et al.

2008 Japan

Aida et al.

2011 Japan

65歳以上の介 コホート
護施設入居者 質問紙
MNA
1,369人

平均61歳の コホート
CAD患者256 口腔診査
人とコント
ロール250人

80歳の地域住 コホート
質問紙
民824人

65歳以上の地 コホート
域住民4,425 質問紙調査
人

Follow-up
time
9.9年間（中央値）

Exposure

Risk factors
considered
20本未満の歯 モデル１：年齢，性別，教育歴，年収，婚を有し，姻，定期歯科健診，疼
unplaced
teethが9本以 痛のための歯科受診
モデル２：更に喫煙，
上か8本以下risky alcohol，運動習
か慣，肥満，高血圧，糖尿病，脂質異常を加えた

年齢，性別，
3分類：
Group 1: 無 comorbidity
歯顎で義歯な （Charlson's indexにし，Group 2: よる），MNA
無歯顎で義歯あり，Group3: 有歯顎義歯のタイプ 年齢, 性別, 喫煙, 糖尿
15年間：
4分類：
病, 高血圧症, 教育歴
CVD
NT/NT
（ref）,
NT/PD,
PD/FD,
FD/FD
4年間：死因 山本式咀嚼能 性別，喫煙，飲酒，血率判定表に基 清アルブミン，血糖，
別
づき，BMI，血圧，医院通院
A: 15個,の有無
B: 10～14個,
C: 5～9個,
D: 0～4個
3年間

All-causeRef.
mortality
11
モデル１：HR,
1.61 （1.162.23）; RR, 1.57
（1.11-2.10）
モデル２：HR,
1.47 （1.042.07）; RR, 1.43
（1.05-1.96）※HR, 1.88 （1.103.21） for CVD
mortality
12
HR, 1.19 （0.871.63） for group 1;
HR, 1.15 （0.971.37） for group 2
vs. group 3

PD/FD群がHR for
CVD, 2.27で最も高い．FD/FD群のHR for CVD, 1.6
（NS）

13

D vs. A: HR, 4.6（1.01-21.1） forCVD

14

4年間：死因 咀嚼状態を5 性別，年齢，BMI，健 19本以下で咀嚼障別段階に分類 康状態（自己評価）， 害あり：CVD
現在の病気，運動習
mortality, HR,
慣，喫煙，飲酒，教育 1.83 （1.12-2.98）
歴，年収

15

[95% CI, 1.25-1.83]）． 次 に Semba ら 3 は 米 国 70

ラス 3 項目の場合で，HR, 2.58（95% CI, 1.58-4.23），

歳〜 79 歳の女性 826 人を対象に 5 年間追跡調査を

5 項目の場合で HR, 1.65（95% CI, 1.11-2.46）．更行った．その結果，義歯がない者を基準とすると，義に別の台湾での調査結果によると，Tsai ら 6 が国の歯はあるが咀嚼や嚥下に不具合を感じていると回答し調査データに由来する 65 歳以上の男女 2,766 人をた者は有意に死亡リスクが高かった（HR, 1.43 [95%

対象に 4 年間追跡調査を行った．その結果，可撤式

CI, 1.05-1.97]）．Onder ら 4 は，11 の欧州諸国に住（removable）義歯を装着している者は固定式（fixed）

む 2,755 人（平均年齢 82 歳）を対象に 1 年間追跡義歯を装着している者に比べて死亡リスクが高いこした．その結果，咀嚼について困りごとがある者はなとを示した（HR, 1.31 [95% CI, 1.02-1.69]）．一方，い者に比べて，有意に死亡リスクが高かった（調整済

我々は福岡県の地域住民 824 人（ベースライン時 80

み HR, 1.45 [95% CI, 1.05-1.99]）．アジア圏で行わ歳）を対象に追跡調査を行った．その結果，4 年間のれた調査研究として，Lee ら 5 の報告がある．彼らは，追跡結果では自己評価による咀嚼機能を 4 つのカテゴ

台湾の 65 歳以上の地域住民 1,410 人（男性 729 人，

リ（A: 15 個の食材が問題なく咀嚼できる，B: 10 〜

女性 681 人）を対象に 8 年間追跡を行い，質問紙に14 個の食材は問題ない，C: 5 〜 9 個の食材が問題なよる咀嚼機能の自己評価結果（噛みにくい食材がある

い，D: 0 〜 4 個の食材は問題ない）に分けて解析を行っかどうか）にメタボリック症候群の診断基準の項目がたところ，最も咀嚼機能の低下が見られる者は，最も3 項目（ウエスト周囲長，空腹時血糖，中性脂肪）及

咀嚼機能が高い者に比べて，有意に高い死亡リスクをび 5 項目（3 項目に加えて，血圧，HDL）を加味し示した（HR, 2.4, 95% CI, 1.1-5.3）7．更に継続してた解析を行った．その結果，主観的咀嚼機能の低下プ

12 年間追跡を行ったところ，最も咀嚼機能が低下し— 60 —

2. 2）咀嚼と寿命た者は HR, 2.1（95% CI, 1.4-3.1）と同様の結果で（HR, 2.27 [95% CI, 1.06-4.87]）．全部床義歯 / 全部あった 8．また，4 年間の追跡では有意な関連に至ら

床義歯の組み合わせはHRが1.6（95% CI, 0.78-3.29）

なかった D vs. B，D vs. C についても有意であった 8．

となり有意ではなかった．一方，我々が噛める食材の２．咬合状態と寿命の関係

数で心血管病による死亡リスクを調べたところ，最もShimazaki ら 9 は， 北 九 州 市 の 施 設 入 居 者 1,929

咀嚼機能が低下した群（0 〜 4 個の食材しか咀嚼でき

人（平均年齢 79.7 歳）を対象に 6 年間追跡を行った．

ない）では HR が 4.6（95% CI, 1.01-21.1）であっその結果，無歯顎で義歯の使用がない者は 20 本以上た 14．更に Aida ら 15 の報告でも歯の数が 19 本未満で，の歯を有する者に比べて有意に死亡リスクが高かっかつ咀嚼に不具合を有する者では有意に心血管病によた（OR, 1.8 [95% CI, 1.1-2.8]）．また Watt ら 10 はる死亡リスクが高かった（HR, 1.83 [95% CI, 1.12-

英国の地域住民 12,871 人（平均年齢 53 歳）を対象

2.98]）．

に平均 8 年間追跡を行った．ここでは口腔診査は行われず，自己評価により天然歯のみ，天然歯と義歯，義【考察】

歯のみの 3 カテゴリに分けて解析を行ったところ，義１．咀嚼機能と寿命の関係

歯のみの者が天然歯のみの者に比して，有意に高い

これまでの報告を見ると，咀嚼機能が高いほど長寿死亡リスクを示した（HR, 1.3 [95% CI, 1.12-1.5]）．

であることが示唆された．また，臼歯部で噛める者でSchwahn ら 11 は，ドイツの地域住民のうち 49 歳以は長寿の確率が高いこともわかった．しかし，解釈上上の 1,803 人（男性 897 人，女性 906 人）を対象に 9.9

留意すべきことは，咀嚼機能の評価についてである．

年間（中央値）追跡を行った．彼らは，20 本未満の

これまでの報告を見る限り，主観的な自己評価をもっ歯を有し，かつ適切な補綴処置により咀嚼機能の回復て咀嚼機能とみなしている．つまり，直接的な咀嚼機がされているかどうかに着目した．不適切な状態に置

能評価とはいえない点である．咀嚼機能を直接的に測かれている歯が 9 本以上あるか，8 本以下かで 2 群に定する方法として，最近の研究では，グミゼリーを咀

分け解析を行った．その結果，不適切な状態で放置さ嚼して結果的に溶出してきたグルコース量を咀嚼能率れている歯が 9 本以上ある者は，有意に死亡リスクがという形で評価する方法 16 や咀嚼により色が変化す高かった（調整済み HR, 1.61 [95% CI, 1.16-2.23]）．

るガムを用いた方法 17 などが見られるが，こうしたまた，無歯顎で義歯の使用があるかどうかをみた研究

方法を用いて行った大規模でかつ追跡調査は現在のとに Saarela ら 12 の報告がある．彼らは，フィンラン

ころ認められない．上述したように，『どんなものでドの介護施設入居者 1,369 人（65 歳以上）を対象にも問題なく噛めますか』や『咀嚼について困りごとは質問紙により，無歯顎で義歯なし（A），無歯顎であないですか』といったシンプルな質問項目による質問

るが義歯あり（B），有歯顎（C）の 3 カテゴリに分け

紙調査が殆どであり，回答の仕方も『はい』『いいえ』て解析を行った．その結果，A 群は C 群に比して HRのような 2 値で答えるものが多い．一方，回答方法をが 1.19（95% CI, 0.87-1.63），また B 群は C 群に比『何でも噛める』，『ある程度噛める』，『噛める食材にして HR が 1.15（95% CI, 0.97-1.37）であり，傾向制限がある』，『噛める食材が殆どない』，『液状のもの

はあるものの有意な関連性はなかった．

しか食べられない』のように段階的な回答にしている

補足として，アウトカムが全死亡ではなく，心血管場合 15 や山本式咀嚼能率判定表のように 15 個の食材

病による死亡リスクとの関連について触れておく．上のうちで噛めると思う食材の個数で判定したものも一下顎の咬合状態と心血管病との関連について Janket

部見られる．いずれにしても今後疫学調査でも簡便にら 13 が報告している．彼らは，フィンランドの病院

使える客観的な評価方法の開発が求められている．

の冠動脈疾患患者 256 人とコントロール 250 人につ２．咬合状態と寿命の関係

いて 15 年間追跡を行った．上下顎の咬合状態を 4 タ

咬合状態を良好な状態で維持させることは全身の健イプ，すなわち，天然歯 / 天然歯，天然歯 / 部分床義歯，康状態の維持増進にも少なからず良い影響を与えてい部分床義歯 / 全部床義歯，及び全部床義歯 / 全部床義

ることがわかった．特に臼歯部咬合が維持されている歯である．その結果，部分床義歯 / 全部床義歯の組みことが重要であると言える．また，Janket ら 13 が述合わせが最も心血管病による死亡リスクが高かった

べているように総義歯と部分床義歯が混在している口— 61 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー腔と総義歯のみで比較すると，前者の方で予後が悪

食物繊維の摂取が少なく，穀物エネルギーの摂取量がかった．これは部分床義歯があるということは何本か多いことが報告されている 22．また，咀嚼機能が低下の歯が残存していることになり，かえって十分な口腔した高齢者では食物繊維，タンパク成分，カルシウム，

ケアができないため，歯肉の炎症を惹起することに繋鉄，ナイアシン，ビタミン C，ビタミン E などの摂がっているかもしれない．Schwahn ら 11 が述べてい取が低下していたという 19．更に 8 年間で歯を 5 本るように歯が 10 〜 20 本近く存在していても，その以上失った者（男性の医療関係者のみ対象）では，歯半分以上が適切な補綴がされていないと死亡リスクがを 1 本も失っていない者に比べて，多価不飽和脂肪酸高いことも留意すべき点であろう．やはり，臼歯部で及び食物繊維や果物の摂取が有意に少なかったという

きちっと噛める状態にいかに維持させるかがポイント

23．ビタミン C，ビタミン E，カロチン類などは抗酸になるといえそうだ．

化剤としての働きが指摘されているし，野菜（特に緑３．考えられるメカニズム黄色野菜）や果物などを偏りなく摂取することが健康

咀嚼機能が全身的な健康状態に及ぼす影響について増進に繋がっているのかもしれない．

考察したい．これまでのところ，慢性炎症パスウェイ，

また，義歯装着の有無による影響についても報告が

栄養素摂取パスウェイ，サルコペニア・パスウェイ，

見られる．義歯装着者では，野菜や繊維性食材の摂取

脳活動刺激・パスウェイ，QOL 向上・パスウェイのが少なく，ビタミン C やβカロチン量の摂取が少な

５つが考えられる．本稿では，慢性炎症パスウェイ及かった 24．また，義歯未装着者並びに部分床義歯の装び栄養素摂取パスウェイを中心にエビデンスを整理す

着者ではブリッジ装着者に比べて，野菜や果物の摂取る．

が少なく低栄養のリスクが高かったという報告がある6 ．

１）慢性炎症（特に歯周病）パスウェイ

近年の高齢者の増加に伴い，サルコペニアの問題が歯周病を中心とした研究は数多く報告がなされ指摘されている．サルコペニアとは，加齢に伴う骨格ているが，発端となったのは 1989 年に発表された筋の量や筋力の低下のこととされる．咀嚼機能とサル

Mattila ら 18 の報告であり，世界中で歯周病が全身のコペニアの関連に関する研究はまだ緒に就いたところ

健康に及ぼす影響に関する研究の草分け的存在であであり，今後の展開が期待されると言えるが，これまる．咀嚼機能と歯の数は関連しているのでパスウェイ

での研究成果から咀嚼機能の低下がサルコペニアを惹の一つとしての歯周病の位置づけは重要である．歯周起する可能性を示唆している．例えば，咬合支持と転病原因菌の感染や歯周組織における慢性的な炎症状態

倒回数の関係 25 や咬合支持と運動機能の関係 26 や咀の蓄積により炎症性マーカーが全身の血行を通じて移嚼機能と運動機能の関係 27，歩行速度と口腔機能の関行し，血管プラークの形成から動脈硬化症並びに脳血係 28 などである．

管病のリスクに繋がると捉えられている．

以上のように，咀嚼機能を維持増進させることは高齢者の食生活や生活機能の向上につながり，負のスパ２）栄養素摂取パスウェイ
咀嚼機能が低下すると総エネルギー摂取量に影響をイラルに陥るリスクの軽減に役立つと考えられる．

及ぼすことが海外の文献で見られる 19 が，日本人を対象にした調査研究でも報告されており，咀嚼機能が【結論】

低い群では有意に総エネルギー摂取量が低いことが報告されている 20．

咀嚼機能が高い者ないし咬合状態が安定して臼歯部で噛めている者は全身の健康状態も良好であり，死亡

また，咀嚼機能が栄養素の種類や摂取量にも影響をリスクが有意に低かった．

及ぼすとされ，たとえば，歯の数が 20 本以上の者と20 本未満の者とを比較すると，前者では野菜類や魚【利益相反】

介類の摂取が多いこと，更にはビタミン D，ビタミン

本論文には利益相反に相当する事項はない．

B1，ナイアシン，ビタミン B6，パントテン酸を多く摂取していることが報告されている 21．国民健康・栄【引用文献】

養調査をもとにした解析でもビタミンの摂取に加えて

1. Nakanishi N, Fukuda H, Takatorige T,

カルシウム，マグネシウム，亜鉛などのミネラル類やTatara K. Relationship between self-assessed— 62 —

2. 2）咀嚼と寿命

masticatory diability and 9-year mortality

elderly people. J. Dent. Res. 2001; 80: 340-

in a cohort of community-residing elderly

345.

people. J. Am. Geriatr. Soc. 2005; 53: 54-58.

10. Watt RG, Tsakos G, De Oliveira C, Hamer

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2. 口腔保健（歯の保存状況，
咀嚼，
口腔疾患等）と寿命
3）口腔疾患と寿命

安細 敏弘1，粟野 秀慈2，高田 豊3
1：九州歯科大学地域健康開発歯学分野

2：九州歯科大学総合教育学分野【抄録】

3：九州歯科大学総合内科学分野【目的】

口腔と全身の健康状態の関連性について，これまで

口腔疾患と寿命に関連するキーワードを用いて文献

国内外の研究成果が蓄積されてきた．本稿では，う蝕検索を行い，得られた情報を整理し考察を加えること（歯冠，歯根），歯周病及び口腔保健をキーワードとし，を目的とする．

死亡ないし生存をアウトカムとして文献をレビューした．その結果，う蝕と寿命の関連を扱った論文は殆ど【方法】

見られなかった．一方，歯周病と寿命の関連について

本研究は文献検索によって行った．文献の包含基準

は American Heart Association（AHA） に よ る 総は，ヒトを対象とした研究であること，英語または日説が 2012 年に発表されて以降，特に研究デザインや本語で書かれた文献であること，原著論文またはそれ方法の標準化について再検討すべきという動きがでてに準じた文献であること，2000 年以降に発表された

きた．口腔ケア習慣と寿命との関連については，ブラッ文献であること，とした．インターネットを利用しシングや定期的な歯科医院の受診など規則的な習慣がた検索としては，PubMed，医中誌 Web にて検索を

身についている者は長寿であった．

行い，検索から得られない文献についてハンドサーチも行った．また，報告書関連やタイトル・抄録を精査して本研究の主旨と明らかに異なるもの，内容的に重【緒言】
口腔と全身の健康状態の関連性について広く知られ複するもの，更に交絡因子で調整していない疫学調査るようになってきた．特に歯周病と全身の健康状態の研究については除外した．用いたキーワードは，う蝕

関連については国内外の研究者が熱心に取り組んで（dental caries，root caries，dental decay），口腔

きたと言える．その成果として 2012 年に American

保健（oral health），歯周病（periodontal disease），

Heart Association（AHA） が statement と し て 発

死亡（mortality），生存（survival），追跡研究（cohort）

表した歯周病と心血管病（アテローム性動脈硬化症）とした．

との関連に関する論文は 25 頁にわたる総説であり，これまでの経緯を物語っている 1．彼らの結論は，相【結果】互の関連性は見られると言えるが，因果関係について

文献検索の結果，8 編が得られた．表１に文献とそは明らかになっておらず，心血管病の予防に歯周治療の概要を示す．

が役に立つというレベルのエビデンスには至っていな

１．う蝕と死亡リスクの関係

いというものであった．この総説以降，国内外の研究

Thorstensson と Johansson2 はスウェーデンの 86

者による再検証とも言える動きが加速している感があ歳（中央値）の地域住民 357 人を対象に 8 年間調査

る．一方，歯周病以外の口腔疾患と全身的な健康状態したところ，DF% が高い者が長生きで，重度の歯周ないしは寿命との関係になると，それを裏づけるエビ病を有する者は短命だった．しかし，歯周病での関デンスは殆どないのが現状である．

係は男性のみに見られた．歯根う蝕について言及しそこで本稿では歯周病並びにう蝕と寿命の関係，更ているのは，Kim ら 3 の報告である．彼らは米国のには口腔ケアや口腔清掃等の口腔関連の生活習慣の有

NHANES National Data に由来した調査（40 歳以

無と寿命の関係について触れたい．

上の男女 5,588 人を対象）において 7 年間の追跡した結果，歯根う蝕を有する者は死亡のオッズ比が高い— 66 —

2. 3）口腔疾患と寿命

表1 口腔疾患と寿命
表１：う蝕，歯周病及び口腔ケア習慣と寿命の関係

Authors

Year Country

Subjects

Methods Follow-up
time

Exposure

Risk factors
considered

Mortality

Ref.

2009 Sweden 中央値86歳 コホート 8年間の地域住民 口腔診査
357人：
Octagenari
an twinstudy
2013 U.S.A
40歳以上の コホート 7年間
男女5,588人 口腔診査
NHANES
National
Data

歯の数
Kaplan-Meier 高いDF%者が長生き，重度
う蝕歯，修復 法による歯周病が早死：男性のみ
歯，歯周病による骨吸収

2

歯の数，歯根 年齢, 性別, 教う蝕，PDと 育歴, 人種, 心
CALによる歯 臓病, 糖尿病,
周病評価
脳卒中, がん,肥満, 喫煙歯の喪失：OR, 1.34 （0.961.88）；歯根う蝕：OR,
1.29 （0.88-1.89）；歯周病：OR, 1.30 （0.92-1.84）

3

Avlund et al.

2009 Denmark 70歳の1,914人6mm以上の 性別, 年収, 疲PDを有する 労度（Mob-T
歯が3本以上 scale）, 喫煙
か0～2本か炎症を有する歯が3本以上あるとHR, 1.37 （0.97-1.92）.
喫煙のHR, 1.17 （1.061.30）

4Holmlund etal.

2010 Sweden 20～89歳で コホート 12年間
大学のペリ 口腔診査
デンタル
オの患者
写真
7,674人
男性3,300人
女性4,374人

歯の数
PD
骨吸収
Periodontal
severityindex

年齢，性別，
喫煙

All-cause, CVD, CHD
mortalityの場合，歯周病との関連なし．歯の数では10歯未満のHR, 2.68 （1.963.67） for All-cause, CVD,
CHDともに有意差あり

5

Xu and Lu

2011 U.S.A

PDをnon,
年齢, 性別, 人
modest,
種, 年収, 教育
severeに分類 歴，喫煙，飲酒，肥満，TC/HDL比，
高血圧症，心臓疾患の既往女性は関連なし．男性は65歳以上では関連なし．30〜
64歳で有意：HR, 2.13
（1.37-3.31） for CVD; HR,
1.64 （1.25-2.15） for allcause mortality

6

Renvert et al.

2014 Sweden 60～96歳の プロ-ビ 6年間
ング，パ
地域住民
ントモ写
870人
真

PDとパント Kaplan-Meier 歯周病との関連なし
モ写真による 法とPearson
骨吸収
カイ二乗検定による
歯の数，義 年齢, 喫煙, 飲 就寝前の歯ブラシ無HR,男歯，歯ブラシ 酒, カフェイン, 1.34 （1.14-1.57），女1.19
習慣，フロ
運動習慣, BMI, （1.02-1.38）；フロス不使ス，洗口液の使用，義歯の 血悦, 心臓発作, 用HR, 男1.27 （1.11清掃，定期的 アンギーナ, 脳 1.46），女1.28 （1.16な歯科受診 卒中, 糖尿病, 1.42）；毎日歯ブラシせず
HR, 男1.37 （1.05-1.80），
RA, がん女HR, 1.77 （1.38-2.28）；
義歯の清掃せず男HR, 1.24
（1.03-1.48）；定期受診なし男HR, 1.23 （1.051.45），女HR, 1.20 （1.071.35）6

歯の数：0～9 年齢，性別， ３つの口腔ケアができている者はAll-cause HR, 0.54
本，10～19 教育歴，喫煙，飲酒，BM（0.45-0.64）
本，20本以Ｉ，ウオーキ上，1日2回以ング，既往
上歯磨き，年 歴，ストレ
1回以上歯科 ス，栄養素・医院受診，義 エネルギー摂
歯使用
取

8

Thorstensson
andJohansson

Kim et al.

コホート 21年間
CPIを全
歯対象

30歳以上の コホート 18年間
男女10,849 プロ-ビング
人:
NHANES
III National
data

Paganini-Hill 2011 U.S.A
et al.

81歳（中央 コホート 17年間値）の男女 質問紙
5,611人2013 Japan

65歳以上の コホート 4年間
質問紙
地域住民
21,730人

Hayasaka etal.

傾向にあったが，最終モデルでは有意性は見られな

7

２．歯周病と死亡リスクの関係

かった．

Avlund ら 4 はデンマークの 70 歳 1,914 人を対象
— 67 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビューに 21 年間追跡した調査で，CPI を全歯において測定

象に 4 年間追跡したところ，適切な口腔ケア（1 日 2

し，6 ミリ以上の PD を有する歯が 3 本以上ある者で回以上のブラッシング，年 1 回以上の歯科医院への受は，０〜２本の者に比べて，交絡因子による調整済み

診，義歯の使用）が習慣的に身についている者では有ハザード比が 1.37（95% CI, 0.97-1.92）と死亡リス

意に死亡リスクが低いという結果であった（全死亡にクが高かったが有意ではなかった．一方，Holmlund

対する HR, 0.54 [95% CI, 0.45-0.64]）．

ら5 は，20 〜 89 歳で大学病院の歯周病科の患者7,674人（男性3,300人，女性4,374人）を12年間追跡した【考察】

ところ，全死亡に対する交絡因子による調整済み HR

１．う蝕と寿命の関係は有意ではなかった．心血管病による死亡リスクにつう蝕と寿命の関係を扱った論文は殆どなく，本稿いても関連性は見られなかった．しかし，歯の数を説で は 2 点 挙 げ た．Thorstensson と Johansson2 は明（独立）変数として用いた場合，10 歯未満の歯を対 象 者 の DFS% を 3 分 位 に わ け，LQ（Longevity有する者では全死亡に対する HR は 2.68（1.96-3,67）

quotient）という指標を用いて算出している．これはとなり有意であった．また，心血管病死亡についても

年齢，性別，出生地から割り出される寿命と一致すれ同様に有意な関連性が見られた．Xu と Lu6 の研究結ば 1 の値，想定よりも低い値だと 1 より低い値を示す．

果によると，米国 30 歳以上の男女 10,849 人を対象

この論文では，DFS% が低い群で LQ が 0.7（中央（NHANES III National Data に 由 来 ） に 18 年 間値）と最も低い値を示した，つまり DFS% が高い者追跡したところ，重度な歯周病を有する者で 30 歳〜の方が長寿だった，と述べている．これは DFS が高64 歳男性に限ると全死亡及び心血管病死亡ともに有い者は社会経済的背景並びに教育歴が高い者が多かっ

意な関連性が見られた（それぞれ，HR, 2.13 [95%CI,たためではないかと考察している．また，Kim ら 3 は

1.37-3.31]）; HR, 1.64（1.25-2.15）．65 歳 以 上 のNHANES National Data を用いて歯の喪失，歯周病

男性並びに女性は全年齢層で有意な関連性はなかっ

及び歯根う蝕の 3 項目について同様の解析を行っていた．前述した Kim らの報告でも歯周病と死亡とのるが，いずれも社会経済的背景，教育歴，健康行動等

有意な関連性は見られなかった（OR, 1.3 [95% CI,の共変数で調整を行うと有意な関連性は見られなかっ0.92-1.84]）．最近の報告でも同様の結果がでている．

た．この辺の論議は後述するように，歯の数や歯周病

Renvert ら 7 はスウェーデンの 60 歳〜 96 歳の地域といった器質的変化のみで説明するよりは，口腔ケア

住民 870 人を対象に 6 年間追跡したところ，PD と習慣といった環境因子が少なからず影響していること

パントモ写真による骨吸収により歯周病を診断しカプを示唆している．

ランマイヤー法及び Pearson のカイ二乗検定により

２．歯周病と寿命の関係
AHA に よ る 総 説 1 が 2012 年 に 発 表 さ れ て 以

有意性は担保されなかった．

降，特に研究デザインや方法の標準化について再検

３．口腔ケア習慣と死亡リスクとの関係
これに関して２つの報告が有用である．一つは，討すべきという動きが出てきている 10．AHA も総Paganini-Hill ら 8 は，米国の 81 歳（中央値）の男女説の中で歯周病評価の標準化，つまり，PD におけ5,611 人を対象に 17 年間追跡した結果，不適切な口る深さや広がりの定義，コホート期間，適切な交絡腔ケア習慣をもつ者は死亡リスクが有意に高いことが因 子（confounding factors） や 修 飾 因 子（effect

判明した．例えば，就寝前にブラッシングする習慣がmodifiers）の選定の改善について言及している．研ない者は男性で HR, 1.34（95% CI, 1.14-1.57），女究デザインについて Polzer ら 11 は以下のような提唱性で HR, 1.19（1.02-1.38）と有意に死亡リスクが高をしている．１）65 歳未満の対象者は除くこと，２）

かった．同様に，フロスを使用しない者，毎日ブラッ

追跡期間中の暴露因子の変化を評価し，それに見合う

シングしない者，（義歯をもっている者で）義歯の清モデルを使うこと，３）仮説に沿った暴露因子，例え掃をしない者並びに歯科への定期的な受診が 1 年間全ば歯周病や，補綴されていない（unreplaced）歯のくない者では男女を問わず有意に高い死亡リスクを示

数などの因子の定義をはっきりさせること，４）適切した．また，わが国での調査としては Hayasaka ら 9な交絡因子をモデルに組み込むこと，５）栄養パスウェの報告がある．65 歳以上の地域住民 21,730 人を対イを論議するつもりならば，がんの既往がある対象者— 68 —

2. 3）口腔疾患と寿命は除くこと，なぜなら食材や食生活のパターンが変化

age on mortality at 21-year follow up. J. Am.

する可能性が高いから，と述べている．今後は，研究

Geriatr. Soc. 2009; 57: 1206-1212.
5. Holmlund A, Holm G, Lind L. Number

デザインの適正化が求められるようになるだろう．

of teeth as a predictor of cardiovascular

３．口腔ケア習慣と寿命の関係
口腔ケアの習慣がきちっとしている者は長生き

mortality in a cohort of 7674 subjects

しているというのはリーズナブルな結論と言える．

followed for 12 years. J. Periodontol. 2010;

Paganini-Hill ら 8 の研究で興味深いのは，性差に関81: 870-876.

係なかった点である．ただし，義歯の清掃を全くしな

6. Xu F, Lu B. Prospective association ofいという男性は有意に死亡リスクが高かったが，女性

periodontal disease with cardiovascular andでは関連性が見られなかった．また，男女ともフロス

all-cause mortality: NHANES III follow-upの使用を全くしない者は死亡リスクが有意に高かった

study. Atherosclerosis 2011; 218: 536-542.

が，洗口液の使用やトゥースピック（toothpick）の7. Renvert S, Wallin-Bengtsson V, Berglund J,

使用についてはそういった関連性は見られなかった．

Persson RG. Periodontitis in older Swedish
individuals fails to predict mortality. Clin.
Oral Investig. 2014; DOI 10.1007/s0078-【結論】014-1214-5.

口腔疾患にう蝕や歯周病と寿命の関連を調べたとこ
ろ，明確な関連性があるとの結論を得るにはエビデン

8. Paganini-Hill A, White SC, Atchison KA.

スが乏しかった．一方，規則的な口腔ケアの習慣を有Dental health behaviors, dentition, andする者ほど長寿であることがわかった．

mortality in the elderly: the leisure worldcohort study. J. Aging Res. 2011; ID 156061.
9. Hayasaka K, Tomata Y, Aida J, Watanabe T,【利益相反】

Kakizaki M, Tsuji I. Tooth loss and mortality

本論文には利益相反に相当する事項はない．

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Ⅱ. 課題別エビデンス

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs）
1）糖尿病−糖尿病の口腔への影響と糖尿病患者への歯科治療の効果−

2）肺炎等呼吸器疾患−口腔ケアと誤嚥性肺炎予防，
人工呼吸器関連肺炎予防−

3）がん−がん治療における口腔ケアの役割−

4）循環器疾患（心臓血管疾患，
脳血管疾患）−口腔保健と循環器疾患−

5）メタボリックシンドローム（肥満，
脂質異常症，高血圧，糖尿病）
6）NCDsのリスクファクター（喫煙，
過度の飲酒，
運動不足，
食習慣）と口腔保健

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）

1）糖尿病－糖尿病の口腔への影響と糖尿病患者への歯科治療の効果－
和泉 雄一，水谷 幸嗣，青山 典生
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科歯周病学分野

全体で取り組むべき課題となっている．

【抄録】
糖尿病は，歯周病などの口腔内疾患との関連性が多糖尿病患者の口腔内の特徴として，易感染性や唾液数報告されている．本稿では，糖尿病と口腔内疾患のの減少により歯周病やう蝕が発生進行しやすく，歯科関連性及び歯科治療の効果について俯瞰する．

治療後の治癒が不良であると認識されてきた．近年で電子検索データベースにより 2000 年以降のう蝕，

は，口腔疾患と糖尿病の関連性，特に歯周病との双方

歯周病，インプラントと糖尿病との関連性についての向の関連性を示すエビデンスが蓄積されてきており，論文を検索し，ハンドサーチを行った．う蝕と糖尿病

歯科と医科の連携の分野として注目を集めてきていの関連について 16 論文が該当し，1 型糖尿病との関る．

連の可能性が示唆された．インプラント治療との関連の報告は 7 件であった．糖尿病と歯周病の関連では 3【目的】

件のシステマティックレビューとそれらの検索対象期

本稿では，1）う蝕，歯周病などの歯科疾患やイン間以降の原著 1 件が該当し，両者の関連性が示された．

プラント治療と糖尿病の関連性について検証する．さまた，歯周治療による血糖コントロール改善の報告はらに，2）歯科医療による糖尿病予防と糖尿病重症化

5 件のメタ解析とそれらの検索期間以降の 3 介入研究防止の効果について，既にエビデンスが蓄積されつつが該当し，歯周治療による糖尿病の改善効果が示されある歯周治療に焦点を当てて検討を行う．

た．また，歯科における糖尿病患者のスクリーニング
は 1 研究 2 報告が該当し，歯科医療が糖尿病の重症【方法】

化予防に貢献できる可能性が示唆された．

電 子 検 索 デ ー タ ベ ー ス と し て Pub Med を 用

以上より，糖尿病は口腔内の疾患に影響を与え，特い て 検 索 を 行 っ た（ 最 終 検 索 日 2014 年 7 月 10に歯周病は密接な関連性があることから，歯科医師が日）．文献検索ストラテジーは，歯周病については内科医と連携することで糖尿病の増加やコントロール（“periodontal diseases”[mh] OR periodontiumに寄与できる可能性が示された．

[mh] OR periodontics [mh]），う蝕については（“dental caries”[mh]），インプラントについては（“dental implant”OR“osseointegration”[mh]）【緒言】
糖尿病は，糖代謝の異常などによって起こる慢性のとし，Teeuw らのレビュー 1 を参考に糖尿病及び血高血糖を呈する代謝疾患で，わが国では糖尿病罹患者

糖コントロール関連の用語（“diabetes mellitus”[mh]は境界型も含めて 2,000 万人以上とされている．糖OR“diabetes insipidus”[mh] OR diabet*[tiab]

尿病に罹患あるいは前糖尿病段階にあると，インスリ

OR “dm 1”[tiab] OR “dm i”[tiab] OR “dmン抵抗性を生じる．大血管障害や糖尿病性腎症，糖尿2”[tiab] OR “dm ii”[tiab] OR “hemoglobin

病網膜症，末梢神経障害などの細小血管障害などの合a, glycosylated”[mh] OR a1c[tiab] OR “hb併症を発症する可能性が高まるため，QOL の低下に

a1c”[tiab] OR hba1c[tiab] OR“blood glucose”

直結する主要な疾患として国民医療費の 15% を占め[mh] OR“blood sugar”[tiab] OR（（glucose[ti]るにいたっている．そのため，糖尿病対策は医療分野

OR sugar[ti]）AND（level[ti] OR control[ti]））— 72 —

3. 1）糖尿病

OR hyperglycemia[mh] OR hypoglycemia[mh]【結果】

OR glycemi*[tiab] OR glycaemi*[tiab] OR1）う蝕と糖尿病の関連性について 185 件の報告がhyperglyc*[tiab] OR hypoglyc*[tiab]） と 検 索 を 行

見られ，本稿の目的に合致する原著論文は，被験者

い，フィルターとして Humans，English を用いた．

が 1 型糖尿病であるものが 12 件（表 1），被験者がなお検索時期の範囲は，歯周病に関しては既に同様

2 型糖尿病であるものが 3 件（表 2），肥満によるイの目的でのシステマティックレビューやメタ解析が複ンスリン抵抗性に関するものが 1 件であった（表 3）．

数まとめられているため，それらによってカバーされ歯周病と糖尿病の関連性については，既に 3 件のていない 2012 年 5 月以降とした．また，う蝕につい

メタ解析及びシステマティックレビューが報告されては 2000 年 1 月以降と設定した．

ており（表 4），今回の検索期間での 135 件の報告検出された文献についてハンドサーチを行い，本総中，それらに含まれない観察研究は 1 件であった（表説の目的に沿った文献の選択を行った．

5）．また，インプラント治療と糖尿病の関連性につ

表１：う蝕と 1 型糖尿病の関連についての文献
著者

報告年

Moore et al.

2001

調査地

研究デザイン米国

後ろ向き研究主な結果

文献番号

長期糖尿罹患群406人は非糖尿群202人より根面う蝕発生率が有意に高い

2

Twetman et al.

2002

スウェーデン

前向き研究

Syrjälä et al.

2003

フィンランド

横断研究

Lalla et al.

2006

米国

症例対象研究糖尿群182人，非糖尿群160人（8～18歳）にう蝕発症数に有意差なし

5Bakhshandeh et al.

2008

イラン

横断研究

糖尿患者299人において，HbA1cの高値はDMFTに関連

6

Siudikiene et al.

2008

リトアニア

前向き研究

糖尿群63人，非糖尿群63人（10～15歳）にう蝕経験数に有意差なし

7

Saes Busato et al.

2010

ブラジル

横断研究

糖尿群51人は，非糖尿群51人より有意に高いDMFT

8

2年

2年

糖尿患者64人（8～15歳）において，HbA1c高値はう蝕発生に関連3

糖尿患者149人において，HbA1cはDMFTに関連せず

4

Miko et al.

2010

ハンガリー

横断研究

糖尿群259人は，非糖尿群259人より有意に高いDMFT

9Tagelsir et al.

2010

ベルギー

横断研究

糖尿群52人，非糖尿群50人（3～16歳）にう蝕経験数に有意差なし

10

Rai et al.

2011

インド

横断研究

糖尿群100人は，非糖尿群100人より有意に高いう蝕経験数

11
12
13

Akpata et al.

2012

クウェート

横断研究

糖尿群53人は，非糖尿群53人（12～15歳）より有意に高いう蝕経験
数

El-Tekeya et al.

2012

エジプト

横断研究

糖尿群50人，非糖尿群50人（6～9歳）にう蝕経験数に有意差なし

表２：う蝕と 2 型糖尿病の関連についての文献
著者

報告年

調査地

研究デザイン

主な結果

Sandberg et al.

2000

スウェーデン

横断研究

Hintao et al.

2007

タイ

横断研究

糖尿群105人は，非糖尿群103人より有意に高い根面う蝕発症率

Jawed et al.

2011

パキスタン

横断研究

糖尿群398人は，非糖尿群395人より有意に高いDMFT

糖尿群102人は，非糖尿群102人より有意に高いう蝕発症率

文献番号
14
15, 1617

表３：う蝕とインスリン抵抗性の関連についての文献
著者

報告年

Loyola-Rodriguez et
al.

2011

調査地
メキシコ

研究デザイン
横断研究

主な結果
肥満によるインスリン抵抗性発症群のDMFT4.78は，健常者群のDMFT3.02より有意に高い

文献番号
18

表４：歯周病と糖尿病の関連についての文献（メタ解析，システマティックレビュー）
著者

報告年

Khader et al.

2006

Chávarry et al.

Borgnakke et al.

研究デザイン

主な結果

文献番号

18報のメタ解析（検索期間 1970～2003.10）

糖尿群は対照群に比べ0.612mmのアタッチメントロス（95%信頼区
間 0.462, 0.761）

19

2009

27報のメタ解析（検索期間 1980.1～2007.6）

糖尿群は対照群に比べ1.00mmのアタッチメントロス（95%信頼区間
0.15, 1.84）

20

2013

17報のシステマティックレビュー（2013.1 時点の検索）

2型糖尿病患者において歯周病進行に関連が見出され22-24，歯周病進行に伴って糖尿病合併症の罹患率が高まる25, 26，重度歯周病患者では糖尿病発症が高まる可能性がある27-29

21— 73 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー
表５：歯周病と糖尿病の関連について，表 4 の解析以降の文献
著者

報告年

Arora et al.

2014

調査地

米国

研究デザイン

横断研究

主な結果

文献番号

非糖尿病被験者1,165人のうち，重度歯周炎があると有意に前糖尿病段階である可能性が高い
オッズ比 2.05倍（95%信頼区間 1.24, 3.39）

30

主な結果

文献番号

表６：インプラント治療と糖尿病の関連についての文献
著者

報告年

調査地

研究デザイン

Morris et al.

2000

ニュージーラン
前向き研究
ド

3年

糖尿群へのインプラントは20/255本（7.8%）が失敗，非糖尿群でも180/2,632本（6.8%）が失敗で，両群に有意差なし

31

Olson et al.

2000

米国

前向き研究

5年

2型糖尿病患者へのインプラントは16/178本（9.0%）が失敗し，失敗に有意に影響を与えた因子は「糖尿病罹患期間」

32

Tawil et al.

2008

レバノン

前向き研究

糖尿群のインプラントは6/255本（2.4 %）が失敗，非糖尿群では平均42カ月 2/244本（0.8%）が失敗と糖尿群で有意に高い失敗率
HbA1c高いほどインプラント周囲炎の骨吸収量が多い

Oates et al.

2009

米国

前向き研究

3年

Anner et al.

2010

イスラエル

Ferreira et al.

2006

Renvert et al.

2014

33

HbA1c8.1%以上の糖尿（2型）群：12本の初期固定獲得まで平均12週
非糖尿，HbA1c8.0%以下の糖尿群：30本の初期固定獲得まで平均4週

34

後ろ向き研究31±28カ月

糖尿群：5/177本（2.8%）失敗，非糖尿群：72/1,480本（4.8%）失敗
で糖尿病はインプラント治療成功率に影響せず

35

ブラジル

横断研究

インプラント周囲炎が糖尿群において7/29本（24.1%）発症，非糖尿群では11/183本（6.5%）発症と，糖尿群のインプラント周囲炎発症の補正後オッズ比1.9倍 （1.0-2.2）

36

スウェーデン

後ろ向き研究インプラント周囲炎発症者の糖尿病既往ありは10/172人，インプラン
ト周囲粘膜炎発症者，及び健全粘膜者の糖尿病既往ありは1/98人であり，インプラント周囲炎発症に糖尿病の既往が有意に関与（オッズ比
6.1）

37

いては 61 件の報告が見られ，インプラントの成功いることが観察されている 7．また，う蝕を誘発しや率（インプラント周囲炎を含む）に関する報告が 7

すいライフスタイルが血糖コントロールの悪化と交絡件であった（表 6）．

している可能性があり，1 型糖尿病患者（8〜 16 歳）

2）歯科治療による糖尿病の重症化の防止については，の 3 年の後ろ向きコホート研究において，う蝕予防行

特に歯周治療による血糖値改善効果において 5 件の動や唾液性状に基づいたう蝕リスク判定のスコアが高

メタ解析が報告されており（表 7），それらの解析

い群（26 人）は低い群（38 人）より血糖コントロー

対象となっていない時期に行われた介入研究は 3 件

ルが有意に悪化する（オッズ比 7.3 倍：95% 信頼区であった（表 8）．

間 2.0-26.5）という報告も見られた 67．

また，歯科医療による糖尿病予防として，歯科に2 型糖尿病を対象とした研究では根面う蝕との関連おける検査が糖尿病患者及び前糖尿病段階にある者性が示唆された．これは，糖尿病患者群のアタッチメ

をスクリーニングできるという報告が 2 件該当した

ントロスが大きく歯根面の露出が増加し，根面う蝕が

（表 9）
．

増加したと考察される．歯冠部う蝕の発症には差はな
く，根面う蝕が 2 倍以上の発症率に至った報告 15 では，糖尿病患者群の唾液緩衝能は健常者と同程度であった【考察】
今回の検索結果から，糖尿病が口腔に与える影響とが，唾液量は少なく，プラーク付着状況は糖尿病患者

してう蝕，歯周病，インプラント治療との関連性が見群でやや悪かったことも観察された．このような 2 型

出された．

糖尿病患者における歯周病の進行と根面う蝕の高い

う蝕と 1 型糖尿病の関連を報告した 13 件は小児や発生率は他の報告 14 でも観察されている．細菌学的若年者を対象としており，7 件で何らかの関連が認めな解析では，歯周病原細菌数に差を認めないものの，られた．関連の機序としては，糖尿病患者の唾液におStreptococcus mutans やう蝕に関連した乳酸菌が有ける高い粘性や糖濃度が活動性う蝕の増加に影響して意に多く検出され，う蝕を生じやすい口腔内環境にあ— 74 —

3. 1）糖尿病

表７：歯周治療による血糖値改善についての文献（メタ解析）
著者

報告年

研究デザイン

主な結果

文献番号

歯周治療後にHbA1cが0.38%低下（95%信頼区間 0.7, 1.5）

38

Janket et al.

2005

10研究9報39-47のメタ解析（検索対象期間 1980～2005.1）

Teeuw et al.

2010

5報45, 48-51のメタ解析（検索対象期間 1960～2009.3）

歯周治療後にHbA1cが0.40%低下（95%信頼区間 0.04, 0.77）

1Simpson et al.

2010

3報48, 49, 53のメタ解析（2010.3 時点での検索）

歯周治療後3週にHbA1cが0.40%低下（95%信頼区間 0.01, 0.78）

52

Engbretson et al.

2013

11研究9報48-50, 53, 55-59のメタ解析（検索対象期間 2009.10～2012.7）

歯周治療後3カ月にHbA1cが0.36%低下（95%信頼区間0.54, 0.19）

54

Sgolastra et al.

2013

6研究5報48, 55, 58, 59, 61のメタ解析（2012.5 時点での検索）

歯周治療後3カ月にHbA1cが0.65%低下（95%信頼区間 0.43, 0.88）60

表８：歯周治療による血糖値コントロール効果について，表 7 の解析以降の文献
著者

報告年

調査地

Santos et al.

2013

ブラジル

Munenaga et al.

2013

Engebretson et al.

2013

研究デザイン

主な結果

文献番号

RCT

慢性歯周炎患者38人への24時間以内のフルマウススケーリングへのクロルヘキシジンゲル塗布及び含嗽の有無の2群の比較を行い，両群とも有意なHbA1c改善は示せず

62

日本

RCT

高感度CRPが高いサブグループのうち，抗菌剤併用の歯周治療群（42人）は，3カ月後に非治療群（62人）より有意なHbA1c改善

63

米国

RCT

歯周治療群（257人）は非治療群（257人）と6カ月後に比較を行う
が，有意なHbA1c改善は示せず

64

表９：歯科検査による糖尿病の予知についての文献
著者

報告年

調査地

研究デザイン

主な結果

文献番号

65

66

Lalla et al.

2011

米国

前向き研究

歯科を新規に受診し，これまで糖尿病の診断を受けていない506人を対象
スクリーニング条件を（1）5mm以上のポケットが26%以上，（2）喪失歯4本以上の者が糖尿病と診断される確率は73%，更に（3）HbA1c5.7%以上を加えるとであれば92%

Lalla et al.

2013

米国

前向き研究

上記文献65の標本数を1,097人とするとHbA1c併用時のスクリーニン
グ感度は90％の高い臨床研究が行われ，それらの解析も複数行われることが示されている 16．
歯周病と糖尿病との関連は古くから指摘されておている．1 型糖尿病患者を対象とした研究では血糖コり，糖尿病の「第 6 の合併症」と表現され 68，既に複ントロールの改善に有意差は見られないとする報告44が数のシステマティックレビューやメタ解析がなされて複数あり，歯周治療の血糖改善効果のコンセンサスはきた．最近の大規模な研究を対象とした解析では 2 型得られていない．近年の解析では 2 型糖尿病に対する

糖尿病と歯周病の関連性が強調されるようになってき歯周治療の介入の有効性が，複数のメタ解析1, 52, 54, 60

た．1 型糖尿病も健常者に比べて歯周病の発症が多いで示されてきており，スケーリング・ルートプレーニ

ことが報告されているが 69，最新のシステマティック

ングなどの非外科的な歯周治療後 3 カ月での評価としレビュー 21 では適切なエビデンスがないとされていて，HbA1c が 0.4 〜 0.6% 低下することが文献的にる．また，2 型糖尿病患者は健常者より歯槽骨吸収の期待される．しかし，これまでで最も規模の大きい無リスクが高まることが Morita らの報告 24 などで示さ

作為化対照試験では，非外科的な歯周治療（スケーリれている．わが国で行われた別のコホート研究 70 でング・ルートプレーニング）の血糖コントロールに対は中等度歯周炎の女性被験者以外に有意差が見出されする効果が殆ど見られなかった 64．しかし，この報告ておらず，今後も確実なエビデンスのための調査が求では歯周治療後の歯周組織の改善も示されておらず，められる．

歯周ポケットの残存やプロービング時の歯肉からの出現在，最も注目されている事項として，歯周治療に血（BOP）が手術後 40% と，歯周組織の炎症のコンよる血糖コントロールの改善がある．これまでにも多トロールがなされておらず，歯周治療による血糖改善

くの研究がなされてきたが，近年，エビデンスレベルの機序からも効果は出にくいと考察される．この報告— 75 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビューには，歯周治療が不十分であったという指摘 71 など【引用文献】

複数のコメントが公開されている．今後も多施設で大1. Teeuw WJ, Gerdes VE, Loos BG. Effect of

規模な臨床研究の遂行により，より高いエビデンスがperiodontal treatment on glycemic control of

求められている．

diabetic patients: A systematic review and糖尿病のインプラント治療への影響について，高血

meta-analysis. Diabetes Care 2010; 33: 421-

糖状態での骨芽細胞の石灰化能の低下が複数の基礎実427.

験において示されており 72，オッセオインテグレー

2. Moore PA, Weyant RJ, Etzel KR, Guggenheimer

ション形成への影響が懸念される．本レビューでは複J, Mongelluzzo MB, Myers DE, Rossie K,

数の報告でインプラント治療の成功率の有意な低下をHubar H, Block HM, Orchard T. Type 1

見出したものの，十分なエビデンスは揃っていないと

diabetes mellitus and oral health: Assessment

考えられた．また，高血糖による歯周炎への影響と同of coronal and root caries. Community Dent

様にインプラント周囲炎の発症が高まることが危惧さOral Epidemiol 2001; 29: 183-194.

れており，最近の後ろ向きのリスク因子解析により，

3. T w e t m a n S , J o h a n s s o n I , B i r k h e d D ,血糖コントロールがなされていない糖尿病患者ではイ

Nederfors T. Caries incidence in young type

ンプラント周囲炎の発症が明らかに高まることが示さ

1 diabetes mellitus patients in relation to

れている 37．インプラント周囲炎自体が大規模なデー

metabolic control and caries-associated risk

タが少ないため，糖尿病の影響についても今後の十分

factors. Caries Res 2002; 36: 31-35.
4. Syrjälä AM, Niskanen MC, Ylöstalo P,

な標本数の調査や対照研究が求められる．
糖尿病患者の口腔内の特徴として，歯の喪失が多く

Knuuttila ML. Metabolic control as a modifierなることが知られており 73，大規模な疫学調査でもof the association between salivary factors

糖尿病に罹患した 50 歳以上は，無歯顎になるオッズ

and dental caries among diabetic patients.

比は 2.25 倍であった 74．そのような特徴と歯周病のCaries Res 2003; 37: 142-147.

進行から，口腔内所見を用いた糖尿病のスクリーニン

5. Lalla E, Cheng B, Lal S, Tucker S, Greenberg

グが試みられている．コロンビア大学で行われた臨E, Goland R, Lamster IB. Periodontal changes

床研究では，糖尿病について未診断の患者を対象にin children and adolescents with diabetes: A

4 本以上の喪失歯があり，歯周ポケットの 26% 以上

case-control study. Diabetes Care 2006; 29:が 5mm 以上の深いポケットであれば，該当する者の295-299.

73% が糖尿病の診断となるという結果であった．更6. Bakhshandeh S, Murtomaa H, Vehkalahtiに HbA1c を測定して 5.7% 以上であれば確率は 92%

MM, Mofid R, Suomalainen K. Dental findings

まで上昇するという報告がなされている 65．更に症例in diabetic adults. Caries Res 2008; 42: 14-18.

数を増やすことで，このモデルの信頼性が確認されて7. Siudikiene J, Machiulskiene V, Nyvad B,
Tenovuo J, Nedzelskiene I. Dental caries

いる 66．

increments and related factors in children
with type 1 diabetes mellitus. Caries Res【結論】

2008; 42: 354-362.

糖尿病は口腔内の疾患に影響を与え，特に歯周病は糖尿病と密接に関連することから，歯科医師が糖尿病

8. Saes Busato IM, Bittencourt MS, Machadoの改善に寄与できる可能性が示されている．また，口MA, Grégio AM, Azevedo-Alanis LR.

腔の健康管理を行うことで糖尿病の早期発見や前糖尿

Association between metabolic control

病段階の患者への啓発の機会を見出せる可能性があand oral health in adolescents with type

り，今後更なる医科－歯科連携の促進が求められる．

1 diabetes mellitus. Oral surgery, oral
medicine, oral pathology, oral radiology, andendodontics 2010; 109: e51-56.

【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

9. Miko S, Ambrus SJ, Sahafian S, Dinya E,— 76 —

3. 1）糖尿病

Tamas G, Albrecht MG. Dental caries and

18. Loyola-Rodriguez JP, Villa-Chavez C, Patiñio-

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— 81 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）

2）肺炎等呼吸器疾患－口腔ケアと誤嚥性肺炎予防，
人工呼吸器関連肺炎予防－
米山 武義1，吉田 光由2
1：日本歯科医師会／米山歯科クリニック

2：広島市立リハビリテーション病院

明確にすることにある．

【抄録】
口腔ケアが高齢者の誤嚥性肺炎予防に繋がること
は，既に社会的に支持されている．さらに，口腔ケア【方法】

が人工呼吸器関連肺炎予防に繋がることも海外では広

総説論文は，過去に発表された原著論文を検索してく認知されつつある．このように，口腔ケアが呼吸器

系統的にまとめてあるものであることから，古い総説

疾患予防に果たす役割は大きいものと考えられる一方論文では最近の内容をつかめない．そこで，Pubmed

で，この分野で歯科が十分に活躍しているとは言えず，を用いて，2010 年 1 月から 2014 年 1 月に発表され歯科が活躍できる社会システムづくりが求められる．

た口腔ケア（oral care）と誤嚥性肺炎（aspiration
pneumonia），VAP に関する総説（review）を検索し，そこでの結論から，これまでに立証されているこ【緒言】
1999 年に我々が Lancet に口腔ケアによる誤嚥性と，今後解明にしていかなければならないことを導き肺炎予防の可能性について報告 1 して以降，この分野出すこととした．また，最新の論文についても個別にの研究は急速に発展し，口腔ケアは誤嚥性肺炎予防に検索を行った．

は欠かせない医療行為，介護行為とし，ある一定の評価を得ている 2．

【結果】

さらに，ICU管理中の大きな問題である人工呼吸器

口腔ケアと誤嚥性肺炎予防に関する総説論文は６

関連肺炎（Ventilator Associated Pneumonia，以編あった 4-9．内容を見ると，最もエビデンスレベル

下 VAPと略す）に対しても口腔ケアが有効であることの高い研究は我々の研究であった 1,10．この研究は無が報告され，海外では ICU にて口腔ケアキットが取作為比較対照試験（Randomized Controlled Trial，

り入れられるなど，既に臨床応用も広まっている．

以下 RCT と略す）であり，特別養護老人ホーム入所

近年，口腔ケアによって咽頭細菌が有意に減少する者を無作為に２群に割り付け，１群（口腔ケア群）にことが臨床細菌学的に示され 3，歯科が呼吸器感染症

は週に１回歯科医師もしくは歯科衛生士が訪問して専予防に果たす役割は極めて大きく，歯科がもっと活躍

門的な口腔清掃を実施，他の１群（対照群）は従来通すべきところではあるが，いまだ十分にこのような歯りのケアとして，２年間の肺炎発症率をみたところ，科医療が展開できているとは言い難い．そこで今後，肺炎発症を約４割減少させることができたというもの

医療というひとつの枠組みの中での歯科のあり方を確である（図１，表１）．これ以降，最近の研究までたどっ立していく上での戦略を考えるための現状把握を実施ても，質の高い RCT 研究は執り行われておらず，複することとした．

数の RCT 研究がない現状では，より確かなエビデン
スを得ることのできるメタ解析も実施できていないというのが今日までの結果であった．

【目的】
口腔ケアと誤嚥性肺炎予防，VAP 予防に関する総口腔ケアと VAP 予防に関する総説論文は 7 編あっ説論文から，これまでに立証されていると考えられる

た 11-17．ここでは既にメタ解析も実施されており，点，今後検討していかなければならない課題について

Cochrane 研究では，17 編の RCT 研究より，クロル— 82 —

3. 2）肺炎等呼吸器疾患

図１：口腔ケア群と対照群の２年間の肺炎発症率の比較
図１．口腔ケア群と対照群の２年間の肺炎発症率の比較

表１：口腔ケア群と対照群の発熱者数，肺炎発症者数，肺炎死亡者数の比較
文献１，８より

グループ
（群）

患者数

Yoneyama T, Yoshida
M, Matsui T, Sasaki,
H. Oral care and pneumonia. Lancet 1999;
ベースライン時のベースライン時の年齢
発熱者数
肺炎発症者数
354(9177):
515. ADLs
女／男
MMSE
mean±SD（％）（％）
mean±SD
mean±SD
Yoneyama T, Yoshida M, Mukaiyama H, Okamoto H, Hoshiba K, Ihara S, Yanagisawa S,

Oral care
No oral care

184
182

82.0±7.8 148/36
16.3±6.5
13.6±6.9
27**（15）
21**（11）
reduces pneumonia of elderly patients in nursing homes. J Am Geriatr Soc 2002; 50(3):82.1±7.5 145/37
16.2±6.7
13.9±6.954（29）
34（19）

Ariumi S, Morita T, Mizuno Y, Ohsawa T, Akagawa Y, Hashimoto K, Sasaki H. Oral care
430-433.

肺炎による
死亡者数
（％）
14**（7）30（16）*（著者のデータであり、図は独自の作成である）
P＜.05 and **P＜.01 口腔ケア群と対照群の有意差検定
SD＝標準偏差F/M＝女／男ADLs＝日常生活動作
MMSE＝Mini-Mental State Eramination.

ヘキシジンでの口腔清掃が実施しない場合に比べて，認められておらず，その安全性の確立に向けた臨床治

0.60 倍（95% 信頼区間 0.47 － 0.77）VAP の発症を験が急務である．さらに，歯ブラシを用いた専門的な低下させることを報告している．また，Labeau らの口腔ケアの効果についても明らかにされておらず，歯Lancet の研究でも，12 編の RCT 研究を用いて，0.72

科関係者の積極的な関与を考える上で，この解明は必倍（95% 信 頼 区 間 0.55 － 0.94） と 同 様 に VAP の須とも言える．

発症を低下させるという結果を提示していた（図２）．

さらに，これら誤嚥性肺炎や VAP の原因としては

一方で，ポピドンヨード洗浄による効果や歯ブラシを

嚥下機能障害が挙げられており 18-21，この嚥下機能障

用いた口腔清掃による VAP 発症予防効果については害に対しても歯科医療を応用したリハビリテーション

十分に証明されているとは言えなかった．

の有効性が言われ始めている 22．この点についても今
後質の高い RCT 研究が求められる．

【考察】
口腔ケアによる誤嚥性肺炎予防効果については，社【結論】

会的には広く認識されてきているが，エビデンスとし口腔ケアが高齢者の誤嚥性肺炎予防に繋がることて見ると１つの RCT 研究をよりどころとしているには，既に社会的に支持されているものの，その根拠とすぎず，今後より質の高い RCT 研究においてこの結なる研究は一つしかなく，より計画された RCT 研究

果をより確固たるものにしておくことが求められる．

が求められることが示された．一方で，口腔ケアが人

さらに，専門家の関与がどの程度，どのように行うべ工呼吸器関連肺炎予防に繋がることは，十分なエビデ

きか，また口腔ケアの手技，手法といった内容についンスレベルにあるにもかかわらず，本邦では海外で報ても検討を加えておかなければ，ガイドラインといっ告されている濃度でのクロルヘキシジンの使用は認めた臨床への導きが行えないものと思われる．

られておらず，今後，臨床治験等を通じた取り組みを口腔ケアによる VAP 予防効果については，メタ解

通じて，この方法が臨床応用できるような取り組みが析が行われているほど十分なエビデンスが集積されて求められる．さらに，歯科専門職の関わりの重要性にいる．ここでは，0.12％から 0.2％といったクロルヘ

ついても質の高い RCT 研究を通じて明らかにしていキシジン濃度が口腔内洗浄に用いられているが，わがく必要がある．このような取り組みを通じて，歯科が国では同濃度のクロルヘキシジンの口腔内への適用は呼吸器疾患予防に果たす役割を明確にしていく必要が— 83 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

図２：VAP 予防に対するクロルヘキシジン口腔清掃の効果ある．

2. Terpenning M, Shay K. Oral health is cost-

図２．VAP 予防に対するクロールヘキシジン口腔清掃の効果

effective to maintain but costly to ignore.

文献 10 より【利益相反】JAGS 2002; 50: 584-585.

3. Ishikawa
T, Hirota
Miyake
本論文には利益相反に相当する事項はない．
hi Z, Xie H, Wang P, Zhang Q, Wu Y, Chen
E, Ng A,
L,Yoneyama
Worthington
HV,K,Needleman
I,
K. Professional oral health
Furness S. Oral hygiene care for critically Y,
ill Miyatake
patients toprevent ventilator-associatedcare reduces the number of oropharyngeal【引用文献】

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）
3）がん－がん治療における口腔ケアの役割－
上野 尚雄1，百合草 健圭志2
1：国立がん研究センター中央病院

2：静岡県立静岡がんセンター

がん治療に付随して生じる口腔合併症の発症頻度や【抄録】
がん治療中には口腔に起因する様々な有害事象が高その重症度は口腔内細菌による影響が少なくないとさ頻度で生じ，患者の苦痛を増やすだけでなく，がん治

れており 4，口腔内の衛生状態を良好な状態に維持し，療そのものにも悪影響を与える．がん患者の口腔の健口腔の機能を健全に保つよう支持，管理する「口腔機康状態は，口腔合併症の発生率・重症度に関連してお能管理（口腔ケア）」が，がん支持療法としての一翼

り，がん治療開始前からの効果的な口腔衛生管理は，を担っている 5-7．

口腔合併症のリスク軽減に寄与し，円滑ながん治療を行うための重要な支援となる．

本稿ではがん治療と口腔の関係，特に治療に付随して生じる口腔合併症についてと，その対策としての口腔機能管理の意義についてレビューする．

【緒言】
1981 年以降がんは日本人の死因の第 1 位を占める【目的】疾患であるが，治療の進歩，新規薬剤の開発によっがん治療の副作用として生じる口腔合併症の内容やて，早期発見・治療により治癒が望める，あるいは長頻度，がん治療に及ぼす悪影響について，またその対く共存できる疾患となりつつある．最近のがん治療は策として歯科が口腔機能管理を行うことについての文

強力にかつ徹底的に行われるため，付随して起こる副

献検索を行い，この検索から得られた情報を整理する

作用や合併症の問題も深刻になってきており，がん治ことを目的とする．

療の副作用対策は治療の成功のために欠かせないものとなっている．これらの副作用，合併症を緩和・軽減【方法】

することが，苦痛を軽減し，がん治療の療養生活の質

インターネット（Pubmed）を利用した検索によっを高めるだけでなく，がんの治療予後にも良好な影響て文献の渉猟を行った．文献の検索期間は 2014 年１を及ぼすことが報告されており，円滑な治療をサポー

月〜 2014 年３月とした．また検索から得られない文

トするがん治療中の栄養管理，感染制御，疼痛緩和と献を収集するためにハンドサーチも実施した．文献のいった「支持療法」ががん医療の現場で重要視されて公表年度には制約は設けなかった．得られた情報の中きている．

からガイドライン，メタ解析，システマティックレ

がん治療中には口腔に関連する副作用が出現する 1．
その頻度は高く，抗がん剤治療を受ける患者の約 40％，

ビュー，ランダム化比較試験などエビデンスレベルが高い文献を中心に内容を整理した．

造血幹細胞移植を受ける患者の 80%，口腔周辺に放射線治療を受ける患者にはほぼ全例において口腔に何【結果】らかのトラブルが発生すると報告されている 2,3．口1. がん治療に伴い発症する口腔合併症の頻度とリスク

腔合併症は経口摂取の問題の直結し，また誤嚥性肺炎

１）骨髄抑制期の歯性感染症をはじめとした様々な感染の源になることで全身状態殆どの抗がん剤レジメンはその程度は異なるもののを悪化させ，時にはがん治療の完遂を妨げて治療の予

骨髄抑制の有害事象があり，がん治療中に免疫が低下

後にまで悪影響を与える．

した易感染状態となる時期を迎える．う蝕の存在，無— 86 —

3. 3）がん

処置の歯性感染病巣や歯周病は，潜在的な感染リスク

告されている 15．

であり，このような慢性化した歯性感染症が骨髄抑制

・ 骨髄移植を予定している 181 人の患者に治療開始

期に急性化し，特に全身感染症に進行して死亡も含め前の歯科スクリーニングを行ったところ，53 人のた治療予後に重大な影響を及ぼす可能性があると考え患者（29%）は治療を必要とする歯の慢性感染病巣

られている 8,9．

があり，10 人（6%）は歯性感染症のために移植が・ 造血幹細胞移植患者を予定する 48 人の口腔内を診延期された．好中球減少期の敗血症は 59 人に認め察したところ，29% に歯周炎，60% に歯肉炎が認られ，そのうち 24 人（41%）は起因菌が口の微生められた．治療中の好中球減少期に，患者の 96%

物であると同定された 16．

で発熱を認め，そのうち 29％は血中から菌が同定

・ 骨髄破壊的同種造血幹細胞移植を行った患者 61 人された．コアグラーゼ陰性ブドウ球菌が最も多く検の調査では，好中球減少期の菌血症は 31 人に生じ，出された．口腔粘膜炎は患者の 89.6% に影響を及そのうちの 19 人（ 61％）は口腔内常在菌である

ぼし，歯肉炎または歯周炎の患者は粘膜炎の頻度がビリダンス連鎖球菌が起因菌として同定された 17．

高かった 10．
・ 血液がん患者 46 人に起こった 78 回の熱性発作をまた，口腔内に起因する感染は一般細菌だけでなく，調査したところ，92％は急性感染症によるもので，

カンジダ（真菌）やヘルペス（ウイルス）などによる残り 8% で感染の確定診断はつかなかった．口腔内リスクが上がることが報告されている．

の急性感染症は発熱患者の 78% に見られ，14% で・ すべてのがん治療における臨床症状のある口腔真菌は口腔内が熱源と考えられ，26% で口腔内が熱源

感染症の有病率は，治療前 7.5％，治療中 39.1％ ，の可能性があると考えられた 11．

終了後 32.6％であり，真菌の経口保有率は，治療・ 非リンパ性白血病の患者 38 人の治療中の全身感染

前 48.2％ ，治療中の 72.2％ 及び治療後 70.1％だっ症を精査したところ，12 人（38%）は口腔に感染た．頭頸部放射線治療と化学療法は，それぞれ独立

源と考えられる感染病巣をもち，その 12 人のうちして口腔真菌感染症リスクの有意な増加と関連しての 7 人（58％）は口腔以外に熱源が見当たらなかっおり，がん治療中は口腔真菌感染症の危険性が高くた（歯周組織 36% ；口腔粘膜 18% ；歯牙 5% 以下；なることが示された 18．

肺 18%； 皮 膚 9%； 咽 頭， 耳 介， 不 明 5% 以 下 ）．

・ 化学療法や放射線治療を受けるがん患者で口腔カン

口腔内の感染巣（特に歯周病）は白血病患者の全身ジダ症の罹患率を調査したところ，カンジダ感染の合併症に関与すると思われた 12．

全体での罹患率は 9.6%（95% 信頼区間（8.4% 〜
11.0%））で，化学放射線療法の患者では 22.0% で・ 化学療法を受ける悪性リンパ腫の患者 56 人の患者あった 19．

の調査では，化学療法（5.2 カ月の持続時間を意味
する）の間，26 人の患者（46%）が 38 回の熱性・ 血液悪性腫瘍に対して抗がん剤治療中の患者で，好発作を経験した．42% の患者は，口腔以外の感染

中球減少期の口腔潰瘍からのヘルペスウイルスの検源は全く検出できなかった．重度の歯性感染症が，出率は 33.8％であった．血液悪性腫瘍の治療を受

熱性発作の患者に多く見られた（P=0.02）．中等度けた好中球減少症患者は，ウイルス感染の危険性が～重度の歯肉炎は 58% の患者に観察された 13．

高いと考えられた 20．

・ 免疫不全の血液がん患者 46 人の 78 回の熱性発症

・頭頸部がん放射線治療中の患者の単純ヘルペスウイを調査したところ，敗血性を発症した患者のうち，

ルス 1 型の発症率を調べたところ，29.1% でウイル

10.5% は口腔内が熱源であり，31.6% は口腔内にスが分離された 21．

熱源の可能性がある病巣があった．歯性感染症の予防管理が，全身感染症，死亡率の減少に寄与する可２）口腔粘膜炎能性が示唆された 14．

口腔粘膜炎は，がん薬物療法による非血液毒性の中でも発症頻度が高く，がんの種類や抗がん剤の内容に

骨髄抑制期の全身感染症の起因菌を同定し，実際によってその発症頻度や重症度の差はあるものの，殆ど

口腔内細菌である割合が高いことを示すレビューも報の抗がん剤で発症が認められ 22-25．また放射線治療で— 87 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

は口腔が照射野に含まれた場合に口腔粘膜炎は必発でがんの骨転移がある患者の骨折予防，症状緩和に使あり，またその程度も薬物療法による粘膜炎と比較し用されるビスフォスフォネート製剤や抗ランクル抗体てより重症化，遷延する傾向がある．口腔粘膜炎は疼といった骨修飾薬や，血管新生抑制作用を持つ分子標痛により患者を苦しめるだけでなく，重症化すると経的薬の長期使用により，MRONJ の発症が報告されて口摂取を妨げて低栄養や脱水を来たし，また潰瘍部のいる．ビスフォスフォネート製剤による骨壊死は，薬二次感染から敗血症などの全身感染症の原因となるな剤の累積使用量に比例して発症リスクが上がり，単回

ど 26，局所の問題にとどまらず，がん治療そのものに〜少数回投与（高カルシウム血症への投与など）の場も悪影響を及ぼして生命予後を左右し，また医療経済

合はリスクは低いが，継続使用が6カ月を超えたあた

的な負担も大きい 27-29．

りから発症頻度が上がり，最終的には 1 〜 2% 程度と報告されている．抗ランクル抗体による発症頻度はビ・ 移植患者 429 人の調査では，口腔粘膜炎は 425 人

スフォスフォネート製剤と同等かやや高い．骨壊死が（99%）の患者に発現し，289 人（67.4%）は重症進行すると疼痛などで患者 QOL を著しく下げるだけ（グレード３, ４）の口腔粘膜炎であった．多変量解

でなく，治療抵抗性のため対応に難渋することが多く，

析では，口腔粘膜炎の唯一の独立危険因子は前処置

臨床上の大きな問題となっている．

レジメンの違い（P<0.00005）であった 30．
・ 血液がん患者 281 人の後ろ向き調査では，患者の・ビ ス フ ォ ス フ ォ ネ ー ト 製 剤 使 用 の 既 往 が あ

76％はグレード ２以上の粘膜炎を経験した．口腔る 80 人 を 対 象 と し た 前 向 き 研 究 で は，22 人

粘膜炎のグレードは，完全静脈栄養（TPN）の日数，（28%） が ビ ス フ ォ ス フ ォ ネ ー ト 関 連 顎 骨 壊 死

鎮痛剤の量，発熱日数，重大な感染の発症率，入院（Bisphosphonate-Related Osteonecrosis of the

期間と有意に関連した 31．

Jaw: BRONJ）を発症した．発症部位は下顎骨が13・ 高用量メルファランによる移植前処置を受けた多発人（59%）と最も多く，上顎骨は 6 人（27%），両性骨髄腫の患者 115 人の後ろ向き研究では，患者顎に発症したのが 3 人（14%）であった．BRONJの 48％はグレード２以上の粘膜炎を経験し，粘膜の原因は抜歯後が 17 人（77%）と最も多かった（P

炎のグレードは，TPN の日数，鎮痛剤の量，入院< 0.001）が，原因不明で発症した症例も 5 人（23%）

期間と有意に関連した（p<0.05）32．

認められた 36．

・ 口腔粘膜炎の重症度は，発熱（P<0.1），重篤な感・ がん患者における BRONJ の有病率は 13.3％と高染症（P<0.1），TPN 日数（P<0.001），オピオイい可能性がある 37．

ドの使用（P<0.001），入院期間（P<0.1），入院費

・ BRONJ の発症頻度に関するシステマティックレ

用（P<0.1），死亡率（P<0.001）と相関した 27．

ビューでは，発症頻度は研究全体で 6.1％，追跡調・頭 頸 部 放 射 線 治 療 に お い て 口 腔 粘 膜 炎 は 患 者 の査が報告されている研究で 13.3％，追跡調査が報91% で生じ，66% はグレード３, ４であった．口腔告されていない研究で 0.7％，疫学研究で 1.2％で粘膜炎の有無は疼痛（54% 対 6%：p < 0.001），５％

あった 38．

以上の体重減少（60% 対 17%：p < 0.001）と有・ 乳がん骨転移患者のデマスマブ（抗ランクル抗体）

意に相関し，粘膜炎の重症度に従い 1,700 ドル〜

による顎骨壊死の発症頻度は，ビスフォスフォネー

6,000 ドルの追加費用が必要とされた 33．

ト製剤とほぼ同等であった（デノスマブ：2.0%，
ゾレドロン酸：1.4%；P = 0.39）39．

・ 頭頸部放射線治療による口腔粘膜炎の平均発生率は80% で，粘膜炎による入院は 16%，患者の 11％は・ ゾレドロン酸の投与を受けた多発性骨髄腫の患者

粘膜炎を理由に治療を中断していた 34．

300 人の調査の結果，BRONJ は 14 人の患者（4.7%）・頭頸部がん放射線治療患者の29 〜 66%に重症（グに発症した 40．

レード３以上）の口腔粘膜炎の発症を認めた 35．
2. 頭頸部がん放射線治療後の晩期障害
３）薬剤に関連する顎骨壊死（Medication-Related

１）放射線性顎骨壊死（Osteoradionecrosis of thejaw: ORN）

Osteonecrosis of the Jaw： MRONJ）— 88 —

3. 3）がん

放射線照射野内の顎骨は，抜歯などの外科的侵襲や57.9% に歯科的な問題があり（歯周病 41.0%，根歯牙由来の感染，不適合義歯による粘膜損傷などを原

尖病巣 21.2%，う蝕 12.0%，カンジダ 7.2%，未萌因として容易に ORN を発症する．下顎臼歯部が好発

出歯 5.8%，口腔乾燥 9.1%），治療開始前の患者の部位である．これは照射により顎骨内の血管がダメー

50.2% が抜歯を必要とした．放射線治療中，口腔ジを受け血流が減少，組織の低酸素化から修復治癒の粘膜炎は 61.7%，カンジダ感染は 45.8%，口腔乾遅延を起こすためと言われている．特に不用意な抜歯燥は 62.6% に見られた．放射線治療後，口腔粘膜を契機として ORN を発症することが多く，重篤にな炎の遷延は 19.2%，カンジダ症は 21.1% で確認さると皮膚瘻形成，病的骨折などを生じ，外科的な切除れた．放射線性う蝕は 11.0% の患者に生じ，ORNを要することもある 41．

は 5.5% であった 49．

・ 頭頸部がん患者における ORN の有病率に関する・ 935 人の頭頸部放射線治療を受けた患者の口腔の予システマティックレビューでは，ORNの加重有病防に努めたが，４％に放射線性う蝕，１％に骨壊死率は，従来の放射線治療で 7.4％，強度変調放射線が発症した 50．

治療（IMRT）
で 5.1％ ，化学放射線療法で 6.8％ ，組織内照射療法で 5.3％であった 42．

3. がん治療に伴う口腔内合併症の対策としての口腔機・ 照射野の抜歯後の ORN の総発生率は 7%で，放射能管理の意義について

線量が 60 Gy を超える患者に対する放射線照射野

がん治療に付随して生じる口腔合併症の発症頻度や程の下顎臼歯の抜歯が最もリスクが高かった 43．

度には口腔内の細菌の存在が少なからず影響している 51．

・ 頭頸部放射線治療を受けた 830 人を対象とした後そのため対応として口腔内の衛生状態を良好な状態にろ向き研究では，ORN の発症率は 8.2％で，男性維持し，口腔機能を健全に保つよう支持，管理するこに多く下顎の臼歯部に好発した．50% は抜歯を契とが有効である 52,53．

機に発症していた．ORN の 40％は手術や抗生物質の投薬を用いて完全に治癒していた 44．

歯性感染症に対する口腔管理は予想される骨髄抑制の程度や期間を考慮した上で，がん治療の開始前に状・ ORN の患者 80 人を調査したところ，半数以上が況が許す範囲で口腔内の感染病巣の有無の精査・加療抜歯を契機に発症していた．しかし 1/3 は前触れを行うこと，骨髄抑制期中はブラッシングを中心となく発症していた．74% は放射線治療後３年以内した口腔清掃で感染リスクを制御することが推奨さに発症した（しかし抜歯に起因するものは時期に関れている．特に歯周病はがん治療中に急性感染症を引係がなかった）．殆どが初発時は無症状であった 45．

き起こすリスクが高く，治療開始前に評価，管理しなけ・ ORN を発症した 104 人の調査では，好発部位は下ればならない．これら口腔管理ががん治療中の全身合併

顎骨 99 例（95.2%），上顎骨 5 例（4.8%）であっ症の予防に効果的である可能性が示されている 54-56．

た．93 例（89.4%）は抜歯により誘発され，11 例

口腔粘膜炎の口腔管理については，粘膜炎の発症を（10.6%）は自然発生した．保存的な治療によって完全に抑える予防法や治療法はなく57，疼痛などの症

34 例（32.6%） は 完 全 に 治 癒 し，44 例（42.3%）状を緩和し，二次感染のリスクを下げて治癒を促す対は症状が安定，慢性化した．26 例（25.1%）は進症療法が中心となる58-65．がん治療中は唾液分泌が障

行が止まらず重篤化した 46．

害され口腔内は乾燥し，嘔気や倦怠感で適切な口腔管理が困難な状態が重なり，口腔内の衛生状態を良好に維持することが難しい．しかし状況に合わせた適切な

２）放射線性う蝕
放射線治療後の口腔内は，唾液分泌の低下や口腔細口腔衛生指導を行い，口腔内を清潔で保湿された状態

菌叢の質的変化などの治療による影響で，う蝕誘発性に維持するよう努めることで粘膜炎の症状緩和や重症が上がっており，歯の喪失リスクが高い 47．

化の抑制，病悩期間の短縮などが期待できる66-69．

・ 放射線治療を通して歯を喪失する割合は，97％は・ 血液がんの化学療法中の患者 30 人を調査したとこう蝕が原因であった 48．

ろ，口腔粘膜炎は 21.9% に発症し，うち 4.1％は・ 放射線治療の開始前から終了後の口腔内の状態に対

グレード３, ４であった．重症（グレード 4）の好する後ろ向き研究では，放射線治療開始前の患者の中球減少が口腔粘膜炎のリスク因子であった（P <— 89 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

0.001）． 基本的な口腔ケアの施行は口腔粘膜炎のため，予防的な対応が重要である．照射野内の予後不発症を遅らせる可能性が示唆された 70．

良な歯は，治療開始２週間前までに抜歯などの適切な・ 造血幹細胞移植を受けた 97 人の患者調査では，治処置を行う必要がある．また治療終了後も安易な外科療開始前の口腔健康因子（清掃状態，慢性歯性感染

処置はさけ，歯科治療を受けるときは放射線治療医の病巣）が口腔粘膜炎の発生と重症度の予測因子であ

許可なく抜歯が行われないよう，患者指導をする．照る可能性が示唆された 71．

射野内の抜歯は ORN の強いリスク因子である．放射・ 化学療法時の口腔ケア介入により，歯肉出血及びプ線治療後の口腔内はう蝕誘発性が高いため，抜歯を可ラーク指数の値がほぼすべての患者で大幅に減少し及的に回避するためにも継続した歯科口腔管理が重要

た ． 口腔粘膜炎の発生率は非介入群で66％であっである 78-81．

たが介入群で20％であった．口腔ケアは化学療法による口腔粘膜炎の発生率を下げる可能性がある72．

・ 頭頸部がん放射線治療後の患者における歯の喪失リ

・ 化学療法を行う小児がん患者の口腔粘膜炎に対するスクについての後ろ向き調査では，フッ化物によ予防的口腔ケアのプロトコルの有効性を明らかにす

る予防的措置が強化された結果，1993 年：19.2％

るための前向き比較研究では，口腔ケアプロトコル→ 2005 年：7.8％と，歯の喪失リスクの減少が見により潰瘍を伴う粘膜炎の発生率が 38％減少した．

られた 82．

口腔粘膜炎の重症度（P=0.000002）と関連疼痛（p=・ ORN のリスク因子検索の後ろ向き研究では，放射0.0001）も介入により大幅に減少した 73．

線療法後の口腔内の健康状態が，ORN の発症と関係していた 83．

・ 造血幹細胞移植患者への口腔ケアの指導後，口腔粘膜炎の発生が明らかに減少した．多重ロジスティッ
ク分析では，前処置レジメンの内容と口腔ケアが口5. 薬剤関連顎骨壊死（MRONJ）は口腔ケアによって腔粘膜炎発症の独立した危険因子であった 74．

リスクが軽減する・ 造血幹細胞移植患者の 87% に口腔粘膜炎が発症

MRONJ の発症機序は未だ明らかではないが，口腔した．粘膜炎の重症度は，欠如歯数（p<0.016），

内衛生状態の不良，歯性感染病巣の存在，不適合義歯

DMFS 指数（p< 0.038）によって影響された．治の使用，骨修飾薬使用中の抜歯処置が発症の強いリス

療開始前の口腔内の状態は，粘膜炎の重症度に影響ク因子であることが報告されている．治療開始前に口する可能性が示唆された 75．

腔内のリスク因子をできるだけ減らしておくこと，ま口腔ケア介入の有無による粘膜炎の発症率を比較た治療中も継続して口腔内を良好な状態に管理するこ

した before-after の研究では，口腔ケア介入群でとなどの予防的な対応によって MRONJ の発症リス潰瘍を伴う口腔粘膜炎の発症が有意に減少した．口クを抑えることが可能であると報告されており 84-86，

腔を清潔で保湿された環境に維持するケアによっ

諸外国，本邦でのがん診療ガイドラインにおいても当て，造血幹細胞移植患者の口腔粘膜炎を軽減するこ

該薬の使用開始前に歯科を受診し，口腔内スクリーニとができる可能性が示唆された 76．

ング並びに適切な口腔管理を行うことが推奨されてい・ 化学療法予定の乳がん患者 26 人を対象とした口腔る 87,88．

セルフケア群と予防的専門的口腔ケア群の 2 群のラ・ ビスフォスフォネート製剤を長期間使用した患者

ンダム化比較試験の結果では，セルフケア群と比較

1621 例を対象に BRONJ のリスク要因を検討する

して，予防的専門的口腔ケア群では，OAG スコア（口ための後ろ向き縦断的コホート試験では，BRONJ

腔有害事象のスコア）が有意に低かった．乳がん化の発生率は0.94%～18.6%であった．多変量解析に学療法中の患者に対する予防的専門的口腔ケア介入

よるBRONJの発生に関連する独立した予測因子は，は，口腔粘膜炎のリスクを減少させる可能性が示唆

抜歯の経験，義歯の使用であった．歯周炎治療，歯された 77．

根管治療はBRONJ のリスクを増加させなかった89．
・ビ ス フ ォ ス フ ォ ネ ー ト 投 与 開 始 前 に 歯 の 予 防 措
置 を 実 施 し，BRONJ の 発 症 リ ス ク を 調 査 し た．

4. 放射線性骨壊死，放射線性う蝕の対策
ORN のリスクは照射後何年経過しても変わらない— 90 —BRONJ は 2.9% で観察された．予防プログラムに

3. 3）がん

より BRONJ の発症は 3.2% から 1.3% まで減少し

・ BRONJ の患者 97 人の追跡調査では，60 人（62%）

た．ゾレドロン酸を使用した患者に限定すると，予は治癒していた．12人（12%）は治癒後にBRONJの防的歯科介入は BRONJ 発症リスクの減少に有意に再発を認め，25人（26%）は治癒を認めなかった95．

貢献した（7.8% → 1.7%：P=0.016）90．
・ ゾレドロン酸の治療を受けた多発性骨髄腫の患者【考察】

128 人を対象として口腔ケアの介入，非介入の２群

口腔ケアを行うことで，がん治療による口腔合併症に分け BRONJ の発症リスクを調査した研究では，を完全に予防できる訳ではない．しかしがん患者の口

BRONJ は 16 人（12.5%）に発症したが，非介入腔の健康状態は，口腔合併症の発生率・重症度に関連群：8 例（26.3%），口腔ケア介入群：2 例（6.7%）

しており，効果的な口腔衛生管理は，口腔合併症のリ（P=0.002）と，口腔ケア介入によって発症リスク

スクの軽減に寄与すると期待できる．特に歯性感染症が有意に減少した．また口腔ケア介入群の患者には，は，がん治療開始前の事前の歯科チェック，応急処置

ステージ３の BRONJ は認められなかった 91．

そして治療中のブラッシングを中心としたケアでその発症リスクを軽減することが可能であり，骨髄抑制が

MRONJ は治癒不能な病態ではなく，早期であれば予想される治療における感染制御に有用である．特に保存的な加療により治癒，症状緩和，病状進行の抑制

骨髄抑制期の口腔粘膜炎は全身感染症の強いリスク因が可能であると考えられている．粘膜が破綻し腐骨が子となるため，口腔ケアによる感染管理は重要である26．

露出する MRONJ の前駆症状とも言える「ステージ０」

頭頸部放射線治療後の口腔晩期障害で最も重篤なもという病態が提唱されており 92，この段階で治療を開のである ORN は，予防的な歯科介入（治療開始前の始することでより良好な予後を望める可能性があるた

予防的な抜歯，治療終了後の定期的な歯科管理など）

め，早期発見のための定期的な歯科でのスクリーニン

により，以前と比較しその発症頻度は抑制されている 96．

グが重要である．

しかし未だ一定の頻度で発症し，患者の生活の質を脅かしている．発症の最も大きなトリガーが照射野内の・ MRONJ の発生率・リスク因子の調査では，5,723

抜歯処置であることから，如何に口腔内を健全に保ち人の患者のうち 89 人（1.6%）に MRONJ が発症抜歯を回避するかが予防の要であり，口腔管理の責任した．そのうちの 61.8% は発症に抜歯が関連しては重い．

いた．95% 以上が MRONJ に対して保存的な治療

MRONJ は骨露出の見られない早期（ステージ０）を受け，36% は治癒していた（治癒率：ゾレドロ

での対応が望ましい．ステージ０の初期症状として口ン酸：29.7%，デノスマブ：40.4%）93．

腔内の疼痛，瘻孔形成，排膿といった感染症状の遷延・ ビスフォスフォネート製剤を使用した 4,019 人のや，下口唇を含むおとがい部の知覚異常（Vincent 症

患 者 の 後 ろ 向 き 調 査 で は，1,338 人 中 16 人 の 乳状）が報告されており 97,98，このような所見を歯科でがん患者の 16 人（1.2%）と，548 人の多発性骨見逃さないこと，定期的な口腔内のスクリーニングや髄 腫 患 者 の う ち 13 人（2.4%） で BRONJ の 発 症

ケアの介入が重要と思われる．

が認められた．乳がん患者の BRONJ のリスク因

がん治療における口腔管理の目的は口腔合併症をゼ子の検索（多変量コックス比例危険回帰分析）でロにしようとすることではなく，その頻度と重症度をは， ゾ レ ド ロ ン 酸（HR ＝ 15.01，95%CI：2.41-

可及的に抑えることで，がん治療が安全，円滑に，予93.48：p = 0.0037），抜歯（HR ＝53.19，95%CI：

定通りに進むよう支援することである．がん治療中の18.20-155.46：p < 0.0001），多発性骨髄腫患者の感染リスクを管理し，経口摂取を支援し栄養管理の一

BRONJ のリスク因子の検索では抜歯（HR ＝ 9.78，

助となり，疼痛を緩和して療養生活を苦痛が少ないも95%CI：3.07-31.14：p = 0.0001），骨粗鬆症（HRのになるよう援助する，このような「がん支持療法」は，＝ 6.11，95%CI：1.56-23.98：p = 0.0095）であっ

がん治療の完遂率を上げ，ひいては治療予後に貢献すた．口腔内の健康状態と抜歯既往が BRONJ の有意ることができる 99．がん治療における口腔ケアのエビな危険因子であった．BRONJ 患者の 23% は保存

デンスは，いまだ十分ではない部分も多々あるが，そ療法で治癒することができた 94．

れを踏まえた上でも，口腔内を清潔にし，口腔機能を— 91 —

2004

Raber-Durlacher,Schubert, Fibbe

Lalla,

1990

Peterson

1990
2001

2002

2010

2010

2007

2004

Sonis, Woods, White

Epstein, Stevenson-Moore

Raber-Durlacher, Epstein, Raber, van Dissel, vanWinkelhoff, Guiot, van der Velden

Lalla, Latortue, Hong, Ariyawardana, D'AmatoPalumbo, Fischer, Martof, Nicolatou-Galitis, Patton,
Elting, Spijkervet, Brennan, Fungal Infections
Section, Oral Care Study Group, Multinational
Association of Supportive Care in Cancer(MASCC)/International Society of Oral Oncology(ISOO).

Elad, Zadik, Hewson, Hovan, Correa, Logan, Elting,Spijkervet, Brennan,Viral Infections Section, Oral
Care Study Group, Multinational Association of
Supportive Care in Cancer (MASCC)/International
Society of Oral Oncology (ISOO).

Rosenthal

Rubenstein, Peterson, Schubert, Keefe, McGuire,
Epstein, Elting, Fox, Cooksley, Sonis, Mucositis
Study Section of the Multinational Association for
Supportive Care in Cancer; International Society for
Oral Oncology.

Peterson,

2006

Peterson

Barasch,2014

Campos , Campos, Aarestrup, Aarestrup

報告年
2010

著者

Brennan, Elting, Spijkervet

表１：がん文献まとめ１— 92 —
ガイドラインレビュー

システマティック
レビュー

システマティック
レビュー

レビュー

システマティック
レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

23

22

頭頸部放射線治療を受けた殆どの患者は粘膜炎を発症し，重度の粘膜炎は治療の中断やスケジュールの変更を必要とし，治療の予後に関わる問題となる．

口腔粘膜炎は，がん治療中に高頻度で生じる有害事象である．口腔粘膜炎の予防，評価，治療に関する医学的根拠に基づく臨床診療ガイドラインを提示する．

20

18

9

好中球減少時期の口腔単純ヘルペス（HSV）感染の発症率は，頭頸部放射線治療中の患者で49.8%と高頻度で，見られた．口腔に潰瘍形成がある場合，HSV感染率は更に高くなった．

がん治療中に臨床的に有意な口腔真菌感染症の危険性が高くなる．全体的ながん治療中の口腔真菌感染症の有病率は，治療前7.5％，治療中39.1％ ， 終了後32.6 ％で，真菌の経口保菌率は，治療前48.2％ ，治療中72.2％，及び治療後70.1％であった．
頭頸部放射線療法と化学療法は，それぞれ独立して，口腔真菌感染症のリスクの有意な増加と関連していた．

6

化学療法中の口腔合併症のリスク対策には，治療開始
前の歯科チェックが重要である．
化学療法や頭頸部放射線治療中は，歯周病の急性化ががん治療の妨げとなることが多い．治療開始前の歯科チェックが重要である．
歯周炎は好中球減少がん患者における全身感染症の熱源となる．
治療開始前の患者の歯周状態の評価は，潜在的感染症
リスクの診断と管理に不可欠である．

7

5

4

3

2

1

文献番号

化学療法中の口腔合併症のリスクと対策について

化学療法中の骨髄抑制期の歯性感染症リスクについて

がん治療に伴う口腔粘膜炎について，原因についてや歯科医師への治療戦略など
口腔粘膜炎に関して，現時点でエビデンスのある治療戦略についてシステマティック
レビュー
レビュー

がん治療に伴う口腔合併症について，その頻度と治療への影響，対策に関するシステマティックレビュー

概要

システマティック
レビュー

形式

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2010

2011

2012

2008

Peterson, Doerr, Hovan, Pinto, Saunders, Elting,Spijkervet, Brennan

Nabil, Samman

Nabil, Samman

Koga, Salvajoli, Alves2012

Nalliah

2010

2008

Elting, Keefe, Sonis, Garden, Spijkervet, Barasch,Tishler, Canty, Kudrimoti, Vera-Llonch

Migliorati,
Woo,
Hewson,Barasch,Elting,Spijkervet, Brennan. Bisphosphonate Osteonecrosis
Section, Oral Care Study Group, Multinational
Association of Supportive Care in Cancer(MASCC)/International Society of Oral Oncology(ISOO).

2003

Gwede,

Trotti, Bellm, Epstein, Frame,
Komaroff, Nalysnyk, Zilberberg

Fuchs,

2007

Murphy

報告年
2011

著者

Eilers, Million

表１の続き— 93 —

4396

41

放射線治療後の抜歯によって起こった放射線骨壊死の発生率は7%であった．
予防的抗菌薬投与を行った抜歯では骨壊死発症頻度は6%.予防的な高圧酸素療法を併用した抜歯では発生率は4%であった．
放射線量60Gyを超える照射野中の下顎の抜歯が，骨壊死発症リスクが最も高かった．
放射線治療後の顎骨壊死の発生リスクは２%であった．近年では骨壊死発症リスクは減少傾向にある．
放射線性顎骨壊死の管理のために，放射線治療の前に口腔評価を受け，予後不良の抜歯を行っておくことが必要である．照射後に抜歯が不可避となった場合は細心の注意が必要である．

システマティック
レビュー

システマティック
レビュー

レビュー

42

放 射 線 骨 壊 死 の 発 症 頻 度 は ， 従 来 型 RT で 7.4 ％ ，
IMRTで5.2％，RTとCTで6.8％．小線源治療で5.3％
であった．

37

がん患者におけるビスフォスフォネート関連骨壊死の有病率は13.3％であった．

システマティック
レビュー

35

頭頸部放射線治療による口腔粘膜炎の発症率は80%
で，34%は重度（グレード３～４）であった．
患者の11%は粘膜炎によって治療の中断を余儀なくさ
れていた．

38

34

28

25

文献番号

頭頸部放射線治療による口腔粘膜炎の発症率は80%
で，34%は重度（グレード３～４）であった．
患者の11%は粘膜炎によって治療の中断を余儀なくされていた．

頻度・重症度の差はあるが，ほぼすべてのがん疾患で口腔粘膜炎の発症がある．
粘膜炎の管理の鍵となる看護計画のエビデンスをまとめた報告．
がん治療に伴う口腔粘膜炎はがん治療の有効性を侵害
し，生活の質の低下に繋がる．粘膜炎の発生率及び重症度を予防・低減するための対策は，医療経済的にも必要とされる．

概要

ビスフォスフォネートによる骨壊死の発症頻度は，研究全体で6.1％（平均値)，追跡調査が報告されている
研 究 13.3％ ， 追 跡 調 査 が 報 告 さ れ て い な い 研 究 で0.7％，疫学研究で1.2％であった．

システマティック
レビュー

レビュー

システマティック
レビュー

システマティック
レビュー

レビュー

レビュー

形式

3. 3）がん

2003

2002

Gabriel, Shea, Olajida, Serody, Comeau

Shih, Miaskowski, Dodd, StottsA, MacPhail1998

Larson, Miaskowski, MacPhail, Dodd, Greenspan,
Dibble, Paul, Ignoffo

2013

1999

Epstein, Schubert

Gürgan, Özcan, Karakuş Ö, Zincircioğlu, Arat,
Soydan, Topcuoglu, Gürman, Bostanc

2006

Kielbassa, Hinkelbein, Hellwig, Meyer-Lückel

報告年
1996

著者

Epstein, van der Meij, Lunn, Stevenson-Moore

表１の続き

47

51

52

53

54

55

放射線性う蝕は永続的なリスクであり，顎骨壊死の誘因となりうる．歯科予防管理が重要である．
良好な口腔衛生は，口腔粘膜炎の重症度を減少させ，菌血症の危険性を軽減する．
現在の推奨される口腔管理は，良好な口腔衛生を維持し，生理食塩水または重炭酸塩リンスによる頻繁な含嗽を行い，疼痛に対して局所麻酔薬や鎮痛薬を使用することである．凍結療法は，いくつかのケースでは潜在的な補助的なアプローチである．
医療者の直接の監督のない家庭で行う，粘膜炎を管理するセルフケアを患者に提供するPRO-SELF口腔ケアプログラムは，化学療法による口腔粘膜炎の発生率を低下させる可能性がある．
移植前の歯周初期治療を行うことにより，歯周炎の程度は著明に改善した（P<0.001)．14人（48.3%）は
GVHDを発症せず，17人（58.6%）は口腔粘膜炎を発症しなかった． BOP（+）の範囲と，口腔粘膜炎の発症に相関が見られた（r=-0.518，P<0.05）．
歯周衛生管理によって歯肉炎の改善と共に，口腔粘膜炎の頻度と重症度の減少が認められた．
骨髄移植の患者において，口腔粘膜炎の重症度と病悩期間を減少させることは，死亡率と医療費の軽減に大きな影響を持つ．
口腔粘膜炎は，放射線治療を受ける頭頸部がん患者で最も一般的な合併症である．
いくつかの戦略と製品が調査されているが，現在まで検証される治療法は完全に満足のいく結果には至っていない．
デンタルケア，がん治療開始前の標準化された口腔衛
生プロトコルの開始は，口腔粘膜炎のために最も効果的なアプローチである．粘膜炎を治療する最も効果的な処置は，刺激の少ないマウスウォッシュ（例えば食塩水または重炭酸ナトリウム）による頻繁なうがいで
あった．

レビュー

システマティック
レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

48

レビュー

文献番号

概要
頭頸部放射線治療に関連して歯を喪失するのは，97％
はう蝕が原因であった．

形式

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー— 94 —

— 95 —
2013

2006

2008

2007

McGuire, Fulton, Park, Brown, Correa, Eilers, Elad,
Gibson, Oberle-Edwards, Bowen, Lalla; Mucositis
Study Group of the Multinational Association of
Supportive Care in Cancer/International Society ofOral Oncology (MASCC/ISOO).

McGuire, Correa, Johnson, Wienandts

Bensinger, Schubert, Ang, Brizel, Brown, Eilers,Elting, Mittal, Schattner, Spielberger, Treister,
Trotti AM 3rd.

Keefe, Schubert, Elting, Sonis, Epstein, RaberDurlacher, Migliorati, McGuire, Hutchins, Peterson ,Mucositis Study Section of the Multinational
Association of Supportive Care in Cancer and theInternational Society for Oral Oncology.

2006

Stokman, Spijkervet, Boezen, Schouten, Roodenburg,de Vries

報告年

2006

著者

Epstein, Klasser

表１の続き

ガイドライン

ガイドライン

ガイドライン

ガイドライン

システマティック
レビュー

システマティック
レビュー形式

2007年米国がん学会による口腔粘膜炎のガイドライン

NCCNによる口腔粘膜炎の治療戦略について

61

60

59

化学療法，頭頸部放射線療法による口腔粘膜炎を予防，治療するための根拠に基づく診療ガイドライン

57

口腔粘膜炎は，特に骨髄抑制患者において，局所的及び全身的感染のリスクを増大させる．重度の口腔粘膜炎は原疾患治療に影響を与える可能性がある．
粘膜炎のケアは基本的に緩和目的であり，適切な口腔衛生，非刺激性の食事と口腔ケア製品，マウスリンス，局所麻酔及び全身オピオイド鎮痛薬の使用などである．ケラチノサイト成長因子が2004年にFDA（パリフェルミン，アムジェン）の承認を得て，幹細胞移
植患者における口腔粘膜炎の予防における新たな一歩を表している．

5856

口腔粘膜炎は，特に骨髄抑制患者において，局所的及び全身的感染のリスクを増大させる．重度の口腔粘膜炎は原疾患治療に影響を与える可能性がある．
粘膜炎のケアは基本的に緩和目的であり，適切な口腔衛生，非刺激性の食事と口腔ケア製品，マウスリンス，局所麻酔及び全身オピオイド鎮痛薬の使用などである．ケラチノサイト成長因子が2004年にFDA（パリフェルミン，アムジェン）の承認を得て，幹細胞移
植患者における口腔粘膜炎の予防における新たな一歩を表している．

化学療法，頭頸部放射線療法による口腔粘膜炎を予防，治療するための根拠に基づく診療ガイドライン

文献番号

概要

3. 3）がん

2010

2007

2009

Yarom, Fedele, Lazarovici, Elad

Khosla,Burr,
Cauley,Dempster,
Ebeling,
Felsenberg, Gagel, Gilsanz, Guise, Koka, McCauley,
McGowan, McKee, Mohla, Pendrys, Raisz, Ruggiero,
Shafer, Shum, Silverman, Van Poznak, Watts, Woo,
Shane E;American Society for Bone and Mineral
Research.

Fehm, Felsenberg, Krimmel, Solomayer, Wallwiener,
Hadjii2006

Chung, Sung

2009

2008

Harris, Eilers, Harriman, Cashavelly, Maxwell

Otto, Hafner, Grötz

2004

Scully, Epstein, Sonis

2012

2004

McGuire, Rubenstein, Peterson

Moore, Burke, Fenlon, Banerjee

2014

Alvariño-Martín, Sarrión-Pérez

2012

2014

Jensen, Peterson

McCaul2011

Worthington Clarkson, Bryan, Furness, Glenny,
Littlewood, McCabe, Meyer, Khalid

2006

2013

Elad, Bowen, Zadik, Lalla, Mucositis Study Group of
the Multinational Association of Supportive Care inCancer/International Society of Oral Oncology(MASCC/ISOO).

Wahl

報告年

著者

表１の続き

— 96 —
レビュー

ガイドライン

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

レビュー

ガイドライン

システマティック
レビュー

レビュー

システマティック
レビュー

ガイドライン

形式

ビスフォスフォネート製剤投与を受けている乳がん患者で，顎骨壊死の予防に関する推奨をまとめた．

顎骨壊死に関するタスクフォースの調査結果と推薦の報告．

78

頭頸部がん化学放射線治療における歯科管理の重要性，内容についてのレビュー．
放射線性顎骨壊死の予防には定期的な口腔ケアが重要である．放射線治療後の抜歯は高圧酸素療法や抗菌薬の併用が推奨される．
頭頸部放射線治療には歯科チームと連携し継続した口腔ケアを行うことが重要である．
一般開業歯科医は頭頸部放射線治療における口腔管理で重要な役割を果たす．
薬剤による顎骨壊死では，骨露出前に見られる初期症状として下口唇を含むおとがい部の知覚異常（Vincent症状）が多い．
薬剤による顎骨壊死では，骨露出前に疼痛，瘻孔形成，排膿，おとがい部の知覚異常といった初期症状が45％に認められた．

86

84

98

97

81

80

79

69

68

67

粘膜炎の管理について経験的な証拠に関するレビュー

粘膜炎のケアは基本的に緩和目的であり，適切な口腔衛生，マウスリンス，局所麻酔及び全身オピオイド鎮痛薬の使用などである．

64

口腔粘膜炎の予防と治療のための科学的根拠に基づく診療指針のレビュー．
化学療法に関連した口腔粘膜炎の予防・治療に関する
文献レビュー
看護師が実行すべき粘膜炎を管理するための根拠に基づく診療ガイドラインについて．

65

63

62

文献番号

コクランデータベースによる口腔粘膜炎に関するシス
テマティックレビュー．

MASCC/ISOOによる口腔粘膜炎のガイドライン．

概要

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2011

Van Poznak, Temin, Yee, Janjan, Barlow, Biermann,
Bosserman,
Geoghegan,
Hillner,
Theriault,
Zuckerman, Von Roenn, American Society of ClinicalOncology.

報告年
2008

著者

Grewal, Fayans

表１の続き

ガイドライン

レビュー

形式

文献番号
87

88

概要
ビスフォスフォネートの薬理学的特性，病理学的メカ
ニズム;口腔病変の臨床像などを通してFDAより提示された，ビスフォスフォネート治療を受けた患者の口腔管理のための勧告．
ASCOの提示するガイドライン（乳がん骨転移)．
骨修飾薬の投与を予定しているすべての患者は，予防的な歯の検査と治療を受け，その後も継続した口腔管理により良好な口腔環境を維持することが強く推奨される．

3. 3）がん— 97 —

方法概要— 98 —

46人の患者で78回の発熱が認められ,19例は敗血症に至った．
免疫抑制状態の血液がん
前向きコホート研究 微生物学的検索により，口腔が熱源と診断された敗血
1988
患者46人
症は10.5%，口腔が熱源の可能性があるとされたのはLaine, Lindqvist, Pyrhönen, StrandPettinen, Teerenhovi, Meurman

Bergmann

16

17

53人（29%）は，骨髄移植前に処置が必要な慢性歯性病巣が認められた．
10人（6%）は，歯性感染症のため，骨髄移植の開始が骨髄移植を予定している
前向きコホート研究 延期された．
1989
患者181人59人は好中球減少時期に敗血症を発症し，そのうち24人（41%）は口の微生物（アルファ連鎖球菌）が起因菌であった．
移植後の好中球減少期間中の菌血症の患者31人のうち19人（ 61％）は，口腔内常在菌であるビリダンス連鎖球菌が起因菌であった．19人のうち７人は同じ血液培養で複数のビリ
ダンス連鎖球菌が検出された．

Kennedy, Morrison, Kaufmann, Jackson
MS, Bagg, Gibson, Gemmell, Michie

Heimdahl, Mattsson, Dahllöf, Lönnquist,
Ringdén

Graber, de Almeida, Atkinson, Javaheri,
Fukuda, Gill, Barrett, Bennett

骨髄移植を行った患者
コホート研究
2001
61人

15

口腔粘膜及び中心静脈ラインは，免疫不全患者におけるコアグラーゼ陰性ブドウ球菌の菌血症の感染源として考慮されるべきである．

多菌性菌血症を繰り返し
2000 た骨髄移 植後 の15歳 の 症例報告
小児31.6%であった．

13

化学療法中，26人の患者（46%）が38回の発熱を経験した．
発熱中，重度の歯性感染が頻繁に認められた悪性リン パ腫 の患 者56
前向きコホート研究
1992（P=0.02)．中等度～重度の歯肉炎は22人（58%）の患
人者に観察された． 42%の患者には，口腔以外の感染源が見つけられなかった．

14

12

患者のうち22人が治療中に感染症を発症し，そのうち
急性非リンパ球性白血病
前向きコホート研究 12人が口腔に感染源があった．
の患者38人歯周病が感染源としての頻度が最も高かった．

Bergmann

1981

11

好中球減少性発熱患者の78%に歯性感染の急性化が認
化学療法中の好中球減少
められた．
前向きコホート研究
1989
そのうちの14〜26%は，歯性感染が発熱の原因である性発熱患者46人可能性が示唆された．

Peterson, Overholser

10

造血幹細胞移植を受ける
好中球減少性発熱は96%の患者に発症した．口腔粘膜
前向きコホート研究
患者48人
炎は89.6%に認められた．

2014

8

文献番号

Fernandes, Torres, Garnica, de Souza Gonçalves, Junior, de Vasconcellos, Cavalcanti,
Maiolino, de Barros Torres

化学療法中，好中球減少性発熱を起こした患者起因菌
骨髄抑制を起こす化学療
前向きコホート研究 の精査によって，口腔，特に歯周病が急性感染症の熱法を受けた患者24人源となる可能性が高いことが示唆された．

対象

1987

報告年

Peterson, Minah, Overholser, Suzuki,
DePaola, Stansbury, Williams, Schimpff

著者

表２：がん文献まとめ２

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

方法— 99 —

30

31

32

27

33

口 腔 粘 膜 炎 は 425 人 （ 99 ％ ） に 発 現 し ， 289 人（67.4％）は重度（グレードII〜IV）であった．
造血幹細胞移植を受けた
前向きコホート研究 多変量解析では，粘膜炎のための唯一の独立した危険2000
患者420人因子は，コンディショニングレジメンの内容（ P <0.00005 ）であった．
口腔粘膜炎は425人（99％）に発現し，289人（67.4％）は重度（グレードII～IV）であった．
造血幹細胞移植を受けた
前向きコホート研究 多変量解析では，粘膜炎のための唯一の独立した危険因子
2007
患者420人は，コンディショニングレジメンの内容（ P < 0.00005 ）であった．
55人（48％）にグレード２以上の口腔粘膜炎が発現した．粘膜炎のグレードと，TPNの日数や入院日数などは有意に相関した（P<0.05）．
口腔粘膜炎の程度と，発熱（> 38.0 ℃） ，重大な感染症の発生，完全非経口栄養（ TPN ）の日数，入院日数，総入院費などは有意に相関した（P<0.05）．粘膜炎は医療経済的な問題も含んでいる．
口腔粘膜炎は91％に発生し，そのうち66％は重度（グレード3～4）であった．グレードに比例して医療費が増大した．
口腔粘膜炎は放射線治療の中断と，予期しない緊急入院のリスク因子であった．

造血幹細胞移植前に，大2007 量メルファラン療法を受 後ろ向き研究
けた患者115人

造血幹細胞移植を行う患
多施設前向き研究2001
者92人

頭頸部放射線治療を受け 後ろ向きコホート研究た患者204人
頭頸部放射線治療を受け 後ろ向きコホート
研究た患者450人

2007

2006

Wardley, Jayson, Swindell, Morgenstern,
Chang, Bloor, Fraser, Scarffe

Vera-Llonch, Oster, Ford, Lu, Sonis

Vera-Llonch, Oster, Ford, Lu, Sonis

Sonis, Oster, Fuchs, Bellm, Bradford,
Edelsberg, Hayden, Eilers, Epstein,
LeVeque, Miller, Peterson, Schubert,
Spijkervet, Horowitz

Elting, Cooksley, Chambers, Garden

Vera-Llonch, Oster, Hagiwara, Sonis

2926

骨髄抑制を起こす化学療
後ろ向き調査法を受けた患者599人

2003

Elting, Cooksley, Chambers, Cantor,
Manzullo, Rubenstein21

19

口腔カンジダ症の発症率は9.6% （95%CI, 8.4%-11.0%），
併用化学放射線療法では22.0%，2種以上の殺細胞性抗がん剤を併用するレジメンでは16.9%と，高頻度で認められた．
48人に潰瘍粘膜炎が発症し，29例からスワブを採取した．そのうち14例から，HSV-1が分離された．
放射線療法の間のHSV-1感染症の発病率は29.1%で
あった．

文献番号

概要

粘膜炎は，1236サイクルの化学療法の37%に発現した．粘膜炎の有無と出血は有意に相関した（P =0.04）．
粘膜炎の有無と感染症状も有意に相関した（P <0.0001）．
粘膜炎の管理は臨床的・経済的に重要である．

頭頸部がん放射線治療を
前向き研究
2006
受ける患者60人

対象

Nicolatou-Galitis, Athanassiadou,
Kouloulias, Sotiropoulou-Lontou,
Dardoufas, Polychronopoulou, Gonidi,
Kyprianou, Kolitsi, Skarleas, Pissakas,
Papanikolaou, Kouvaris

報告年
化学療法（±放射線治2011 療）を受けた患者2,042 後ろ向き研究人

著者

Gligorov, Bastit, Gervais, Henni, Kahila,
Lepille, Luporsi, Sasso, Varette, Azria;
Candidoscope Study Group.

表 2 の続き

3. 3）がんゾレドロン酸を投与され2011 た 多 発 性 骨 髄 腫 の 患 者 後ろ向き研究300人— 100 —

49

RT中，粘膜炎は80人（61.7%），カンジダ感染は60人（45.8%），口腔乾燥は82人（62.6%）に認められた．
RT後 ，粘膜炎が21人（19.2%），カンジダ感染は23人（21.1%），口腔乾燥は58人（53.2%）に報告された．
放 射 線 性 う 蝕 は 12 人 （ 11.0% ） ， 顎 骨 壊 死 は 6 人（5.5%）に認められた．

放射線性顎骨壊死を発症
後ろ向き調査した患者104人

頭頸部放射線治療を受け後ろ向き調査た患者207人

Thorn, Hansen, Specht, Bastholt

2008

46

発 症 部 位 は 上 顎 （ 5 例 ， 4.8 ％ ) ， 下 顎 （ 99 例 ，95.2％）．93例（89.4％）は抜歯など外科侵襲が誘因であった． 11例（10.6 ％）は誘因なく発症した．
保存的治療の後， 44例（42.3％）は治癒を得，34例（32.6％）は安定した慢性の経過をたどった．26例（25.1％）は，急性及び進行性の経過をとった．

放射線性顎骨壊死を発症
後ろ向き調査2000
した患者80人

Jham, Reis, Miranda, Lopes, Carvalho,
Scheper, Freire45

半数以上が抜歯を契機に発症していた．しかし1/3は前触れなく発症した．74%は３年以内に発症（しかし抜歯など傷に起因するものは時期に関係なかった）．ほぼ前例照射野内で，殆どが初発は無症状であった．

頭頸部放射線治療を受け後ろ向き調査た患者830人

2003

Reuther, Schuster, Mende, Kübler

1997

44

放射線性顎骨壊死の発生リスクは8.2％で，男性・下顎臼歯部に好発した．50 ％の症例で，抜歯が発症の原因であった．
放射線骨壊死患者の40 ％は，手術や抗生物質投与によって治癒が得られていた．

Curi, Dib

40

14人（4.7%）の患者で顎骨壊死が発症した．

両薬剤で顎骨壊死の発症が認められた．デノスマブ：
2.0%，ゾレドロン酸;1.4%，P = 0.39）．

Berenson, Yellin, Crowley, Makary,
Gravenor, Yang, Upadhyaya, Flinn,
Staszewski, Tiffany, Sanani, Farber,
Morganstein, Bolejack, Nassir, Hilger,
Sefaradi, Shamouelian, Swift

文献番号

39

概要

ゾメタかデノスマブか偽2010 薬の投与を無作為割付さ RCTれた患者1,026人

方法

Stopeck, Lipton, Body, Steger, Tonkin, deBoer, Lichinitser, Fujiwara, Yardley,
Viniegra, Fan, Jiang, Dansey, Jun, Braun

対象

36

報告年

Boonyapakorn, Schirmer, Reichart, Sturm,
Massenkeil

著者
22人（28%）の患者が顎骨壊死を発症した．部位は上顎6人（27%），下顎13人（59%），両側3人（14％）
ビスフォスフォネート製と下顎が多かった．
2008 剤の投与を受けている患 前向きコホート研究
5人（23%）は誘因無く自然発生し，17人（77%）は抜者80人
歯などの外科処置をトリガーに発症していた（P<0.001）．

表 2 の続き

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

71

72

73

74

75

76

口腔ケア介入によって出血及びプラーク指数がほぼすべての患者で大幅に減少した．口腔粘膜炎の発生率
化学療法を受ける患者
は， 対照群で66 ％，口腔ケア処置群で20％であった．
前向きコホート研究
2002
専門的口腔衛生管理とクロルヘキシジンの使用は化学30人
療法に伴う口腔粘膜炎の発生率を減らす可能性がある．
歯磨き， 0.2％クロルヘキシジン口内洗浄及び0.9％生
理食塩水による含嗽の口腔ケアプロトコルによる介入を行った．介入により潰瘍性粘膜炎の発生率は38％減
少し，口腔粘膜炎の重症度（P = 0.000002）と疼痛（p= 0.0001）も減少した．
口腔ケア介入後，口腔粘膜炎の発生が明らかに減少した．多重ロジスティック分析では，前処置と口腔ケア
が口腔粘膜炎発症の独立した危険因子であった．凍結療法は口腔粘膜炎を予防するのに十分な効力を発揮しなかった．
患者の87%に粘膜炎が認められた．粘膜炎の重症度は
欠 如 歯 数 （ p<0.016 ） ， DMFS Index （ 分 散 分 析 p<
0.038）に影響された．
2003年～2004年の口腔ケアをルーチンに行わなかった
群，2005年～2006年の口腔ケアをルーチンに行った群の粘膜炎の発症率を比較した．口腔ケア介入により，潰瘍を伴う口腔粘膜炎の発症が有意に減少した．

2001

2008

2012

造血幹細 胞移 植患 者53
Before - After研究2010
人

Lugliè, Mura, Mura, Angius, Soru, Farris

Cheng, Molassiotis, Chang, Wai, Cheung— 101 —

Ohbayashi, Imataki, Ohnishi, Iwasaki,
Ogawa, Inagaki, Shigeta, Ohue, Tasaka,
Kitanaka, Kubota, Tanaka, Ishida, Miyake

Hernández-Fernández, Oñate-Sánchez,
Cabrerizo-Merino, de Arriba-de la-Fuente,
Heras-Fernando, Vicente-García

Soga, Sugiura, Takahashi, Nishimoto,
Maeda, Tanimoto, Takashiba

造血幹細 胞移 植患 者72
前向き調査研究人

造血幹細 胞移 植患 者96
Before - After研究人

6～17歳の小児がん患者
前向き比較研究42人

造血幹細胞移植を受ける
前向き調査研究
患者97人

口腔内環境（歯垢の付着具合と歯周病の程度）は，粘膜炎の重症度の予測因子になる可能性が示唆された．

大量化学療法を行う血液
前向き調査研究
がん患者30人

2013

70

21.9%（n=16）に粘膜炎を認め，そのうち4.1%は重度（グレード３～４）であった．
好中球減少は粘膜炎のリスクを増加させた（p <0.001）．
予防的口腔管理を行っていない患者は粘膜炎のリスクが高かった（p < 0.05）．

Coracin, Santos, Gallottini, Saboya,
Musqueira, Barban, Chamone Dde, Dulley,
Nunes

50

放射線治療終了後にフッ化物塗布を中心とした定期的な歯科予防管理に努めた．４％にランパントカリエ
ス，１％に骨壊死が発症した．フッ化物塗布は照射後のう蝕予防に最も効果的であると思われた．

頭頸部放射線治療を受けRCTた患者935人

2014

文献番号

方法

概要

対象

Martinez, Pereira, Chacim, Mesquita,
Sousa, Martins, Azevedo, Mariz

報告年

1983

著者

Horiot, Schraub, Bone, Bain, Ramadier,
Chaplain, Nabid, Thevenot, Bransfield

表 2 の続き

3. 3）がん

2009

2009

2009

Vahtsevanos, Kyrgidis, Verrou, Katodritou,
Triaridis, Andreadis, Boukovinas,
Koloutsos, Teleioudis, Kitikidou,
Paraskevopoulos, Zervas, Antoniades

Ripamonti, Maniezzo, Campa, Fagnoni,
Brunelli, Saibene, Bareggi, Ascani, Cislaghi

Dimopoulos, Kastritis, Bamia,
Melakopoulos, Gika, Roussou, Migkou,
Eleftherakis-Papaiakovou, Christoulas,
Terpos, Bamias

83

89

90

91

6人に顎骨壊死が発症した．
放射線療法後の口腔の健康状態（歯周ポケットの程
度，プラーク，歯槽骨の吸収状態）は顎骨壊死の発症と相関した．
薬剤による顎骨壊死の粗発生率は，多発性骨髄腫
8.5%，乳がん3.1%，前立腺がん4.9%であった．
多変量解析（ロジスティック回帰分析）による顎骨壊死の発生に関連する独立する予測因子は抜歯の経験，義歯使用であり，歯周炎治療，歯根管治療は顎骨壊死のリスクを増加させなかった．
薬剤による顎骨壊死は28人（2.9%）で観察された．
治療開始前からの歯科口腔管理の介入により，顎骨壊
死の発症は3.2%から1.3%まで軽減した．特にゾレドロン酸の投与を受けた患者では，口腔ケア介入により骨壊 死 発 症 リ ス ク は 有 意 に 低 下 し た （ 7.8% →
1.7%;P=0.016 ） ， IR:0.30 （ 95% の 信 頼 区 間 0.031.26）．

BP製剤を長期間使用し 後ろ向きコホート
研究た患者1,621例

BP製剤を使用した患者 後ろ向きコホート
研究
966例

顎骨壊死の発症率：口腔ケア介入群：6.7%,非介入群
ゾレドロン酸を受けた多 多施設前向き介入研 26.3%（P=0.002）．介入群の患者は，ステージ３の顎発性骨髄腫の患者 128人 究
骨壊死を認めなかった．薬剤による顎骨壊死は事前の歯科予防措置の実施によって軽減される．

頭頸部がん放射線治療を後ろ向き研究2008
受けた患者39人

Katsura, Sasai, Sato, Saito, Hoshina,
Hayashi82

2009

放射線治療前後の頭頸部がん患者の口腔管理について
1984〜1993年のグループと 1998〜2005年のグループを比較した． 放射線治療前の歯科チェック（65％→97.2％），フッ化物の応用（0％→100％），崩壊した
歯数（19.2％→7.8％）

Sennhenn-Kirchner, Freund, Grundmann,
Martin, Borg-von Zepelin, Christiansen,
Wolff, Jacobs

66

頭頸部がん放射線治療をBefore- After研究受けた患者73人

化学療法を受けるがん患
Before - After研究
者298人

2012

18人（6%）に口腔粘膜炎が認められた．グレード3〜4の重度の口内炎は1%であった．
喫煙患者（p < 0.05）），12カ月以上歯科チェックを受けていない患者（p < 0.01）で有意に発症頻度が高かった．
歯垢の付着，歯周炎の状態のインデックスは，口腔粘膜炎発症群で有意に高かった（p < 0.01）．

Wuketich, Hienz, Marosi

文献番号

方法

概要

対象

報告年

著者

表 2 の続き

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー— 102 —

— 103 —予防的な口腔管理は，化学療法に伴う口腔有害事象（口腔粘膜炎）を減少させる．

支持療法（口腔ケア，オピオイドの積極的使用，PEGなど）を取り入れることにより，治療完遂率が向上した．
（後ろ向きパイロット研究：CRT完遂率85%→本研
究：完遂率99%）

シスプラチンを主とした2011 頭頸部がん化学放射線療 多施設前向き研究法を受ける患者101例

Zenda, Matsuura, Tachibana, Homma,
Kirita, Monden, Iwae, Ota, Akimoto,
Otsuru, Tahara, Kato, Asai

化学療法予定の乳がん患
RCT
者26人

99

顎骨壊死は4人（5.3%）で発症，うち２人は抜歯は誘発因子であった．
ビスフォスフォネート治療が始まる前の適切なデンタルケア
は，顎骨壊死の発生を減らす可能性がある．

ビスフォスフォネート製
2009 剤を投与された乳がん患 後ろ向き調査
者117人

Walter, Al-Nawas, du Bois, Buch, Harter,
Grötz

2014

85

明らかな骨露出は無いものの局所に瘻孔を形成し，以降に骨露出を来す「ステージ０」というべき病態がある．

ビスフォスフォネート製
2009 剤による顎骨壊死を発症 症例報告
した患者 5人

Mawardi, Treister, Richardson, Anderson,
Munshi, Faiella, Woo

Hirokazu Saito & Yutaka Watanabe &Kazumichi Sato & Hiroaki Ikawa &Yoshifumi Yoshida & Akira Katakura &Shin Takayama & Michio Sato.

92

顎 骨 壊 死 患 者 の 60 人 （ 62% ） は 治 癒 し た ． 12 人
（12%）は治癒後に骨壊死を再発し，25人（26%）は治癒を得られなかった．

ビスフォスフォネート製
2008 剤による顎骨壊死を発症 前向き観察研究した患者 97人

Badros, Terpos, Katodritou, Goloubeva,
Kastritis, Verrou, Zervas, Baer, Meiller,
Dimopoulos

77

95

94

文献番号

ビスフォスフォネート製
2008 剤の静脈投与を受けた患 後ろ向き調査
者 4,019人

概要

Hoff, Toth, Altundag, Johnson, Warneke,
Hu, Nooka, Sayegh, Guarneri, Desrouleaux,Cui, Adamus, Gagel, Hortobagyi

方法

1338人の乳がん患者のうち16人（1.2%），548人の多発性骨髄腫患者のうちの13人（2.4%）に顎骨壊死が発症した．
パミドロン酸またはゾレドロン酸による処置の中央経
験と継続は，ONJ（p < 0.0001）患者で，かなりより高かったです．
多変量コックス比例危険回帰分析は，抜歯が骨壊死の有 意 な 危 険 因 子 で あ っ た （ 乳 が ん 患 者 ： HR ，
53.19;95%のCI：18.20-155.46;p < 0.0001，多発性骨髄腫：HR，9.78;95%のCI：3.07-31.14;p = 0.0001）．顎
骨壊死は保存療法で23%が治癒した．

対象

93

報告年

Saad, Brown, Van Poznak, Ibrahim,
Stemmer, Stopeck, Diel, Takahashi, Shore,
Henry, Barrios, Facon, Senecal, Fizazi,
Zhou, Daniels, Carrière, Dansey

著者
患 者 は denosumab （ 120mg ） か i.v. ゾ レ ド ロ ン 酸（4mg）を4週おきに受けるよう無作為割付けされた．
顎 骨 壊 死 の 発 症 は ， ゾ レ ド ロ ン 酸 患 者 で 37 人
骨修飾薬の投与を受ける RCT（3件の第３相 （1.3%），denosumab患者で52人（1.8%）認め，両群
2012
がん患者 5,723人
試験）に有意な差はなかった（P = 0.13）．骨壊死を起した患者の95%以上が保存的な治療を受け，36.0%（ゾレドロン酸の患者29.7%，denosumab患者の40.4%）が治癒した．

表 2 の続き

3. 3）がんⅡ課題別エビデンス 項目別レビュー

保つことの重要性は否定されるものではない．しかし

7. Epstein JB, Stevenson-Moore P. Periodontal

口腔ケア介入の具体的な内容や頻度などは報告により

disease and periodontal management in

様々であり，今後は統一された対応，コンセンサスの

patients with cancer. Oral Oncol 2001 Dec;

獲得，ガイドラインの作成が必要と考えられた．

37(8): 613-619.
8. Peterson DE, Minah GE, Overholser CD,
Suzuki JB, DePaola LG, Stansbury DM,【結論】
がん治療に付随して生じる口腔有害事象は，円滑なWilliams LT, Schimpff SC. Microbiology

がん治療を妨げ，時に患者の生命予後にも影響する．

of acute periodontal infection in

がん治療開始前からの適切な口腔衛生管理は，口腔有myelosuppressed cancer patients. J Clin

害事象の発症リスクの軽減や，その重症度の軽減に有Oncol 1987 Sep; 5(9): 1461-1468.
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用である．

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本論文には利益相反に相当する事項はない．

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— 111 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）

4）循環器疾患（心臓血管疾患，
脳血管疾患）－口腔保健と循環器疾患－
菊谷 武1,2,3，鰕原 賀子1
1：日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科

2：日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学

3：日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック

い疾患である．口腔の健康状態と心疾患に関してはこ【抄録】
循環器疾患は，心疾患と脳血管疾患を合わせた場合れまで様々な議論がなされているものの，議論は一定に，日本人の死因の 27.9% を占めている．特に，心の決着を見ていない．そこで今回は，口腔の健康状態

疾患は年齢階層が上がるほど死因の順位が上がる傾向

がどのような指標で評価された上で心疾患との関連性にあり，日本人の公衆衛生を論ずる際に無視できないを示しているか，今日までの研究を検討することとし疾患である．口腔の健康状態と循環器疾患との関連性た．

は様々な議論がなされているため，今日までに報告されている 7 つのレビュー論文を中心にエビデンスを整【目的】

理した．その結果，現在までの報告によって，歯周病

口腔の健康状態と急性心筋梗塞との関係を示したと循環器疾患の関連性はほぼコンセンサスが得られた

1989 年の Mattila らの報告以降，これらの関係に大と言える．また，歯周病を有する者の循環器疾患に対きな注目が集まった．しかし，これ以降では否定的する相対危険度は対象を 65 歳以下に限った場合に上な報告も多く見られ，大きな論争に発展していった．

昇することや，急性心筋梗塞の方が慢性の冠動脈疾患

2009 年には米国心臓病学会と米国歯周病学会の雑誌よりも歯周病との関連性が強いこと，全身的な細菌感

編集委員により，「歯周病と心臓病の直接の因果関係

染を伴う歯周病の罹患は冠動脈疾患のリスクを高めるは確立されていない」というコンセンサスが出され，といった新たな知見も得られている．ただし，歯周病

議論は一定の終息を見たと思われた．一方で前向き研の治療による循環器疾患の発症リスクの減少や血清抗究が十分に行われていないのも事実であり，今後新た体価の減少などに関する報告は少なく，これらの因果なエビデンスが出てくる可能性もある．口腔の健康状

関係はいまだ明確ではない．今後の研究では更なる追態と，循環器疾患という死亡率の高い疾患との関係が跡研究や介入研究の実施が望まれる．

証明されれば，その意義は大きいと思われる．本論文
では，これまで示されているエビデンスを整理することを目的とした．

【緒言】
循環器疾患は，心疾患と脳血管疾患を合わせた場合に，日本人の死因の 27.9% を占めている．これは日【方法】

本人の死因の第 1 位である悪性新生物の 28.7% に迫

PubMedを用い，cardiovascular，CVD，CHDる割合である．また，死因の 15.8% が心疾患，9.7%に加えて oral health，periodontitis といった検索語

が脳血管疾患であり，長らく日本人の死因の 2 位と 3を用いて文献検索を行った．検索された論文並びにそ位を占めてきた疾患である．特に，心疾患は年齢階層

れらの引用論文から，口腔の健康状態と循環器疾患とが上がるほど死因の順位が上がる傾向にあり（35〜の関わりをまとめた．論文は 2003 年 4 月～ 2014 年

49 歳の年齢層では死因の第 3 位，50〜89 歳の年齢

4 月までに発刊されたメタ解析の論文を中心に引用し層では死因の第 2 位，90〜99 歳の年齢層では死因のた．

第 1 位），日本人の公衆衛生を論ずる際に無視できな— 112 —

3. 4）循環器疾患（心臓血管疾患，脳血管疾患）

強く，OR= 1.75; 95% CI，1.32 – 2.74 と算出した．

【結果】
口腔の健康状態と循環器疾患との関係に関する 7 つ

更にこれらの群は循環器疾患や脳卒中の発症とは関連のレビュー論文が検索され，それらに引用された論文はなかったものの，平均の CIMT が歯周病なし群とは 17 の横断的研究，19 の症例対照研究，23 のコホー比較して 0.03mm 肥厚していたと述べている．また，ト研究（うち 1 つは後ろ向きコホート研究）の計 59

このメタ解析においては臨床的な歯周病の評価のみの研究であった．

を用いた過去の研究（Janketら，2003や Khaderら，

以下にレビュー論文ごとの見解を年代順に示す．
（表2004）と比較して全身的な炎症を評価しているため，全身的な細菌感染を伴う歯周病の罹患と冠動脈疾患の1. 表 2. 参照）．
Janket ら 1 では 9 つのコホート研究を引用してメタ解析を行っている．その結果，歯周病を有する者のイベントや早期のアテローム形成との関連性がより強固に示されたとしている．

循環器疾患に対する相対危険度（Relative Risk; RR）

Humphrey ら 5 で は 7 つ の コ ホ ー ト 研 究 を 引 用

は RR=1.19; 95% CI，1.08-1.32 であり，これを 65

してメタ解析を行った．循環器疾患と各項目との関

歳 以 下 に 限 っ た 場 合 に は RR=1.44; 95% CI，1.20

連 性 を ア ウ ト カ ム ご と に 検 討 し て お り， 歯 周 病 で-1.73 の上昇を示したとしている．

RR=1.24; 95% CI，1.01-1.51，歯数（0〜10 歯）でKhader ら 2 では 7 つのコホート研究と 4 つの横断

RR=1.34; 95% CI，1.10-1.63，歯 肉 炎 で RR=1.35;

的研究を引用してメタ解析を行っている．その結果，95% CI，0.79-2.30 であった．また，アウトカム（循歯周病を有する者の冠動脈疾患に対する相対危険度は環器疾患の発症か循環器疾患による死亡），性別，追RR=1.15; 95% CI，1.06-1.25 と算出している．

跡期間（15 年未満か以上），歯周病の評価方法（歯科Bahekar ら 3 では 5 つのコホート研究，5 つの症

的診査か主観的か），研究の質（良または可）の 2 群

例対照研究，5 つの横断的研究を引用してメタ解析をに分けても相対危険度を算出しているが，これらの値行っている．歯周病を有する者の循環器疾患に対するもほぼ同程度であったとしている．この結果から，歯相対危険度は，コホート研究においては RR= 1.14;

周病は従来の冠動脈疾患の危険因子とは独立した危険

95% CI，1.074-1.213， 症 例 対 照 研 究 に お い て は因子またはリスクマーカーであると結論付けている．

OR=2.22; 95% CI，1.59-3.117，横断的研究においBlaizot ら 6 では 29 の研究を引用し，歯周病を有ては OR=1.59; 95% CI，1.329-1.907 と算出していする者の循環器疾患の発症に対するオッズ比と相対危る．更に，歯数と冠動脈疾患との関係を分析したとこ

険度を算出している．12 の症例対照研究並びに 10 のろ，10 歯以下の場合の冠動脈疾患に対する相対危険

横断的研究からは OR=2.35; 95% CI，1.87 – 2.96，

度は RR=1.24; 95% CI，1.14-1.36 と算出している．

7 つのコホート研究からは RR=1.34; 95% CI，1.27

Mustapha ら 4 では 11 の研究結果をメタ解析して– 1.42 としている．北欧や米国は南欧と比較して歯周いる．早期アテローム性動脈硬化の指標として冠動病と冠動脈疾患の関連性が弱いことや，急性心筋梗塞

脈 疾 患 や carotid intima-media thickness（CIMT;の方が慢性の冠動脈疾患よりも歯周病との関連性が強頚動脈内中膜複合体厚）を用い，全身的な細菌曝露

いことを示している．また，歯周病の治療による循環は細菌数，歯周病特異的な血清，C 反応性タンパク器疾患の発症リスクの減少に関しては更なる研究が必（CRP）によって測定された．このうち 7 つの研究結要であることも考察している．

果から，全身的な細菌感染の指標が上昇している歯周Dietrich ら 7 は歯周病とアテローム性循環器疾患病を有する者は冠動脈疾患の指標との関連性が非常に（atherosclerotic cardiovascular disease; ACVD）

表１：歯周病と循環器疾患に関するレビュー論文の概要
レビュー論文Outcome measure
メタ解析によるRR
95% CI

1)

Janket et al., 2003
CVD
1.19
1.08-1.32

6)

Khader et al., 20042) Bahekar et al., 20073) Mustapha et al., 20074) Humphrey et al., 20085) Blaizot et al., 2009

CHD
1.15
1.06-1.25

CHD
1.14
1.07-1.21

主な結果

65歳以下ではRRは 致死性CHDまたは 残存歯数10歯以下
1.44（1.2-1.7）に 歯数とCHDは関連 では1.21（1.14性なし
上昇する
1.36）

※略語

CHD; coronary heart disease

CVD
1.75
1.32-2.34

CHD
1.24
1.01-1.51

CVD
1.34
1.27-1.42

全身的な細菌感染を伴う歯周病の罹患とCHDに関連性あり

歯周病は独立した
危険因子またはリ
スクマーカーである

慢性の冠動脈疾患
より急性心筋梗塞
で歯周病との関連性が強い

CVD; cardiovascular disease— 113 —

Dietrich et al., 20137)
CVD
Reviewにつき値なし-

二次的な循環器疾患の発症と歯周病との関連性は未確認

2006

2002

2003

2005

2005
2005
2005

1993

2005
2008

BuhlinBuhlinBuhlinCabreraCoelhoCueto

DeStefano

Desvarieux
Dietrich

2005

Beck

Briggs

1999
1996

Arbes
Beck

2006

2007

AndriankajaBrarilli

2006

Andriankaja

2005

2003

Ajwani

Beck

2005

発行年

Abnet

著者

研究タイプ

— 114 —

cross sectional
CohortCohortCohortcase-control
case-control

case-control

cross sectionalcross sectional

case-control

case-control

cross sectionalcross sectionalcross sectional
Cohortcase-control

case-control

CohortCohort

表２：各レビュー論文の引用文献一覧

○

○

○

○
○

20042）

20031）○

et al.,

Khaderet al.,

Janket

○

○

○

○

○
○
○

○

○

○

○

○

○

20096）

et al.,

○

○

○

○

20085）

et al.,

○

○CIMT

○CIMT

○

○

20074）

et al.,○○○

20073）

et al.,

Bahekar Mustapha Humphrey Blaizot

○

○

○

○

20137）

et al.,

Dietrich指標

口腔の健康状態の

CPITN（地域歯周病指数)，CRP

3.8 （1.68-8.74）

残存歯数, PPD, 義歯の使用
1.46（1.15-1.85） 欠損歯数 10 歯以上
4.03（0.42-32.43） PPD, CAL
3.31（1.42-7.71） CAL3mm 以上の割合
G, P（軽度, 中等度,
1.25（1.06-1.48）
高度）
Pg/Aa
PPD, 歯槽骨欠損

質問紙による疾患頻1.70（1.08-2.69） 度や治療に関する調査

喫煙者 1.5（1.20-2.10),
Pg IgG
非喫煙者 1.4（1.00-1.90）
61
PPD6mm 以上（17.26-214.86）
3.06（1.02-9.17） PPD，BOP
自己申告による歯肉1.60（1.19-2.15） 出血, 歯の動揺, 歯周ポケット

PPD, CAL
平均 CAL3mm 以上,
PPD
1.38（0.75-2.54） CAL3mm 以上
1.49（1.07-2.15） PPD, 歯槽骨欠損
喫煙者 1.3（1.00-1.80)，
Pg IgG
非喫煙者 1.2（0.80-1.80)

2.24（1.6-3.13）-

3.77（1.46-9.74） CAL3mm 以上の割合

RR

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2010

2004
2003

2004

2006
1997
2004
2007
2006

2001

2000

2004

2002

1996

2009
2001
2007
1998
2002
2002
1995
1998
2004

1999

Elter
Frisk

GeertsGeismar
Genco
Grau
GotsmanHolmlundHowellHujoelHung

JanssonJoshipura

Jimenez
Katz
Latronico
LoescheLopez
Malthaner
MattilaMendezMontebugnoli

Morrison

発行年

Dorn

著者

表２の続き

— 115 —

retrospective Cohort

Cohortcross sectional
case-control
cross sectional
case-control
cross sectional
CohortCohortcase-control

CohortCohortCohortCohortCohortcase-control
Cohortcase-control
cross sectionalcross sectional

case-control

cross sectionalcross sectional

Cohort研究タイプ
20042）

20031）

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

et al.,

Khaderet al.,

Janket

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○
○

○

○

○
○

○

○

○

○

歯槽骨欠損 4mm 以上
歯牙欠損, 歯槽骨欠損
PPD, CAL
CAL5mm 以上
PDSI
自己申告による歯周1.01（0.86-1.15）
病の既往
1.14（0.96-1.36） 健常, G, P
♂1.36
（1.11-1.67),
自己申告による歯牙♀1.64の欠損（1.31-2.05）
欠損歯数, 歯槽骨欠1.5（1.04-2.14）
損, う蝕, プラーク
質問紙による主観的1.04（0.86-1.25）
評価, 残存歯数
根尖周囲Ｘ線スコア
5.14（1.37-19.28） PPD
5.85（1.03-33.12） 平均 CAL3.5mm 以上
4.6（1.32-16.0） 残存歯数, BOP
3.17（1.31-7.65） PPD, CAL
1.64（0.47-5.75） 平均 CAL3.5mm 以上
1.21（1.08-1.36） TDI, PGI
2.3（1.3-3.9）
根尖周囲Ｘ線スコア
4.61（1.00-23.20） CPSS
健常, 中等度歯周病,
2.15（1.25-3.72）
高度歯周病
2.0（0.77-5.08）
2.68（1.30-5.50）
1.03（1.01-1.04）
2.69（1.12-6.46）

PPD, BOP,PI, 分岐部病変, 動揺度

PPD, CEJ 測定
欠損歯数 16 歯以上

平均 CAL3mm 以上,
PPD

指標

口腔の健康状態の○喫煙者 1.0（0.9-1.2),
非喫煙者 1.4（1.1-1.9）
1.5（1.11-2.02）
2.70（1.49-4.87）

RR

6.5（1.82-23.24）○

20137）

et al.,○

20096）

et al.,○○

20085）

et al.,○○

20074）

et al.,

Dietrich○20073）

et al.,

Bahekar Mustapha Humphrey Blaizot

3. 4）循環器疾患（心臓血管疾患，脳血管疾患）

— 116 —

2003

2003

1999
2000
2011

Taniguchi

Tuominen

Wu
Wu
Xu

○

○

○

OPGI; orthopantomography index
P; periodontitis
PDSI; periodontal severity index

CHD; coｒonary heart disease

CIMT; carotid intima-media thickness

CPSS; clinical periodontal sum score

TDI; total dental index

RR; relative risk

PPD; probing pocket depth

G；gingivitis

Pg; Porphynomonas gingivalis

○

○
○
○

3.2（1.2-9.0）
CAL3mm 以上
1.50（0.95-2.50） Pg/Aa 複合 IgGPg IgA, Pg IgGPg IgA, Pg IgG
2.43（1.73-3.10） Pg/Aa 複合 IgG
4.5（1.30-15.60） PPD
7.67（1.13-51.92） PPD
14.1（5.8-34.4） 歯槽骨欠損 40%以上
CAL6mm 以上の歯数
総歯周病原菌, 歯肉縁1.67（108-2.58） 上バイオフィルム, 歯周治療の必要性Pg IgGう蝕, PI, 残存歯数,
義歯の使用
1.17（1.04-1.31） 健常, G, P, 無歯顎1.66（1.15-2.39） 健常, G, P, 無歯顎PPD, CAL

PPD3mm 以上の区画数

指標

口腔の健康状態の○RR

2.04（1.23-3.38）

20137）

et al.,○

20096）

et al.,

CEJ; cement enamel junction○

20085）

et al.,

PI; plaque index

○CIMT

○
○
○
○CIMT

20074）

et al.,

Dietrich

CVD; cardiovascular disease○○20073）

et al.,

Bahekar Mustapha Humphrey Blaizot

CAL; clinical attachment loss○

20042）

20031）○

et al.,

et al.,

Khader

CRP; C-reactive protein

CohortCohortCohortCohortcross sectional

case-control

case-control
cross sectional
CohortCohortcross sectional
case-control
case-control
case-control
case-control

cross sectional

研究タイプ

JanketAa; Actinobacillus actinomycetemcomitans

※略語

2006

2007
2003
2004
2005
2005
2007
2004
2003
2008

Nonnemacher
Pussinen
Pussinen
Pussinen
PussinenRech
RenvertRutger
Sim

Spahr

2003

発行年

Nicolosi

著者

表２の続き

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 4）循環器疾患（心臓血管疾患，脳血管疾患）の発症との関係を系統的レビューにて考察している．

循環器疾患の予防または再発抑制といった新たな研究

12 の研究が引用されており，11 の研究で関連性が認が求められる．

められたが，その関連性は若年者で強く，65 歳以上の者では冠動脈疾患の発生との関連性はなかったとし【利益相反】ている．また，既に循環器疾患を発症している患者に

本論文には利益相反に相当する事項はない．

おける，二次的な循環器疾患の発症と歯周病との関連性についての研究が少ないため，更なる疫学的研究が【引用文献】

必要であるとしている．

1. Janket SJ, Baird AE, Chuang SK, Jones JA.
Meta-analysis of periodontal disease and riskof coronary heart disease and stroke. Oral

【考察】

Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod

2000 年以降の口腔の健康状態と循環器疾患に関す2003 May; 95(5): 559-569.

る論文を検索した．この両者に影響を及ぼすと思われるすべての交絡因子を除外した研究計画を立てること

2. Khader YS, Albashaireh ZS, Alomari MA.

は極めて困難であると考える．しかし，これまでに報Periodontal diseases and the risk of coronary

告されている結果から得られた歯周病と循環器疾患のheart and cerebrovascular diseases: a meta-

関連性はほぼコンセンサスの得られた結果ではないか

analysis. J Periodontol 2004 Aug; 75(8): 1046-と考察される．ただし，歯周病の治療による循環器疾

1053.

患の発症リスクの減少や血清抗体価の減少などに関す

3. Bahekar AA, Singh S, Saha S, Molnar J, Arora

る報告は少ないため，これらの因果関係は明確ではな

R. The prevalence and incidence of coronary

い．また，既に循環器疾患を発症している患者におけheart disease is significantly increased in

る，二次的な循環器疾患の発症と歯周病との関連性に

periodontitis: a meta-analysis. Am Heart J

ついての研究も少ないため，循環器疾患の再発に及ぼ2007 Nov; 154(5): 830-837.

す影響が十分に明らかにされているとは言い難い．更4. Mustapha IZ, Debrey S, Oladubu M, Ugarteに，欠損歯数や残存歯数と循環器疾患の関連性を示す

R. Markers of systemic bacterial exposure in

研究結果が散見されるものの，義歯の使用や機能歯数

periodontal disease and cardiovascular disease

を口腔の健康状態の指標としている研究は非常に少な

risk: a systematic review and meta-analysis. J

く，口腔内の状態の正確な把握も必要ではないかと思

Periodontol 2007 Dec; 78(12): 2289-2302.

われた．歯周病を有する者の循環器疾患に対する相対

5. Humphrey LL, Fu R, Buckley DI, Freeman M,

危険度は対象を 65 歳以下に限った場合に上昇するこHelfand M. Periodontal disease and coronaryとや，急性心筋梗塞の方が慢性の冠動脈疾患よりも歯

heart disease incidence: a systematic review

周病との関連性が強いこと，全身的な細菌感染を伴うand meta-analysis. J Gen Intern Med 2008

歯周病の罹患は冠動脈疾患のリスクを高めるといった

Dec; 23(12): 2079-2086.

新たな知見も得られており，今後の研究ではこれらの

6. B l a i z o t A , V e r g n e s J N , N u w w a r e h S ,問題についても検討のうえ，よく計画された追跡研究

Amar J, Sixou M. Periodontal diseases andや介入研究を行う必要があると思われた．

cardiovascular events: meta-analysis ofobservational studies. Int Dent J 2009 Aug;59(4): 197-209.

【結論】
本論文では口腔の健康状態と循環器疾患との関連性

7. Dietrich T, Sharma P, Walter C, Weston P,

について現在までの研究を検討した．その結果，歯周Beck J. The epidemiological evidence behind病と循環器疾患の関連性を認める報告が多いものの，

the association between periodontitis and

現状では因果関係は明確ではないことが分かった．今

incident atherosclerotic cardiovascular disease.

後は，歯周病以外の指標を用いての口腔の健康状態とJ Periodontol 2013 Apr; 84(4 Suppl): S70-84.

循環器疾患との関連性の検討や，歯周病の治療による— 117 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）

5）メタボリックシンドローム（肥満，
脂質異常症，
高血圧，
糖尿病）
嶋﨑 義浩
愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

ルチプルリスクファクター症候群などと呼ばれてき【抄録】
成人における生活習慣病の増加は重大な健康問題とた．メタボリックシンドロームの診断基準としては，なっており，メタボリックシンドロームは糖尿病や動1998年に世界保健機構（WHO）の診断基準が示され，

脈硬化性疾患などの生活習慣病のリスクを高めること

2001 年 に 米 国 の National Cholesterol Educationが知られている．

Program Adult Treatment Panel Ⅲ（NCEP-ATP

近年，メタボリックシンドロームと歯周病をはじめⅢ）が，2005 年には国際糖尿病連合（Internationalとする口腔保健との関連が報告されている．そこで本Diabetes Federation：IDF）の基準が作られた．また，稿では，両者の関連を示す論文を検索し，相互の関連

2005 年には，日本の 8 学会が合同で日本におけるメ性について検討を行った．

タボリックシンドロームの診断基準を発表した．

メタボリックシンドロームと口腔保健との関連につ歯周病は，様々な要因の影響を受ける多因子性疾患

いての研究は，様々な国の報告が見られるが，日本でであるが，メタボリックシンドロームの中心的な存在の研究が比較的多く認められた．メタボリックシンドである肥満は，歯周病との関連が今日まで数多く報告

ロームの者では歯周病のリスクが高く，また歯周病のされている 1．また，歯周病は糖尿病の 6 番目の合併者にメタボリックシンドロームが多い結果が示されて症であると言われ 2，現在では歯周病と糖尿病には双いるが，多くは横断研究によるものであった．

方向的な関連があると言われている 3, 4．また，高血メタボリックシンドロームと口腔保健は，関連の方圧や脂質異常症も同様に歯周病との関連が示されてい向性やメカニズムに不明な点が多いため，両者の関連

る 5, 6．このような背景から，メタボリックシンドローの解明には更に研究を積み重ねていく必要がある．

ムと歯周病の関連についての研究結果が数多く報告されている．
そこで本稿では，メタボリックシンドロームと歯周【緒言】
肥満は成人の生活習慣病において重要な役割を果た病を中心とした口腔保健との関連を示す論文を検索すしており，わが国でも男性の肥満者は増加傾向にある．

ることで，現時点までに明らかにされていることにつ

特に内臓脂肪型の肥満は，インスリン抵抗性とともにいて考察する．

高血糖，高血圧，脂質異常との関連が強く，それらを併せ持つメタボリックシンドロームの者が多く見られ

【目的】

る．

本稿の目的は，生活習慣病との関連が深いメタボ

肥満，高血糖，高血圧，脂質異常は，それぞれ単独

リックシンドロームと歯周病をはじめとする口腔保健

でも脳卒中や心筋梗塞などの動脈硬化性疾患のリスクとの関連についての論文を検索することで，両者の関を高めるが，それらを併せ持つ状態ではそのリスクは連性について検討を行うことである．

更に増加すると言われている．そのため，肥満及びイ
ンスリン抵抗性をもとに，高血糖，高血圧，脂質異常【方法】

を併せ持つ状態は，シンドロームＸ，死の四重奏，イ

本稿では，PubMed を用いて論文の検索を行い，ンスリン抵抗性症候群，内臓脂肪症候群，またはマ2014 年 7 月時点で確認できた論文について引用した．

— 118 —

3. 5）メタボリックシンドローム（肥満，脂質異常症，高血圧，糖尿病）

検索の際は，複数のキーワードを組み合わせ，原則とムの陽性項目を多く持つ者ほど歯周病のリスクが高して人を対象とした英語で書かれた論文を検索した．

い結果であった 7．他の研究においても，メタボリッ

メタボリックシンドロームと歯周病の関連について

クシンドロームの陽性項目が多い者は歯周病の者が「metabolic syndrome」 と「periodontal disease」

多いことが示されている 8-13．また，メタボリック

をキーワードとして論文検索したところ，102 編がシンドロームの者はそうでない者に比べて歯周病の抽出された．また，論文の種類を総説またはシステマ

リスクが高いことや 14-17，歯周病との関わりが深い

ティックレビューに限定して検索を行ったところ，総Porphyromonas gingivalis の血清抗体価が高いこと

説は 29 編，システマティックレビューは 9 編が抽出が示されている 18．

された．メタボリックシンドロームと歯の喪失との関一方，歯周状態の良くない者はメタボリックシンド

連について「metabolic syndrome」と「tooth loss」

ロームのリスクが高いことが示されている 19-25．メタで検索すると 15 編が抽出された．それぞれの論文内

ボリックシンドロームの有無による症例対照研究は，容を確認し，メタボリックシンドロームと口腔保健と歯周病の者はメタボリックシンドロームのリスクが高の関連を示している論文を取り上げて検討を行った．

いことを示している 26, 27．また，メタボリックシン
ドロームと歯周状態との関連は認めないが，インスリン抵抗性の指標である HOMA index が高い者の歯周【結果】
メタボリックシンドロームと口腔保健との関連についての論文を検索した結果を表 1 に示す．

炎のリスクが高いことを示す研究や 28，メタボリック
シンドロームの者はプラーク指数が高い結果を示す研

26 編 の 論 文 の う ち， 横 断 研 究 は 22 編， 症 例 対照 研 究 は 2 編， コ ホ ー ト 研 究 は 2 編 で あ っ た． 研

究も見受けられる 29．また，メタボリックシンドロー
ムの者では歯が少ないことが示されている 30．

究が行われた場所としては，日本での調査が最も多

メタボリックシンドロームと口腔保健との縦断的な

い 9 編，米国が 6 編，韓国が 4 編，台湾が 2 編，ス

関連を示す研究は限られている．日本の職域成人を対ウェーデン，ヨルダン，中国，フィンランド，フラ象としたコホート研究は，ベースライン時にメタボ

ンスが各 1 編であった．メタボリックシンドローム

リックシンドロームの陽性項目を持たない者のうち深の診断基準としては，肥満の基準はそれぞれの調査

い PD 保有者は，4 年後にメタボリックシンドロームので異なるが，NCEP-ATP Ⅲの基準をもとにしたもの

項目が陽性になるリスクが高い結果を示している 31．

が最も多い 14 編，日本の診断基準を用いたものは 3

また，歯磨き回数とメタボリックシンドロームとの関編，American Heart Association/National Heart,

連を調べた縦断研究において，歯磨き回数の多い者はLung, and Blood Institute Scientific Statement

メタボリックシンドローム発現リスクが低い結果で（AHA/NHLBI） が 3 編，IDF が 1 編，European

あった 32．

Group for the Study of Insulin Resistance（EGIR）

メタボリックシンドロームと歯周病との関連についが 1 編，また診断基準を統合して用いているものがては，いくつもの総説が報告されている 33-45．18 の

4 編であった．口腔保健の指標として，歯周状態の評

研究データを用いたメタ解析の結果は，メタボリック

価 基 準 は，Community Periodontal Index（CPI）

シンドロームの者の歯周炎に対するオッズ比は 1.71

をもとに 4 mm 以上の歯周ポケット（PD）の有無，（95% 信頼区間：1.42 – 2.03）であり，両者に有意PD・臨床的アタッチメントロス（CAL）を別々に評な関連があることを示している 42．

価したもの，PD と CAL を組み合わせた基準，歯周病の有無の自己申告，歯槽骨吸収の程度，プロービン【考察】

グ時の出血（BOP），プラーク指数，歯周病原細菌の

メタボリックシンドロームにおいて中心的な役割を

血清抗体価など様々である．また，歯の喪失や歯磨き果たしている肥満は，糖尿病や動脈硬化性疾患の重要回数とメタボリックシンドロームとの関連を調べたもなリスク因子である．また多くの研究は，肥満が歯周のも見受けられた．

病とも関連していることを報告しており 1, 46-50，特に著者らの研究では，日本人女性において NCEP-

内臓脂肪型肥満が歯周炎と強く関連していることがATP Ⅲの診断基準を用いたメタボリックシンドロー

示されている 46, 51．また，肥満者の歯周病進行リス— 119 —

調査地

2008

2009

2009

2009

Khader et al.

Li et al.

Morita et al.

Kushiyama— 120 —

60, 70 歳

男女, 1,023 人,

20～56 歳男女, 1,046 人,

18～84 歳

歯周病検診

日本

職域健診

韓国

Shiwha-Banwol

歳），女 78 人（平均BLSA

et al.

NHANES III≥20 歳

男女, 7,431 人,

米国

Andriankaja

2010

男女, 2,050 人,

60.0 歳）男 112 人（平均 56.7

米国

Health Study

30～64 歳

2010

Timonen

男女, 1,070 人, 40, 50,

日本

無作為抽出標本2010

Nesbitt et al.

60 歳

職域健診

Environmental

男女, 2,478 人, 24～

日本歳

健康 183 人, 37～78

MS 152 人, 37～78 歳

フィンランド2010

Han et al.

MetS 78 人, ≥25 歳

ヨルダン

中国

≥17 歳

健康 78 人, ≥25 歳

男女, 13,994 人,

NHANES III

et al.

2010

Morita et al.

et al.

2008

2007

D’Aiuto et al.

et al.

米国

男女, 1,016 人, 70 歳

スウェーデン

Holmlund2007

40～79 歳

Shimazaki

女性, 584 人,

対象, 人数, 年齢

久山町研究

調査対象

日本

報告年

et al.

著者

横断

横断

横断

横断

4年

コホート

横断

横断

症例対照

横断

横断

横断

横断

デザイン

研究

NCEP-ATP Ⅲ

EGIR

陽性項目 ≥2

NCEP-ATP Ⅲ

女 ≥85 cm

腹囲：男 ≥90 cm

統合した分類肥満：BMI ≥25

日本の基準

肥満：BMI ≥25

NCEP-ATP Ⅲ

肥満：BMI ≥25

日本の基準

女 ≥80 cm

腹囲：男 ≥90 cm

IDF

NCEP-ATP Ⅲ

NCEP-ATP Ⅲ

NCEP-ATP Ⅲ

NCEP-ATP Ⅲ

診断基準

MetS の表１：メタボリックシンドローム（MetS）と口腔保健との関連を示す研究報告
表１：メタボリックシンドローム（MetS）と口腔保健との関連を示す研究報告

患の家族歴, 喫煙

年齢, 民族性, 教育年数, 心疾酒

数, 歯磨き回数, 歯科受診, 飲

年齢, 性別, 教育, プラーク指年齢, 性別, 民族性, 喫煙

歯磨き回数, 身体活動

年齢, 性別, 収入, 喫煙, 飲酒,

健康体重

年齢, 性別, 喫煙, 運動, 間食,

年齢, 性別, 喫煙

年齢, 性別, 喫煙

年齢, 性別, 喫煙

歯磨き回数, プラーク指数

年齢, 性別, 教育, 収入, 喫煙,

民族性, 全身状態

年齢, 性別, 教育年数, 貧困率,

喫煙, 教育, 身長, 白血球数

レステロール

年齢, 喫煙, 脂質低下薬, 総コ

調整因子

MetS 陽性項目≥3→平均 PD ≥2.5 mm のオッズ比 4.7（2.0-11.2）

MetS 陽性項目 2→平均 PD ≥2.5 mm のオッズ比 5.6（2.2-14.4）

女性（男性では有意な関連なし）：

MetS の者 → PD ≥4 mm のオッズ比 1.19 （1.01-1.42）

中等度以上の歯槽骨吸収 → MetS のオッズ比 2.61 （1.1-6.1）

MetS 陽性項目≥4 → PD ≥4 mm のオッズ比 2.20 （1.28-3.78）

MetS 陽性項目 3 → PD ≥4 mm のオッズ比 1.53 （1.05-2.23）

PD ≥4 mm → MetS 陽性項目 ≥1 増加のオッズ比 1.6 （1.1-2.2）

MetS 陽性項目≥4 → PD ≥4 mm のオッズ比 2.34 （1.08-5.08）

MetS 陽性項目 3 → PD ≥4 mm のオッズ比 2.13 （1.22-3.70）

MetS 陽性項目≥3 → PD ≥4 mm のオッズ比 2.4 （1.7-2.7）

CAL↑, PD↑, プラーク指数↑ → MetS のオッズ比↑MetS 項目陽性の者 → 歯周炎の重症度, 広がり↑2.31（1.13-4.73）≥45 歳の非喫煙者：重度歯周炎 → MetS のオッズ比MetS の者 → 歯数が少ない

平均 CAL ≥3 mm のオッズ比 3.3（1.2-8.8）

MetS 陽性項目≥3 → 平均 PD ≥2 mm のオッズ比 4.7（2.4-9.7）,

主な結果

文献

11

15

20

10

31

9

14

26

8

19

30

7

番号

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

調査地

研究

MetS の20～60 歳Environmental— 121 —

縦断 685 人

男女, 6,421 人,

34～77 歳男女, 283 人,

26～87 歳男女, 2,370 人,

40～70 歳男女, 33,740 人

日本

職域健診

米国

2 型糖尿病患者

日本

久山町研究

台湾

2012

2013

2013

2013

Fukui et al.

Sora et al.

Furuta et al.

Tu et al.

健診受診者

3年

横断 925 人

横断

横断

横断

横断

コホート

男女,

仙台卸商研究

横断

症例対照

日本

2012

健康 166 人,

Shiwha-Banwol

Health Study

MetS 167 人,

韓国

横断

et al.

Kobayashi

2012

男女, 7,178 人, ≥19 歳
女 ≥85 cm

BMI：≥27

女 ≥85 cm

腹囲：男 ≥90 cm

NCEP-ATP Ⅲ

女 ≥80 cm

腹囲：男 ≥90 cm

統合した分類NCEP-ATP Ⅲ

肥満：BMI ≥25

NCEP-ATP Ⅲ

女 ≥80 cm

腹囲：男 ≥90 cm

AHA/NHLBI

女 ≥85 cm

腹囲：男 ≥90 cm

年齢, 職業, 喫煙

現在歯数

年齢, 喫煙, 飲酒, 歯磨き回数,

数, HbA1c, CRP

年齢, 性別, 喫煙, BMI, 現在歯き回数, CRP, 現在歯数

年齢, 性別, 喫煙, 飲酒, 歯磨

身体活動, 摂取カロリー

摂取, 教育, 職業, 抑鬱症状,

年齢, 性別, 喫煙, 飲酒, 朝食

尿病

入, 喫煙, 飲酒, 身体活動, 糖（マッチング：年齢, 性別）, 収

処置う蝕, DMFT, 現在歯数期の背景, フロスの使用, 歯間ブラシの使用, 飲酒, 喫煙, 未

腹囲：男 ≥90 cm

統合した分類

年齢, 性別, 収入, 教育, 小児

女 ≥80 cm
NCEP-ATP Ⅲ

アルブミン, 喫煙, 教育

Han et al.

KNHANES韓国

腹囲：男 ≥90 cm

NCEP-ATP Ⅲ

2011

横断

Kwon et al.

男女, 253 人, >18 歳
年齢, 性別, 高感度 CRP, 血清

血液透析患者

台湾

年齢, 性別, 収入, 喫煙, 心理

飲酒, CRP, プラーク指数

年齢, 性別, 教育年数, 喫煙,

調整因子

2011

AHA/NHLBIHOMA index

NCEP-ATP Ⅲ

診断基準

Chen et al.

横断

横断

デザイン

社会的ストレス

男女, 672 人, ≥25 歳

35～74 歳男女, 255 人,

対象, 人数, 年齢

WAHS

米国

surveyMONA LISA

フランス

調査対象

et al.

Bensley

2011

2010

Benguigui

et al.

報告年

著者

表１の続き

男性：歯肉炎, 歯周炎と MetS には有意な関連なし

1.42（1.30-1.56）, 1.52 （1.41-1.63）

女性：歯肉炎, 歯周炎 → MetS のオッズ比

平均 PD ≥3.5 mm のオッズ比 3.60（1.03-12.61）

女性：平均 PD ≥3.0 mm のオッズ比 3.06（1.42-6.59）

平均 PD ≥2.5 mm のオッズ比 1.86（1.17-2.97）

男性：平均 PD ≥2.0 mm のオッズ比 1.64（1.02-2.64）

MetS 陽性項目≥3 →MetS の者 → CAL ≥6 mm の部位数の率比 2.77 （1.11-6.93）

PD・CAL ともに ≥6 mm → MetS のオッズ比 1.35（1.03-1.77）

PD・CAL ともに 4-5 mm → MetS のオッズ比 1.25（1.03-1.52）

歯磨き回数≥3 回/日 → MetS のオッズ比 0.43（1.19-0.97）

歯磨き回数 2 回/日 → MetS のオッズ比 0.8（0.49-1.31）

歯磨き回数 1 回/日に対してPD ≥4 mm → MetS のオッズ比 1.76 （1.06-2.93）

PD ≥4 mm → MetS のオッズ比 1.55 （1.32-1.83）

中等度以上の歯周炎 → MetS のオッズ比 2.736 （1.293-5.790）

自己申告の重度歯周炎 → MetS の相対リスク 1.5 （1.2-2.1）

HOMA index↑ → 重度歯周炎↑

MetS と歯周炎には有意な関連なし

主な結果

25

12

16

24

32

27

23

22

21

28

番号

文献

3. 5）メタボリックシンドローム（肥満，脂質異常症，高血圧，糖尿病）

2014

調査地

研究

MetS の受診, 歯磨き回数, 運動習慣,

性別, 収入, 教育, 喫煙, 歯科

年齢

調整因子

ディー

新潟高齢者スタ日本

Study

OsteoPerio

男女, 216 人, 79 歳

50～79 歳横断
女 ≥80 cm

腹囲：男 ≥90 cm

NCEP-ATP Ⅲ
受診, 歯磨き回数

性別, 収入, 教育, 喫煙, 歯科量

歯科受診, 身体活動, 脂肪摂取疾患の既往, 歯磨き回数, 定期

摂取エネルギー, 摂取食品
AHA/NHLBI

HbA1c：≥6.0%

日本の基準>240 mg/dl

コレステロール：

FPG：>126 mg/dl,>140/>90 mmHg,

SBP/DBP：

BMI：≥25,

診断基準

年齢, 喫煙, ホルモン療法, 心

横断

横断

横断

デザイン

米国

閉経後女性, 657 人,

男女, 234 人, 80 歳

男女, 399 人, ≥60 歳

対象, 人数, 年齢

ディー

新潟高齢者スタ

日本

地域住民

韓国

調査対象

MetS の者 → 高い Pg 血清抗体価のオッズ比 2.91 （1.24-6.85）

1.47 （1.00-2.16）

MetS 陽性の者 → プラーク指数 ≥50%のオッズ比MetS と歯槽骨吸収, 重度歯周炎, 歯肉出血には有意な関連なし

MetS の者 → 歯周炎（3 段階）のオッズ比 2.10 （1.03-4.28）

MetS 陽性項目≥2 → PD ≥4 mm のオッズ比 10.54（4.98-22.29）

MetS 陽性項目 1 → PD ≥4 mm のオッズ比 3.82 （1.87-7.79）

主な結果

18

29

17

13

番号

文献

— 122 —

Statement, CRP：C-reactive protein

EGIR：European Group for the Study of Insulin Resistance, HOMA：homeostasis model assessment, AHA/NHLBI：American Heart Association/National Heart, Lung, and Blood Institute Scientific

NCEP ATP Ⅲ：National Cholesterol Education Program Adult Treatment Panel Ⅲ, PD：pocket depth, CAL：clinical attachment loss, IDF：International Diabetes Federation, BMI：body mass index,

et al.

Iwasaki

et al.

LaMonte

2014

2014

Minagawa

et al.

2014

報告年

Lee et al.

筆頭著者

表１の続き

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 5）メタボリックシンドローム（肥満，脂質異常症，高血圧，糖尿病）

クが高いことを示す縦断研究は 47, 49, 50，肥満が歯周

酸化ストレスによって起こる可能性が示されている 58．

状態に影響を及ぼす可能性を示唆している．しかし，一方，2 型糖尿病を持つ歯周炎患者に対する歯周治療

肥満と歯周病の関係についてのシステマティックレ

は，血糖値や HbA1c の減少など代謝調節の改善に有ビュー及びメタ解析を行った報告は，肥満と歯周病の効であった 59．アディポネクチンは，2 型糖尿病の特関連は多くの研究によって示されているが，メカニズ

徴の一つであるインスリン抵抗性を改善することで血ムや因果関係の根拠が乏しいことを指摘していること

糖を低下させ，また脂質代謝異常も改善すると言われから 1，両者の関連の解明には更なる研究の蓄積が必ているが，2 型糖尿病患者に対する歯周治療により，要である．

歯周状態の改善だけでなく HbA1c の低下や血清中の脂肪組織からは，生理活性物質としてアディポネク

アディポネクチンの増加が起きている 60-62．これらのチンやレプチン，ヒト腫瘍壊死因子 - α（TNF- α）

ことから，糖代謝異常がある者やメタボリックシンドなど様々なアディポサイトカインが分泌されており，

ロームの者に対して抗炎症的な歯周治療を行うことに肥満やメタボリックシンドロームに伴うアディポサイ

よって糖尿病リスクを軽減できるかもしれない．

トカインの産生異常は，インスリン抵抗性や動脈硬化

高中性脂肪や低 HDL コレステロールの者の歯周炎をひき起こす 52．肥満による血中の TNF- αの上昇

リスクが高いことや 63，症例対照研究により歯周炎のは，歯周組織の炎症を促進することで歯周病の誘因と者の HDL コレステロールは低く LDL コレステロー

なり，歯周組織の炎症によって産生された TNF- αは

ルは高いことが示されている 64．歯周病の者の中性脂インスリン抵抗性を誘導し血糖の代謝調節に対して負肪が高いことは，歯周病原細菌の内毒素（LPS）の影に働くと言われている 53．肥満者の血清中レプチン濃響が示唆されているが 65，歯周病原細菌の LPS によ

度は痩せている者よりも高く 54，歯周病がある者は歯り肥満ラットに歯周炎を起こす動物実験では，血中コ

肉溝液中のレプチンが低く，血清中レプチンは高いこ

レステロールを低下させるスタチンを投与することでとが示されている 55．また，歯周炎の者の血清中レプ

歯槽骨の吸収を抑制し，LPS によって起こる歯周組織

チン濃度は interleukin-6（IL-6）や C 反応性タンパの白血球浸潤や破骨細胞形成を抑制していた 66．また，ク（CRP）と相関しており，歯周病の治療を行うこと

メタボリックシンドロームと歯周病を併せ持つ者に歯で血清中のレプチン，IL-6，CRP が減少していたこ

周治療を行うことにより，血清 CRP 値や白血球数がとから 56，メタボリックシンドロームと歯周病との関低下し，中性脂肪の低下及び HDL コレステロールの連にはアディポサイトカインが仲介役として働いてい上昇が確認されている 67．脂質異常症に対する治療にることが考えられる．

加えて歯周治療を行うことは，歯周健康状態の維持及糖尿病と歯周病には双方向的な関係があると言われている 3, 4．メタボリックシンドロームの診断基準に

びメタボリックシンドロームの改善にも役立つと考えられる．

は高血糖が含まれているが，2 型糖尿病の者において高血圧と歯周病との関連については，歯周炎の者はNCEP-ATP Ⅲの診断基準の血糖値以外の 4 項目のう高血圧のリスクが高いことが示されている 68, 69．まち 2 つ以上持つ者は，歯周炎リスクが高いことが示さた，歯肉縁下プラークの細菌分布を調べた研究は，歯れている 16．また，歯周炎が広範な者ほど 5 年間の周病原細菌を多く持つ者ほど血圧が高く，高血圧症のHbA1c の増加量が大きく，特に CPR 値の高い者にリスクが高い結果を示している 70．一方，歯周炎を伴その傾向が顕著であることが示されている 57．この結う難治性高血圧症患者に対する歯周治療によって，血果は，歯周病による慢性的な炎症が糖代謝異常を誘発圧の低下だけではなく，炎症や高血圧との関連が深い

し，その結果として糖尿病に繋がる可能性を示唆してCRP や IL-6，フィブリノゲン，左室肥大，動脈壁のいる．メタボリックシンドロームと歯周病が関連して硬化を示す値が減少していることから 71，歯周治療はいるメカニズムとして，酸素フリーラジカルの形成，高血圧患者の心血管リスクを低下させることが期待で

酸化ストレス，脂質過酸化生成物，糖化最終産物が重きる．

要な役割を果たしていることが指摘されており 35, 36，

メタボリックシンドロームと歯周病の関連について

糖尿病モデルマウスを用いた研究においても，糖尿病

は，女性における関連が強い結果を示す研究報告が複の合併症として起こる歯槽骨吸収は歯周局所で生じる数見られるが 7, 11, 12, 25，女性よりも男性における関— 123 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

連が強い報告も存在する 14．また，閉経後の女性を対【結論】象とした研究では，メタボリックシンドロームと歯周本稿で示した多くの研究結果が示すように，メタボ

状態の指標に有意な関連は認められていない 29．肥満

リックシンドロームと歯周病を中心とする口腔保健とと歯周病との関連は女性において強いことを示す結果の間には何らかの関連性があるということは間違いながある一方で 47, 72，男性の肥満が歯周病の進行リス

いものと思われる．しかし，両者の関連の方向性や因クを高めることも示されている 50．肥満やメタボリッ

果関係を示す根拠としては未だ不十分である．そのた

クシンドロームと歯周病との関連における性差は，必め，メタボリックシンドロームと口腔保健との関連をずしも一貫したものではないようである．原因として，明らかにしていくためには，今後も数多くの研究を積肥満やメタボリックシンドロームの診断基準や口腔保み重ねていく必要がある．また，人を対象とする観察

健の評価指標の違い，また対象集団の年齢や属性，民的な疫学研究だけではなく，関連のメカニズムを解明

族的な違いの影響が考えられる．よって，関連の性差するための基礎的な研究や臨床的な介入研究を行うこの理由を明らかにするためには，更に多くの研究が必とで，両者の関連を更に明確なものにできると考えら要である．いずれにしても，肥満やメタボリックシ

れる．

ンドロームと口腔保健との関連を検討する際は，男女別々に検討するのが望ましいのかもしれない．

【利益相反】

歯周病は，糖尿病や心疾患，がんなどの全身的な疾本論文には利益相反に相当する事項はない．

患と共通するリスク因子の影響を受けていることから，歯科医療施設における保健指導の際には，口腔及【引用文献】

び全身の健康管理のために禁煙指導や糖質摂取制限，

1. Chaffee BW, Weston SJ. Association between

体重管理に関する保健指導を行うことが推奨されていchronic periodontal disease and obesity: aる 73．同様に，歯周病とメタボリックシンドロームに

systematic review and meta-analysis. Journalも共通する生活習慣やリスク因子が関わっていると考of periodontology 2010; 81: 1708-1724.

えられる．歯磨き回数が多い者にメタボリックシンド

2. Loe H. Periodontal disease. The sixth

ローム発現リスクが有意に低く32，また口腔清掃習慣complication of diabetes mellitus. Diabetesの乏しい者では心疾患発現リスクが高いことも示され

care 1993; 16: 329-334.

ている 74．これらの結果は，口腔衛生習慣が健康への

3. Taylor GW. Bidirectional interrelationships

関心の高さを反映するバロメーターであることを示し

between diabetes and periodontal diseases:ているのかもしれない．

an epidemiologic perspective. Annals of
periodontology / the American Academy of

わが国では，生活習慣病の兆候を早期に発見するこ

Periodontology 2001; 6: 99-112.

とにより，その発症及び重症化や合併症を予防する目
的で，2008 年より全ての医療保険者に対してメタボ

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リックシンドロームを検出する特定健康診断・特定保A two-way street. Journal of the American

健指導の実施が義務づけられた．しかし，特定健診のDental Association (1939) 2006; 137 Suppl:

項目に歯科に関する項目は含まれていない．成人にお26s-31s.

ける歯科健診は，節目年齢を対象に行われている歯周5. Tsioufis C, Kasiakogias A, Thomopoulos

病検診があるが，その受診率は極めて低い．メタボリッ

C, Stefanadis C. Periodontitis and blood

クシンドロームと歯周病の疫学的な関連が多くの研究

pressure: the concept of dental hypertension.

により示されており，また歯周病の治療は代謝異常をAtherosclerosis 2011; 219: 1-9.

持つ者の健康状態を改善できる可能性が示唆されてい

6. Cutler CW, Iacopino AM. Periodontal

る．そのため，特定健診に限らず，成人集団に対して

disease: links with serum lipid/ triglyceride

自らの口腔の状態を確認できる機会を設け，口腔疾患

levels? Review and new data. Journal of theに対する予防や早期の対応を行うことは，生活習慣病

International Academy of Periodontologyの抑制にとっても有効であると思われる．

2003; 5: 47-51.
— 124 —

3. 5）メタボリックシンドローム（肥満，脂質異常症，高血圧，糖尿病）

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

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cardiovascular disease: results from Scottish

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2010; 340: c2451.

— 128 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

3. 口腔保健と生活習慣病，
非感染性疾患（NCDs，
非伝染性疾患）

6）NCDs のリスクファクター（喫煙，
過度の飲酒，
運動不足，
食習慣）
と口腔保健
嶋﨑 義浩
愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座二次）」を推進している．その中心的な目標として，【抄録】
喫煙，過度の飲酒，運動不足や不健康な食事などの健康寿命の延伸と健康格差の縮小が掲げられている．
歯・口腔の健康については，健康日本 21（第二次）

生活習慣は，生活習慣病と深く関わっている．
一方，それらの生活習慣は，口腔保健との関わりもの基本的な方向の中に，栄養・食生活，身体活動・運深く，様々な研究が行われている．そこで本稿では，

動，休養，飲酒，喫煙と並んで生活習慣及び社会環境

生活習慣病のリスク因子と口腔保健との関連についての改善目標として取り上げられている．
口腔疾患のうち，う蝕や歯周病はそれぞれ特有の口の論文を検索し，生活習慣が口腔保健に及ぼす影響に腔細菌が関与している疾患であることから非感染性疾

ついて検討を試みた．
歯周病をはじめとする口腔保健状態は，喫煙，飲酒，患という定義からは外れるが，NCDs のリスク因子

運動，食生活のそれぞれと関連性が認められた．特に，である喫煙，飲酒，運動，食生活は口腔疾患にとって喫煙が歯周健康状態に及ぼす影響は明らかであった．

も関わりが深い．特に，多くの生活習慣病と同じく成多量の飲酒は歯周状態に影響することが示唆されてい人期以降に増加する歯周病は，有病率が高く，NCDs

たが，研究によって異なる傾向を示すものも見られた．

のリスク因子とも関連する多因子性疾患であると言わ運動習慣のある者や健康に良いと言われる食品・栄養

れている．
そこで，NCDs のリスク因子である喫煙，飲酒，運動，素を摂取する者の歯周健康状態は良好な傾向にあっ食生活と歯周病を中心とした口腔保健との関連についた．
生活習慣の改善は，全身の健康だけではなく口腔の健康にとっても良い影響を及ぼすと考えられるが，喫て，これまでに報告されている論文を検索して考察す
る．

煙以外の生活習慣を口腔保健指導に取り入れていくた
めには，更なるエビデンスの蓄積が必要である．

【目的】
本稿の目的は，生活習慣病のリスク因子である喫煙，飲酒，運動，及び食生活と口腔保健との関連について【緒言】
世界保健機構（WHO）は，喫煙，不健康な食事，
運動不足，過度の飲酒などの共通した生活習慣が疾の論文を検索し，生活習慣病のリスク因子と口腔保健との関連性について検討することである．

病の発症や進行に関わっており，それらの生活習慣を改善することにより予防が可能である疾患をまと【方法】

め て 非 感 染 性 疾 患（NCDs：Non-Communicable
Diseases）としている．

本稿では，論文の検索に PubMed を用い，2014
年 7 月時点で確認できた論文を引用した．検索の際は，近年の疾病構造の変化から生活習慣病が増加するな
か，厚生労働省は 2000 年に「二十一世紀における第複数のキーワードを組み合わせて，原則として人を対象とした英語で書かれた論文を検索した．

二次国民健康づくり運動（健康日本 21）」を提唱し，喫煙と口腔保健との関連では，歯周病に関する論文

2013 年 4 月からは国民の健康の増進の総合的な推進を「smoking」と「periodontal disease」をキーワーを図るための基本的な方針として「健康日本 21（第ドとして検索したところ，2,699 編が抽出された．全— 130 —

3. 6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健ての論文を確認するには数が多いことから，横断研究【結果】についてはいくつかの論文を選択して取り上げた．喫１．喫煙

煙と歯周病の関連では縦断的な研究や臨床研究も数多

１）喫煙と歯周病

く行われているため，「longitudinal」をキーワード

喫煙と歯周病との疫学的な関連については，これまに加えて検索すると 255 編が抽出され，論文の種類でに数多くの研究結果が報告されており，喫煙者は非を「Clinical Trial」に限定すると 29 編が抽出された．

喫煙者に比べて歯周状態が悪く 1, 2，歯槽骨の吸収がそれらの論文内容を確認し，喫煙と歯周病との縦断的起こりやすいことが示されている 3-6．喫煙と歯周病な関連や歯周治療における喫煙の影響または禁煙によとの関連は国内でいくつもの研究が行われている．職る影響を示している論文について検討した．また，喫域成人を対象とした横断研究により，過去からの喫煙

煙と歯の喪失との関連について「smoking」と「tooth

経験量を表す pack-year が多いほど歯周炎リスクがloss」をキーワードに検索すると 646 編が抽出され，有意に高かった 7．また，職域成人や男性成人集団を「longitudinal」を加えると 114 編となった．

追跡した研究により，喫煙量が多いほど歯周病進行の飲酒と口腔保健との関連では，歯周病に関する論

リスクが高かった 8, 9．高齢者の追跡調査においても，

文 を「drinking」 と「periodontal disease」 を キ ー

喫煙習慣がある者は歯周炎が進行するリスクが有意にワードにして検索すると 222 編，歯の喪失に関して高い結果であった 10．一方，職域健診受診者を唾液中「drinking」と「tooth loss」で検索すると 81 編が抽のコチニンレベルにより，非喫煙者，受動喫煙者，能出された．論文内容を確認し，飲酒と口腔保健との関

動喫煙者に分類し，歯周炎が悪化するリスクを比較し連を示しているものについて検討した．本稿では，飲たところ，受動喫煙者の歯周炎進行リスクは有意に高酒とう蝕との関連については検討していない．

く，能動喫煙者と変わらない結果であった 11．

運動（身体活動）と歯周病との関連についての論文

喫煙が歯周治療に及ぼす影響を調べた研究として，を「exercise」と「periodontal disease」をキーワー

非外科的な歯周治療による歯周ポケットの減少とア

ドとして検索すると 67 編，「physical activity」とタッチメントレベルの改善を，男性の喫煙者と非喫煙「periodontal disease」とすると 108 編が抽出された．

者で比較した調査において，歯周治療後の個人，歯のその中から運動（身体活動）と歯周病との関連を示し

位置，各歯の状態をそれぞれのレベル（階層）としてているものについて検討した．運動（身体活動）と歯同時に解析するマルチレベル分析により評価した結の喪失との関連については，歯の喪失による運動機能

果，歯周ポケット減少には，個人レベルでは非喫煙者，への影響についての章「２—（５）」があることから，歯の位置では前歯部，また各歯の状態ではベースライ

ここでは触れていない．

ン時にプラークが存在しないことが関連していた 12．

食生活と口腔保健との関連については，口腔保健との関連が報告されている食品または栄養素が数多

一方，喫煙状況はアタッチメントレベルの改善には影響が見られていない．

く存在するため，ビタミン，カルシウム，乳製品，そ

歯周治療を終えた患者の supportive periodontalの他と分類した上で，歯周病を中心に歯の喪失やう蝕

therapy（SPT）期間において，1 日 20 本以上の喫との関連について検討を行った．キーワードとして煙者は非喫煙者に比べて歯周病が進行するリスクが有「periodontal disease」と「vitamin C」を用いると意に高いが，喫煙状態は SPT 期間の歯の喪失には有159 編，「vitamin D」では 158 編，「calcium」では意な影響を示さなかった 13．一方，3 〜 4 カ月ごとに

1,320 編，「dairy product」では 33 編であった．そ歯周治療後のメインテナンス治療を受けている喫煙者の他の食品，栄養素については任意に検索を行った．

と非喫煙者を 3 年間追跡し比較した研究では，追跡開抽出された論文のうち，各食品，栄養素の食事からの始時及び追跡期間を通じてプラーク指数やプロービン

摂取と口腔保健との関連を示しているものについて，

グ時の出血（BOP）に差はなく，また歯周ポケット

比較的新しい研究や，縦断的な研究を中心に選んで検や臨床的アタッチメントロス（CAL）の変化も 2 群討を行った．

間に差は見られなかった 14．
禁煙による歯周治療の効果として，禁煙を希望している歯周病患者を対象に歯周治療開始後の歯周状態の— 131 —

2004

2004

2005

Nishida et al.

Tezal et al.

Torrungruang— 132 —

女 11,584 人

男 8,645 人，
横断

飲酒量↑ → 歯槽骨吸収 NS（女）CAL（関連なし）

メタボリックシンドローム

白血球数，糖尿病，高血圧，歯磨き回数，

女：飲酒量↑ → CPI code ≥3（関連なし）

関連の強さ：喫煙者＞喫煙経験者＞非喫煙者

飲酒頻度↑ → 歯周病↑

ALDH2 *1/*2

アルコール≥33 g/d → 2 歯以上 PD ≥2 mm 増加↑

年齢，喫煙，BMI，身体活動，教育，収入， 男：飲酒量↑ → CPI code ≥3 ↑

年齢，性別，収入，教育，糖尿病

年齢，性別，喫煙

摂取食品

性別，BMI，教育，家族の人数，現在歯数， 飲酒量↑ → CAL の進行↑糖尿病，現在歯数，プラーク指数※特にワインで飲酒量↑ → 歯周病（CPI code ≥3）（関連なし）※口腔の変数を加えると有意性なし
ベースライン：CPI code ≤2 の者→ CAL ≥5 mm↑

飲酒しない・いつも飲酒（たまに飲酒に比べて）アルコール ≥15 g/d → 広範な PD ≥4 mm↑

飲酒習慣 → 歯周病（関連なし）

飲酒頻度↑ → CAL↑

アルコール≥33 g/d → 歯周病↑

ALDH2 *1/*2

アルコール量↑ → 歯周病（自己申告）↑

飲酒習慣 → 1 カ所以上 CAL ≥3 mm 増加（関連なし）

飲酒頻度↑ → 歯肉出血↑，CAL↑

飲酒習慣 → 歯周病（関連なし）

飲酒頻度↑ → 歯周病↑

主な結果

年齢，喫煙，教育，収入，BMI，身体活動， 飲酒頻度↑ →（男）CAL↓

関節リウマチ

歯磨き回数，歯間清掃器具，糖尿病，心疾患，

年齢，性別，喫煙，教育，歯科受診，

年齢，喫煙

年齢，性別，BMI，白血球数

プラーク指数

年齢，性別，喫煙，耐糖能，現在歯数，

糖尿病

年齢，性別，教育，プラーク指数，喫煙，糖尿病，現在歯数，歯肉出血

年齢，性別，民族性，教育，収入，喫煙，

年齢，性別，BMI，喫煙，歯磨き回数

総カロリー

年齢，喫煙，糖尿病，BMI，身体活動，

喫煙，プラーク指数，歯肉縁下細菌種

年齢，性別，教育，糖尿病，アレルギー，

歯頸部の清掃，歯間清掃器具

年齢，性別，喫煙，歯磨き回数，

食習慣，喫煙，歯磨き回数

調整因子

40

39

44

43

38

42

9

37

36

35

34

33

41

10

32

31

30

番号

文献

SurveyNational Periodontal and Systemic Examination Survey, CPI: Community Periodontal Index, CCHS: Copenhagen City Heart Study, KNHANES: Korea National Health and Nutrition Examination

CAL: clinical attachment loss, BMI: body mass index, ALDH2: aldehyde dehydrogenase-2, NHANES Ⅲ: Third National Health and Nutrition Examination Survey, PD: pocket depth, NPASESⅠ: FirstKNHANES

韓国

横断

2014

22～55 歳Park et al.

男女，542 人，

2012

Lages et al.

医療機関受診者

4年

≥18 歳

職域健診

ブラジル

コホート

男女，183 人，

日本

6年

70 歳

2010

コホート

男女，261 人，

Nishida et al.

日本

新潟高齢者スタディー

200920～95 歳

CCHS

横断

20 年

平均年齢 54.9 ± 12

et al.

Yoshihara

et al.

2008

Kongstad

コホート

男女，477 人，

4年

男女，1,521 人，

スウェーデン

2008

Janssonコホート

30～59 歳

横断

横断

横断

横断

横断

男性，1,332 人，

デンマーク

健診受診者

et al.

Okamoto日本

35～64 歳NPASESⅠ

2006

男女，2,132 人，

フランス

2006

40～79 歳

男女，961 人，

Bouchard

日本

50～63 歳

男女，2,005 人，

≥20 歳

タイ

男女，13,198 人，

NHANES Ⅲ

20～59 歳

米国

男女，372 人，

職域健診

4年

40～75 歳

日本

コホート

男性，39,461 人，

2年

コホート

横断

横断

横断

医療関係者

久山町研究

et al.

研究
デザイン

米国

新潟高齢者スタディー

et al.

Shimazaki

2005

2003

Pitiphat et al.

et al.

2002

Ogawa et al.

男女，394 人，70 歳

25～74 歳

Erie County Study

日本

男女，1,371 人，

米国

2001

Tezal et al.

平均年齢 38.7 歳

男女，310 人，

≥55 歳

地域住民

日本

男女，527 人，

フィンランド対象, 人数，年齢

職域健診

1998

Shizukuishi

調査地

調査対象

et al.

1995

報告年

Sakki et al.

著者

表１：飲酒と歯周病との関係
表１：飲酒と歯周病との関係

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2011

Heegaard

男女，1,517 人，

50～61 歳

CAMB

65～95 歳デンマーク

男女，783 人，

横断

横断

20 年

平均年齢 54.9 ± 12

CCHS

コホート

男女，477 人，

デンマーク

スウェーデン

横断

4年

2,200 人，≥60 歳

コホート

30～59 歳10 年以上男性，1,332 人，

25～75 歳集団 2: 男性，481 人，

30～69 歳研究デザイン

集団 1: 男女，94 人， コホート

対象, 人数，年齢

飲酒量↑ → 歯の喪失（関連なし）（男）無歯顎（関連なし）

飲酒者 →（女）無歯顎↓

30 代で多量飲酒者 → 歯の喪失↑

集団 2：歯の喪失↑

1 日 2 回以上の飲酒 → 集団 1：歯の喪失↓

主な結果

歯周治療の既往，BMI

年齢，性別，喫煙，社会階級，認知能力，

薬剤

社会参加，社交関係の多様性，身体機能障害，

唾液分泌量，歯科受診，健康度自己評価，

飲酒習慣あり・飲酒頻度↑ → 喪失歯 ≥6↓※ビールで（男）19 歯以下↓

※特にワイン，スピリッツで

年齢，教育，収入，結婚歴，喫煙，身体活動， 飲酒頻度↑ →（女）19 歯以下↓

関節リウマチ

歯磨き回数，歯間清掃器具，糖尿病，心疾患，

年齢，性別，喫煙，教育，歯科受診，ビタミン E 摂取，BMI，血糖値

年齢，喫煙，ビタミン C 摂取，

年齢，喫煙

平均 PD

集団 2: 年齢，喫煙，現在歯数，処置歯率，集団 1: 性別，現在歯数，処置歯率，平均 PD

調整因子

47

46

42

25

9

45

番号

文献

BLSA: Baltimore Longitudinal Study of Aging, VADLS: VA Dental Longitudinal Study, PD: pocket depth, BMI: body mass index, CCHS: Copenhagen City Heart Study, CAMB: Copenhagen Aging andMidlife Biobank

Morse et al.

2014

2008

Janssonet al.

日本

2007

Hanioka et al.

国民健康・栄養調査

健診受診者

日本

集団 2: VADLS

集団 1: BLSA

米国

調査地

et al.

Okamoto

2006

2004

Copelandet al.

報告年

著者

表２：飲酒と歯の喪失（無歯顎）との関係
表２：飲酒と歯の喪失（無歯顎）との関係

3. 6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健— 133 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

変化を調べた研究では，禁煙できなかった者が多く見

6 編のうち，横断研究と縦断研究がそれぞれ 3 編でられたが，禁煙成功群は歯周ポケットの有意な減少があった．飲酒の評価法として，飲酒量を調べたものは認められている 15．また，歯周治療に対する禁煙効果

2 編，飲酒頻度を調べたものは 2 編，飲酒習慣の有無を調べた別の研究でも，多くの者は禁煙できなかったを用いているものは 2 編であった．歯周病との関連とが，CAL の変化より禁煙成功群は喫煙継続群に比べは異なり，飲酒が歯の喪失のリスクであることを示すて歯周組織の付着の獲得が得られていた 16．しかし，報告は 2 編 9, 45 で，関連を認めないものが 1 編 42，3

BOP や歯周ポケット等はグループ間で差は認められ

編 25, 46, 47 は飲酒者の方が多くの歯を持つことを示し

ていない．

ていた．

２）喫煙と歯の喪失

３．運動（身体活動）と歯周病

喫煙と歯の喪失，無歯顎発現との関連については，
スウェーデンでいくつもの研究が行われており，喫煙者は歯数が少なく無歯顎者が多いことが示されてい日本の成人集団を対象とした研究により，持久力を・表す体力指標である最大酸素摂取量（VO2max）が低る 17-20．また，多くの米国での調査も認められる 2, 3,い者は歯周病のリスクが高いことが示されている 48．
・
著者らも，肥満（BMI）と体力（VO2max）及び歯周21-24．日本の成人男性を対象とした縦断研究では，喫炎との関係について分析し，痩せている者及び体力の煙者は歯の喪失のリスクが高かったが，その影響はある者は重度歯周炎のリスクが有意に低く，更にそれ50 歳以前の者に限られている 9．また，様々な国の研らの条件を併せ持つ者では重度歯周炎のリスクが極め究で喫煙者の無歯顎リスクが高いことが示されているて低い結果であった 49．
米国の男性医療関係者において，ベースライン時に25-27．喫煙と歯の喪失についての総説は，両者の関係

自己申告による歯周炎がない者を追跡し，その後に歯に因果関係があることを示唆している 28．
歯の喪失や歯周炎の進行と社会経済的状態や全身の周炎の診断を受けるリスクを身体活動により比較した炎症状態の関連について調べた研究によると，全身のところ，質問紙から算出した平均的な身体活動が 10

炎症マーカーである C 反応性タンパク（CRP）が高

メッツ上昇すると歯周炎のリスクが 3％減少していた

いことは歯の喪失や歯周炎の進行と関連していた 29．

50．また，米国の第三回全国健康栄養調査（NHANESCRP の高低により 2 群に分けると，CRP が高い群はIII）をもとにした研究において，週 5 回以上の中程低い群に比べて歯の喪失に対する喫煙や社会経済状態

度の身体活動若しくは週 3 回以上の強度の身体活動がの影響が強い結果であった．

ある者は歯周炎リスクが有意に低かった 51．ただし，

２．飲酒と口腔保健

その関連は非喫煙者または以前の喫煙者のみに見られ

１）飲酒と歯周病

た．また，身体活動の程度を国際標準身体活動質問票

飲酒と歯周病との関連についての論文を検索した結果を表 1 に示す．

（International Physical Activity Questionnaire：
IPAQ）をもとに，低い，中程度，高い，の 3 段階に17 の論文のうち，横断研究は 11 編 30-40，縦断研

分類したところ，身体活動が低い者は高い者に比べて究は 6 編 9, 10, 41-44 であった．また，日本での調査が有意に歯周炎リスクが高い結果であった 52．

7 編と比較的多かった．飲酒の評価法として，飲酒量

４．食生活と口腔保健を調べたものは 9 編，飲酒習慣や頻度を調べたものは

１）ビタミン，カルシウム

8 編であった．飲酒が歯周組織に何らかの悪影響を及

喫煙者で食事からのビタミン C 摂取量が少ない者

ぼしていることを示唆しているものは 11 編 30, 32-34,は歯周病のリスクが高いが，非喫煙者における関連は

36, 37, 39-41, 43, 44，
関連性が見られなかったものは 5 編 9,

認められなかった 53．同じ対象者を分析した研究で，10, 31, 35, 42 であった．また，1 編 38 は飲酒が歯周状態

食事からのカルシウム摂取量が少ない者は歯周病のリにとって良いことを示していた．

スクが高いことが示されている 54．ただし，有意な関２）飲酒と歯の喪失（無歯顎）連は 20〜39 歳の男女，40〜59 歳の男性のみに認め飲酒と歯の喪失（無歯顎）との関連について検索しられ，高齢者では関連が認められていない．高齢者をた結果，6 編を抽出し 9, 25, 42, 45-47，うち 2 編は日本対象とした追跡調査では，食事から摂取する抗酸化物での調査であった（表 2）．

質としてのビタミン C，ビタミン E，βカロテンの摂取— 134 —

3. 6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健量が多い者の歯周病進行リスクは低いことが示されてした追跡調査は，65 歳以上で良質な食品や果物からいる 55．

の食物繊維摂取が多い者では歯周炎の進行及び歯の喪

男性高齢者を対象とした横断研究により，食事から失のリスクが低いことを示している 66．しかし，食物のビタミン D 摂取量が多い者において歯周炎のリス

繊維総量と歯周炎進行との関連は認めず，また 65 歳

クが低いことが示されている 56．また，閉経後の女性未満の者では食物繊維の種類に関わらず歯周病との関では，食物から摂取するビタミン D と皮膚で産生さ連は認められていない．日本の女子大生を対象としたれるビタミン D の合計量を反映する値である血清中調査では，大豆製品または豆腐の摂取量が多い者に歯の 25- ヒドロキシビタミン D（25OHD）濃度が高い周病のリスクが低かった 67．

者において BOP や歯周ポケットなど歯周組織の炎症

不飽和脂肪酸であるオメガスリーのうちドコサヘキに関わる指標の値が低いが，歯槽骨吸収や歯の喪失にサエン酸（DHA）やエイコサペンタエン酸（EPA）

関わる指標との関連は見られなかった 57．

の摂取量が多い者は CRP 値が低く，また DHA を多一方，成人集団の追跡研究において，25OHD レベ

く摂取する者は歯周炎リスクが低い結果であった 68．

ルが高いことは歯の喪失に抑制的に働いていた 58．ま一方，高齢者に対する追跡研究は，非喫煙者で飽和脂た，長期の追跡研究においても，血清中 25OHD が

肪酸摂取量の多い者は歯周病進行のリスクが有意に高高い者の歯の喪失リスクは低く，その傾向は 65 歳以い結果を示している 69．

上よりも 65 歳未満の者で強いことが示されている 59．
しかし，歯の喪失に対するビタミン D の影響は，食【考察】

事からよりもむしろ紫外線を浴びる量によるものが大１．喫煙きかった．歯周炎の発現については，歯の喪失ほど顕

喫煙は，歯周病に関わる生活習慣としてよく知られ著な関連は見られなかった 59．また，閉経後の女性ている．本稿で示した観察研究や治療効果を調べた臨を対象とした追跡調査においても，ベースライン時の床的な研究からも，喫煙が歯周状態に影響を及ぼすこ25OHD レベルと歯周状態の変化との関連性は認めらとは間違いないであろう．
喫煙が歯周組織に影響を及ぼすメカニズムとしてはれていない 60．

様々なものが考えられる．喫煙者は非喫煙者に比べて

２）乳製品
乳製品からのカルシウム摂取が多いと，男女ともに血清中のカドミウムや鉛のレベルが高く，更に喫煙者

歯を喪失するリスクが顕著に低いことが報告されていで広範な歯周炎を持つ者ほど血清中カドミウム，鉛のる 61．また，カルシウム摂取と歯周病の間には負の関レベルが高いことから，喫煙による重金属レベルの上連が認められており 54，カルシウムを多く含む乳製品

昇が歯周組織の炎症状態に影響している可能性があ

摂取の多い者では歯周病の有病率が低い傾向が示される 70．歯周炎患者の歯肉血流量は喫煙状態に関わらずている 62．筆者らが行った研究では，歯周病と有意な歯肉が健康な者に比べて少なく，喫煙により歯肉血流関連が認められた乳製品はヨーグルトや乳酸菌飲料な量が下がることが示されている 71．また，歯周炎のな

どの乳酸菌食品のみで，牛乳，チーズ，その他の乳製

い喫煙者の歯肉血流量は禁煙により上昇することから品の摂取と歯周病との関連は見られなかった 63．オラ

72，喫煙による歯肉の血流の低下は歯周状態に影響す

ンダ人高齢者を対象とした研究は，乳製品全体，牛乳，るものと考えられる．

乳酸菌食品摂取から算出したカルシウム摂取量が多い

本稿で取り上げた歯周治療における禁煙効果を調べ

者では歯周炎のリスクが低く，また乳製品全体，牛乳，た 2 つの研究 15, 16 をもとにメタ解析を行った論文は，乳酸菌食品そのものの摂取量も歯周炎に対して負の関禁煙により歯周ポケットの減少に効果があることを示連があることを示している 64．

している 73．歯周治療の際に禁煙できなかった者の歯

３）その他

肉縁下プラークの細菌構成はベースライン時と似てい米国の男性医療関係者を対象とした縦断調査は，全たのに対して，禁煙成功者の細菌構成は明らかに変化

粒粉の摂取が多い者では歯周炎の発現リスクが低いこ

していたことから 74，禁煙の可否による治療効果の差とを示している 65．一方，精製された穀物では有意なには細菌構成の変化の違いが影響しているのかもしれ

関連は見られなかった．また，他の成人男性を対象とない．しかし，禁煙の可否によってアタッチメントレ— 135 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

ベルや BOP に有意な影響は見られないことから，禁について示している 33, 44．アセトアルデヒド分解能

煙による歯周治療効果は限定的であったと結論付けてが低いために，酒は飲めるが強くはない日本人に多いる 73．また，両研究ともに禁煙の可否は患者の自主

い ALDH2*1/*2 を持つ者で歯周病のリスクが高い結性によるものであるため，治療効果の差には禁煙でき

果は，飲酒が歯周健康状態に及ぼす影響は個人の体質

るか否かといった患者自身の特徴の違いが影響していが影響することを示唆している．欧米人では酒に強いる可能性がある．

ALDH2*1/*1 タイプの者が多いことから，日本人と歯周動的治療の後のメインテナンス治療において，欧米人では飲酒と歯周病との関連が異なることが考え

BOP は歯周病進行のリスク指標として用いられる 75．

られる．飲酒と歯周病との関連の報告は日本の調査が一方，喫煙は歯周組織の抹消血流に影響することから喫比較的多いことは，日本人に酒が強くない者が多いこ

煙者の BOP は過去の喫煙者も含めて低いことが示されとが原因の一つであると考えられる．

ており 76，喫煙経験者の BOP を評価する際には注意

歯周炎の重症度別に見た研究では，飲酒は軽度や中が必要である．喫煙者と非喫煙者のメインテナンス治程度の歯周炎への影響は見られないが，多量の飲酒は療を追跡した研究は，喫煙者でも定期的にメインテナ

重度の歯周炎のリスクを高めていたことから 36，飲酒

ンス治療を受けることで非喫煙者と変わらない程度のは，ある程度進行した歯周炎の増悪因子として働いて歯周状態の維持が期待できることを示しているが 14，いることが考えられる．ラットを用いた動物実験によ

長期にわたり SPT を受けている者において，喫煙者

り，エタノール摂取による歯槽骨吸収への影響は人為が非喫煙者に比べて歯を失うリスクが高いことから 77，

的に歯周組織に負荷を与えた状態でエタノールを摂取

喫煙者に対する歯周治療を行う際は，できるだけ禁煙した場合にのみ認められている 78．一方，歯を結紮しを勧めることが理想的である．

た場合でも 10% エタノールを摂取した場合は対照群

喫煙は，歯周病や歯の喪失だけではなく様々な生活と歯槽骨吸収に差は認められていない．また，少量の習慣病のリスクを高めることから，一次予防としての飲酒は高血圧や心疾病のリスクが低いことから 79, 80，

禁煙指導はもちろん，歯周治療患者に対しても喫煙が飲酒による歯周病への影響もまた量反応関係に従うわ

歯周病を悪化させ，治療の予後に影響することを説明

けではないのかもしれない．

することで禁煙を働きかけることが重要である．また，

飲酒と歯の喪失との関連の結果は必ずしも一致して受動喫煙により歯周炎のリスクが高まることから 11，

いない．本稿で取り上げた論文より，飲酒の歯の喪失

喫煙者本人のためだけでなく，喫煙者の周囲の者へのへの影響は民族の違いが影響している可能性が考えら配慮も必要であろう．

れる．また，飲酒による歯周病への影響が必ずしも歯２．飲酒と口腔保健の喪失に繋がるわけではないのかもしれないが，現時

飲酒は肝臓や循環器系の疾患との関連が強い生活習

点では十分な情報は得られていない．

慣である．しかし，飲酒と歯周病との関わりについて

口腔保健指導に飲酒に関する指導を取り入れるためはあまり知られておらず，飲酒が歯周病に影響を及ぼには，飲酒が口腔の健康に及ぼす影響を明らかにする

す生活習慣として取り上げられることは少ない．

ためのエビデンスを蓄積する必要がある．

歯周病の飲酒との関連についての報告は喫煙との関３．運動（身体活動）と歯周病

連ほど多くなく，結果の傾向は必ずしも一致していな

運動を含む身体活動は，肥満や糖尿病をはじめとすい．結果に一貫性がないことは，飲酒や歯周病の評価

る様々な生活習慣病の予防において重要な役割を果た方法が異なることや，対象集団の民族的な違いが影響している．肥満と歯周病との関連については多くの報していると考えられる．

告が見られるが 81-84，身体活動と歯周病との関連につ摂取したアルコールは体内で分解され血中でアセトいての報告はそれほど多くはない．本稿で紹介したもアルデヒドを発生するが，酒に強いかどうかの体質のは，体力指標や質問調査により運動，身体活動を評はアセトアルデヒド脱水素酵素（ALDH）の染色体価しているが，体力がある者や身体活動の多い者は歯遺伝子タイプに依存したアセトアルデヒド分解能の周状態が良好な結果を示している．

差によって決まる．Nishida らは，職域成人男性を対以前より，糖尿病が歯周病に影響することが知られ象として ALDH2 のタイプ別に飲酒と歯周病との関連ているが 85，血糖値が高い者における運動習慣の変化— 136 —

3. 6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健は糖尿病治療薬よりも糖尿病の発現抑制に効果的であが，日本人の食事摂取基準（2010 年版）では，成人ることから 86，持続的な運動習慣は健康な歯周状態ののビタミン D 摂取の目安量は 1 日あたり 5.5μg（上維持にも効果的であるかもしれない．

限量 1 日 50μg）である．国民健康・栄養調査の結果

歯 周 病 は 歯 周 局 所 の 炎 症 性 疾 患 で あ る が，では，男女ともにビタミン D 摂取量の平均は約 8μg

interleukin-1（IL-1）や tumor necrosis factor（TNF）と目安量を超えてはいるが，骨粗鬆症の治療に求めらなどの炎症性サイトカインや全身の炎症マーカーであれる摂取量は 10〜20μg であることから，更に多くる CRP と関連していることが示されている 87, 88．一の摂取を心がけることが望ましい．閉経後の女性にお方，心疾患を持つ患者に対して運動トレーニングを行・うと，VO2max の上昇や血清中の TNF- αが低下する

いてビタミン D が不足した場合は，サプリメントとことが確認されている 89．また，身体活動の多い者でている 92．一方，ビタミン D は食品からの摂取の他，は歯肉溝液中の IL-1ß や CRP が有意に低く，歯周炎

適度な日光（紫外線）を浴びることで皮膚において合の者は歯周炎のない者に比べて CRP が有意に高い結成されることから，日常生活で紫外線を浴びることも果であった 90．CRP に対する身体活動と歯周炎の交重要となる．そのため，ビタミン D の歯周病や歯の互作用を調べた研究で，身体活動が少ない者では歯周喪失への影響を検討する際には食事からの摂取だけで炎の有無で CRP の差が大きいのに対して，身体活動はなく他の要因も考慮する必要がある．いずれにしてが増えると歯周炎の有無による CRP の差は小さくなも，ビタミン D レベルを一定以上に保つことは口腔る 90．この結果は，身体活動が歯周炎による炎症反応の健康維持にとって有益であると思われる．

を抑制している可能性を示唆している．

２）乳製品

してのビタミン D の補充が効果的であると報告され乳製品の中で，チーズ，その他の乳製品の摂取及び４．食生活と口腔保健

含まれるカルシウム量と歯周病との間には関連がなく

１）ビタミン，カルシウム
歯周病に関わる栄養素の代表的なものとしてはビタ

63, 64，乳製品以外の摂取カルシウム量と歯周炎との関ミンとカルシウムが挙げられる．コラーゲン繊維は歯連も認められていないことから 64，乳製品摂取と歯周周組織の重要な構成要素であり，ビタミン C はコラー病との関連におけるカルシウムの影響はそれほど強く

ゲン繊維の合成に関与している．ビタミン C の欠乏ないのかもしれない．

によりコラーゲン合成が阻害されると創傷治癒の障害

一方，乳酸菌食品の摂取は歯周病に対して抑制的なや毛細血管の破裂などの原因となると言われている．

結果を示している 63, 64．プロバイオティクス作用をビタミン C 不足による歯周病への影響は喫煙者にお持つ複数の乳酸菌を含むヨーグルトは，歯周病原細菌

いて顕著であることから 53，ビタミン C の不足は喫の生育を阻害するが，Streptococcus sanguinis の生煙による歯周組織への影響を強めると考えられる．歯育には影響していない 93．また，市販の乳酸菌飲料を周病がある者がグレープフルーツを摂取することで，飲むテスト群と何も飲まないコントロール群に口腔清

非喫煙者・喫煙者ともに血中ビタミン C 濃度が上昇

掃を制限した介入研究では，テスト群の BOP と歯肉することから 91，喫煙者でも積極的にビタミン C を

溝滲出液量はコントロール群に比べて有意に低い結果摂取することにより歯周病の抑制効果が期待できるかであった 94．これらの報告より，乳酸菌食品に含まれもしれない．

る乳酸菌は，口腔においてプロバイオティクスとしてビタミン D はカルシウム濃度の維持に働くことから，ビタミン D の不足は骨へのカルシウム沈着を障

歯周病に抑制的に作用していることが考えられる．
３）その他

害し骨に関わる疾病を発症しやすくする．そのため，穀物の摂取と歯周病の関連で，全粒粉は関連が見ら

ビタミン D 不足は歯を支える歯槽骨へも影響し，歯れ，精製穀物との関連は見られなかったことから 65，

周病の進行や歯の喪失に繋がると考えられる．しかし，栄養摂取量を変えずに全粒粉の摂取を増やすことは歯ビタミン D と歯周病及び歯の喪失との関係について周病を抑制する可能性を示唆している．食物繊維の摂は，ビタミン D の評価法の違いや研究デザインの違取と歯周病については，関連が見られない研究や 65，

いにより必ずしも一致した結果が得られてはいない．

65 歳以上の者のみに関連が見られるものなど 66 一致

ビタミン D は魚類やキノコ類に多く含まれている

した傾向は見られない．理由は定かではないが，食物— 137 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

繊維の摂取は若い頃の歯周組織には影響が弱いのかも

めていくことにも繋がるのではないかと思われる．そしれない．

のためにも，日常の生活習慣と口腔保健との関わりに

不飽和脂肪酸の摂取は動脈硬化を抑制することが示されているが 95，歯周組織にとっても良い結果が得らついてのエビデンスを更に蓄積していく必要があるであろう．

れている 68．一方，飽和脂肪酸の摂取は動脈硬化や高血圧に影響するが 95，非喫煙者における飽和脂肪酸の【利益相反】

摂取は歯周病のリスクを高めていた 69．飽和脂肪酸摂

本論文には利益相反に相当する事項はない．

取の歯周病への影響が喫煙者で見られなかった原因としては，喫煙による歯周病への影響が強く働いている【引用文献】

ことが考えられる．

1. Bergstrom J. Cigarette smoking as risk factor

食事は我々の日常生活で欠かせないものであり，

in chronic periodontal disease. Community

様々な健康問題に深く関わっている．本稿で示すようDent Oral Epidemiol 1989; 17: 245-247.

に口腔保健に関わる食品や栄養素についての報告は数2. Albandar JM, Streckfus CF, Adesanya MR,

多く存在するが，口腔保健に対する顕著な効果を示す

Winn DM. Cigar, pipe, and cigarette smoking

ものや重大なリスクとなるようなものではなく，口腔

as risk factors for periodontal disease and保健と関連が見られる食品，栄養素は，口腔以外の健tooth loss. Journal of periodontology 2000;

康にも共通して関連しているものが多いように思われ

71: 1874-1881.

る．食生活が健康的である者は，食品摂取による影響

3. Krall EA, Garvey AJ, Garcia RI. Alveolar bone

だけではなく，健康に対する関心が高く食生活以外のloss and tooth loss in male cigar and pipe

生活習慣も良好であることが考えられる．

smokers. J Am Dent Assoc 1999; 130: 57-64.

歯周炎と 3 つの健康増進行動（正常体重の維持，推4. Norderyd O, Hugoson A, Grusovin G. Risk of

奨レベルの運動の遂行，良質な食生活）との関連を調

severe periodontal disease in a Swedish adult

べた研究により，それら 3 つの健康増進行動の数が多population. A longitudinal study. Journal of

いほど歯周炎の有病率が有意に低いことが示されていclinical periodontology 1999; 26: 608-615.

る 96．また，身体活動と健康的な食事と歯周病との関5. Jansson L, Lavstedt S, Zimmerman M.

連を調べた研究においても，身体活動が低い者や不健Prediction of marginal bone loss and tooth

康な食生活の者では歯周病のリスクが高いことが示さ

loss--a prospective study over 20 years.

れている 52．肥満と歯周炎との関連は数多く報告されJournal of clinical periodontology 2002; 29:ているが，標準体重の維持に加えて適度の運動や健康

672-678.

的な食生活に気を付けることは，生活習慣病の予防だ

6. Jansson L, Lavstedt S. Influence of smoking

けではなく歯周状態の健康維持にも貢献できることをon marginal bone loss and tooth loss--a

示唆している．

prospective study over 20 years. Journal ofclinical periodontology 2002; 29: 750-756.
7. Nishida N, Tanaka M, Hayashi N, et al .

【結論】
本稿では，NCDs に関わる生活習慣のリスク因子

Determination of smoking and obesity asとして喫煙，飲酒，運動，食生活と口腔保健との関わperiodontitis risks using the classification

りについて検討を試みた．それぞれ興味深い研究が数

and regression tree method. Journal of

多く報告されている．しかし，喫煙以外のものについperiodontology 2005; 76: 923-928.

ては，臨床や保健指導に積極的に取り入れるだけのエ

8. Kibayashi M, Tanaka M, Nishida N, et

ビデンスが確立されているとは言い難い．喫煙だけでal . Longitudinal study of the association

はなく飲酒，運動，食生活などの生活習慣の改善によ

between smoking as a periodontitis risk and

り口腔の健康維持が期待できることを広く周知させる

salivary biomarkers related to periodontitis.

ことができれば，人々の口腔の健康に対する関心を高Journal of periodontology 2007; 78: 859-867.

— 138 —

3. 6）NCDsのリスクファクター（喫煙，過度の飲酒，運動不足，食習慣）と口腔保健9. Okamoto Y, Tsuboi S, Suzuki S, et al .

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Ⅱ. 課題別エビデンス

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす
主な原因疾患との関係
1）脳卒中−口腔保健と脳血管疾患−

2）認知症
3）転倒・骨折
4）関節疾患−歯周病と関節リウマチ−

5）その他−口腔保健と要介護状態−

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係
1）脳卒中－口腔保健と脳血管疾患－
菊谷 武1,2,3，鰕原 賀子1
1：日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科

2：日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学

3：日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニックの報告がなされてきている．そこで今回は口腔の健康【抄録】
日本人における要介護状態を引き起こす原因の第 1位は脳血管疾患である．脳血管疾患は四肢のみならず状態と脳血管疾患との関連性に関する今日までの研究を総括することとした．

口腔顔面領域にも運動障害を引き起こし，ひいては口腔衛生状態の悪化を引き起こす．要介護状態を引き起【目的】

こす主要な原因である脳血管疾患と口腔の健康状態と平成 23 年度に日本人の三大死因に変動があり，長の関連性を検討することは非常に重要な課題である．

らく不動の第 3 位であった脳血管疾患は肺炎にその順

本論文では，この両者についてこれまで示されている

位を譲ることとなった．脳血管疾患は直接の死因では

5 つのレビュー論文を中心にエビデンスの整理を行っなくなったものの，その後遺症により摂食嚥下障害をた．その結果，歯周病と脳卒中の関連性として，若年来せば二次的に肺炎を発症し，死に至る可能性は充分層や歯牙の欠損が多い集団，CAL や PPD が大きいに考えられる．さらに，60 〜 79 歳の年齢層において場合に脳卒中のリスクが上昇するとの報告が認められ脳血管疾患はいまだに死因の第 3 位に位置しており，た．さらに，出血性脳卒中よりも非出血性（虚血性）

高齢期目前から後期高齢にかけての脳血管疾患の罹患

脳卒中の方が，歯周病との関連性が強いことも挙げらが介護面に及ぼす影響は大きいと思われる．要介護状れている．ところが，歯周病の治療による脳血管疾患

態を引き起こす主要な原因である脳血管疾患と口腔のの発症リスクの減少に関する報告が不十分であるた

健康状態との関連性を検討することは非常に重要な課め，因果関係はいまだ不明確である．今後の研究では題である．本論文では，この両者についてこれまで示

これらの問題を追究すべく追跡研究や介入研究を行うされているエビデンスを整理することを目的とした．

必要があると思われる．

【方法】
PubMedを用い，cerebrovascular disease，【緒言】
日本人における要介護状態を引き起こす原因の第 1

CVD，strokeに加えてoral health，tooth loss，位は脳血管疾患である．これまでの国民生活基礎調査

periodontitis と い っ た 検 索 語 を 用 い て 文 献 検 索 をにおいて，回を追うごとにその割合は減少傾向にある

行った．検索された論文並びにそれらの引用論文から，ものの，平成 22 年の最新値では全体の 21.5% を占め口腔の健康状態と脳血管疾患との関わりをまとめた．

ている．脳血管疾患は四肢のみならず口腔顔面領域に

論文は 2003 年 4 月～ 2014 年 4 月までに発刊されたも運動障害を引き起こし，ひいては口腔衛生状態の悪レビュー論文とその引用文献を対象とした．

化を引き起こす．加えて，脳血管疾患を引き起こしうる生活習慣は，同時に口腔の健康状態を悪化させてい【結果】る可能性もあり，両者に影響を及ぼす共通した危険因

5 つのレビュー論文で口腔の健康状態と脳卒中との子の存在が考えられる．このように，口腔の健康状態関係に関する報告があり，それらに引用された論文はと脳血管疾患は相互に密接な関係があるとされ，多く

2 つの横断的研究，3 つの症例対照研究，12 のコホー

— 146 —

4. 1）脳卒中ト研究（うち 1 つは後ろ向きコホート研究）の計 17

1.73, p =0.006 と RR =1.13; 95% CI, 1.01 – 1.27,の研究であった．

p =0.032 と算出されたが，これを前向きコホート研

以下にレビュー論文ごとの見解を年代順に示す．（表究の 4 つに限った場合には RR =1.11; 95% CI, 0.98

1．表 2．参照）– 1.25, p =0.106 であり有意差は認められなかった．

Janket ら 1 では 2 つの研究（Beck ら，1996，Wu

また，健常者と比較した無歯顎者の脳血管疾患に対ら，2000） か ら 歯 周 病 に よ る 脳 卒 中 の 相 対 危 険 度する相対危険度は RR =1.46; 95% CI, 0.80 – 2.66,（Relative Risk; RR）を RR=2.85; 95% CI，1.78-4.56

p =0.222 であり，こちらも有意差は認められなかっと算出し，両者に関連性があるとした．

たとしている．

Khader ら 2 では前年の Janket の引用に 4 つの研

Mustapha ら 3 では血清抗体価を用いた 2 つの研

究（Grauら，1997，Morrisonら，1999，Howellら，

究（Pussinenら，2004，Johanssonら，2005） を2001，Buhlinら，2002） を 加 え て 相 対 危 険 度 を 算引用している．Pussinen らではベースラインにおけ出している．Grau らでは急性期脳卒中患者群 166

る CVD の既往の有無並びに追跡調査時における脳人 と， 年 齢 と 性 別 を マ ッ チ さ せ た 健 常 者 群 の 2 群

卒中の発症（初発または再発）の有無で 4 群に分けを対象に歯の感染症が脳卒中の危険因子になるかをて Pg IgA, Pg IgG の値を比較したが有意差はなかっ

検討した．う蝕，根先部透過像，歯周病，他の歯科た．Johansson らでは男女別の Aa LNA の値を脳卒

的 透 過 像 を 反 映 さ せ た total dental index; TDI と中のアウトカムで比較したところ，女性で OR=0.28;

orthopantomography index; OPGI を 評 価 し た と

95% CI, 0.13 – 0.59， 男 性 で OR=0.88; 95% CI,

ころ，患者群で歯科的状況が劣っている傾向にあり

0.52 – 1.51 と算出しているが，これら 2 本の論文の（TDI: P =0.070; OPGI: P =0.062）， 重 度 の 歯 周 病

結果からは総合的には統計学的有意差はなかったとし（P =0.047）や根尖部透過像（P =0.027）を有する者ている．これまでのところ歯周病原菌の血清抗体価をが有意に多いとした．年齢で調整したロジスティック評価した研究自体が少なく，脳卒中のアウトカムに対回帰分析により，歯科的状況が劣っていることは脳虚する関連性を総括した論文はこの報告のみである．

血の独立危険因子である（OR=2.6; 95% CI，1.18 -Yoshida ら 4 では 4 つのコホート研究を引用して5.7）と報告した．Buhlin らの研究はスウェーデンで歯牙の欠損と脳卒中の関連性について示している．

行われ，質問紙による主観的評価で歯肉の出血，歯のJoshipura ら（2003） で は 残 存 歯 が 25 歯 以 上 か 未

動揺，深い歯周ポケット，義歯の使用の有無と脳卒中

満の 2 群に分けると男性における虚血性脳卒中の相の既往との関連を調査した．オッズ比（Odds Ratio;

対危険度は RR=1.57; 95% CI, 1.24 – 1.98 と算出しOR）はそれぞれ，OR= 1.83; 95% CI, 0.78 – 4.31,ている．Abnet ら（2005）では欠損歯数の中央値に

p =0.17, 1.83; 95% CI, 0.66 – 5.12, p =0.25, 0.68;

より 2 群に分けると全脳卒中で RR=1.11; 95% CI,

95% CI, 0.22 – 2.05, p =0.49, 1.81; 95% CI, 0.74

1.01 – 1.23, Heitmann and Gamborg（2008）では– 4.42, p =0.20 であり，主観的評価のもとではいず

無歯顎と 28 歯以上の 2 群で比較すると全脳卒中でれも有意差は認められなかった．これらの横断的研

RR=3.25; 95% CI, 1.48 – 7.14，Choe ら（2009）

究 を 含 む 6 つ の 研 究 と も RR は 1.00 以 上 で あ っ た

では 3 年後の追跡調査時の歯数の減少が 7 歯以上が，有意差を検出した研究は半数（Beck ら，Grau

か 未 満 の 2 群 に 分 け る と， 男 性 と 女 性 で そ れ ぞ れら，Wu ら）のみであった．健常者と比較して，歯肉RR=1.3; 95% CI, 1.2 – 1.4, RR=1.2; 95% CI, 1.0 –炎並びに歯周炎の患者の脳血管疾患に対する総合的

1.3 と算出している．歯牙の欠損は虚血性並びに出血な相対危険度はそれぞれ RR =1.37; 95% CI, 1.10 –性の脳卒中のいずれとも関連性があるものの，共通し

表１：歯周病と脳卒中に関するレビュー論文の概要

レビュー論文 Janket et al., 20031
主な結果

RR=2.85
95% CI; 1.78-4.56

Khader et al., 20042

Mustapha et al.,20073

Yoshida and
Akagawa, 20114

Dietrich et al., 20135

RR=1.13
95% CI; 1.01-1.27

脳卒中と血清抗体価には関連性なし

歯の欠損と脳卒中に関連はあるが機序は不明

女性より男性で関連性が強い— 147 —

— 148 —

2009

2010

Jimenez

Pradeep

case-control

CohortCohortOR; odds ratio

RR; relative risk

2009

Choe

Cohort

○

○

○

○

○

○

○

○

○

有意差なし

○

全脳卒中で歯周病を有する者の危険度は
RR=3.25
全脳卒中で歯周病を有する者の危険度は RR=
男 1.3, 女 1.2
65 歳以下の男性の歯周病の既往と脳卒中に関連性が強い
PPD4.5mm 以上であると脳卒中のリスクがOR=8.5

CAL が 6mm 以上で脳卒中のリスクは OR=4.0

有意差なし

全脳卒中で欠損歯数の中央値により RR=1.11

有意差なし

男性の 24 歯未満では虚血性脳卒中の危険度がRR=1.57
60 歳以下の男性の重度歯周病は脳卒中の危険因子

中年期男性の歯周病の自己申告では CVD との関連性はない特に非出血性の脳卒中と歯周病に関連がある

25～54 歳の若年層で歯周病と脳卒中により強い関連性がある

有意差なし

○

○

○

歯周病は脳卒中の独立危険因子である○○

al., 20135

Dietrich et

歯周病を有する者の脳卒中のリスクは OR=2.8

20114

Akagawa,

Yoshida and○al., 20073

CVD; cerebrovascular disease

2008

Heitmanncase-control

Cohort

○

○

○

○

20042

20031

Mustapha et

PPD; probing pocket depth

2008

Sim

CohortCohortcase-control

case-control

Cohortcross sectional

CohortCohortCohortretrospective Cohort

cross sectional

Cohort

研究タイプ

Khader et al.,Janket et al.,

CAL; clinical attachment loss

2005

2003

Joshipura

Johansson

2002

Buhlin2005

2001

Howell

Abnet

2000

Wu

2004

1999

Wu

Pussinen

1999

Morrison

2004

1997

Grau

Grau

1996

発行年

Beck

著者

表２：各レビュー論文の引用文献一覧

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 1）脳卒中

た様々な交絡因子を除外することは困難であり，その群と 100 人の対照群における plaque index, gingival

機序を同定することは難しいとしている．

index, probing pocket depth; PPD, CAL を比較しではこれまでに引用のなかった比較

たところ，PPD が 4.5mm 以上であることが最も強的新しい 5 つの研究（Grauら，2004，Simら，2008，

力な危険因子であり，そのオッズ比は OR=8.5; 95%

Jimenezら，2009，Pradeepら，2010，Xu and Lu，CI, 1.1 – 68.2 と算出している．これらの報告を示し2011）を引用している．Grau らでは発症から 7 日以つつ，歯周病と冠動脈疾患では，性差がないか男性よ

内の急性虚血性脳卒中または一過性脳虚血発作の入院り女性で関連性が強いとする報告がある一方で，歯周患者群 303 人，健常者群 300 人，非血管性疾患であ病と脳血管疾患では女性より男性で関連性が強いとする入院患者対照群 168 人の 3 群に分け，全ての対象

る 3 本の報告があったと総括している．

Dietrich ら 5者の歯科的状況を clinical attachment loss; CAL と放射線学的に診査した．個々の CAL の平均値は全歯【考察】の 4 点法の CAL の平均値とし，歯周病の指標とした．

1996 年以降の口腔状態と脳卒中に関する論文を系

入院患者群では健常者群や入院患者対照群と比較して統的に検索した．現状では口腔の健康状態と循環器疾CAL が大きく，他の因子を調整すると重度の歯周病

患の関連性を検討する研究の一部に，脳卒中との関連の状況では脳虚血のリスクが更に上昇するとした．平性を検討する研究が包含されている報告が殆どであ均の CAL が 6mm 以上の重度歯周病の者は，CAL がり，その数は循環器疾患に関する報告のうちの 3 割

3mm 以下の軽度歯周病者または歯周病のない者と比未満に留まっている．5 本のレビュー論文で引用され較すると脳卒中発症のオッズ比は OR=4.3; 95% CI,

た主要な論文を総括すると，歯周病と脳卒中の関連性

1.85 – 10.2 であった．また，男性であるか 60 歳以下

は，若年層や歯牙の欠損が多い集団，CAL や PPD がの若年層である場合に重度歯周病は脳卒中の危険因子大きい場合に脳卒中のリスクが上昇するものと考察さとして働くと述べている．歯肉炎と，放射線学的に判れる．さらに，出血性脳卒中よりも非出血性（虚血性）

断された重度の歯槽骨欠損も脳虚血の独立危険因子で脳卒中の方が，歯周病との関連性が強いことも挙げらあるものの，う蝕との関連性は見出されなかったとしれている．ところが，歯周病の治療による発症リスクている． Sim らの研究は韓国で行われ，265 人の慢性の減少に関する報告が不十分で因果関係が明確ではな

脳卒中患者群と 214 人の健常対照群を対象とした．患いという点は循環器疾患と同様の結果となっている．

者群には専門家が MRI または CT で脳卒中を診断し，ただし，歯周病と冠動脈疾患では性差がないか男性よ歯科医師が CAL を計測した．CAL が 6mm 以上の歯り女性で関連性が強いとする報告がある一方で，歯周牙を有している場合は，全ての潜在的交絡因子を調整病と脳血管疾患では女性より男性で関連性が強いとす

しても脳卒中のリスクが OR=4.0; 95% CI, 2.3 – 7.0

る見解もあり，口腔の健康状態と循環器疾患または脳と算出され，CAL が 5mm 以上の場合には用量依存

卒中の関連性には共通点と相違点が混在しているのも的に脳卒中のリスクが上昇するとしている．また，60
歳より若年層もしくは血圧が正常な者の方が歯周病と脳卒中の関連性は高かった．欧米諸国以外で歯周病と脳卒中との関係を調査した研究はこの調査が初めてであり，その関連性は欧米諸国の研究（RR=2.8）よりも非常に強いとしている．また，Jimenez らによれば，
歯周ポケットの深さ（歯周病の罹患状態）と脳卒中の発症には関連がなかったものの，歯槽骨欠損（歯周病の既往）と脳卒中の発症には関連があり（HR=3.52;
95% CI, 1.59 – 7.81），特に 65 歳以下でより強い関連性があるとしている（HR=5.81; 95% CI, 1.63 –20.7）．これとは反対に，Pradeep らの症例対照研究によれば，虚血性発作から 5 日以内の 100 人の患者事実である．また，歯周病原菌の血清抗体価に関する研究はまだ少ないため，脳卒中に及ぼす影響が十分に議論されているとは言い難い．口腔の健康状態と脳卒中の両者に影響を及ぼすと思われるすべての交絡因子を除外した研究計画を立てることは困難であるが，今後の研究ではこれらの問題についても検討の可能なよく計画された追跡研究や介入研究を行う必要があると
思われた．

【結論】
本論文では口腔の健康状態と脳血管疾患との関連性について現在までの研究を検討した．その結果，若年層や歯牙の欠損が多い集団，CAL や PPD が大きい場— 149 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

合に歯周病と脳血管疾患の関連性が強まることが分かった．しかし，この両者の直接的な因果関係は明確にされておらず，今後の研究では更なる追跡研究
や介入研究を行う必要がある．

【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

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— 150 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との
関係
2）認知症
山本 龍生
神奈川歯科大学大学院歯学研究科社会歯科学講座

健常な者よりもう蝕が多く4-6，喪失歯が多く4,5,7-13，歯【抄録】
世界で高齢化が進む中，要介護になる原因として認周病が多く5,6,10,12,14，義歯が不安定で 15，歯及び義歯知症が大きな問題となっている．多くの横断研究にの清掃状態が不良 6,15 である．しかし，これらの横断

よって，認知症の者は口腔内状態が不良であることが研究の結果から因果関係を示すことはできない．一般

指摘されている．これらの横断研究からは，認知症に的に考えられるのは，認知症になった結果として口腔なった結果口腔内が不良となったと考えられてきた．

内が不良になったということであり 16，これまでこのしかし近年，口腔保健がその後の認知症発症や認知機ような理解がなされてきた．

能低下に影響するという研究報告がなされるようにその一方で，口腔内の状態がその後の認知症発症やなってきた．そこで本総説では口腔保健がその後の認認知機能低下に関連するという報告がなされるように知症発症や認知機能低下に関連するか否かを，国内外なっている．しかし，これらをとりまとめた総説は少の縦断研究または介入研究の原著論文から検討した．

ない 17．

その結果，大部分の研究において有意な関連が報告されていた．また，認知症発症や認知機能低下に関連す【目的】

るとされる口腔内状態等として，口腔衛生状態，歯周

そこで本総説では，口腔保健と認知症または認知機病，歯数，咬合，咀嚼，かかりつけの歯科医院の有無

能低下との関連に関する国内外の報告を整理した．特及び歯科受診が報告されていた．

に，不良な口腔内状態がその後の認知症発症や認知機能低下に関連するか否かを縦断研究または介入研究の原著論文から検討した．また，認知症発症や認知機能【緒言】
認知症とは脳や身体の疾患を原因として，記憶・判断力などの障害がおこり，普通の社会生活が送れ低下に関連する口腔内状態にはどのようなものがあるのか，これまでの知見をまとめた．

なくなった状態をいう．日本の厚生労働省が実施した 2010 年国民生活基礎調査の結果によると，認知症【方法】

は介護が必要になった原因の 15.3% を占め，脳卒中（21.5%）に次いで 2 番目に多かった 1．

2014 年 4 ～ 5 月に，口腔内状態とその後の認知症発症または認知機能低下との関連を検討した文献の検世界の多くの国々で高齢化が進む中，認知症患者の索を行った．文献の包含基準は，ヒトを対象として行増加が大きな問題となっている．2040 年には世界のわれた縦断研究または介入研究であり，英語または日

約 8,100 万人が認知症に罹患すると推計されている 2．

本語で書かれた，原著論文とした．

日本の厚生労働省の推計では，2010 年現在の認知症

医中誌 Web18 で「認知症」「口」「歯」の検索用語

高齢者（認知症高齢者の日常生活自立度Ⅱ以上）は約で文献検索し，会議録を除く 251 の文献リストを得た．

280 万人（65 歳以上人口の 9.5%）であり，2025 年

また PubMed19 で「dementia」「dental health」をには 470 万人（65 歳以上人口の 12.8%）になるとさ

検索用語として文献検索し，484 の文献リストを得れている 3．

た．まず，タイトルと抄録から本総説の趣旨と明らか

多くの横断研究によって認知症患者の口腔内は不良に異なる文献を除外した．更に収集した文献の本文でであることが示されている．すなわち，認知症患者は引用されている文献で本総説の趣旨に合うものを入手— 152 —

4. 2）認知症

抗体価が有意に高かった．一方，フランスの 66 ～した．

80 歳の者 405 人を 15 年以上追跡した研究 24 では【結果】

Community Periodontal Index（CPI）による歯周１. 口腔衛生

組織の評価と認知症発症との間に有意な関係はみられ

口腔衛生とその後の認知症発症との関連を検討したなかった．また，2 型糖尿病の者 11,140 人を 5 年間

コホート研究が 2 つ報告されている．65 歳以上の日追跡調査した研究 25 では，対象者の自己申告による

本人 4,425 人を 4 年間追跡した研究 20 では，口腔衛

歯肉からの自然出血，ブラッシング時の出血または食生（歯磨き，うがい，義歯の手入れ）に気をつけてい事の時の出血があった日数で評価した歯肉の状態と認ると回答した者を基準として，気をつけていないと回知症発症との間に有意な関係はみられなかった．

答した者は，年齢，所得，Body Mass Index（BMI），

認知機能低下をアウトカムとした報告は 3 つあり，

治療中の疾患の有無，飲酒習慣，運動習慣及び物忘れ

そのうち 2 つは有意な関係がみられたが，残りの 1の自覚の有無を調整すると，有意ではないが（p=0.07）

つは有意な関係は見られなかった．米国の男性 597

ハザード比が 1.76（0.96 ～ 3.20）であった．米国民人（28 ～ 70 歳）を 32 年間追跡したコホート研究 26

5,468 人（年齢の中央値 81 歳）を 18 年間追跡したでは，特に 45.5 歳よりも高年齢（300 人）に限ると

研究 21 では，女性において，1 日に 3 回歯磨きをす

10 年間あたりの歯槽骨の吸収とポケットの深さの増る者を基準として毎日はしない者は，年齢，喫煙状態，

大が大きい者ほど，年齢，教育歴，飲酒歴，虚血性心飲酒習慣，運動習慣，BMI，高血圧等の疾患の有無，

疾患等の要因を調整しても，認知機能（MMSE また

教育歴，頭部外傷の有無，認知症の家族歴等の要因をは spatial copying task（SCT） で 評 価 し た ） の 低

調整しても，ハザード比が 1.65（1.05 ～ 2.62）と有下が有意であった．また，米国の 947 人（70 ～ 79

意に高かった．

歳）の認知機能を 2 年間追跡したコホート研究 27 で口腔衛生に関して，看護師や介助者が食後に約 5 分

は，平均の歯肉指数（Gingival index）が高いほど，間歯ブラシで口腔内を清掃し，必要があれば週に 1 回

年齢，性，教育歴，人種，虚血性心疾患リスクの要因

歯科医師または歯科衛生士が歯垢や歯石の除去を行うを調整しても，認知機能（MMSE で評価した）の低という介入研究（無作為化比較試験）22 が報告され下が有意に見られた．一方，前述した 2 型糖尿病の者ている．10 施設に入所している認知症患者に対して，

11,140 人を 5 年間追跡調査した研究 25 では，対象者これらの介入を行った群（90 人）と行わなかった群の自己申告による歯肉からの自然出血，ブラッシング（99 人）を比較したところ，介入群において 6 カ月後時の出血または食事の時の出血があった日数で評価しと 12 カ月後にいずれも MMSE（認知機能検査）によた歯肉の状態と認知機能（MMSE で評価した）低下

る評価で認知機能の低下が抑制された．

との間に有意な関係は見られなかった．

２. 歯周病

３. 歯数

5 つのコホート研究によって歯周組織の状態とその歯数がその後の認知症発症または認知機能低下に及後の認知症発症または認知機能低下との関連が検討さぼす影響を検討した縦断研究について原著論文が 8 つれ，関連が有意であったとする報告がある一方で，な入手でき，そのうち 6 つが歯の喪失がその後の認知症

かったとする報告もあった．

発症または認知機能低下のリスクとなることを示し，認知症の診断をアウトカムとした研究は 3 つあり，残りの 2 つのうち 1 つにおいては有意な関係は見らそのうちの 1 つでは有意な関連が見られたが，その他

れず，1 つは喪失歯数が多いほどリスクが低くなるとの 2 つでは有意な関連が見られなかった．米国の 158

いった逆の結果であった．

人を対象としたコホート研究 23 では，年齢，MMSE

アウトカムを認知症発症とした 6 論文のうち，2 つ及びアポリポタンパクε 4 の遺伝子型を調整しても，は症例対照研究，残りの 4 論文はコホート研究であり，

アルツハイマー型認知症になった者（平均追跡期間：

1 つのコホート研究を除き，いずれも歯の喪失がその10.8 年）は認知機能が正常のままであった者（平後の認知症発症のリスクとなることを示した．日本の均 追 跡 期 間：12.5 年 ） に 比 較 し て Fusobacterium

60 人（43 ～ 89 歳）のアルツハイマー型認知症患者

numleatum と Prevotella intermedia に対する血清と 120 人の性・年齢をマッチングさせた健常者を比— 153 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

較した症例対照研究 28 では，半分以上の歯の喪失経型糖尿病の者 11,140 人を 5 年間追跡調査した研究 25

験と総義歯の使用はアルツハイマー病のリスク因子とでは，歯数が 22 以上の者を基準として，年齢，性，なることが示された．また，スウェーデンのアルツハ

社会経済状態，心血管疾患のリスク因子を調整した認

イマー型認知症患者 310 人（65 歳以上）と 3,063 人

知機能（MMSE で評価した）低下のハザード比が，1の健常者を対象とした症例対照研究 29 では，年齢，性，～ 21 歯の者では 1.23（1.10 ～ 1.38），無歯顎者で脳血管疾患の既往，教育歴，運動習慣等の要因を調整

は 1.39（1.21 ～ 1.59）と有意に高くなった．一方，しても，35 歳以前の歯の喪失経験がアルツハイマー

日本の施設入所者 517 人（59 ～ 107 歳）を 6 年間型認知症のリスク因子となることが示された．

追跡したコホート研究 31 では，年齢と脳血管疾患のアルツハイマー型認知症をアウトカムとしたコホー既往で調整すると歯数と認知機能（ベースラインに比ト研究で最も古いのは，米国の尼 144 人（75 ～ 98 歳）

べて，よい，変化なし，悪い）の関連は見られなくなっを 12 年間追跡した研究 30 で，歯数が少ないほどアルた．

ツハイマー型認知症のリスクが上がることを示した．

４. 咬合

すなわち，
0 ～ 9 歯の者は 10 ～ 28 歯の者に比較して，咬合に関しては，義歯使用の有無と認知症発症との年齢，教育，アポリポタンパク E 遺伝子型の因子を調関連を検討したコホート研究が 2 つあり，いずれも有整後，ハザード比が 2.20（1.1 ～ 4.5）であった．前意な関係を報告している．前述の 65 歳以上の日本人

述の 65 歳以上の日本人 4,425 人を 4 年間追跡したコ4,425 人を 4 年間追跡したコホート研究 20 では，20

ホート研究 20 では，20 歯以上の者を基準として，歯歯以上の者を基準として，歯が殆どなく義歯未使用のが殆どなく義歯未使用の者は，年齢，所得，BMI，治者は，年齢，所得，BMI，治療中の疾患の有無，飲酒療中の疾患の有無，飲酒習慣，運動習慣及び物忘れ

習慣，運動習慣及び物忘れの自覚の有無を調整してもの自覚の有無を調整しても認知症発症のハザード比が認知症発症のハザード比が 1.85（1.04 ～ 3.31）で1.85（1.04 ～ 3.31）であった．また，前述の 2 型糖あったが，歯が殆どなくても義歯を使用している者の尿病の者 11,140 人を 5 年間追跡調査した研究 25 でハザード比は 1.16（0.78 ～ 1.74）と 20 歯以上の者

は，歯数が 22 以上の者を基準として，年齢，性，社との間に有意差は認められなかった．前述の米国民会経済状態，心血管疾患のリスク因子を調整した認知

5,468 人（年齢の中央値 81 歳）を 18 年間追跡した症発症のハザード比が，1 ～ 21 歯の者では 1.24（1.05

研究 21 では男性において，上顎に 10 歯以上かつ下顎～ 1.46），無歯顎者では 1.48（1.24 ～ 1.78）と有意に 6 歯以上を有する者を基準として，上下顎に有するに高くなった．一方，フランスで行われた 405 人（66

歯がそれ未満でなおかつ義歯未使用の者は，年齢，喫～80 歳）を 15 年以上追跡したコホート研究 24 では，

煙状態，飲酒習慣，運動習慣，BMI，高血圧等の疾性，BMI，糖尿病，抑うつ，高血圧，虚血性心疾患及患の有無，教育歴，頭部外傷の有無，認知症の家族歴

び脳卒中の既往の要因を調整すると，高学歴者（312等の要因を調整すると，ハザード比が 1.91（1.13 ～人）では歯数と認知症発症の間に有意な関連が見られ3.21）と有意に高かった．

ず，低学歴者（93 人）では 11 歯未満を失った者を義歯使用の有無と認知機能低下の関連を検討したコ基準として 11 歯以上を失った者のハザード比が 0.30

ホート研究は 1 つであった．すなわち前述の日本の施（0.11 ～ 0.79） と そ の 他 の 研 究 20,25,28-30 と は 逆 に，設入所者 517 人（59 ～ 107 歳）を 6 年間追跡した

有意に低くなった．

コホート研究 31 では，年齢と脳血管疾患の既往で調アウトカムを認知機能低下とした論文は 3 つ入手で整すると歯数及び義歯使用の有無と認知機能（ベースき，そのうちの 2 つでは有意な関係が見られたが，残ラインに比べて，よい，変化なし，悪い）の関連は見りの 1 つでは有意な関係が見られなかった．前述のられなくなった．

米国の男性 597 人（28 ～ 70 歳）を 32 年間追跡し５. 咀嚼

たコホート研究 26 では，10 年間あたりの喪失歯数の咀嚼能力と認知症発症の関連を検討したコホート研

多い者ほど，年齢，教育歴，飲酒歴，虚血性心疾患等

究が 1 つあった．前述の 65 歳以上の日本人 4,425 人の要因を調整しても，認知機能（MMSE または SCT

を 4 年間追跡したコホート研究 20 では，何でもよくで評価した）の低下が有意であった．また，前述の 2

噛めると答えた者を基準として，殆ど噛めないと答え— 154 —

4. 2）認知症

た者は，年齢，所得，BMI，治療中の疾患の有無，飲酒習慣，運動習慣及び物忘れの自覚の有無を調整しても認知症発症のハザード比が 1.47（0.95 ～ 2.25）であったが統計学的に有意ではなかった．
６. その他
前述の 65 歳以上の日本人 4,425 人を 4 年間追跡したコホート研究 20 では，かかりつけの歯科医院のある者を基準として，ない者は，年齢，所得，BMI，治療中の疾患の有無，飲酒習慣，運動習慣及び物忘れの自覚の有無を調整しても認知症発症のハザード比が

図１：口腔保健から認知症発症及び認知機能低下までの想定経路

1.44（1.04 ～ 2.01）であった．なお，この研究の対
象地区の住民において，かかりつけの歯科医院を有す

このような栄養からの経路も考えられる 38．

ることが定期受診を反映していることが確認されていかかりつけの歯科医院の存在は歯科への定期受診にる 32．また，前述の米国民 5,468 人（年齢の中央値

繋がり，定期受診における歯科保健指導や予防処置に

81 歳）を 18 年間追跡した研究 21 では女性において，

よって歯周病や歯の喪失の防止が期待される．した

過去 1 年に 2 回以上歯科受診をした者を基準としてがって，図 1 のかかりつけの歯科医院からの経路も考受診しなかった者は，年齢，喫煙状態，飲酒習慣，運えられる．

動習慣，BMI，高血圧等の疾患の有無，教育歴，頭部臨床家は，口腔保健がその後の認知症発症や認知機外傷の有無，認知症の家族歴等の要因を調整すると，能低下に影響することを理解し，臨床に携わるべきで

ハザード比が 1.89（1.21 ～ 2.95）と有意に高かった．

ある．歯の喪失防止の重要性を患者の保健指導の際に強調するとともに，不幸にして歯を失った者には義歯等による補綴治療の重要性を伝える必要がある．

【考察】
口腔保健がその後の認知症発症や認知機能低下に関研究者は，認知症発症や認知機能低下に及ぼす歯科連するか否かを，国内外の縦断研究または介入研究の的介入の効果について研究を行う必要がある．また，原著論文から検討した結果，大部分の研究において有動物実験等で歯周病や歯の喪失から認知機能低下に至意な関連が報告されていた．また，認知症発症や認知るメカニズムの解明を行う必要がある．

機能低下に関連するとされる口腔内状態等には，口腔政策決定者は，認知症や認知機能低下の予防のため衛生状態，歯周病，歯数，咬合，咀嚼，かかりつけのに口腔保健がいかに重要であるかを理解し，高齢者に歯科医院の有無及び歯科受診があった．

おける介護予防プログラムへの歯科医療関係者の参画

口腔保健から認知症発症や認知機能低下への想定経路を図 1 に示した．歯周病は歯の喪失原因であるととや，都道府県医療計画の精神疾患における歯科の位置づけを明確にすべきである．

もに 33，長期の慢性炎症であるために，歯周組織の炎症から様々な物質が血液を介して全身の臓器への影響【結論】する可能性が指摘されている 34．一方，血中の炎症性

口腔保健がその後の認知症発症や認知機能低下に関マーカーが認知症の原因や増悪因子として注目されて連するか否かを，国内外の縦断研究または介入研究のいる 35．したがってこれらの歯周病から認知症発症・原著論文をもとに検討した．その結果，大部分の研究

認知機能低下への経路が考えられる．

において有意な関連が報告されていた．また，認知症

また，歯の喪失によって咀嚼能力が低下し，噛むこ発症や認知機能低下に関連するとされる口腔内状態等とによる脳への刺激が少なくなるために，脳の認知領として，口腔衛生状態，歯周病，歯数，咬合，咀嚼，域の退行性変化が起こる可能性がある 36．さらに，咀

かかりつけの歯科医院の有無及び歯科受診が報告され嚼能力の低下によって生野菜等の摂取が減り，ビタミていた．

ン等の栄養不足が起こると予想される 37．これらビタ
ミン等の栄養不足は認知症発症のリスク因子であり，— 155 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係
3）転倒・骨折

山本 龍生1, 内藤 真理子2
1：神奈川歯科大学大学院歯学研究科社会歯科学講座

2：名古屋大学大学院医学系研究科予防医学分野

次に起こりうる転倒に対する恐怖感のために自宅に引【抄録】
転倒と骨折，特に大腿骨頸部骨折は高齢者が要介護

きこもるようになり，その結果虚弱となって要介護状となる原因の約 1 割と言われている．口腔保健と転倒態になる可能性も指摘されている．日本では転倒後のや骨折との関係は殆ど知られていなかった．しかし，医療・介護費用として毎年約 7,300 億円が費やされ，近年，咬合の喪失がバランス機能を低下させることやこの費用は国民に毎年使われる医療・介護費の約 5％

歯周病と骨粗しょう症に関連があることが指摘されてに相当すると試算されている 4．

いる．バランス機能は転倒や大腿骨頸部骨折と，骨粗転倒のリスク因子として，高齢，過去の転倒経験，しょう症は大腿骨頸部骨折とそれぞれ関連することが関節リウマチや脳血管疾患等の疾患，抑うつ状態，筋知られていることから，口腔保健がその後の転倒や大力やバランス機能の低下などが報告されている 5．こ腿骨頸部骨折に関わる可能性がある．

れらのリスク因子の中でバランス機能の改善を目的とそこで，口腔保健と転倒または大腿骨頸部骨折とのした転倒予防プログラムは一定の効果が期待できるこ関連に関する国内外の文献を，エビデンスレベルを考とが示されている 6．しかし，その他のリスク因子を慮して整理した．特に，不良な口腔内状態がその後の考慮した複合的な転倒予防プログラムでは殆ど効果が転倒や骨折の発症リスクの向上に繋がるか否かを検討認められていない 7．したがって転倒を予防するためした．また，転倒や骨折に関連する口腔内状態にはどに介入可能なリスク因子の更なる特定が求められていのようなものがあるのかをまとめた．

る．

その結果，原著論文の数は少ないものの，いくつか

近年の研究によって口腔の不健康が転倒のリスク因のコホート研究が入手できた．それらの多くは，咬合子となる可能性が指摘されている．縦断研究によって支持の喪失や歯を失った後に義歯を使用しないことが咬合の喪失がその後の脚力やバランス機能の低下に繋

その後の転倒リスクとなることを示していた．また，がることが明らかになってきた 8．バランス機能の低歯周病に罹患していることや歯数の少ないことがその下は転倒のリスク因子であることから 5，咬合の喪失

後の大腿骨頸部骨折のリスクを上昇させることも明らが転倒のリスク因子となるかもしれない．

かにされていた．

また，大腿骨頸部骨折のリスク因子として骨粗しょう症がよく知られている 9．そして，近年，歯周病から全身への影響，特に糖尿病，虚血性心疾患，脳血管【緒言】
多くの高齢者にとって転倒や骨折（特に大腿骨頸部疾患及び低体重児出産への影響が指摘され 10，骨粗骨折）は，介護が必要となる原因であり，高齢者におしょう症と歯周病の関連も指摘されている 11．した

ける QOL 低下とともに医療経済的にも問題となってがって，歯周病によって骨粗しょう症のリスクが高まいる．日本の厚生労働省が実施した 2010 年国民生活

り，その結果大腿骨頸部骨折が起こりやすくなるかも

基礎調査結果によると，転倒及び骨折は要介護になるしれない．

原因の 10.2% を占めていた 1．また，国内外の文献

しかし，口腔の不健康がその後の転倒や骨折に繋がにより，転倒は高齢者の約 3 人に 1 人に起こり，そるか否かについて，最近の研究成果が整理されているのうち約 6% は骨折に，約 24％は重度の受傷に至るとは言いがたい．

ことが報告されている 2,3．さらに，転倒することで，— 160 —

4. 3）転倒・骨折院した後に外来通院をしている患者 146 人（男性 42【目的】
そこで本総説では，口腔保健と転倒または骨折（特人，女性 104 人，平均年齢 82.2 歳）を対象として，に要介護状態に繋がる大腿骨頸部骨折）との関連に関咬合の診査をした後に，1 年間に 2 回以上の転倒経験

する国内外の文献を，エビデンスレベルを考慮して整の有無を前向きに調査した．その結果，天然歯または理した．特に，不良な口腔内状態がその後の転倒及び人工的な歯による咬合支持がない者は，天然歯で咬合骨折の発症リスクの上昇に繋がるか否かを検討した．

が維持されている者よりも 3.65（95% 信頼区間：1.42

また，転倒や骨折に関連する口腔内状態にはどのよう～ 9.33）倍，部分的または全ての歯が欠損しているなものがあるのか，これまでの知見をまとめた．

が義歯等で咬合支持がある者よりも 3.73（1.99 ～6.98）倍，それぞれ転倒リスクが高いことが明らかに
なった．

【方法】
2014 年 4 ～ 5 月に，不良な口腔内状態がその後の

Yamamoto ら 16 は，地域在住で日常生活動作が全転倒や大腿骨頸部骨折発症のリスクを高めるか否かに自立であり，なおかつベースライン調査で過去 1 年

関連する文献を検索した．文献の包含基準は，ヒトを間に 1 度も転倒経験のないと回答した 65 歳以上の者

対象として行われた研究であり，英語または日本語で1,763 人を対象として，質問紙調査によって自己申告書かれた，原著論文または総説（系統的総説も含む）の歯数，義歯使用の有無及び咀嚼能力と 3 年後の転とした．

倒（過去 1 年間に 2 回以上の転倒）の関係を調査し医中誌 Web12 で「転倒」，「口」及び「歯」の検索

た．その結果，19 歯以下で義歯を使用していないと用語で検索し，会議録を除く 419 文献のタイトル及回答した者は，20 歯以上と回答した者に比較して，性，び抄録を得た．また，「大腿骨頸部骨折」，「口」及び「歯」

年齢，追跡期間中の要介護認定の有無，抑うつ状態，の用語で検索し，会議録を除く 26 文献のタイトルと主観的健康観及び教育歴のすべての要因を調整しても抄録を得た．

2.50（1.21 ～ 5.17）倍，転倒リスクが高いことが明

PubMed 13 で「falls」，「elderly」及び「dental

らかになった．また，あまり噛めないと回答した者は，

health」 を検索用語として 173 文献，「falls」及び何でも噛めると回答した者よりも上記の性，年齢等の「tooth」の用語で 332 文献のタイトル及び抄録を得要因を調整しても 1.47（0.64 ～ 3.37）倍，転倒リスた．また，「hip fracture」及び「dental health」をクが高かったがその関係は有意ではなかった．

用 語 と し て 204 文 献，「hip fracture」 及 び「tooth

咬合状態と転倒事故経験の関係をみた横断研究が 1

loss」を用語として 15 文献のタイトルと抄録を得た．

つあり，この研究では両者の間に有意な関係は見ら

まず，タイトルと抄録から本総説の趣旨とは明らかれなかった 17．すなわち，7 医療機関に来院した 253に異なる文献を除外した．更に全文を入手した文献の人の患者（男性 105 人，女性 148 人，年齢 30 ～ 94 歳）

本文で引用されている文献のうち，本総説の趣旨に合に対して自記式質問票で「自分の歯でしっかり噛めまうものの全文を入手した．

すか」と質問し，「はい」と答えた者の転倒事故経験入手された文献をもとに，不良な口腔内状態がその率（29.7%）は「いいえ」のそれ（21.4%）よりも高後の転倒及び骨折の発症リスクになるか否かを検討しい傾向にあったもののその差は有意ではなかった．

た．また，転倒や骨折に関連する口腔内状態にはどの

２. 口腔保健と大腿骨頸部骨折との関係

ようなものがあるのかについて文献から得られた結果

１）歯周病と大腿骨頸部骨折との関係をまとめた．

スウェーデンで行われた 788 人の住民（男性 375
人，女性 413 人，年齢 62 ～ 96 歳）を対象とした 3【結果】

年間のコホート研究によって，歯周病と大腿骨頸部ま１. 口腔保健と転倒との関係

たは手の骨折との関係が検討された 18．その結果，歯2 つのコホート研究によって咬合支持のないことが周炎（パノラマエックス線写真で歯間部におけるセメ

その後の転倒リスク上昇に寄与する可能性が指摘されント・エナメル境から歯槽骨頂までの距離を計測し，ている 14-16．Yoshida ら 14,15 は，重度の認知症で行5 mm 以上のか所が全顎の 30% 以上を歯周炎と定義

動異常を呈する高齢者を対象とした病院において，入した）を有する者は，年齢を調整しても 2.1（95% 信— 161 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

頼区間：1.1 ～ 4.0）倍，大腿骨頸部または手の骨折

歯周病への罹患や歯の喪失がその後の大腿骨頸部骨折リスクが高いことが明らかになった．また，歯周炎とのリスクを上昇させる可能性が示されている．このメ

骨粗しょう症の両方を有することによって，大腿骨頸

カニズムについても，詳細は不明であるが前述の歯の部または手の骨折リスクが 12.2（3.5 ～ 42.3）倍に喪失（咬合の喪失）によって転倒リスクが上昇し，そ高まることもわかった．

の結果として大腿骨頸部骨折のリスクも上昇する可能

２）歯数と大腿骨頸部骨折との関係性がある．また，歯周病による長期の慢性炎症の結果，

Wakai ら 19 は 9,992 人の 50 歳以上（平均 61.1，

骨粗しょう症のリスクが上昇し，その結果大腿骨頸部

標準偏差 9.6 歳）の男性歯科医師を平均 6.0 年間追跡

骨折のリスクも上昇するという経路も考えられる．たし，ベースラインで入手した自己申告による歯数と，だし，歯周病から骨粗しょう症への直接的な影響につ診療報酬請求書から入手したその後の大腿骨頸部骨折

いてはまだ根拠が不十分であり，議論の最中であるた（厳密には大腿骨骨頭から転子下までを含めた大腿骨

めに 22，今後の研究を待つこととなる．

近位部骨折）のデータを用いて，両者の関係を検討し口腔保健と転倒や大腿骨頸部骨折との関係についた．その結果，失った歯の本数（第三大臼歯を除く）て，臨床家はこれまでの知見をよく理解し，臨床現場が 0 ～ 14 本を基準として，15 ～ 27 本を失った者及での活用が望まれる．特に高齢者における咬合の重要び 28 本失った者（無歯顎者）は，年齢，飲酒，喫煙，性を理解し，患者・住民にその情報を提供すべきであ

糖尿病の既往，精神的苦痛，睡眠導入剤の使用，エネる．臼歯部の咬合支持のない高齢者に対しては積極的

ルギー・カルシウム摂取量，身長，体重，活発な身体に補綴治療が行われることが望まれる．

活動といった要因をすべて調整しても，骨折のリスク

口腔保健と転倒や大腿骨頸部骨折との関係に関するがそれぞれ 4.1（95% 信頼区間：1.2 ～ 14.2），4.5（1.1

原著論文が少ないことから，研究者は更に研究を行い，～ 18.0）倍高まることが明らかになった．また，同結果の再現性を確認すべきである．また，介入研究に様の年齢等の要因をすべて調整しても，歯を 1 本失う

よって因果関係の更なる検討を行うべきである．

ごとに骨折のリスクが 1.06（1.01 ～ 1.12）倍高まる
ことが明らかになった．

政策決定者はこれらの研究結果を踏まえて，公的介護保険制度において，運動と口腔の機能向上を目的とした介護予防のコラボレーションを図るべく，検討を【考察】すべきである．例えばバランス機能向上を取り入れた

１．口腔保健と転倒との関係

転倒予防教室に歯科専門職が出向いて咬合をチェック

原著論文の数は少ないものの，コホート研究によって咬合支持の喪失がその後の転倒リスクを高める可能することで転倒リスクが更に軽減できるかもしれな
い．

性が明らかになった．そのメカニズムは不明であるが，以下の可能性が考えられる．

【結論】

ヒトは頭部が重いために身体の重心が上半身にあ口腔保健と転倒または大腿骨頸部骨折との関連に関る．そして，
咀嚼筋や歯根膜からの求心性の線維によっする国内外の文献を，エビデンスレベルを考慮して整て頭部の平衡が維持されている 20．そのため，咬合支理した．特に，不良な口腔内状態がその後の転倒や骨持の喪失は咀嚼筋や歯根膜からの求心性シグナルを減折の発症リスクの向上に繋がるか否かを検討した．ま少させて頭部を不安定にさせ，その結果身体の重心がた，転倒や骨折に関連する口腔内状態にはどのような不安定となり転倒リスクが上昇するという可能性があものがあるのかをまとめた．

る．無歯顎者において義歯装着の有無による身体の重その結果，原著論文の数は少ないものの，いくつか

心動揺への影響を検討した研究 21 では，義歯装着時のコホート研究が入手でき，それらの多くは，咬合支のほうが未装着時よりも重心動揺が少なく直立姿勢が持の喪失や歯を失った後に義歯を使用しないことがそ

安定することが明らかになり，これらの仮説を支持すの後の転倒リスクとなることが示していた．また，歯る結果であった．

周病に罹患していることや歯数の少ないことがその後

２．口腔保健と大腿骨頸部骨折との関係の大腿骨頸部骨折のリスクを上昇させることも明らか

このテーマに関しても原著論文数が少ないものの，になった．

— 162 —

4. 3）転倒・骨折

elderly population. Arch Gerontol Geriatr【利益相反】

2011; 52: 172-176.

本論文には利益相反に相当する事項はない．

9. Zhu Y, Chen W, Sun T, Zhang Q, Cheng J,【引用文献】

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— 163 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

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— 164 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係
4）関節疾患－歯周病と関節リウマチ－
花田 信弘, 野村 義明
鶴見大学歯学部探索歯学講座

チ・アレルギー対策委員会の報告書）．日本における【抄録】
歯周病と関節リウマチの関連についての研究が進展

骨関節疾患の医療費負担を患者調査，国民医療費報告，している．本稿ではこれまでに公表された文献の中か

社会医療診療行為別調査報告から求め，国際比較した

ら介入研究５編の論文を選んだ．また，症例対照研究

報告書によると，わが国では，関節リウマチは 1,029から 3 編，横断研究から４編の論文を選んだ．

億円，患者一人当たりでは，33.6 万円 / 人となる（関それらの結果より，歯周病と関節リウマチには関連

節リウマチの疫学 患者の受療動態に関する研究 : 厚があり，歯周病の予防と治療により，関節リウマチの生科学研究費補助金 平成 16 年度総括研究報告書）．

症状やサロゲートマーカーが改善することが示され関節症全体では 48.5 万円 / 人なので，関節症医療費た． しかし，効果が認められたのは一部の症状やサの大部分は関節リウマチである．
本稿ではこれまでに公表された文献の中から介入研

ロゲートマーカーであり，更なる検討が必要と考えら究を中心に論文を選択した．PubMed から，262 編

れた．
関連性の機序については，基礎研究により明らかの論文が抽出され，歯周病に対する介入で関節リウマにされている．一部の歯周病細菌（Porphyromonas

チの改善を検討した５編の論文 1-5 を選んだ．また，

gingivalis ）には，ペプチド中のアルギニンをシトル

症例対照研究から 3 編６-8，横断研究から４編９-12 のリンに変換する酵素（ペプチジルアルギニンデイミ

論文を選んだ．

ナーゼ（PAD）があり，生体のタンパク質／ペプチ

関節リウマチの患者は関節リウマチに特異的な自己ドに対する翻訳後修飾を行う．P. gingivalis の PAD

抗体を産生しているが，いずれの自己抗体もペプチジ

を PPAD という．P. gingivalis や PPAD あるいは歯ルアルギニンデイミナーゼ（PAD）によってシトル

周組織でシトルリン化された修飾タンパク質／ペプチ

リン化されたタンパク質／ペプチドを非自己（自己抗ド（非自己タンパク質／ペプチド）は歯周組織の炎症原）として認識して産生されている13．

部位から血流に侵入し，全身に運ばれる．このため，

PAD はタンパク質／ペプチド中のアルギニン残全身の各所で自己免疫疾患が引き起される．この細菌，

基 を シ ト ル リ ン 残 基 に 変 換 す る 酵 素 で，PAD1 −酵素または修飾タンパク質／ペプチドが関節滑液に侵PAD4 と PAD6 酵素が体内に分布している．この中入すると，関節内で自己免疫反応を引き起こし，結果

で PAD4 は核内に移行可能で，核内においてヒスト

的に関節リウマチを増悪させると考えられる．

ンのシトルリン化と脱メチル化に関与している7,8．
体内の PAD はそれぞれの役割を担い，独自の恒常性（ホメオスタシス）を保っている．一方，口腔に常【緒言】
関節リウマチ（RA）は，関節滑膜内に炎症が生じ，在する歯周病菌（P.gingivalis ）は，生体の PAD と同関節組織を破壊する自己免疫疾患である．わが国にお様の働きを持つ酵素（PPAD）を分泌する 14．PPAD

ける関節リウマチの罹患率や有病者率に関する情報

によりのタンパク質やペプチドはシトルリン化して非は，十分には把握されていないが，一般的に患者数は自己タンパク質やペプチドに変化する．また，PPAD

約 70 ～ 80 万人とされている（出典：平成 23 年８月

自体もシトルリン化され，生体はシトルリン化されたに発表された厚生科学審議会疾病対策部会関節リウマ

PPAD を抗原として認識し，抗 PPAD 抗体を産生す— 166 —

4. 4）関節疾患

る15．歯周病患者は，日常的に菌血症を起こしているが見られないのに対し，口腔衛生指導，PMTC に全ため，歯周病原細菌（P.gingivalis ）や PPAD が関節

顎の SRP を追加した G2（治療群）は ESR が有意に滑液内に侵入するだけでなく，シトルリン化したタン改善した．しかし，RF には有意差が見られなかった 1．

パク質／ペプチドも関節滑液内に侵入する．このため，

クリーブランド大学病院の研究 2 では関節リウマチ

関節滑膜内で自己免疫疾患が発症すると考えられる．

患者 38 人（治療群 19 人，対照群 19 人），平均年齢

このように歯周病と関節リウマチの関係は，因果関55 歳（88% は女性）に対する歯周治療の効果を見る

係の分子メカニズムが推定され，これからは臨床疫学研究が実施された．その結果，歯周治療によって関節での証明が期待されている．本稿では PubMed に掲

リウマチの症状（DAS28，VAS 及び ESR）が改善す

載されている臨床研究を中心に文献を選び，現在わることがわかった 2．

かっている歯周病と関節リウマチの関連についての疫学的根拠を整理した．

サンパウロ大学の研究 3 では，75 人（RA 患者と
非 RA 患者），平均年齢 50 歳（60% は女性）の対象
者を５群に分けて調査した．関節リウマチと歯周病がある患者に歯周治療を実施すると関節リウマチの症状【目的】
歯周病と関節リウマチの文献をレビューし，歯周病（DAS28）が３カ月間では有意に改善したが，６カ月を予防・治療することで関節リウマチを改善できるこでは有意差が見られなくなるなど，関係は不明瞭でとを疫学的に確認することを目的とする．

あった．しかし，一時的にではあるが歯周治療で炎症を抑えられるので関節リウマチ患者が歯周治療を受けることの有益性は示された 3．

【方法】

クリーブランド大学病院の研究 4 では，抗 TNF- α

文献の検索は PubMed に 2014 年 6 月 1 日までに掲載された原著論文のみを抽出した．

薬の投薬の有無の違いで，それぞれ 20 人ずつ，合計

PubMed は Clinical Trial, Humans でフィルターを40 人の RA 患者を集めた．抗 TNF- α薬の投薬を受かけ，（"arthritis, rheumatoid"[MeSH Terms] AND

けている群 20 人をランダムに２群（治療群と非治療（"periodontitis" [MeSH Terms] OR "periodontal

群）に分けた．一方，抗 TNF- α薬の投薬を受けていdiseases"[MeSH Terms]） に よ っ て 文 献 を 検 索 し，ない群 20 人を同様に２群（治療群と非治療群）に分抽出した．

けた．A 群（歯周治療のみ）の平均年齢 69 歳（80%

その結果，PubMed から 262 編の論文が抽出されは女性），B 群（抗 TNF- α薬の投薬なし，歯周治療

た．それらの中から重複するもの，報告書，タイトルも受けない）の平均年齢 49 歳（100% 女性），C 群や抄録を精読して本稿の主旨と明らかに異なるものを（抗 TNF- α薬と歯周治療の両方を受ける）の平均年除した．残り 14 編のうち介入研究を５編（英語のみ）

齢 54 歳（80% 女性），D 群（抗 TNF- α薬の投薬の選んだ（表１）．また，症例対照研究を中心に相関をみ，歯周治療を受けない）の平均年齢 63 歳（90% 女

調べた論文を４編選んだ（表２）．

性）の４群である．
その結果，抗 TNF- α薬の投薬の有無にかかわらず，【結果】

歯周治療は関節リウマチの症状（DAS28，VAS）を

１. 介入研究改善した 4．

2005 年に発表されたリオデジャネイロ連邦大学の新潟大学の研究 5 では，55 人の RA 患者（平均年

研究（Ribeiro J）1 では関節リウマチ患者に対する歯齢 62.7 歳，82.8% は女性）を対象にした．歯みがき

周治療の効果を調べている．介入方法は口腔衛生指指導と PMTC または SRP による介入により，関節

導，PMTC 及び全顎の SRP である．対象者は 42 人

リウマチの症状（DAS28-CRP）が改善した．また，の RA 患者，
平均年齢 51.6 歳，88.5% は女性．G1（対anti-CCP，P.gingivalis 血 清 抗 体（IgG） が 低 下 し照群）16 人，G2（治療群）26 人である．G1（対照群），

た．同時に歯周ポケット深さと臨床的アタッチメント

G2（治療群）の両群ともに歯周病のパラメーターにレベル（CAL）が改善した．従って，歯みがき指導とは改善が見られた．口腔衛生指導，PMTC だけの G1

PMTC（または SRP）により関節リウマチ患者の口（対照群）は RF や赤血球沈降速度（ESR）に有意差

腔と全身の症状を改善できると考えられる．

— 167 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

表１:歯周病と関節リウマチの関係（介入研究）

表１：歯周病と関節リウマチの関係（介入研究）
著者（文献番号） 発表年 研究デザイン

Ribeiro et al.(1)Al-Katma et al.
(2)

2005 介入2007 介入

調査対象者

介入手法

42人のRA患者，平均年齢51.6歳，88.5% 口腔衛生指は女性．G1（対 導，PMTC,
全顎のSRP照群）16人，G2（治療群）
26人

臨床評価項目

検査項目

HAQ，PI，GI，PPD，CAL

RF，ESR

38人（治療群19
人，対照群19
口腔衛生指導 DAS28，VAS，PI，GI，PPD，人）のRA患ESRとSRP
CAL者，平均年齢55

DAS28（76.4%），VAS
歯周組織の感染と炎症の制（58.8%）及びESRが改善し
御は関節リウマチの症状をた．歯周病のパラメーターもが 改善する．
改善した．

歳，88%は女性

2009 介入

75人（RA患者と非RA患者)， 非外科的歯周
HAQ，DAS28，PPD，GI，PI
平均年齢50歳， 治療
60%は女性Ortiz et al. (4)2009 介入

40人のRA患者，A群の平均
年齢69歳，80%
は女性，B群のDAS28，VAS，CAL，PPD，
平均年齢49歳， 非外科的歯周
プロービング時の歯肉出血
100%女性，C群 治療（BOP）の平均年齢54歳，80%女性，
D群の平均年齢
63歳，90%女性

Okada et al. (5)2013 介入

55人のRA患者，平均年齢62.7歳，82.8%
は女性

Pinho et al. (3)知見
結論
口腔衛生指導，PMTCだけのG1（対照群）はRFや赤血球沈降速度（ESR）に有意差が見られないのに対し，口腔衛生指導，
全顎のSRPによる歯周治療
PMTCに全顎のSRPを追加した はESRを改善させる．
G2（治療群）はESRが有意に改善した．両群の歯周病のパラメーターもが改善した．

α1-酸性糖タンパ
ク（AAG）＝急性期反応物質の一DAS28が改善した．
種，リウマトイド因子（RF），
ESR，CRP

非外科的歯周治療で関節リウマチの症状（DAS28）は改善したが，不明瞭．

赤血球沈降速度DAS28，VASが改善，TNF-αの 非外科的歯周治療は関節リウマチを改善する．
（ESR），TNF-α レベルが低下した．

C反応性蛋白DAS28-CRPが改善，antiDAS28，VAS，歯肉指数（CRP）,
歯みがき指導
CCP，P.gingivalis血清抗体（GI），プロービングポケット深とPMTC
P.gingivalis血清 （IgG）が低下，歯周ポケット
さ（PPD），臨床的アタッチメン
深さと臨床的アタッチメントレ（SRP）
抗体（ IgG）,
トレベル（CAL）
anti-CCP，TNF-α ベル（CAL）が改善．

歯みがき指導とPMTC（またはSRP）により関節リウマチ患者の口腔と全身の症状を改善できた．

表２：歯周病と関節リウマチの関係（症例・対照研究）

表２：歯周病と関節リウマチの関係（症例・対照研究）

著者（文献番号） 発表年 研究デザイン

Mercado et al.(6)Pischon et al.(7)Chen et al.(8)2001 症例対照2008 症例対照2013 症例対照

調査対象者

臨床評価項目

検査項目

65人の関節リウマチ患 PD,BOP，オルソ
者とマッチングさせた パントモグラム
ESR，CRP
健常者．平均年齢56.4 （OPG），
VAS，HAQ
歳，74.6%は女性
プラーク指数（PI），歯肉指数（GI），ポケット深さ
57人の関節リウマチ患（PD），臨床的者，52人の健常者
アタッチメントロス（CAL），
喫煙，教育歴，飲酒，BMI
国民健康保険に加入し
関節リウマチている13,779人の関節ICD9-CM
リウマチ患者，
codes714.0，歯137,790人の非関節リ周病ICD9-CM
ウマチ患者，平均年齢
codes523.3-5
52.6歳，77.4%が女性

Odds ratio (OR)結論

関節リウマチ患者は歯肉出血 関節リウマチのリスクが1.64倍，歯槽骨吸 と歯周病の相収のリスクが2.27倍，ポケッ 関が認められた．
ト深さが2.47 倍―

関節リウマチ患者は歯周病の 関節リウマチ
リスクが8.05倍高い．各種調 と歯周病の相関が認められ
整後も有意にリスクが高い（6.21倍，6.39倍，6.09倍） た．

―

関節リウマチ患者は歯周病の 関節リウマチ
リスクが非関節リウマチ患者 と歯周病の相に比べて1.16 高い（95% CI 関が認められた．
1.12 to 1.20）

2008 年 に 発 表 さ れ た 症 例 対 照 研 究（Pischon et２. 症例対照研究
歯周病と関節リウマチの関係に関する症例対照研究
を表２に示す．

al .）７ では，57 人の関節リウマチ患者と 52 人の健常者は比較された．

2001 年に発表された症例対照研究（Mercado et

その結果，関節リウマチ患者は歯周病のリスクがal .）6 では，65 人の関節リウマチ患者とそれにマッ

8.05 倍高い．各種調整後も有意にリスクが高い（6.21

チングさせた健常者を調査した．平均年齢 56.4 歳，倍，6.39 倍，6.09 倍）事がわかった．

74.6% は女性であった．その結果，関節リウマチ患

８2013 年に発表された症例対照研究（Chen et al .）者は歯肉出血のリスクが 1.64 倍，歯槽骨吸収のリス

では，13,779 人の関節リウマチ患者と 137,790 人のクが 2.27 倍，ポケット深さが 2.47 倍であった．本非関節リウマチ患者が調査された．平均年齢 52.6 歳，

研究では，関節リウマチと歯周病の関連が認められた．

77.4% が女性であった．その結果，関節リウマチ患— 168 —

4. 4）関節疾患

表３：歯周病と関節リウマチの関係（横断研究）

表３：歯周病と関節リウマチの関係（横断研究）
著者（文献番号）

Ogrendik et al.(9)de Pablo et al.(10)Dissick et al.(11)Mikuls et al.(12)

発表年

2005

2008

2010

2012

研究デザイン

横断

調査対象者

臨床評価項目 検査項目

関節リウマチ患者30人，健常者20人横断
103人の関節リウマチ患（NHANESIII） 者，57%が女性

DAS28

結果

結論

関節リウマチ患者ではP. gingivalis ,P. intermedia , P. melaninogenica,
病原体特異的 B. forsythusに対する血清抗体価が 歯周病菌に対するIgG，ESR， 有意に高かった．
抗体価は関節リウ
血清CRP， P. gingivalis に対する抗体価とマチの検査値と相RF
CRP，P. intermedia に対する抗体 関がある．
価とESRに有意な正の相関が見られた．

アタッチメン
トロス，ポ
ケット深さ

―

関節リウマチ患者は無歯顎のリスク
が非関節リウマチ患者に比べて2.27 関節リウマチは歯倍高い（95% CI 1.56 to 3.31)．関 の喪失と歯周病に
節リウマチ患者は歯周病のリスクが 関連していると思
非関節リウマチ患者に比べて1.82倍 われる．
高い（95% CI 1.04 to 3.20)．

横断

関節リウマチに罹患している米国退 骨粗鬆症患者と比アタッチメン
役軍人，対照は骨粗症患者の比較で 較して関節リウマ
関節リウマチ患者69人， トロス，ポケット深さ， RF, anti-CCP は，骨粗鬆症患者と比較してRF,チ患者では歯周病
骨粗鬆症患者35人
パノラマレンanti-CCPが高値の関節リウマチ患 が重症の者が多トゲン者は歯周病が重症の者が多かった． かった．

横断

関節リウマチでないと判定された者284人．自己免疫抗体陰性者171人，自己免疫抗体陽性者113人．この113人をACPA,RF検査の結果から38人をハイリスクとした．

―

関節リウマチハイ
リスク者では歯周RF及びP. g､ ハイリスク者では，抗体陽性者，陰性者と比較して，抗体陽性者は陰性 病菌の抗体価が高P. i, F. nの抗者と比較して，P. gの抗体価が有意 く，過去に歯周病
体価（IgA,に高かった．P. i，F. nの抗体価で 菌に感染した履歴
IgM, IgG） は有意な差が認められなかった．
があることを示している．

者は歯肉出血のリスクが 1.64 倍，歯槽骨吸収のリスチでないと判定された者 284 人を調査している．自クが 2.27 倍，ポケット深さが 2.47 倍であった．

己免疫抗体陰性者 171 人，自己免疫抗体陽性者 113

3. 横断研究人．この 113 人の中から ACPA,RF 検査の結果で 38

９2005年に発表された横断研究（Ogrendik et al .）人をハイリスクとした．ハイリスク者では，抗体陽性は，関節リウマチ患者 30 人と健常者 20 人を調査し，者，陰性者と比較して，抗体陽性者は陰性者と比較し関節リウマチ患者では P. gingivalis , P. intermedia,て，P. g の抗体価が有意に高かった．P. i，F. n の抗P. melaninogenica, B. forsythus に 対 す る 血 清 抗体価では有意な差が認められなかった．

体価が有意に高く，P. gingivalis に対する抗体価と4. 現在進行中の調査

CRP，P. intermedia に対する抗体価と ESR に有意

上記の他に，現在進行中の研究もある．Monsarrat P
ら16 は，フランス南西部の２つの大学病院の調査を予な正の相関が見られることを報告した．
10 は，
2008年に発表された横断研（de Pablo et al .）告している．

米国の大規模健康調査（NHANESIII）の集計データを用いた．103 人の関節リウマチ患者（57% が女性）【考察】について解析し，関節リウマチ患者は無歯顎のリス

５例の介入研究では，４例が関節リウマチ患者に対クが非関節リウマチ患者に比べて 2.27 倍高い（95%する歯周治療の介入効果を認めている．残る１例につCI 1.56 to 3.31）．関節リウマチ患者は歯周病のリス

いても歯周治療の介入効果を肯定的に評価している．

クが非関節リウマチ患者に比べて 1.82 倍高い （95%

これまでの研究では介入手法として歯みがき指導とCI 1.04 to 3.20）ことを明らかにした．

PMTC または SRP による介入を実施しているが，技2010 年の米国退役軍人病院の報告 11 では，関節リ術的な検討は不明確である今後は歯周病の予防と治療

ウマチ患者 69 人，骨粗鬆症患者 35 人が調査された．

の技術を向上させる事により，更に明確な結果が得ら

関節リウマチ（RA）に罹患している患者と変形性関れると思われる．

節症（OA）患者との比較調査を実施した．RF, anti-

また，３例の症例対照研究と NHANESIII のデータ

CCP が高値の関節リウマチ患者は変形性関節症患者を用いた横断研究の結果は，いずれも歯周病と関節リと比べて歯周病の重症度が高かった．

ウマチの関係を示すものであった（表２）．これらは，12 では，関節リウマ2012 年の報告（Mikuls et al .）介入研究の結果を補強するデータとして重要である．

— 169 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

arthritis. J Clin Rheumatol 2007 Jun; 13(3):関節リウマチの患者は関節リウマチに特異的な自己

134-137.

抗体を産生しているが，いずれの自己抗体もペプチジ
ルアルギニンデイミナーゼ（PAD）によってシトル

3. Pinho Mde N, Oliveira RD, Novaes AB

リン化されたタンパク質／ペプチドを非自己（自己抗Jr, Voltarelli JC. Relationship between原）として認識して産生されている 13．

periodontitis and rheumatoid arthritis and theeffect of non-surgical periodontal treatment.

PAD はタンパク質／ペプチド中のアルギニン残Braz Dent J 2009; 20(5): 355-364.

基 を シ ト ル リ ン 残 基 に 変 換 す る 酵 素 で，PAD1 −PAD4 と PAD6 酵素が体内に分布している．この中

4. Ortiz P, Bissada NF, Palomo L, Han YW,

で PAD4 は核内に移行可能で，核内においてヒスト

Al-Zahrani MS, Panneerselvam A, Askari

ンのシトルリン化と脱メチル化に関与している17,18．

A. Periodontal therapy reduces the severity

体内の PAD はそれぞれの役割を担い，独自の恒常

of active rheumatoid arthritis in patients性（ホメオスタシス）を保っている．一方，口腔に常treated with or without tumor necrosis factor

在する歯周病菌（P.gingivalis ）は，生体の PAD と同

inhibitors. J Periodontol 2009 Apr; 80(4):様の働きを持つ酵素（PPAD）を分泌する 14．PPAD

535-540.

により自己タンパク質／ペプチドはシトルリン化して

5. Okada M, Kobayashi T, Ito S, Yokoyama T,

非自己タンパク質に変化するだけでなく，PPAD 自身

Abe A, Murasawa A, Yoshie H. Periodontal

もシトルリン化され，抗原として認識されて抗 PPAD

treatment decreases levels of antibodies

抗体が産生される15．歯周病患者は，日常的に菌血症

to Porphyromonas gingivalis and citrulline

を起こしているため，歯周病原細菌（P.gingivalis ）in patients with rheumatoid arthritis andが関節滑液内に侵入するだけでなく，シトルリン化しperiodontitis. J Periodontol 2013 Dec; 84(12):た PPAD も関節滑液内に侵入する．このため，関節e74-84.
6. Mercado FB, Marshall RI, Klestov AC, Bartold

滑膜内で自己免疫疾患が発症すると考えられる．

PM. Relationship between rheumatoid
arthritis and periodontitis. J Periodontol 2001

【結論】

Jun; 72(6): 779-787.

介入研究，症例対照研究，横断研究及び基礎研究の結果から，歯周病と関節リウマチは関連があり，歯周7. Pischon N, Pischon T, Kröger J, Gülmez

病を予防・治療することで関節リウマチの症状のいく

E, Kleber BM, Bernimoulin JP, Landau H,

つかを改善できることが示された．しかし，その改善

Brinkmann PG, Schlattmann P, Zernicke J,

は評価項目の一部であり，論文の中には改善効果があButtgereit F, Detert J. Association among

いまいなものもあるので，更なる調査研究が必要であ

rheumatoid arthritis, oral hygiene, andる．

periodontitis. J Periodontol 2008 Jun; 79(6):979-986.
8. Chen HH, Huang N, Chen YM, Chen TJ,【利益相反】

Chou P, Lee YL, Chou YJ, Lan JL, Lai KL, Lin

本論文には利益相反に相当する事項はない．

CH, Chen DY. Association between a history【引用文献】of periodontitis and the risk of rheumatoid

1. Ribeiro J, Leão A, Novaes AB. Periodontal

arthritis: a nationwide, population-based,

infection as a possible severity factor forcase-control study. Ann Rheum Dis 2013 Jul;rheumatoid arthritis. J Clin Periodontol 2005

72(7): 1206-1211.
9. Ogrendik M, Kokino S, Ozdemir F, Bird PS,

Apr; 32(4): 412-416.
2. Al-Katma MK, Bissada NF, Bordeaux JM, Sue

Hamlet S. Department of Physical Medicine

J, Askari AD. Control of periodontal infection

and Rehabilitation, Nazilli State Hospital,

reduces the severity of active rheumatoid

Nazilli, Aydin, Turkey. MedGenMed 2005 Jun— 170 —

4. 4）関節疾患

16. Monsarrat P, Vergnes JN, Cantagrel A, Algans

16; 7(2): 2.
10. de Pablo P, Dietrich T, McAlindon TE.

N, Cousty S, Kémoun P, Bertrand C, Arrivé

Association of periodontal disease and tooth

E, Bou C, Sédarat C, Schaeverbeke T, Nabet

loss with rheumatoid arthritis in the US

C, Sixou M. Effect of periodontal treatment

population. J Rheumatol 2008 Jan; 35(1): 70-

on the clinical parameters of patients with76.

rheumatoid arthritis: study protocol of therandomized, controlled ESPERA trial Trials

11. Dissick A, Redman RS, Jones M, Rangan BV,

2013 Aug 14; 14: 253.

Reimold A, Griffiths GR, Mikuls TR, Amdur
RL, Richards JS, Kerr GS. Association of

17. Cuthbert GL, Daujat S, Snowden AW,

periodontitis with rheumatoid arthritis: a pilot

Erdjument-Bromage H, Hagiwara T,

study. J Periodontol 2010 Feb; 81(2): 223-

Yamada M, Schneider R, Gregory PD,

230.

Tempst P, Bannister AJ, Kouzarides

12. Mikuls TR, Thiele GM, Deane KD, Payne

T.Histone deimination antagonizes arginine

JB, O'Dell JR, Yu F, Sayles H, Weisman MH,

methylation. Cell 2004 Sep; 118(5): 545-553.

Gregersen PK, Buckner JH, Keating RM,

18. Wang Y, Wysocka J, Sayegh J, Lee YH, Perlin

Derber LA, Robinson WH, Holers VM, Norris

JR, Leonelli L, Sonbuchner LS, McDonald

JM. Porphyromonas gingivalis and disease-

CH, Cook RG, Dou Y, Roeder RG, Clarke S,

related autoantibodies in individuals at

Stallcup MR, Allis CD, Coonrod SA. Human

increased risk of rheumatoid arthritis. Arthritis

PAD4 regulates histone arginine methylation

Rheum 2012 Nov; 64(11): 3522-3530.

levels via demethylimination. Science 2004

13. van Boekel MA, Vossenaar ER, van den
Hoogen FH, van Venrooij WJ. Autoantibody
systems in rheumatoid arthritis: specificity,
sensitivity and diagnostic value. Arthritis Res.
2002; 4(2): 87-93.
14. Wegner N, Wait R, Sroka A, Eick S, Nguyen
KA, Lundberg K, Kinloch A, Culshaw S,
Potempa J, Venables PJ. Peptidylarginine
deiminase from Porphyromonas gingivalis
citrullinates human fibrinogen and α-enolase:
implications for autoimmunity in rheumatoid
arthritis. Arthritis Rheum 2010 Sep; 62(9):2662-2672.
15. Quirke AM, Lugli EB, Wegner N, Hamilton
BC, Charles P, Chowdhury M, Ytterberg
AJ, Zubarev RA, Potempa J, Culshaw S,
Guo Y, Fisher BA, Thiele G, Mikuls TR,
Venables PJ. Heightened immune response
to autocitrullinated Porphyromonas gingivalis
peptidylarginine deiminase: a potential
mechanism for breaching immunologic
tolerance in rheumatoid arthritis.
Ann Rheum Dis 2014 Jan; 73(1): 263-269.
— 171 —

Oct; 306(5694): 279-283.

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

4. 口腔保健と要介護状態を引き起こす主な原因疾患との関係
5）その他－口腔保健と要介護状態－
相田 潤
東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野

つある．残存歯数の減少と口腔機能の低下は食品摂取【抄録】
高齢化社会にとって，要介護状態発生の減少と健康と栄養を偏らせる 5,6．口腔機能の低下は BMI の減少

寿命の延伸は重要な課題である．近年口腔の健康が要または増加を招く可能性がある 7．栄養状態の低下は介護状態発生の大きな原因である脳卒中のリスクを高高齢者の虚弱や要介護状態の発生に繋がると考えられめる可能性が指摘されている．また口腔の健康は栄養

る 8．また歯周病に伴う慢性炎症は脳血管疾患のリス摂取や社会的交流に関わる会話や笑顔に影響し，高齢クとなる可能性があり，歯周病が脳卒中のリスクを増者の健康状態の維持に関わる．そこで本レビューで加させうることがメタ解析により示されている 9．脳は高齢者の口腔の健康が要介護状態の発生に関連する

卒中は四肢の麻痺を招くことがあり，要介護状態の原か，コホート研究と介入研究に絞り検討した．7 本の因となり，障害調整生命年 Disability-Adjusted Life-

研究報告がレビューに含められた．口腔の良好な健康

Years（DALYs）を減少させる大きな要因である 10．

が将来の要介護状態発生予防に関連する可能性が示さ

また口腔の状態が悪いと転倒を招く可能性が指摘されれた．またかかりつけ歯科医を有している人ほど，要ており 11，高齢者の転倒は骨折やその後の要介護状態

介護状態になりにくい可能性も示された．更に口腔のの発生に寄与する可能性がある．更に口腔機能が認知

健康を維持するための専門的なサービスが要介護度の機能の低下を招くことも指摘されており 12，これも要低下を防ぐ可能性が示された．義歯の利用も含む良好

介護状態の発生に繋がる．また口腔の健康は会話 13

な口腔の健康状態は将来の要介護状態発生が低いこと

や顔の外見 14 や笑顔 15，食事の機能を通じて 5,6，友と関連していた．高齢者の健康の口腔の健康を維持す

人との交流やそのための外出といった社会的活動に影る保健医療介入を更に普及させることにより，要介護

響する可能性もある 16．高齢者の社会参加は要介護状状態の発生率を低下させられる可能性が存在する．

態発生を予防することが報告されており 17，社会的側
面からも口腔の健康状態が重要な役割を果たしている可能性が存在する．

【緒言】
要介護状態が生じ，介護が必要な高齢者が増加する
ことは高齢者の家族の負担や，介護施設に関わる費用【目的】の増加をもたらす 1．そして要介護状態自体が死亡率

様々な要因により，口腔の健康の低下は高齢者の要を上昇させる 2．要介護状態の発生を予防することは介護状態発生のリスク要因となる可能性がある．口腔

健康寿命の延伸及び社会的負担の減少の観点から極め

保健は介入が可能なことが多く，口腔保健と要介護状て重要である．

態発生の関連を明らかにすることは，要介護状態発生

要介護状態発生の予測因子としては年齢が高いこ予防に寄与する可能性がある．そこで本節では，口腔と，認知機能障害，視力障害，低い主観的健康感 3 や，の健康と要介護状態について前向きコホート研究と介Body-Mass Index（BMI）の減少または増加，四肢入研究についてレビューすることを目的とした．

の機能低下，運動や社会的交流の減少，喫煙などが挙げられる 4．近年口腔保健がこれらの要介護状態の発【方法】

生のリスク要因の一部に関係する可能性が指摘されつ— 172 —

コ ホ ー ト 研 究 を 調 べ る た め， 次 の 検 索 式 を 用

4. 5）その他

い て，PubMed で 検 索 を し た．#1:"Long-Term

防サービスの効果を調べた報告では，歯科衛生士によCare"[majr] OR "Intellectual Disability"[majr] OR

る専門的サービス提供がある場合，無い場合と比べて"Disabled Persons"[majr] OR Disability[tiab] OR

要介護度が維持・改善するオッズが有意に高かった24．

impaired[tiab] OR“dependent elderly”[tiab] OR“dependent older persons”[tiab] OR“activities【考察】of daily living” [tiab]，#2:（Periodontitis OR

口腔の健康と要介護状態発生に関するコホート研究“periodontal disease”OR“tooth disease”ORや介入研究は少ないものの，本レビューから両者の関

caries OR denture OR teeth OR dental OR

連性が次のように示唆された．口腔の良好な健康が将“oral care” OR “Oral health”[MeSH Terms]

来の要介護状態発生予防に関連する可能性が示され

OR dentistry[MeSH Terms], #3:“cohort” ORた．また，かかりつけ歯科医を有している人ほど，要“longitudinal” OR "randomized controlled

介護状態になりにくい可能性も示された．さらに，口trial"[PT]， 除 外 す る た め の 用 語 と し て #4:腔の健康を維持するための専門的なサービスが，要介"child"[MeSH Terms] OR "child"[All Fields]，#5:

護度の低下を防ぐ可能性が示された．

"adolescent"[MeSH Terms] OR "adolescent"[All残存歯数が少ないほど要介護状態の発生が多かった21．

Fields]）NOT Charcot-Marie-Tooth， を 用 い た．

残存歯数の低下による低栄養状態は，高齢者の虚弱とPubmed に お い て，（#1 AND #2 AND #3 NOT

要介護状態発生につながりうる 8．日本人高齢者では#4 NOT #5）とした．324件の文献からタイトルと和食が要介護状態発生のリスクを減らすことが示され抄録で３件に絞った．

ており 25，栄養状態に加えてこうした食事パターン

また，医学中央雑誌にて，#1: 要介護 /AL AND（歯と残存歯数の関係も今後研究を進めていくべきであろ/TH OR 歯 /AL），#2:（口 /TH OR 口腔 /AL），#3:（コう．更に脳卒中は要介護状態の原因になる疾患だが，

ホート /AL OR 介入 /AL）の用語で，原著論文に絞歯の喪失が脳卒中のリスクとなる可能性が指摘されてり（#1 AND #2 AND#3）の検索式で検索を行い，いる 9．歯周病はう蝕と並んで日本人の歯の喪失の４４９本の文献を得た．ここからタイトルと抄録で 2 本

割以上を占める原因だが 26，歯周病が歯の喪失を引きを選んだ．またハンドサーチを行い，1 本の文献（報起こすと同時に，歯周病による慢性炎症が脳卒中のリ

告書）を選んだ．

スクを高めていると考えられる．歯周治療は短期的に
は慢性炎症や内皮機能不全を低下させる 27．しかし，歯周治療による脳卒中発生自体の予防効果のエビデン【結果】
検索の結果，5 本の前向きコホート研究と１本の介入研究が含められた 18-23．また介入研究として 1 本

スは不十分との指摘もあり 27，今後の検証が求められる．
かかりつけ歯科医がある場合，要介護状態の発生がの報告書から文献を含めた 24．各文献の概要を表１に少なかった 19,20．かかりつけ歯科医がいる場合に口腔示す．
歯に支障がある場合 18，かかりつけ歯科医がない場

保健状態が良好であることが理由として考えられる．

合 19,20，残存歯数が 19 本以下の場合に 21，それぞれ義歯利用や口腔ケアは高齢者の栄養状態低下を防ぐ可

支障が無い場合，かかりつけ歯科医がある場合，歯が能性があり 28,29，口腔のケアや，歯が少なくても義歯20 本以上の場合と比較して，追跡期間中の要介護状利用がある場合に要介護状態発生のリスクが低い可能態の発生が有意に多かった．また，歯が 19 本以下で性が示されており 22-24，かかりつけ歯科医はこうした義歯を利用していない高齢者では，歯が 20 本以上の口腔保健を向上させる面で有効なのかもしれない．ま高齢者に比べて，有意に身体機能障害の発生が多かった口腔状態が悪ければ，会話 13 や顔の外見 14 や笑顔た 22．施設入居者に対して，栄養・運動・口腔の複合

15，食事の機能を通じて 5,6，社会的活動が低下する可

介入の効果を調べた無作為化比較試験では，介入群で能性がある 16．高齢者の社会参加は要介護状態発生を

体重，BMI，タンパク質摂取が非介入群よりも有意に予防することが報告されているが 17，かかりつけ歯科高かった 23．また非介入群では社会的機能と身体的機医があることは，高齢者が外出して社会参加をしてい能が低下したが，介入群では低下しなかった．介護予ることを反映していて，そのことが要介護状態発生の— 173 —

— 174 —2001～ 前向きコホート
65歳以上
2004 研究2003～ 前向きコホート
65歳以上2007 研究井上

Aida J,
Kondo K,
Hirai H,
Nakade M,
Yamamoto
T,
Hanibuchi
T, Osaka K,
Sheiham A,
Tsakos G,
Watt RG.

20

21

地域在住
の高齢者

地域在住
の高齢者

地域在住
の高齢者

2003～ 前向きコホート
70歳以上2011 研究

小宮山，大
井，三好，
坪井，服
部，遠又，
柿崎，辻，
渡邉

19

地域在住
の高齢者

2006～ 前向きコホート
65歳以上2010 研究

小長谷，渡邉

18

研究デザイン

対象者

調査年

年齢

著者名

文献番号

表１：口腔保健と要介護状態の発生に関する前向きコホート研究と介入研究

4,425

13,066834

3,952

サンプルサイズ

残存歯数，咀
嚼能力

かかりつけ歯科医の有無

かかりつけ歯科医の有無

歯に支障があるか

共変量
年齢調整のロジスティック回帰分析の結果4年後の要介護認定と関連した項目は，男性では1つ以上の疾患既往か目に支障があること，女性では疾患既往が2 つ以上あること，目か歯に支障があることであった（女性の歯に支障がある場合のオッズ比＝1.90（95%信頼区間＝1.20-3.02）．
要介護認定と有意に関連する要因は男女間で違いがあり，疾患や健康管理，移動能力及び日常生活における身体活動は，4 年後の要介護認定にも大きな影響があると考えられた．

内容

3年間の要介護予防に寄与する要因は，主観的健
基本的日常生活動作能力（Basic
康感とBADL，IADLの生活動作能力が優れ，趣Activities of Daily Living），手味活動をしていることであった．年間所得額が段的日常生活動作能力高いことと，かかりつけ歯科医がいることは女
要介護認定 （Instrumental Activities of
性でのみ有意な関連を示した．多変量ロジスの発生
Daily Living），治療中の疾病
ティック回帰分析の結果，かかりつけ歯科医が数，主観的健康感，．昨年と比較 いる場合，自立しているオッズが1.250倍（９した健康度，生活満足感，外出頻 ５％CI＝1.012-1.544）高かった．これらの要因
度，趣味活動，年間収入額の改善が介護予防に寄与する可能性がある．
2003年に愛知県の65歳以上の健常者を対象に郵送調査を行い，その後4年間追跡できた4,425人のデータを用いて，どのような人が要介護状態になったかを分析した．519人（11.7％）が要介護状態になった．歯が19本以下の人（14.0％）
や，咀嚼機能が低い人（21.5％）で要介護状態
年齢，性別，BMI，主観的健康感， になる人が多い傾向にあった．多変量Cox比例ハ
要介護認定
既往疾患，喫煙，飲酒，運動，等価 ザード分析の結果，歯が20本以上の人に比べての発生
所得19本以下の人で要介護状態発生の危険性が21％
有意に増加した（Hazard ratio；1.21，95%信
頼区間；1.06-1.40）．咀嚼能力と要介護状態発生の関係は，全身の健康状態などで説明され，有意ではなかった（何でも食べれる人に比べて，あまり噛めない人のHR=1.17，95%CI＝
0.88–1.56）．

地域高齢者における，かかりつけ歯科医の有無と要介護認定との関連を前向きコホート研究により検討した．70歳以上の地域高齢者834人に口腔診査を含む調査を実施し，追跡した．ベース
年齢，性，疾患既往症，喫煙，飲 ライン時，全体の86%（778人）がかかりつけ歯
要介護状態 酒，最終学歴，栄養状態，抑うつ 科医を有していた．平均6.2年の追跡で要介護認
傾向，認知機能，ソーシャルサの発生
定は37%（304人）に認められた．Cox比例ハポート，現在歯数
ザード分析において，かかりつけ歯科医なしは要介護認定と独立した関連を有した（ハザード比：1.4，95%信頼区間：1.0-1.9）．一方，受診動機及び最終受診の時期は有意な関連を示さな
かった．

要介護認定
年齢
の発生

主な予測因子 アウトカム

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

年齢

24

辻，大渕，
杉山，植
田，大原，
安村，本
間，大野，
鈴木，大久
保，丹後

無作為化比較試
65歳以上
験

2007～ 非無作為化介入
40歳以上
2008 研究2006

23

研究デザイン

Beck AM,
Damkjaer
K, Sorbye
LW.

調査年

22

著者名

Shimazaki
Y, Soh I,
1988&8
Saito T,
9～
前向きコホート
Yamashita
59歳以上
1994&9 研究
Y, Koga T,
5Miyazaki H,
Takehara T.

文献番号

表１の続き

サンプルサイズ

地域包括
支援セン
ターで介
護予防
サービス
を利用す
る者

施設入居
高齢者
―

介入群と非介入群で比べて，体重の変化量（％）（1.3 vs. -0.6%, p=0.005），BMIの変化
量（％）（0.4 vs. -0.2%, p=0.003），エネル
ギー摂取（0.7 vs. -0.3 MJ/day, p=0.084），タ
ンパク質摂取（5 vs. -2g/day, p=0.012）で介入群が高かった．また非介入群では社会的機能と身体的機能が低下したが，介入群では低下しなかった．11週の介入が終わった後27週目での測定では，介入群，非介入群ともに体重と身体的機能が減少したが，認知機能に変化はなかった．高齢者の社会的及び身体的機能を維持するために，複合介入が有効かもしれない．

身体機能，認知機能，死亡率に歯の状態が影響するか明らかにするため，29高齢者施設に入居する高齢者を対象として，6年間の前向きコホート研究を実施した．ロジスティック回帰分析による単変量解析では，歯の状態が悪い人は有意に身体機能障害や，認知機能障害，死亡が多かった．多変量解析でも，歯が19本以下で義歯を利用していない者で，身体機能障害（N=483，OR= 6.0，95%CI＝ （1.9-19.3）及び死亡（N=1,769，OR=1.8，95%CI＝（1.12.8））が有意に多かった．認知機能に関しては多変量解析では有意差は認められなかった．

内容

歯科衛生士による専門的サービス提供がある場
要介護状態
性，年齢，口腔機能向上サービス各 合，無い場合と比べて，要介護度が維持・改善の維持・改指標
するオッズが3.81倍（９５％CI＝1.16-12.59）
善
高かった．

体重，
栄養，運動，口 BMI，エネ
121 腔ケアの複合介 ルギーとタ
ンパク質摂
入
取，ADL

口腔機能向上
9,105
サービス

共変量

身体機能障
年齢，施設の種類，健康指標
害，認識
脳，死亡

主な予測因子 アウトカム

身体機能：施設入居 N=483，認知機 歯と義歯の利
高齢者 能：N＝517，死 用
亡：N=1,762

対象者

4. 5）その他— 175 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー【引用文献】

口腔内清掃不良とプラークの集積
専門家による口腔ケア
歯周病

1. Fried TR, Bradley EH, Williams CS, Tinetti
ME. Functional disability and health careう蝕

expenditures for older persons. Arch Intern

かかりつけ歯科医
慢性炎症

Med 2001; 161: 2602-2607.

残存歯数の減少
咬合機能の低下

2. Keeler E, Guralnik JM, Tian H, Wallace

会話や見た目の問題

RB, Reuben DB. The impact of functional
status on life expectancy in older persons. J

食事の制限
脳卒中や認知症などの全身疾患

社会参加の低下

Gerontol A Biol Sci Med Sci 2010; 65: 727-

栄養状態の低下733.
3. Tas U, Verhagen AP, Bierma-Zeinstra SM,

身体的・精神的・社会的機能状態の低下と要介護状態の発生

Odding E, Koes BW. Prognostic factors

図１：口腔保健と要介護状態の発生の想定される主なメカニズムof disability in older people: a systematic
予防に繋がっているのかもしない．図１に，これらのreview. Br J Gen Pract 2007; 57: 319-323.

口腔保健状態と要介護状態発生の想定されるメカニズ

4. Stuck AE, Walthert JM, Nikolaus T, Bula

ムについて示す．

CJ, Hohmann C, Beck JC. Risk factors for

介入研究としては，歯科衛生士による専門的サービス

functional status decline in community-living

提供が要介護状態発生を予防する可能性が示された

elderly people: a systematic literature review.

24．しかしこの研究ではケアの詳細な内容が不明であSoc Sci Med 1999; 48: 445-469.

り，また無作為化比較試験ではなく，今後の更なる研

5. Yoshihara A, Watanabe R, Nishimuta M,

究が求められる．高齢者の健康に関連する口腔ケアのHanada N, Miyazaki H. The relationship

無作為化比較試験ではこれまでに，歯科医師の頻繁なbetween dietary intake and the number

口腔ケア介入により高齢者の BMI や血清アルブミン

of teeth in elderly Japanese subjects.

や HDL コレステロールの低下が予防できることが示

Gerodontology 2005; 22: 211-218.

されている 29．栄養状態低下を防ぐ歯科的介入により，

6. Sheiham A, Steele J. Does the condition of

将来の要介護状態発生を低下できるかもしれない．まthe mouth and teeth affect the ability to eat

た，口腔単独の介入ではないが，栄養，運動，口腔ケア

certain foods, nutrient and dietary intakeの複合介入の無作為化比較試験では，複合介入が高齢

and nutritional status amongst older people?

者の機能状態の維持に有用であることが示されている

Public Health Nutr 2001; 4: 797-803.

23．
こうしたことから，口腔への介入により要介護状

7. Ikebe K, Matsuda K, Morii K, Nokubi T,態発生を予防できる可能性は十分に存在する．今後のEttinger RL. The relationship between

研究が期待される．

oral function and body mass index among
independently living older Japanese people.
Int J Prosthodont 2006; 19: 539-546.

【結論】
義歯の利用も含む良好な口腔の健康状態は，将来の8. Cederholm T, Nouvenne A, Ticinesi A,

要介護状態発生が低いことと関連していた．高齢者のMaggio M, Lauretani F, Ceda GP, Borghi L,

口腔の健康を維持する保健医療介入を更に普及させる

Meschi T. The role of malnutrition in older

ことにより，要介護状態の発生率を低下させられる可

persons with mobility limitations. Curr Pharm

能性が存在する．

Des 2014; 20: 3173-3177.
9. Lafon A, Pereira B, Dufour T, Rigouby
V, Giroud M, Bejot Y, Tubert-Jeannin S.

【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

Periodontal disease and stroke: a metaanalysis of cohort studies. Eur J Neurol 2014.
— 176 —

4. 5）その他

10. Feigin VL, Forouzanfar MH, Krishnamurthi

Prevention of Functional Disability in Older

R, Mensah GA, Connor M, Bennett DA,

Japanese: The JAGES Cohort Study. PLoS

Moran AE, Sacco RL, Anderson L, Truelsen

One 2014; 9: e99638.

T , O ' D o n n e l l M , V e n k e t a s u b r a m a ni an

18. 小長谷陽子 , 渡邉智之 . 地域在住高齢者が新規要

N, Barker-Collo S, Lawes CM, Wang W,

介護認定に至る要因の検討

Shinohara Y, Witt E, Ezzati M, Naghavi M,

日本老年医学会雑誌

4 年間の追跡研究 .

2014；51：170-177.

Murray C, Global Burden of Diseases I, Risk

19. 小宮山貴将 , 大井孝 , 三好慶忠 , 坪井明人 , 服部

Factors S, the GBDSEG. Global and regional

佳功 , 遠又靖丈 , 柿崎真沙子 , 辻一郎 , 渡邉誠 . 地

burden of stroke during 1990-2010: findings

域高齢者におけるかかりつけ歯科医の有無と要介

from the Global Burden of Disease Study

護認定に関するコホート研究

2010. Lancet 2014; 383: 245-254.

ト . 老年歯科医学

鶴ヶ谷プロジェク

2014；28：337-344.

11. Yamamoto T, Kondo K, Misawa J, Hirai H,

20. 井上直子 . 都市郊外在宅高齢者における 3 年後のNakade M, Aida J, Kondo N, Kawachi I,

要介護度経年変化と関連要因及び累積生存率 . 社

Hirata Y. Dental status and incident falls

会医学研究

among older Japanese: a prospective cohort

2012；30：1-12.

21. A i d a J , K o n d o K , H i r a i H , N a k a d e M ,Yamamoto T, Hanibuchi T, Osaka K,

study. BMJ Open 2012; 2.
12. Yamamoto T, Kondo K, Hirai H, Nakade M,

Sheiham A, Tsakos G, Watt RG. Association

Aida J, Hirata Y. Association between self-

between dental status and incident disability

reported dental health status and onset ofin an older Japanese population. J Am Geriatr

dementia: a 4-year prospective cohort study

Soc 2012; 60: 338-343.

of older Japanese adults from the Aichi

22. Shimazaki Y, Soh I, Saito T, Yamashita Y,

Gerontological Evaluation Study (AGES)

Koga T, Miyazaki H, Takehara T. Influence ofProject. Psychosom Med 2012; 74: 241-248.

dentition status on physical disability, mental

13. Knipfer C, Riemann M, Bocklet T, Noeth

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23. Beck AM, Damkjaer K, Sorbye LW. Physicalafter maxillary denture treatment and its

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14. Honn M, Goz G. [The ideal of facial beauty:
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15. Van der Geld P, Oosterveld P, Van Heck G,

24. 辻一郎 , 大渕修一 , 杉山みち子 , 植田耕一郎 , 大Kuijpers-Jagtman AM. Smile attractiveness.

原里子 , 安村誠司 , 本間昭 , 大野裕 , 鈴木隆雄 , 大

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16. R o d r i g u e s S M , O l i v e i r a A C , V a r g a s
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25. Tomata Y, Watanabe T, Sugawara Y, Chouedentulism on quality of life among elderly.

WT, Kakizaki M, Tsuji I. Dietary patterns

Int J Environ Res Public Health 2012; 9: 100-and incident functional disability in elderly

109.

Japanese: the ohsaki cohort 2006 study. J
Gerontol A Biol Sci Med Sci 2014; 69: 843-

17. Kanamori S, Kai Y, Aida J, Kondo K, Kawachi

851.

I, Hirai H, Shirai K, Ishikawa Y, Suzuki
K, Group J. Social Participation and the26. Aida J, Ando Y, Akhter R, Aoyama H, Masui— 177 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

M, Morita M. Reasons for permanent tooth
extractions in Japan. J Epidemiol 2006; 16:
214-219.
27. Lockhart PB, Bolger AF, Papapanou PN,
Osinbowale O, Trevisan M, Levison ME,
Taubert KA, Newburger JW, Gornik HL,
Gewitz MH, Wilson WR, Smith SC, Jr.,
Baddour LM. Periodontal disease andatherosclerotic vascular disease: does
the evidence support an independentassociation?: a scientific statement from theAmerican Heart Association. Circulation
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28. Savoca MR, Arcury TA, Leng X, Chen H, Bell
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29. Sumi Y, Ozawa N, Miura H, Michiwaki Y,
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Gerontol Geriatr 2010; 51: 125-128.

— 178 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

5. 運動（ADL含む）−高齢者の口腔健康と体力及びADL−

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

5. 運動（ADL 含む）－高齢者の口腔健康と体力及びADL－
宮﨑 秀夫1, 山賀 孝之2, 花田 信弘3
1：新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野

2：新潟大学医歯学総合病院予防歯科

3：鶴見大学歯学部探索歯学講座

活の質（QOL）を著しく低下させる．したがって，【抄録】
高齢者の生活体力の低下は日常生活動作（ADL）

高齢期における体力の維持，あるいは低下の予防は，遂行に影響を与える．近年，口腔健康状態と生活体力

単なる生物学的な寿命の延伸というよりも，QOL に及び ADL の関連についての報告が見られるが，それ重きをおいたいわゆる健康寿命の延伸にとって重要ならのエビデンスレベルは様々である．そこで，本稿で要素と言える．

はこれまでに公表された文献をレビューし，エビデン

実験的な咬合干渉が人体の筋活動，平衡機能をつかスレベルに基づいた結果の整理を行った．PubMed

さどる前庭系及び重心動揺に与える影響を調べた介入

及び医学中央雑誌から文献を検索し，904 編の論文が研究が国内の補綴学分野の研究者を中心に 1990 年代抽出され，その中から交絡要因を調整した疫学研究をまでに盛んに行われた．小林ら 2 はこれらの介入研究中心にとりあげ，最終的に口腔と体力との関連で 14をまとめた総説で，咬合の問題は中耳伝音系機能，平編，口腔と ADL との関連で 4 編の論文を選んだ．

衡感覚，聴性脳幹反応，自律神経系の機能，情動，睡それらの結果より，平衡機能，下肢の筋力，上肢の眠に影響を及ぼし，咬合機能は身体運動機能に密接に筋力は咬合及び咀嚼能力と関連があり，咬合状態の悪関連すると結論付けている．したがって，咬合が全身化は平衡機能や下肢筋力の経年的な悪化に影響を及ぼの体力と関連しているのは間違いない．

すことが示された．しかし，結果の解釈には歯科治療

高齢者を対象とした場合，加齢に伴う体力の低下とによる介入やサンプルのバイアスを考慮する必要があ

歯の喪失及びそれに伴う咬合状態の変化や咀嚼機能のると考えられた．

悪化は，ともに様々な要因を背景に数年あるいは数十

また，口腔健康状態と ADL の関連は，栄養状態や年の単位で徐々に進行する．したがって，単純に口腔

体力をメディエイターとする間接的なものであると考健康状態と体力あるいは ADL との相関を調べただけ

えられ，口腔健康状態の維持・機能回復はこれらのメでは見かけ上の関連性が生じやすく，交絡要因の調整

ディエイターを介して結果的に ADL 低下の抑制に繋が必要となる．そこで本稿では多変量解析による交絡がると考えられた．

要因を調整した疫学研究を中心に文献を選び，現在わかっている口腔と体力及び ADL の関連についての科学的根拠を整理した．

【緒言】
高齢者の体力の低下は，日常生活動作（ADL）の遂行に大きく影響を与える．起居動作や階段昇降など，【目的】

屋内外で個人が活動する際の基本動作に，筋力，平衡高齢者を対象とした口腔健康状態と生活体力及び機能などの体力要素が大きく関わってくるからであADL との関連についての文献をレビューし，そのエる．これらの体力要素は生活体力と呼ばれる．

ビデンスレベルに基づいて結果を整理することを目的

一方，高齢者の体力の低下は転倒の大きな要因であとした．

ることがわかっている．転倒の要因について調べたメタ解析では，筋力，歩行能力，平衡機能のいずれもが【方法】

加齢の影響や認知機能の低下以上に高いリスク要因で文献の検索は PubMed 及び医学中央雑誌に 1995

あることがわかった 1．高齢者の ADL 低下による閉年 1 月 1 日から 2014 年 4 月 1 日までに掲載された

じこもりや転倒を契機とした寝たきりへの移行は，生日本語あるいは英語で書かれた原著論文のみを抽出し— 180 —

5. 運動（ADL含む）論文）AND（DT=1995 : 2014）

た．
PubMed は MeSH term の 中 の 歯 科 に 関 す る

以上の結果，PubMed，医学中央雑誌でそれぞれ

用 語 か ら "Dentistry"，"Oral Health"，"Mouth,

514 編，390 編，合計 904 編の論文が抽出された．

Edentulous"，"Mastication"，"Tooth loss"，あるいそれらの中から重複するもの，報告書，タイトルやは "Dental occlusion" を，運動あるいは ADL に関す

抄録を精読して本稿の主旨と明らかに異なるものを除る用語から "Physical Fitness"，"Activities of Daily

した．また，疫学調査の場合，少なくとも年齢・性のLiving"，"Hand strength"，"Motor Activity"，

ような交絡要因を層別解析や多変量解析によって調整"Exercise"，"Postural Balance" あ る い は "Muscle

していないものも除した．介入研究は咬合干渉のよう

Strength" を，更に高齢者研究に関する用語の中かな積極的な介入ではなく義歯の有無のみで比較したもら "Aged"，"Aged, 80 and over" あるいは "Middleのを対象とした．最終的に口腔と体力との関連で 14

Aged" を選んで抽出した．

編（日本語 4 編，英語 10 編），口腔と ADL との関連

医学中央雑誌からは歯科に関する用語として「歯科で 4 編（英語のみ）の論文を選んだ．

学」
，
「咬合」
，
「咀嚼」，
「歯数」，あるいは「無歯顎」を，運動あるいは ADL に関する用語の中から「生活体力」，

【結果】

「体力」
，
「身体機能」，「運動能力」，「姿勢バランス」，「平

１. 口腔健康状態と体力の関係

衡機能」，「運動技能」，「敏捷性，「筋力」，「日常生活

体力測定は，上肢の筋力，下肢の筋力，平衡機能な活動」「日常生活動作」あるいは「ADL」を，更に「高，どの評価を目的としており，これらの機能を単独ある齢者」あるいは「成人」を組み合わせて抽出した．そいは複合的に評価するため，様々な体力テストがある．

れぞれ以下の検索式により行った．

表 1 に選ばれた論文別に口腔指標と体力指標の関連性

PubMed：についての結果の概略を示す．

（"Dentistry"[MH] OR "Oral Health"[MH] OR１）上肢筋力との関係"Mouth, Edentulous"[MH] OR "Mastication"[MH]ほぼすべての論文で，握力をもって上肢の筋力とし

OR "Tooth loss"[MH] OR "Dentalている．握力測定は 9 編の論文中で評価され，そのう

occlusion"[MH]）AND（"Physical Fitness"[MH]

ち 5 編で有意な関連が見られた．

OR "Activities of Daily Living"[MH] OR "Hand

まず，横断研究では，前期高齢者（65〜74歳）とstrength"[MH] OR "Motor Activity"[MH] OR

後期高齢者（75〜84歳）で層別に分けて自己評価に"Exercise"[MH] OR "Postural Balance"[MH] OR

よる咀嚼能力との関連を分析した研究で前期高齢者"Muscle Strength"[MH]）AND（"Aged"[MH]の女性のみで有意な関連があった（決定係数（R2）OR "Aged, 80 and over"[MH] OR "Middle=0.110，P=0.027）3．同様の横断研究でも，前期高

Aged"[MH]）AND（eng[LA] OR Jpn[LA]）NOT

齢者のみ自己評価による咀嚼能力と有意な関連が認め（"Meta-Analysis"[PT] OR "Review"[PT]）AND

4．また，85 歳以上地域られた（R2=0.69，P<0.01）

1995 : 2014/4/1 [DP]

住民対象の研究では男性のみで最大咬合力との関連が

医学中央雑誌：

見 ら れ た（ オ ッ ズ 比（OR）=2.31，95%CI=1.04-（高齢者 /TH OR 高齢者 /AL OR 成人 /TH）AND（歯5．これらとは逆に 67〜74 歳の地域住民を対象
5.14）

科学 /TH OR 歯科学 /AL）OR（咬合 /TH OR 咬合として咬める食品数により評価した咀嚼能力に対す/AL）OR（咀嚼 /TH OR 咀嚼 /AL）OR 歯数 /AL

る要因分析を行った研究では，握力が有意な変数とOR（無歯顎 /TH OR 無歯顎 /AL）AND（生活体力な っ た（ 偏回帰係数（β）=0.10，95%信頼区間（CI）/AL OR（体力 /TH OR 体力 /AL）OR 身体機能 /6．
=0.04-0.16）
また，歯科治療を受けた 65 歳以上の

AL OR（運動能力 /TH OR 運動能力 /AL）OR（姿地域住民の握力改善の有無に対する影響をみたコホー

勢バランス /TH OR 平衡機能 /AL）OR（運動技能 /ト研究では，１年後の咀嚼能力の改善は有意な関連

TH OR 敏捷性 /AL）OR（筋力 /TH OR 筋力 /AL）は無かったが，ベースライン時に天然歯による咬合

OR（日常生活活動 /TH OR 日常生活動作 /AL）OR

支持があるものの方が握力は改善した（OR=5.02，（日常生活活動 /TH OR ADL/AL）AND（PT= 原著

7．
95%CI=1.15-21.90）— 181 —

— 182 —

横断

横断

2007

2009

村田ら

Moriya et al.

横断

2007

横断

横断

森川ら

2002

Yamaga et al.

地域在住
自立高齢
者
地域在住
自立高齢
者

地域在住
自立高齢
者

地域在住
自立高齢
者

地域在住
自立高齢
者

ケースコ 地域在住
ントロール 自立高齢
者

2004

2009

Yoshida et al.

介入

Takata et al.

2010

281

697

EI

重心動揺

65～74, 484+337 咀嚼能力
（自己評
75～84
価），EI

握力，開眼片足立ち時間

体幹の中心奇跡は義歯装着により有意に短縮し（P=0.004），歩行速度（P=0.049）及び垂直角速度の調和比（P=0.048）が有意に増加．

反応時間（ms）が義歯装着で短縮（382.8±32.6 vs 400.2±37.8, P<0.01）．

結果

2（R =0.035，P=0.010）の重心軌跡面積と関連があり．

性，身長，体重，血圧， 重回帰分析では脚伸展力（咀嚼能力，
空腹時血糖，血清アル R2=0.478，P=0.0366），開眼片足立ち時間
ブミン，喫煙，飲酒，
2（咬める食品数，R =0.121，P=0.0248），ロ
配偶者，運動習慣，
ジスティック回帰分析では脚伸展パワー（咀
医学管理，腰痛
嚼能力，OR=4.89，95%CI=1.39-17.16），
開眼片足立ち時間（咀嚼能力，OR=2.60，
95%CI=1.11-6.08）と関連あり．
2
年齢，性閉眼時（R =0.038，P=0.016）及び後傾時

年齢，性，身長，体重， 脚伸展パワー（R2=0.627，P<0.05），ステッ
既往症，血圧，血清ア2ルブミン，腰痛，喫煙， ピング回数（R =0.159，P<0.05）及び開眼片
2
足立ち時間（R =0.179，P<0.05）と関連あ
配偶者及び教育り．

P=0.035，P=0.048）で有意差．

サンプリングで年齢， 開眼片足立ち時間及びファンクショナル
性，体脂肪及び筋肉組 リーチ（それぞれP=0.013，P=0.037），
成をマッチング
動揺面積及び身体動揺（それぞれ調整項目

ステップワ 年齢，暮らし，社会活 前期高齢者（65～74歳）の女性のみ，握力
イズ回帰分 動性，学歴（R2=0.110，P=0.027）と関連あり．
析ステップワ 年齢，性，就業，社会 65～74歳で握力に対して咀嚼能力
イズ回帰分 的交流，教育，全身疾 （R2=0.69，P<0.01）．開眼片足立ち時間に患，血清アルブミン，
析
2
対してEI，咀嚼能力（R =0.15，それぞれBMI
P<0.05，P<0.01）が有意な変数として採用さ
れた．

重回帰分
析

歯数，咀嚼 握力，脚伸展力， 重回帰分能力（咬め 脚伸展パワー，ス 析る食品数） テッピング回数及 ロジス
び開眼片足立ち ティック回
帰分析
時間

全部床義歯 握力，脚伸展パ マンホイッ
使用者／未 ワー，開眼片足立 トニーのU
使用（不要） ち時間，ファンク 検定，ウィ
ショナルリーチ， ルコクソン
者
動揺面積及び身 の符号順
体動揺
位検定
握力，脚伸展力， 重回帰分
591+158 EI
脚伸展パワー，ス 析
テッピング回数及び開眼片足立ち時間
35+35

65～74, 180+135 咀嚼能力 握力，開眼片足（自己評価） 立ち時間
75～84

71.8±5.6

80

70, 8075.6±4.375.9±3.9

年齢 サンプル 口腔指標
体力指標
分析方法
（歳）
サイズ
義歯の装着 ジャンプ時の反応 対応のある なし
62.2±7.710／非装着 時間，滞空時間， t検定
ジャンプ力
義歯の装着 立位安定性（体幹 対応のある なし
無歯顎ボラ 75.6±6.1
34／非装着 の中心奇跡），歩 t検定
ンティア
行時安定性（歩行速度，歩幅，歩行
周期）

研究
対象者
デザイン
介入 無歯顎患
1998
者

報告年

Okubo et al.

Ishijima et al.

著者

表１：口腔健康と体力の関連性
表1：口腔健康と体力の関連性

4

3

14

11

9

8

15

文献
番号
12

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

表1：続き

地域在住
自立高齢
女性

地域在住
自立高齢
者

横断

横断

2012

2012

2013

岩崎ら

Iinuma et al.

谷本ら— 183 —
65〜

コホート 地域在住（1年） 自立高齢者

2012Moriya et al.

154

348

1,074

489

138

381

EI: Eichner index
TUG: アップアンドゴーテスト（Timed Up and Go Test）
MMSE: Mini Mental State Examination
R2: 決定係数
OR: オッズ比CI: 信頼区間

71
（開始時
年齢）

コホート 地域在住（8年） 自立高齢
者

2011

65〜

85〜

65～74

67～74

年齢 サンプル（歳）
サイズ

Okuyama et
al.

地域在住
自立高齢
者

地域在住
自立高齢
者

横断

2011

Moriya et al.

横断

対象者

研究
デザイン

報告年

著者

表 1 の続き

握力，脚伸展力， ロジス
脚伸展パワー，ス ティック回
テッピング回数あ 帰分析
るいは開眼片足
立ち時間の悪化

歯科治療を受けた121人のうち，握力はベー
スライン時の咬合支持様式（全喪失 vs 喪失
無し, OR=5.02，95%CI=1.15-21.90）と，開
眼片足立ち時間が咀嚼能力の改善（悪化OR変化無し vs 改善，OR=4.05，
95%CI=1.25-13.16）と有意な関連あり．

性，年齢

ベースライ
ン時のEI

咀嚼（かめ サルコペニア（筋 ロジス
る／かめな 肉量，握力，通常 ティック回い），食品摂 歩行速度から判 帰分析
取の多様性 定）

7

10

16

5

13

現在歯数，年齢，運動 開眼片足立ち時間（OR=3.61，
機能低下
95%CI=1.14-11.4）と有意な関連あり．

ベースライ 握力あるいは開眼 ロジス
ン時の咬合 片足立ち時間の ティック回
帰分析
支持様式， 改善
1年後の咀
嚼能力の改
善

ロジス
ティック回
帰分析

咀嚼能力 開眼片足立ち時（咀嚼ガム） 間6

文献
番号

性，教育，咬合支持様 握力（β=0.10，95%CI=0.04-0.16）と有意な式（※咀嚼能力を従属 関連あり．
変数にしている）

結果

年齢，教育，喫煙，
男女ともにTUGと関連があり（男性：MMSE，BMI，虚血性 OR=2.34，95%CI=1.02-5.38；女性：
心疾患，冠動脈疾患， OR=2.44，95%CI=1.12-5.33）．男性の糖尿病，高血圧，血清 みで椅子立ち上がりテスト（OR=2.39，
アルブミン，CRP，残95%CI=1.10-5.21），開眼片足立ち時間
存歯数（OR=2.35，95%CI=1.01-5.45）及び握力（OR=2.31，95%CI=1.04-5.14）とも関連あり．
世帯状況，慢性疾患， 男性において食品摂取の多様性
過去1年の入院歴，生 （OR=3.03，95%CI=1.17-7.86），女性
活習慣（飲酒，喫煙， では咀嚼（OR=3.22，95%CI1.65-6.29）
運動），心理状況（健 と関連あり．
康度，うつ）
年齢，性，身長，体重， 各上位50%のうち脚伸筋パワー
既往症，血圧，血清ア （OR=4.61，95%CI=1.44-14.75）及び開ルブミン，腰痛，喫煙， 眼片足立ち時間（OR=4.27，
配偶者及び教育
95%CI=1.14-15.98）の悪化と有意な関連
あり．

順序回帰
分析

握力，全身骨格筋量（SMM）

咀嚼能力
（咬める食
品数）

調整項目

最大咬合力 TUG，椅子立ち ロジス（MOF）
上がりテスト， ティック回
開眼片足立ち時 帰分析
間及び握力

分析方法

体力指標

口腔指標

5. 運動
（ADL含む）

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

一方，全部床義歯使用者と未使用（不要）者を比較

究やケースコントロール研究での機器分析では重心動したケースコントロール研究 8，70 歳及び 80 歳の地

揺度（身体動揺，体幹移動）の検査があった．体力

域住民を対象として Eichner index（以下，EI）との測定項目としては最も多く，11 編の論文で見られた．

関連を調べた横断研究 9 及び同じ対象者（70 歳のみ）

個別に見ると，開眼片足立ち時間が 9 編，ファンクショ

を 8 年間追跡したコホート研究 10，80 歳地域住民をナルリーチが 1 編，重心動揺検査が 3 編で（一部重複），対象として歯数あるいは咀嚼能力との関連を調べた横11 編中 10 編で口腔指標と何らかの関連が認められ

断研究 11 では，握力との有意な関連は認められなかった．
まず，横断研究では 70 歳及び 80 歳の地域在住高た．

齢者で EI との関連が認められ（R2=0.179，P<0.05）２）下肢筋力との関係
下肢の筋力の評価方法は機器測定による脚伸展力，9，前期高齢者と後期高齢者に分けた層別解析では，

脚伸展パワー及びフォースプレートの他に専用の機器

前期高齢者のみで EI と咀嚼能力との関連が認めらを必要としないアップアンドゴーテスト（Timed Up

れ た（R2=0.15，EI と 咀 嚼 能 力 そ れ ぞ れ P<0.05，

and Go Test, 以下 TUG），椅子立ち上がりテストが4．また，80 歳地域高齢者では咀嚼能力とP<0.01）

あった．選ばれた文献は 6 編，それらのうち関連があっの 関 連（OR=2.60，95%CI=1.11-6.08）11 が， 地 域

たとするものは 4 編であった．

在住自立高齢女性ではガムを用いて判定した咀嚼能

まず横断研究では，70 歳及び 80 歳の地域在住高

力 と の 関 連 が 見 ら れ た（OR=3.61，95%CI=1.14-

齢者で EI と脚伸展パワーの有意な関連が認められた

11.4）13．85 歳以上の最大咬合力との関連を調べたも（R2=0.627，P<0.05）9．同様に 80 歳地域在住高齢者のでは，男性のみで最大咬合力との関連が認められたでは脚伸展力及び脚伸展パワーと咀嚼能力の有意な関5． し か し， 咀 嚼 能（OR=2.35，95%CI=1.01-5.45）

連が認められた（脚伸展力：R2=0.478，P=0.0366；

力との関連を調べた横断研究では有意な関連は無かっ

脚 伸 展 パ ワ ー：OR=4.89，95%CI=1.39-17.16）

た 3．

11． ま た，85 歳 以 上 の 高 齢 者 を 対 象 と し た 研 究

コ ホ ー ト 研 究 で は， ベ ー ス ラ イ ン 時 EI が 8 年

で は， 最 大 咬 合 力 と TUG 及 び 椅 子 立 ち 上 が り テ

後 の 開 眼 片 足 立 ち 時 間 低 下 に 対 し て（OR=4.27，

ス ト と の 関 連 を 調 べ， 男 女 と も に TUG（ 男 性：

10，歯科治療による咀嚼能力の95%CI=1.14-15.98）

OR=2.34，95%CI=1.02-5.38； 女 性：OR=2.44，

改善が 1 年後の開眼片足立ち時間の改善（OR=4.05，

95%CI=1.12-5.33），男性のみで椅子立ち上がりテス

7 に影響を及ぼすことがわかっ
95%CI=1.25-13.16）ト（OR=2.39，95%CI=1.10-5.21）と有意な関連がた．

あった 5．

重心動揺との関連について調べた横断研究では，また，8 年間追跡コホート研究でも，脚伸展パワー

EI は 閉 眼 時（R2=0.038，P=0.016） 及 び 後 傾 時の悪化に対するベースライン時 EI の有意な影響が認（R2=0.035，P=0.010）の重心軌跡面積と関連があっ10．
められた（OR=4.61，95%CI=1.44-14.75）

た 14．さらに，総義歯の装着／非装着で立位及び歩行

しかし，総義歯の装着／非装着時にフォースプレー
ト上でジャンプさせたときの反応時間，滞空時間，ジャ時安定性の違いを調べた介入研究では，体幹の中心軌
15．
跡は義歯装着により有意に短縮した（P=0.004）

ンプ力について比較した介入研究では，義歯装着で反全部床義歯使用の有無で比較したケースコントロー

応時間が有意に短縮したものの，ジャンプ力では有

ル研究では，テスト群の開眼片足立ち時間（P=0.013）

意差が無かった 12．全部床義歯使用の有無で比較しがファンクショナルリーチ（P =0.037），動揺面積（Pたケースコントロール研究では，テスト群の脚伸展パ=0.037）及び身体動揺（P=0.048）とともにコントロー

ワーがやや高くなる傾向を示したものの，統計学的有ル群を有意に上回った 8．

意差は無かった 8．

４）その他
65 歳以上地域住民を対象とした横断研究でサルコ

３）平衡機能との関係
平衡機能の評価方法は疫学研究では開眼片足立ち時

ペニアに関連する要因を調べた．その結果，男性にお間の測定が簡便なため多く実施されており，他にファい て 食 品 摂 取 の 多 様 性（OR=3.03，95%CI=1.17-

ンクショナルリーチが採用されていた．また，介入研

7.86），女性では咀嚼（OR=3.22，95%CI1.65-6.29）— 184 —

5. 運動（ADL含む）

文献レビューの結果を項目別にまとめると，関連あとの関連が認められた 16．

りとしたのは上肢の筋力が 9 編中 5 編，下肢の筋力２. 口腔と ADL の関係
口腔と ADL の関連について調べた研究は，交絡要が 6 編中 4 編，平衡機能が 11 編中 10 編で，その他，因を調整した多面的な分析を行ったものは意外に少な

サルコペニアとの関連を示したものが 1 編であった．

く，
本稿では 4 編を選んだ．結果の概要を表 2 に示す．

口腔の指標として用いられたものは，多いものか

まず，80 歳地域住民を対象に，咀嚼能力（咬めるら順に咀嚼能力が 10 編，Eichner index（以下，EI）

食品数）と自立／要介助の関連について調べた研究でが 5 編，義歯の有無が 4 編，歯数が 3 編，咬合力，は，歯数との有意な関連はなかったが，咀嚼能力が低

食品摂取の多様性，歯周病，歯科治療の介入，嚥下機

い，すなわち咬める食品数が少ないほど，要介助とな

能がそれぞれ 1 編ずつであった（重複あり）．口腔指るリスクが増加した 17．

標や体力指標が統一されたものではないため単純には一方，Yu ら 18 は米国の全国健康栄養調査（National

論じられないが，これらの結果を見るかぎりでは平衡

Health and Nutrition Examination Survey，機能，下肢の筋力，上肢の筋力の順に，咬合及び咀嚼

NHANES）の対象者 3,856 人について有／無歯顎あ能力の悪化とより強い関連があるようである．

るいは歯周病重症度と機能的自立度の関係について調

高齢者の体力と口腔の関係について調べた研究は，

べた．機能的自立度は，ADL（食事，着替え，室内疫学研究に限っていえば横断研究が多いために，両者

歩行など），手段的日常生活動作能力（Instrumentalの因果関係は不明であった．2011 年に報告された 70

Activities of Daily Living, IADL; 家庭内雑用，食事

歳自立高齢者を対象とする 8 年間コホート研究 10 の準備など）
，余暇及び社会活動（Leisure and Social

結果は口腔の状態が高齢者の体力維持あるいは低下に

Activities, LSA）， 下 肢 運 動（Lower Extremity

影響することを示唆している．そのベースとなる横断

Mobility, LEM； 歩 行 ） 及 び 全 身 運 動（General

研究 9 の結果と併せて別に文献抄録を示す．この研究

Physical Activities, GPA；起居動作，物の持ちあげ

では，口腔指標は EI を，体力は握力，脚伸展力，脚など）の 5 つの領域について質問紙票で評価した．そ伸展パワー，ステッピング回数，開眼片足立ち時間をの結果，歯の有無は IADL，LSA，LEM 及び GPA の測定している．70 歳と 80 歳を対象とした横断研究で機能低下と，重度歯周炎は IADL，LSA 及び LEM のは脚伸展パワー，ステッピング回数及び開眼片足立ち

機能低下と有意な関連があったが，いずれも ADL と

時間が EI と有意な関連が認められた．さらに，コホーは関連が無かった．

ト研究ではベースライン時の EI と 8 年後の脚伸展パ

施設入居高齢者を性，年齢，自立レベルでマッチ

ワー及び開眼片足立ち時間の悪化と有意な関連があっングしたケースコントロール研究では，歯科治療のた．すなわち，高齢者の咬合状態が数年の経過を経て，介 入 が 6 週 間 後 の 機 能 的 自 立 度 評 価（Functional

平衡機能と下肢筋力の悪化に影響を及ぼすことを明ら

Independence Measure，FIM）に及ぼす変化を調かにしている．

べた．その結果，有意な改善があったのは表出の項目のみであった 19．

しかし，上述のコホート研究では，ロジスティック
回帰分析における決定係数（R2）の小ささや 95% 信

Furuta ら 20 は 60 歳以上の在宅療養要介護高齢者

頼区間（CI）の幅の大きさからいって（脚伸展パワー：を対象に，パス解析を用いて歯数，義歯使用有無，嚥

R2=0.221，95%CI=1.44-14.75；開眼片足立ち時間：

下機能，栄養状態，認知機能及び Barthel Index によっ

R2=0.135，95%CI=1.14-15.98）， 明 確 な 因 果 関 係て評価した ADL の直接的・間接的な関係を検討した．

を示せたとは必ずしもいえない．これには以下の二つ

その結果，少数歯で義歯を使用していないと嚥下障害の理由が考えられる．

が起こる傾向にあり，嚥下障害があると低栄養となる

一つ目は歯科治療の介入である．歯を喪失した場合，関係が認められ，さらに，低栄養，認知障害があるとわが国をはじめとした歯科受療へのアクセスが容易な

ADL が低くなる傾向にあった．

先進国では通常補綴処置が施されており，しかも，この研究では義歯を使用しているものは義歯を装着した【考察】状態で体力測定を行っている．したがって，補綴物に１. 口腔と体力の関係よる咬合の回復，咀嚼機能の代償が体力低下の抑制に— 185 —

— 186 —

2013

横断

60歳以上
在宅療養
要介護高
齢者

2010 ケースコ 施設入居
ントロー 高齢者
ル

84.5±7.9

80±9

286

11+14

3,856

823

NHANES: National Health and Nutrition Examination Survey
BOP: プロービング時出血
OR: オッズ比CI: 信頼区間
FIM: Functional Independence Measur（機能的自立度評価表）
ANCOVA: Analysis of Covariance（共分散分析）

Furuta et al.

Naito et al.

60歳以上 71.2±7.7のNHANES
参加者

横断

2011

Yu et al.

80

地域在住
自立高齢
者

横断

2004

Takata et al.

年齢 サンプル
（歳）
サイズ

対象者

研究
デザイン

報告年

著者

表2：口腔とADLの関連性
表２：口腔と ADL の関連性

歯数，義歯 Barthel Index
使用有無，
嚥下機能
（頸部聴診
法）

パス解析

少数歯で義歯を使用していないと嚥下障
害が起こる傾向にあり，嚥下障害があると低栄養となる関係が認められた．さらに，低栄養，認知障害があるとADLが低くなる傾向があった．

表出項目のみ介入群が有意に大きくなった（P=0.03）．

歯科治療の FIM（介入から6 ANCOVA 年齢，性，個人的な体操の頻度，グルー
介入
週間後の変化）プ体操の頻度，レク
リエーション活動の頻度，ベースライン
時の自立度，施設
年齢，性，合併症，
栄養，認知機能

ADLは関連が無かったが，下肢の運動が重度歯周炎（OR=1.63，95%CI=1.132.34），無歯顎（OR=1.31，
95%CI=1.04-1.66），全身運動が無歯顎（OR=1.45，95%CI=1.17-1.79）と有意な関連があった．

有／無歯 ADLを含む機能 ロジス
顎，歯周病 的自立の５つの ティック
重症度領域についての 回帰分析
質問紙票

年齢，性，人種，
教育，BMI，BOP，
残存歯数，CRP，
慢性疾患，喫煙結果
要介助となるORは15食品すべて噛めるものよりも4品目以下では7.5（95%CI=2.98-19.1），5～9品目では3.3（95%CI=1.47-7.56）だった．歯数との有意な関連は無し．

ロジス
ティック
回帰分析

歯数，咀嚼 自立／要介助
能力（咬め
る食品数）

調整項目
性，喫煙，歯科／
医科定期受診，
口腔セルフケア

分析方法

ADL指標

口腔指標

20

19

18

17

文献
番号

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

5. 運動（ADL含む）寄与したのではないかとも考えられる．これは義歯装

日常生活動作（ADL）は，日常生活において基本的着の有無で比較した介入研究 12, 15 及びケースコント

な排泄，移動，食事，更衣のような生命維持に関連しロール研究 8 の結果や歯科治療によって咀嚼能力が改た直接的な活動を基本的 ADL といい，買い物や食事善すると開眼片足立ち時間が改善した 4 という結果が準備，お金の管理などの社会生活に関連した活動の手裏づけている．

段的 ADL（IADL）とは区別している．基本的 ADL

二つ目は高齢者の体力測定実施に伴う困難性であの評価方法は，Barthel Index（BI）及び Functional

る．8 年後の調査参加者の各体力測定への参加率はIndependence Measure（FIM）が，IADL の評価方

握 力 が 86.5% と 比 較 的 高 か っ た が， 脚 伸 展 力， 脚法はわが国では老研式活動能力指標（TMIG）が広く伸展パワー，開眼片足立ち時間がそれぞれ 68.4%，

用いられている．本稿で言う ADL とは基本的 ADL

64.9%，76.4% と 参 加 者 全 体 の 8 割 に 満 た な い 10．

のことである．

これは，対象が高齢であるため全身状態を鑑みた医師

本稿で選んだ論文では，80 歳地域住民に体する横の判断により測定を除外したものや，対象者自身が検断研究 17 で咀嚼能力が低いほど，要介助となるリス

査による負担を忌避して辞退したものであり，高齢者クが増加することが示唆される一方で，Yu ら 18 のコホート研究の限界と言える．死亡者 69 人を除いた横断研究では IADL や運動との関連は示されるが，場合の調査全体の追跡率 71.9% を併せると，いわゆ

ADL との関連を認めていない．また，施設入居者をる「体力に自信がある」ものに偏ったサンプルであっ対象として歯科治療の介入から 6 週間後の FIM の改た可能性がある．実際，体力測定の経年調査を行なっ善について調べたケースコントロール研究 19 では，た場合，ベースライン時の体力水準や運動実践状況が，コミュニュケーションの表出項目以外は有意な改善がその後の体力測定参加に影響することが指摘されてい認められていない．

る 21．高齢者の体力と口腔健康状態の関連のエビデン

体力の低下は ADL の低下に大きく影響するが，以スレベルを高めるためには，より質の高いコホート研

上の結果を踏まえると口腔内状況との直接的な関連が究結果の蓄積が肝要であるが，その場合サンプルが母あるかどうかは疑問が残る．その状況下で，Furuta

集団よりも体力が良好な集団である可能性を考慮した

ら 20 の在宅療養要介護高齢者を対象とした横断研究

結果の解釈とともに，脱落例が少なくなるような配慮，の結果が興味深い．この研究ではパス解析を用いて歯具体的には対象者への働きかけ，体力測定時の介助，

数，義歯使用有無，嚥下機能，栄養状態，認知機能及対象者にとって負担の少ない検査法の採用が必要であび BI の直接的・間接的な関係を検討し，少数歯で義ろう．

歯を使用していないと嚥下障害が起こる傾向にあり，加齢により骨格筋の筋肉量が減少する病態は，「サ嚥下障害があると低栄養となる関係が認められ，さらル コ ペ ニ ア 」 と 呼 ば れ て い る． こ れ は 1989 年 にに，低栄養，認知障害があると ADL が低くなるとい

Rosenberg22 が初めて提唱した概念で，サルコペニア

う経路を示している．したがって，口腔と ADL とのは横断研究から生活機能と関連し 23, 24，コホート研

関連は複数の要因が介在する間接的なものであり，高究から ADL 低下と関連することが明らかにされてい齢期に至るまでの口腔健康状態の維持及び歯科治療にる 25．サルコペニアは判定基準がいまだ統一されていよる機能回復が，ここに体力も含めた様々なメディエ

ないことも相まって口腔との関連についての報告は殆イターを介して，ADL 低下の抑制に繋がるものと考ど認められないが，谷本らは 65 歳以上の地域在住自えられる．

立高齢者 1,074 人の筋肉量，握力，通常歩行速度からサルコペニアを判定してその要因を調べ，男性では【結論】

自記式アンケートから得られた情報による食物摂取の高齢者の口腔健康状態と体力の関係は，平衡機能，多様性，女性では咀嚼（咬める／咬めないの二値）が下肢の筋力，上肢の筋力は咬合及び咀嚼能力の悪化とその関連要因であることを示唆している 16．今後，判関連があり，咬合状態の悪化は平衡機能や下肢筋力の定基準が統一されると共に，口腔のより客観的な指標

経年的な悪化に影響を及ぼす．しかし，補綴処置のよとの因果関係の解明が望まれる．

うな歯科治療による介入やサンプルのバイアスを考慮

２. 口腔と ADL の関係した結果の解釈が必要である．
— 187 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

また，口腔健康状態と ADL の関連性は，栄養状態

5. Iinuma T, Arai Y, Fukumoto M, Takayama M,

や体力をメディエイターとする間接的なものであり，Abe Y, Asakura K, Nishiwaki Y, Takebayashi

口腔健康状態の維持・機能回復がこれらのメディエイ

T, Iwase T, Komiyama K, Gionhaku N,

ターを介して結果的に ADL 低下の抑制に繋がると考Hirose N. Maximum occlusal force andえられる．

physical performance in the oldest old: theTokyo oldest old survey on total health. J Am
Geriatr Soc 2012; 60: 68-76.

【利益相反】

6. Moriya S, Tei K, Yamazaki Y Hata H, Shinkai

本論文には利益相反に相当する事項はない．

S, Yoshida H, Muramatsu M, Kitagawa Y,【引用文献】

Inoue N, Yamada H, Miura H. Relationships

1. American Geriatrics Society, British Geriatrics

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muscle strength of the body among theSurgeons Panel on Falls Prevention.

elderly. J Oral Rehabil 2011; 38: 674-679.

Guideline for the prevention of falls in older

7. Moriya S, Tei K, Murata A, Sumi Y, Inoue N,

persons. J Am Geriatr Soc 2001; 49: 664-672.

Miura H. Influence of dental treatment on

2. 小林義典，松本敏彦，石上惠一，平井敏博．咬

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雑 誌 1996；40：1-23．（ 英 文 ）Kobayashi

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Y, Matsumoto T, Ishigami K Hirai T. The

8. Yoshida M, Kikutani T, Okada G, Kawamura

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community-dwelling elderly persons. Int J
Prosthodont 2009; 22: 136-139.

3. 村田あゆみ，守屋信吾，小林國彦，本多丘人，野谷健治，原田江里子，柏崎晴彦，黒江敏史，黒嶋9. Yamaga T, Yoshihara A, Ando Y, Yoshitake

伸一郎，ヌル・モハマド・モンスル・ハッサン，Y, Kimura Y, Shimada M, Nishimuta M,

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— 189 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

6. 栄養−歯・口腔の健康と栄養−Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

6. 栄養－歯・口腔の健康と栄養－
宮﨑 秀夫1, 岩﨑 正則1, 葭原 明弘2, 安藤 雄一3
1：新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野

2：新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔保健学分野

3：国立保健医療科学院・生涯健康研究部

悪影響を予測させる形で栄養素摂取に影響を与える，【抄録】
我々は歯・口腔の健康（歯の喪失，歯科補綴状態，②歯科補綴による歯の喪失と栄養との関連の改善効果

歯科補綴治療，口腔顔面痛）と栄養の関連についてのはわずかである，と報告している 4．その後，近年ま2001 年 8 月から 2014 年 4 月までの英語原著論文をで更なる調査・研究が行われ，歯の喪失あるいは歯科対象にレビューを行った．最終的に対象とした論文は補綴状態と栄養についての大規模疫学調査，インプ

36 編であった．

ラント体を支台としたオーバーデンチャー（implant[-

多くの観察研究から歯の喪失は野菜・果物類を中心

supported] overdenture = IOD） を 始 め と す る 歯とした食品摂取，抗酸化作用を有するビタミン類を中科補綴治療と栄養に関する介入研究，そして歯・口腔心とした栄養素摂取の減少と関連することが明らかとの痛みと栄養に関する観察研究などから新たな知見がなり，非感染性疾患のリスクを上昇させることが示唆報告されている．そこで本稿では，こうした歯・口腔された．そして特に高齢者において歯の喪失は低栄養の健康（歯の喪失，歯科補綴状態，歯科補綴治療，口と関連することが明らかとなった．また自己評価に基腔顔面痛）と栄養の関連についての 2001 年 8 月からづく口腔の痛みは低栄養と関連することが示された．

2014 年までの文献を対象にレビューを行い，エビデ介入研究の結果から，歯科補綴治療単体を行ったこと

ンスを整理することとした．

による栄養摂取状況の改善効果は殆どなく，行動変容を伴う健康的な食事摂取，栄養状態の改善には栄養指【方法】

導が必要であることが示された．

データベースとして PubMed を用い，2001 年 8

歯の喪失防止は健康寿命の延伸に繋がることが，栄月から 2014 年 4 月までの英語原著論文（メタアナラ

養との関連をみた本レビューより示唆された．しかし

シ ス [Meta-Analysis]， レ ビ ュ ー [Review] を 除 く ）ながら，両者の関連をより深く追及するにはコホートを検索した．

研究等更にエビデンスレベルの高い研究を実施していくことが必要である．

検 索 用 語（MeSH Terms） は 口 腔 に 関 し て
dentistry，oral health，tooth loss，mouth,
edentulous，dental prosthesis を， 栄 養 に 関 し て
nutrition status，dietary intake，nutrient intake【緒言及び目的】
栄養・食生活は，生命を維持し，健康な生活を送るを選択した．また，口腔顔面痛については自由語（Allために欠くことのできない営みであり，非感染性疾患

Fields）として oral pain，mouth pain を用い，栄（Noncommunicable Diseases = NCDs）の予防や養との関連について検索した．
すなわち用いた検索式は健康寿命の延伸に重要な役割を担っている 1．
歯の喪失→咀嚼能力の低下→栄養摂取への悪影響→

Search（dentistry[MeSH Terms] OR oral

全身への悪影響というシナリオは古くから提唱され2,3，

health[MeSH Terms] OR tooth loss[MeSH Terms]

口腔と全身の健康を結び付ける主要な経路の 1 つでOR mouth, edentulous[MeSH Terms] OR dental

あった．両者の関連については多くの研究がなされ，

prosthesis[MeSH Terms]）AND（nutrition

Ritchie らが 1966 年から 2001 年 7 月までの文献に

status[MeSH Terms] OR dietary intake[MeSH

ついてのレビューを行い，①歯の喪失は個人の食品選

Terms] OR nutrient intake[MeSH Terms]）AND

択，食品摂取に影響を与え，結果として全身疾患へのenglish[Language] NOT（"Meta-Analysis"[PT]— 192 —

6. 栄養OR "Review"[PT]）AND 2001/08/01:

づき対象者を 1 〜 10 本，11 〜 20 本，21 〜 27 本，

2014/04/01 [DP]28 本以上の 4 群に分け，24 時間思い出し法及び質及び問紙法に基づく食品群及び栄養素摂取量，更に血液生

Search（[oral pain] OR [mouth pain]）AND

化学検査に基づく栄養指標との関連を評価した．その（nutrition status[MeSH Terms] OR dietary

結果，現在歯数が 27 本以下の 3 群は 28 本以上の群

intake[MeSH Terms] OR nutrient intake[MeSHと比較して有意に（P<005）人参，ドレッシングでTerms]）AND english[Language] NOT

和えられたサラダ，及び食物繊維の摂取量が少なく，（"Meta-Analysis"[PT] OR "Review"[PT]）AND

血清βカロテン，葉酸，及びビタミン C が低かった．

2001/08/01: 2014/04/01 [DP]同様の報告はイギリスにおける 65 歳以上 753 人を対である．

象とした調査からもなされている．Marcenes ら 5 は対象者を有歯顎，無歯顎者に分け，4 日間の食事記録法に基づく栄養素摂取量及び血液生化学検査に基づく【結果】
データベースから検索された論文数は 149 であっ栄養指標について比較した．その結果，有歯顎者と比た．次に除外基準を較して無歯顎者は非澱粉性多糖類，タンパク質，カル◦歯・口腔について客観的な指標を持たないもの

シウム，鉄，ナイアシン，及びビタミン C の摂取量

◦対象が虚弱高齢者（frail），入院患者（hospitalized,が有意に少なかった．また無歯顎者は血清ビタミンinpatient）， 施 設 入 居 者（institutionalized）， 在C，ビタミン A が有意に低かった．更に有歯顎者を現

宅 歯 科 治 療 受 診 者（home care, assisted living

在歯数 1 〜 10，11 〜 20，21 〜 32 のサブグループ

residents）， 認 知 症 患 者（dementia）， 小 児に分け，BMI について評価したところ，無歯顎者は（children），あるいは動物（animal）であるもの

現在歯数が 11 本以上の群と比較して痩せ（BMI<20）とし，149 文献の精査を行い，33 論文を抽出した．

の者の割合が有意に高かった．一方，現在歯数が 20

加えて栄養指導に着目した歯科補綴治療と栄養に関す

本以下の群（1 〜 10，11 〜 20）は 21 本以上の群とる介入研究の 1 論文を関連文献として抽出した．「口比較して肥満（BMI>30）のオッズが有意に高かっ

腔顔面痛」については客観的指標を用いた研究が抽出た．歯の喪失は摂取食品群の制限，栄養バランスの悪できなかったこともあり，自己評価に基づく口腔の痛化に繋がり，年齢，性別，人種等が影響する形で肥みを指標とし，地域住民を対象とした横断研究，施設

満，または痩せと関連すると著者らは結論付けている．

入居者及び入院患者を対象とした横断研究の 2 つの論

Wakai ら 10 は歯の喪失と栄養バランスの悪化につい文を抽出し最終的に 36（観察研究 24，介入研究 12）て 20,366 人の歯科医師のデータから，無歯顎者と比の論文をレビューの対象とした．

較した現在歯数 25 本以上の者のカロテン，ビタミンなお，丈献検索と文献の妥当性の検討については 2

C，ビタミン A の摂取量はそれぞれ 14.3%，8.6%，

人の著者（M.I. 及び A.Y.）が別々に行い，その結果6.1% 多く，炭水化物摂取量は 6.1% 少ないこと，更について 2 人の著者（Y.A. 及び H.M.）が確認・調整に無歯顎者と比較した現在歯数 25 本以上の者の乳製した．

品，緑黄色野菜，すべての野菜の摂取量はそれぞれ

1. 歯の喪失，歯科補綴状態と栄養（観察研究）（表1）

26.3%，11.9%，5.6% 多く，米，菓子類の摂取量は2001年以降も歯の喪失と栄養についての疫学調査5-11

それぞれ 9.5%，29.6% 少ないことを報告し，無歯顎に基づく知見が報告されている．いずれも両者の強い者は栄養価が低く高カロリーの食品の摂取に傾くこと関連を示すものである．

を明らかにしている．Yoshihara ら 11 は栄養評価と住民ベースの研究として最も規模の大きいもの

して信頼性の高い秤量法を用い，74 歳日本高齢者 57

は Nowjack-Raymer ら の 調 査 6 で あ り， 米 国 国

人を対象とした調査を行い，現在歯数が 19 本以下の

民 健 康 栄 養 調 査（National Health and Nutrition

群は 20 本以上の群と比較して栄養素としてタンパク

Examination Survey: NHANES）に参加した 25 歳

質，ナトリウム，ビタミン D，ビタミン B1，ビタミ

以上の現在歯数が 1 本以上であり，義歯を使用して

ン B6，ナイアシン，及びパントテン酸の摂取量が有いない者 6,985 人を対象としている．現在歯数に基意に低く，食品群として野菜，魚介類の摂取量が有意— 193 —

— 194 —

2011

2011

2011

Yoshida et al.

de Andrade
et al.

Samnieng et
al.

612

887

182

471

69±6

N/A

65～85

60～89

タイ

ブラジル

日本

ブラジル

横断

横断

横断

横断

横断

MNAスコア

目的変数

現在歯数
FTU

POPの数により定義された3カテゴリー変数
・POP = 5-8
・POP = 1-4
・POP = 0
MNAに基づく栄養状態（3カテゴリー：正常，低栄養のリスクあり，低栄養）

栄養素摂取量

臼歯部の咬合が天然歯/
可撤性部分床義歯

127

POPが0の者はPOPが5以上の者と比較してビタミ
ンC，カルシウム，リボフラビン，及び亜鉛の摂取
量不足のオッズが有意に高かった．
MNAスコアにより低栄養と判定された者は正常と判定されたものと比較して有意に現在歯数，FTUs
が少なかった．

22

BMI
食品群及び栄養素摂取量

臼歯部が可撤性部分床義歯で補綴されている群は天
然歯での咬合が維持されている群と比較して野菜の摂取量が少なく，菓子類の摂取量が多かった．栄養
素としてはビタミンC及び食物繊維の摂取量が有意に少なかった．

18

現在歯数が1本減るごとに低体重のオッズが1.08（95%信頼区間：1.03-1.12）上昇した．
義歯を装着している者と比較した装着していない者の低体重のオッズは5.62（95%信頼区間：1.9616.14）であった．

23

低体重（BMI<18.5）

14

24

文献
番号

Complete natural dentitionの男性は他のグループと比べ有意にエネルギー摂取量が多かった．
Complete natural dentitionの女性は他のグループと比べ有意にβカロテン摂取量が多かった．
Incomplete mixed dentitionの男性はComplete
natural dentitionと比較して有意にビタミンC摂取
量が少なかった．
Complete natural dentitionとComplete mixed
dentitionでは栄養素摂取量に有意な差は認められなかった．

MNAスコアにより低栄養と判定された者の割合は総義歯者で高かった（21.3% vs. 0%）．

主要な結果

現在歯数及び補綴状態により定義された4カテ 中心性肥満
現在歯数が9本以上の群は腹囲/臀部比で定義された
ゴリー変数（腹囲/臀部比が女性で 中心性肥満のオッズが0.49（95%信頼区間：0.32・現在歯数9本以上≧0.85，男性で≧1.00 0.87）である一方，現在歯数が1～8本の群は腹囲で・現在歯数1～8本
腹囲が女性で≧0.80m， 定義された中心性肥満のオッズが3.28（95%信頼区・無歯顎で片顎に義歯を装着
男性で0.94m）
間：1.43-7.52）であった．
・無歯顎で両顎に義歯を装着（reference）

現在歯数
義歯による補綴の有無

現在歯及び補綴歯（ブリッジポンティックあるいは義歯人工歯）の数により定義された4カ
テゴリー変数・Complete natural dentition （21～28本の現在歯のみ）
・Incomplete natural dentition （1～20本の 栄養素摂取量
現在歯のみ）
・Complete mixed dentition （現在歯と補綴歯を併せて21～28本）
・Incomplete mixed dentition （現在歯と補綴歯を併せて1～20本）

欠損歯がない/総義歯

説明変数

MNA = mini nutritional assessment, BMI = body mass index, POP = posterior occluding pairs of teeth, HEI = healthy eating index, IOD = implant（-supported） overdenture, CD = conventional （complete） denture

2012

De Marchi et
al.

60～

スリラン
カ

2012

Perera et al.

437

2012

Ervin et al.
横断

4,462

2012

Cousson et
al.

米国

横断

70±6
（欠損歯
無）
フランス
70±8
（総義歯
者）

50
（欠損歯
無）
47
（総義歯
者）

60～

研究
デザイン

年齢（歳） 調査地域

報告年

報告者

人数

表１：本稿で採用した歯・口腔の健康と栄養の関連についての観察研究
表1．本稿で採用した歯・口腔の健康と栄養の関連についての観察研究

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

635

2010

2010

2009

2008

2008

2007

2007

Savoca et al.

Wakai et al.

de Andrade
et al.

De Marchi etal.

— 195 —

Muller et al.

NowjackRaymer et al.

Liedberg et
al.

481

6,985

53

471

816

20,366635

2011

Savoca et al.

人数

報告年

報告者

表１の続き
表1．続き

カナダ

ブラジル

ブラジル

日本

米国

米国

67～68 スウェー（男性） デン

25歳～（有歯顎者で義歯 米国
不使用
者）

53（平
均）

60～

60～96

52±12

60～

60～

年齢（歳） 調査地域

横断

横断

横断

横断

横断

横断

横断

横断

研究
デザイン
目的変数

食品群及び栄養素摂取量

栄養素摂取量現在歯数により定義された5カテゴリー変数
・0本
・1～9本
・10～19本
・20～24本
・25～28本
POPの数により定義された3カテゴリー変数
・POP = 5-8
・POP = 1-4
・POP = 016

栄養素摂取状況充足/不足群の間で現在歯数，咬合支持数，義歯装着状況に有意な差は認めなかった．
栄養素摂取状況が不足していることは肥満，運動不足と関連していた．
現在歯数
咬合支持数
義歯装着状況

栄養素摂取量から定義した栄養素摂取状況
充足/不足

6

現在歯数が27本以下の群は28本以上の群と比較して有意に人参，（ドレッシングで）和えられたサラ
ダ，及び食物繊維の摂取量が少なく，血清βカロテ
ン，葉酸，及びビタミンCが低かった．
食品群及び栄養素摂取量
血液生化学検査に基づ
く栄養指標

17

現在歯数により定義された4カテゴリー変数
・1～10本
・11～20本
・21～27本
・28本以上IODグループと比較してCDグループは咀嚼困難と感じる食品群の数が多かったが，栄養素摂取量及び栄養指標に差は認めなかった．

13

21

10

8

20

文献
番号

咀嚼に関する自己評価
栄養素摂取量血液生化学検査に基づ
く栄養指標

片顎のみに義歯を装着している群はMNAスコアにより判定される低栄養のオッズが3.26（95%信頼区
間：1.39-7.67）である一方，現在歯数が1～8本の群は低栄養のオッズが0.53（95%信頼区間：0.290.98）であった．

POPが0の者はPOPが5以上の者と比較してエネル
ギー，炭水化物，タンパク質，カルシウム，鉄，及びリンの摂取量が有意に低かった．

現在歯数が10本以下の者は，11本以上の者と比較してHEIが低かった．
無歯顎者と比較した現在数25本以上の者のカロテ
ン，ビタミンC，ビタミンAの摂取量はそれぞれ
14.3%，8.6%，6.1%多く，炭水化物摂取量は6.1%
少なかった．
無歯顎者と比較した現在数25本以上の者の乳製品，
緑黄色野菜，すべての野菜の摂取量はそれぞれ
26.3%，11.9%，5.6%多く，米，菓子類の摂取量はそれぞれ9.5%，29.6%少なかった．

現在歯数が10本以下で義歯を使用していない者，あるいは上下顎のいずれか，または両方に総義歯を装着している者は，それ以外の者と比較してHEIが低く，摂取を避ける食品の数が多かった．
義歯を外して食事をする者は義歯を装着して食事をする者と比較してHEIが低く，摂取を避ける食品の数が多かった．
食事時に常に義歯を利用する者のみで評価すると，咬合支持数が摂取を避ける食品の数に影響を与えな
かった．

主要な結果

IODグループ：29人[1年前にインプラント体を支台としたオーバーデンチャーを装着]
CDグループ：24人[1年前に総義歯を装着]）

現在歯数及び補綴状態により定義された4カテ
ゴリー変数
・現在歯数9本以上
MNAスコア
・現在歯数1～8本・無歯顎で片顎に義歯を装着
・無歯顎で両顎に義歯を装着（reference）

HEI

現在歯数10本以下/11本以上

現在歯数
咬合支持数
HEI
食事時の義歯使用の頻度（3カテゴリー：常に 摂取を避ける食品の数使用する，時々，使用しない）

説明変数

6. 栄養

— 196 —

2003

2002

Sahyoun etal.

Srisilapanan
et al.

623

5,958

3,794

753

4,820

44
（固定性
補綴）
40
（可撤式
補綴）

57

人数

日本

60～74

50～

25～

65～

50～

タイ

米国

米国

イギリス

米国

67～68 スウェー（男性） デン74

年齢（歳） 調査地域

横断

横断

横断

横断

横断

横断

横断

研究
デザイン

食品群及び栄養素摂取量
血液生化学検査に基づ
く栄養指標

現在歯数19本以下
20本以上

低体重（BMI<20）

POPの数及び補綴状態により定義された4カテ
ゴリー変数
HEI
・POP = 5-8
栄養素摂取量血液生化学検査に基づ・POP = 1-4
く栄養指標
・総義歯
・無歯顎（義歯なし）

現在歯あり/無歯顎（総義歯）BMI

咀嚼困難な食品群
栄養素摂取量現在歯あり（サブグループ：現在歯数1～10，
血液生化学検査に基づ
11～20，21～32）/無歯顎
く栄養指標

19

9

POPが4以下，総義歯，無歯顎の群はPOPが5以上の群と比較してHEIスコア，果物摂取量，血清ビタ
ミンC，及び血清βカロテンが有意に低かった．
68～74歳のサブグループにおいて，現在歯数が19本以下の群は20本以上の群と比較して低体重のオッズが2.27（95%信頼区間：1.25-4.13）であった．

25

5

現在歯数及び補綴状態により定義された3カテ
HEI
ゴリー変数
栄養素摂取量・現在歯数18本以上
血液生化学検査に基づ・義歯の適合に問題がないと感じている群
く栄養指標
・義歯の適合に問題があると感じている群

現在歯数がある者と比較して無歯顎者は非澱粉性多糖類，タンパク質，カルシウム，鉄，ナイアシン，
及びビタミンCの摂取量が有意に少なかった．
現在歯数がある者と比較して無歯顎者は血清ビタミ
ンC，ビタミンAが有意に低かった．
無歯顎者は現在歯数が11本以上の群と比較して痩せ（BMI<20）の者の割合が有意に高かった．
現在歯数が20本以下の群（1-10，11-20）は21本以上の群と比較して肥満（BMI>30）のオッズが有意に高かった．
無歯顎者は現在歯数がある者と比較して有意に人
参，ドレッシングで和えられたサラダ，及び食物繊維の摂取量が少なく，血清βカロテン，葉酸，及びビタミンCが低かった．

26

現在歯数18本以上の群と比較して，義歯の適合に問題があると感じている群はHEI総スコア，野菜摂取量，多様性，ビタミンC摂取量，及びカロテン摂取量が有意に低かったが，現在歯数18本以上の群と義歯の適合に問題がないと感じている群の間には有意差がなかった．
現在歯数18本以上の群と比較して，義歯を装着している群は血清ビタミンC，ビタミンE，βカロテン，
葉酸，ルテイン，及びリコピンが有意に低かった．

11

文献
番号

15

現在歯数が19本以下の群は20本以上の群と比較して栄養素としてタンパク質，ナトリウム，ビタミンD，ビタミンB1，ビタミンB6，ナイアシン，及びパントテン酸の摂取量が有意に低く，食品群として野菜，魚介類の摂取量が有意に低かった．

主要な結果

エネルギー及び栄養素摂取量に差を認めなかった．

食品群及び栄養素摂取量

目的変数

固定性補綴群：可撤式補綴治療を受けておらず，3本以上の歯を固定制補綴により治療されエネルギー及び栄養素ている者
摂取量
可撤式補綴[義歯]群：総義歯を除き，7本以下の歯を義歯にて治療されている者

現在歯数19本以下
20本以上

説明変数

MNA = mini nutritional assessment, BMI = body mass index, POP = posterior occluding pairs of teeth, HEI = healthy eating index, IOD = implant（-supported） overdenture, CD = conventional （complete） denture

2003

2003

Sahyoun etal.

NowjackRaymer et al.

2004

Liedberg et
al.

2003

2005

Yoshihara etal.

Marcenes et
al.

報告年

報告者

表１の続き
表1．続き

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

6. 栄養及び血液生化学検査に基づく栄養指標について比較しに低いことを報告した．
喪失歯のみでなく，補綴状況も考慮した形で歯・口た．その結果，現在歯数 18 本以上の群と比較して，腔の健康を評価し，栄養との関連を見た調査 12-21 も義歯の適合に問題があると感じている群は HEI スコ

多く存在する．補綴に対する評価法は様々である．ブ

ア，野菜摂取量，多様性，ビタミン C 摂取量，及びリッジポンティックといった固定性の補綴を臼歯部咬カロテン摂取量が有意に低かったが，現在歯数 18 本

合の数に含める posterior occluding pairs of teeth

以上の群と義歯の適合に問題がないと感じている群の（POP）と義歯の有無を歯・口腔の健康の評価指標と間には有意差がなかった．著者らは定期的なメインテ

した Sahyoun ら 19 の調査では NHANES に参加した

ナンスを行い，義歯の適合，機能を維持することの重50 歳以上 5,958 人を POP = 5-8，POP = 1-4，総要性が示されたと結論付けている．

義歯，無歯顎（義歯なし）に分類し，食事の質の評価

2. 歯科補綴治療と栄養（介入研究）（表2）指標である healthy eating index（HEI）スコア，栄2001 年 以 降 IOD と 総 義 歯（conventional

養素摂取量，及び血液生化学検査に基づく栄養指標を[complete] denture = CD）について栄養状態の改比較した．その結果 POP が 4 以下，総義歯，無歯顎善への寄与について比較した無作為化比較試験あるいの群は POP が 5 以上の群と比較して HEI スコア，果は無作為コントロール試験が実施されている．1 つの物摂取量，血清ビタミン C，及び血清βカロテンが有無作為化比較試験 27 においてフォローアップ評価（6意に低かった．

カ月後）での体脂肪率，皮下脂肪厚の改善，腹囲及び多数の喪失歯を持ち，義歯で補綴している場合は，

腹囲 / 臀部比の減少，血清アルブミン，ヘモグロビ

栄養バランスが悪く，適正な体型，体重にない者の割ン，ビタミン B12 の上昇を下顎 IOD 群でのみ観察さ合が多い．Yoshida ら 22 は，地域在住日本人 65〜85

れたことを報告しているが，他の研究では咀嚼能力の歳高齢者 182 人について，臼歯部が可撤性部分床義

有意な改善は認められるものの，下顎 CD と比較した歯で補綴されている群は天然歯での咬合が維持されてIOD の栄養状態の改善への有意な寄与は報告されている群と比較して野菜の摂取量が少なく，菓子類の摂いない 28-30．Hamdan ら 29 は 65 歳以上の無歯顎患取量が多く，栄養素としてはビタミン C 及び食物繊者 255 人を対象に無作為化比較試験を実施した．グ維の摂取量が有意に少なかったことを報告している．

ループ 1（介入群，127 人，平均年齢 71 歳）に IOD

De Marchi et al ら 23 はブラジルにおいて 60〜89 歳を装着，グループ 2（対照群，128 人，平均年齢 70

471 人を現在歯数及び補綴状態に基づき，現在歯数 9歳）に CD を装着し，フォローアップ評価（12 カ月後）

本以上，現在歯数 1〜8 本，無歯顎で片顎に義歯を装におけるエネルギー及び栄養素摂取量を比較した．そ着，無歯顎で両顎に義歯を装着の 4 群に分け，中心性の結果，両群に差は認めなかった．

肥満との関連について評価した．その結果，無歯顎で全 部・ 部 分 床 義 歯 に よ る 一 般 的 な 歯 科 補 綴 治 療

両顎に義歯を装着している群を基準としたとき，現在の 栄 養 に 関 す る 効 果 を 評 価 す る 介 入 研 究 も 1 つ 31

歯数が 9 本以上の群は腹囲 / 臀部比で定義された中心を 除 き 栄 養 状 態 の 改 善 効 果 を 認 め な か っ た 32-35．

性肥満のオッズが 0.49（95% 信頼区間：0.32〜0.87）

Wöstmann ら 35 は補綴治療が必要と診断された 60である一方，現在歯数が 1〜8 本の群は腹囲で定義さ

歳以上 47 人に対し，義歯調整，修理あるいは新製をれた中心性肥満のオッズが 3.28（95% 信頼区間：1.43

行い，6 カ月後の咀嚼能力及び栄養状態を評価した．

〜7.52）であった．

その結果，咀嚼能力の改善を認めたが，栄養状態の改

高齢者において義歯による補綴がなされていても栄養素摂取量が少なく，低栄養の者の割合が多いとの報善は認められなかった．
3. 口腔顔面痛と栄養（観察研究）（表3）

告 24, 25 がある中で，義歯の適合について考慮した興口腔顔面痛と栄養状態，栄養摂取の関連を評価した味深い調査がある．Sahyoun ら 26 は NHANES に参研究からは両者の有意な関連が報告されている 36, 37．

加した 50 歳以上 4,820 人を現在歯数及び補綴状態にBailey ら 36 は自己評価に基づく口腔の痛み，咀嚼困

基づき，現在歯数 18 本以上，義歯の適合に問題がな

難， 嚥 下 困 難（chewing, swallowing, and mouth

いと感じている群，義歯の適合に問題があると感じて

pain = CSP）を主要な説明変数とし，CSP のない者いる群の 3 群に分類し，HEI スコア，栄養素摂取量，125 人（平均 73 歳）と CSP が１年間持続している— 197 —

欠損歯
44
有り

無歯顎
35
患者

2013

2013

2012

2012

2012

2012

2012

2009

2008

2006

2005

Hamdan etal.

Moynihanet al.

Prakash etal.

McKenna
et al.

Shigli et al.

Awad et al.

Gunji et al.

Wöstmann
et al.

Bradbury
et al.

Allen et al.

65～
カナダ

総義歯を装着食事指導

34— 198 —
60～
ドイツ

74 （男）
日本
73 （女）
義歯調整，修理あるいは新製

新義歯を装着義歯調整，修理あるいは新製から6カ月後，咀嚼能力の改善を認めたが，栄養状態の改善は認められなかった．

フォローアップ評価（新義歯装着後の最終調整から2カ月後）において咀嚼能力は有意に改善したが，エネルギー及び栄養素摂取量に差は認めなかった．

フォローアップ評価（6カ月後）においてIODグループでは
65～75
IODグループ（介入群，N=30）にインプラント体を支台 体脂肪率，皮下脂肪厚の改善，腹囲及び腹囲/臀部比の減（平均
Morais et
無歯顎とした下顎オーバーデンチャーと，上顎総義歯を装着
2003
60 70，両グ 米国
少，血清アルブミン，ヘモグロビン，ビタミンB12の上昇
患者
al.
CDグループ（対照群，N=30）に上下顎総義歯を装着
ループとが認められたがCDグループでは認められなかった．
も）
ただし群間差は認められなかった．
BMI = body mass index, MNA = mini nutritional assessment, IOD = implant（-supported） overdenture, CD = conventional （complete） denture

両群に義歯新製を行い，グループ1（N=30）には義歯の フォローアップ評価（6週後）において両群とも咀嚼能力に65 & 67無歯顎
58 （グループ イギリス メインテナンスに加え栄養士による栄養指導を，グルー 関する自己評価は改善していたが，グループ1でのみ有意な患者
別平均）
プ2（N=28）にはメインテナンスのみを行う
野菜・果物類の摂取量の上昇を認めた．
52～77
フォローアップ評価（新義歯装着から2カ月後）において食無歯顎新義歯を装着35 （中央値 米国
患者
品選択及びMNAスコアに差は認めなかった．
65）

要補綴
47
治療者

無歯顎
30
者

27

32

47

35

33

28

総義歯を装着

フォローアップ評価（1カ月後）において両グループにおいて治療後のMNAのスコアが有意に改善した．
両グループ間で血液生化学検査結果における差は認めな
かった．

49

フォローアップ評価（6カ月後及び12カ月後）において血IODグループ（介入群，N=127）にインプラント体を支
71 & 70
無歯顎
アラブ首液生化学検査に基づく栄養指標に差は認めなかった。CDグ台とした下顎オーバーデンチャーと，上顎総義歯を装着
255 （グループ
患者
長国連邦
別平均）
CDグループ（対照群，N=128）に上下顎総義歯を装着 ループと比較してIODグループはより多くの栄養素を果物や野菜から取り入れていた．

インド

グループ1（N=21）に対し欠損部を可撤性部分床義歯にアイルラ より補綴
ンド
グループ2（N=23）に対し義歯による介入を行わず短縮
歯列弓で治療を終了

インド

31

68

65～

50～80

48

フォローアップ評価（1カ月後）においてベースラインと比較して野菜，果物，乳製品の摂取が有意に改善した．

無歯顎
94
患者

フォローアップ評価（3カ月後）においてCDグループ（N=26）と比較してIODグループ（N=28）は飽和脂肪酸からのエネルギー摂取%が低く，非澱粉性多糖類の摂取量が有意に多かった．
フォローアップ評価（3カ月後及び6カ月後）において両群とも血清抗酸化能が有意に改善したが，IODグループの方がより高い抗酸化能を示した．
フォローアップ評価（6カ月後及び9カ月後）においてベースラインと比較してMNAのスコアが有意に改善した．

29

文献
番号

グループ1（介入群, N=127）にインプラント体を支台とフォローアップ評価（12カ月後）においてエネルギー及びしたオーバーデンチャー（IOD）を装着
栄養素摂取量に差は認めなかった．
グループ2（対照群, N=128）に下顎義歯（CD）を装着

介入結果

30

介入方法
グループ1（介入群，N=16）にインプラント体を支台とフォローアップ評価（12カ月後）において介入群/対照群としたオーバーデンチャー（IOD） を装着
もにBMIの低下を認めたが，低下量は介入群で少なかっグループ2（対照群，N=18）に下顎義歯（CD）のリラた。血清値，MNAに差は認めなかった．
イニング

73 & 66無歯顎
54 （グループ イギリス 食事指導
患者
別平均）

無歯顎
255
患者

下顎無
85 & 84
歯顎患 34 （グループ スイス
者
別平均）

Müller etal.

対象 人数 年齢（歳） 調査地域

報告年

報告者

表２
：本稿で採用した歯・口腔の健康と栄養の関連についての介入研究
表2．本稿で採用した歯・口腔の健康と栄養の関連についての介入研究

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

6. 栄養表３：本稿で採用した口腔顔面痛と栄養の関連についての観察研究
表3．本稿で採用した口腔顔面痛と栄養の関連についての観察研究

報告者 報告年

Soini etal.

Baileyet al.

2006

2004

対象

老人福祉施設入居者
入院患者*

CSP のない者
1年間CSP持続者

人数

年齢
（歳）

研究
説明変
デザ
数
イン

調査地域

目的変数

MNAに基づく栄養
自己評 状態83
価に基 （MNA = 172,036 （平均）フィンランド 横断 づく口 23.5：低栄養のお81
1,052
腔の痛 それあり[At risk]（平均）みMNA < 17：低栄養）

73
125 （平均）
米国
74
22
（平均）

横断 CSP

HEI
栄養素摂取量

主要な結果

文献
番号

MNAスコアにより低栄養と判定された者の割合は口腔の痛みを訴える者で高かった．

37

CSP（+）群はCSP（-）群と比較してHEIスコアとビタミ
ンAの摂取量が低く，ビタミンA及びビタミンB6の摂取不
足の者の割合が高かった．

36

MNA = mini nutritional assessment, CSP = chewing, swallowing, and mouth pain
CSP = 自己評価に基づく口腔の痛み，咀嚼困難および嚥下困難*者 22 人（平均 74 歳）で HEI スコアと栄養素摂取量た多くの NCDs の予防に役立つとされている 42, 43．

を比較した．その結果，CSP（+）群は CSP（−）群

更に多数歯喪失者では適正体重から外れている者と比較して HEI スコアとビタミン A の摂取量が低く，（痩せあるいは肥満）が多い．これには逆の因果関係，

ビタミン A 及びビタミン B6 の摂取不足の者の割合がすなわち肥満，糖尿病により歯周病を介した歯の喪失高いことを明らかにした．

も考えられるが，歯の喪失による咀嚼能力の低下から菓子類など栄養価が低く高カロリーの食品の摂取が増えることによる肥満，あるいは総摂取エネルギーの減【考察】
今回のレビューにより，歯の喪失は栄養状態，栄養少による痩せという関連も十分に考えられる．特に高齢者においては歯の喪失は低栄養と関連するとの報告

摂取に悪影響を与えることが改めて示された．
歯の喪失は咀嚼能力の低下に繋がる．咀嚼能力が低が多い．高齢期は，大きな心身の衰えが生じる時期でいと容易に摂取できる食品の種類が限定されることがあり，味覚や嗅覚の低下，薬の使用，愁訴，社会的孤報告されている．特に野菜・果物類には，噛みにくい

立などにより，低栄養へのリスクが高まるといわれてと考えられている食品が多く 38，多数歯喪失者では，いる 44．高齢者においては，痩せ・低栄養が，要介護

これらの食品摂取を避けることで，摂取量の減少に繋及び総死亡に対する独立したリスク要因である 45．更がったと考えられる．野菜・果物類は，ビタミン類，に咀嚼能力と日常生活動作（ADL）能力との関連を

食物繊維の供給源であり，エネルギーや脂肪が少なく，認めた研究報告 46 では，「食べる」ことは単なる栄養

また健康維持や疾病予防に役立つ成分を含んでいる．

摂取の手段ではなく，行動意欲を起こさせる心理的効

食事バランスガイド 39 において，「野菜」は，毎食食果を持ち，それによって身体機能の維持に繋がること

べるべき食品，「果実」は，1 日 1 回摂取することがが示唆されている．

望ましい食品とされている．成人の 1 日の摂取量の目

このように多数歯喪失者における栄養状態の悪化が安として，健康日本 2140 では，「野菜」は成人 1 日

示された一方で，多数歯を喪失しても義歯の適合を良あたり 350g，そのうち緑黄色野菜 120g 以上として

好に保っている者では野菜・果物といった食品群，あいる．
「果実」は食事バランスガイドにおいて，１日

るいはビタミン類等の栄養素摂取量の減少は認められ200g が望ましいとされている．多数歯喪失者では野なかった．

菜・果物類の摂取量が減少しているため，血清中ビタ以上のことから歯の喪失を予防する，また義歯の適

ミン C，E，カロテン類の低下が認められる．こうし合を維持することに繋がる定期的な歯科メインテナン

た栄養素は抗酸化作用を持つ栄養素としての重要性がスは NCDs のリスク低減，高齢者における低栄養の認められており 41，適量摂取は心血管疾患を始めとし予防，ADL 低下の予防に繋がり，最終的には健康寿— 199 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー◦歯の喪失は肥満あるいは痩せと関連する．この関連

命の延伸に繋がることが示峻される．
IOD を始めとする歯科補綴治療が栄養摂取状況のは年齢，性別，人種等の影響を受ける．特に高齢者改善に与える影響について評価した介入研究結果をまにおいては総摂取エネルギー量の減少，低栄養と関とめると，歯科補綴治療を行ったことによる栄養摂取

連する．

状況の改善効果は殆どないことが示された．全ての研◦無歯顎で総義歯補綴者は有歯顎者と比較して栄養究において咀嚼能力の有意な改善を認めるが，殆どの摂取状況が劣るが，定期的にメインテナンスを受け研究において栄養に関する指標には有意な変化を認めた適合の良い義歯においてはそうした関連を認めなない．咀嚼能力を改善するだけでは健康的な食生活へ

い．

の行動変容に結びつかないことが明らかとなった．こ◦自己評価に基づく口腔の痛みは低栄養と関連する．

こで歯科補綴治療と栄養摂取状況に関連する興昧深い◦歯科補綴治療単体を行ったことによる栄養摂取状況調査を紹介したい．英国で行われた無作為コントローの改善効果は殆どない．行動変容を伴う健康的な食ル試験 47 において，無歯顎患者 58 人に対し，義歯新事摂取，栄養状態の改善には栄養指導が必要である．

製を行い，うち 30 人は義歯のメインテナンスに加え今後の研究に向けた方法論的な課題を述べると，歯・栄養士による栄養指導を受け（介入群），28 人はメイ

口腔の健康と栄養の関連を見た観察調査研究のデザイ

ンテナンスのみを受けた（コントロール群）．6 週後

ンは横断研究が主であり，因果関係を評価することがのフォローアップ評価において両群とも咀嚼能力に関

難しい．コホート研究等更に信頼度の高い研究によりする自己評価は改善していたが，介入群でのみ有意なエビデンスを蓄積し，両者の関連をより明らかなもの

野菜・果物類の摂取量の上昇を認めた．同じ研究グルーとすることが今後重要であると考える．また介入研究

プ 48 はまた，無歯顎患者 54 人（IOD グループ：28 人，

においては栄養士を始めとする異業種との連携によCD グループ：26 人）に対し，食事指導を行い 3 カる栄養改善効果を評価する研究の更なる進展が望まれ月後に両グループの栄養素摂取量及び血清抗酸化能をる．

評価した．その結果 CD グループと比較して IOD グ
ループは飽和脂肪酸からのエネルギー摂取 % が低く，

【利益相反】

非澱粉性多糖類の摂取量が有意に多かった．また両群

本論文には利益相反に相当する事項はない．

とも血清抗酸化能が有意に改善したが，IOD グルー
プの方がより高い抗酸化能を示した．食事指導の効果【引用文献】

についてはインドにおける介入研究 49 でも認められ

1. W H O / F A O e x p e r t c o n s u l t a t i o n . D i e t ,ている．こうした結果は，歯科診療において患者の栄

nutrition and the prevention of chronic

養状態，全身状態の改善に繋がる行動変容を引き起こ

diseases; Report of the joint WHO/FAO

すには，栄養指導を取り入れる必要があることを示し

expert consultation. WHO Technical Reportている．多業種連携の重要性が明らかとなった．

Series, No 916 (TRS 916). 2003.

口腔顔面痛と栄養について評価した住民ベースの調

2. Joshipura KJ, Douglass CW, Willett WC.

査は殆どなく，今後更なる調査研究が必要な分野であPossible explanations for the tooth loss andろう．本稿では地域住民の健康増進に着目し，住民ベー

cardiovascular disease relationship. Ann

スの観察研究のみを対象としたが，入院患者，施設入Periodontol 1998; 3: 175-183.

居者といった有病者や心身機能の低下した者では痛み3. Joshipura KJ, Willett WC, Douglass CW.

の訴えの頻度は上がるものと予想される．

The impact of edentulousness on food andnutrient intake. J Am Dent Assoc 1996; 127:459-467.

【結論】

4. Ritchie CS, Joshipura K, Hung HC, Douglass

今回のレビューにより以下の事項が確認された．
◦歯の喪失は野菜・果物類を中心とした食品摂取，抗CW. Nutrition as a mediator in the relation

酸化作用を有するビタミン類を中心とした栄養素摂

between oral and systemic disease:

取の減少と関連する．

Associations between specific measures of— 200 —

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— 203 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

7. 休養・コミュニケーション及びQOL

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

7. 休養・コミュニケーション及びQOL
内藤 真理子
名古屋大学大学院医学系研究科予防医学分野

えることも可能である．近年，健康に関連した QOL【抄録】
口腔疾患は，疼痛や機能障害を招くのみならず，心を示す場合，health- related quality of life（健康関理的，社会的に影響を与える要因ともなりうる．高齢連 QOL）という用語が使用されることが多くなって社会において，口腔の健康と QOL との関連はより重いる．

要性を増していくものと考えられる．このたび口腔の健康関連 QOL は，代表的な患者立脚型アウトカ

健康と健康関連 QOL の関連を検討するため，文献レ

ム の ひ と つ で あ る． 健 康 関 連 QOL は「 身 体 機 能 」

ビューを行った．さらに，QOL に関係する休養やコ「心の健康」「社会生活機能」を基本要素として構成

ミュニケーションと口腔の健康のかかわりについてもされることが一般的である．代表的な包括的健康関

知見をまとめた．

連 QOL と し て，MOS-Short Form 36（SF-36）2

これまで英語あるいは日本語で報告された研究成果
を，PubMed 及び医中誌 Web データベースを用いや Sickness Impact Profile3，Nottingham HealthProfile4，WHOQOL5 などが挙げられる．

て文献検索した．主たるコンセプトは「QOL」，「コミュ

口腔疾患は，疼痛や機能障害を招くのみならず，心ニケーション」，「休養」とした．「休養」はストレス

理的，社会的にも影響を与える要因となることから，軽減や睡眠障害（睡眠時無呼吸除く）を含めた．
「QOL」

健康関連 QOL との関連は高齢社会においてよりいっ

14 編，「休養・コミュニケーション」8 編の原著論文

そう重要性を増していくものと考えられる．2000 年

がレビュー対象として抽出された．

代以降，口腔分野においても QOL を評価指標とするレビューの結果から，口腔の健康と健康関連 QOLの間に有意な関連が認められ，口腔の健康の維持・増疫学研究が徐々に増加しており，エビデンスの集積が期待される．

進は QOL 向上に寄与する可能性が示唆された．また，

そこで今回，口腔の健康と QOL の関係を検討する

コミュニケーションや，休養と関連するストレスや睡目的で文献レビューを行った．さらに，QOL に関係

眠状況は，口腔状態と関連していることが示された．

する休養やコミュニケーションと口腔の健康のかかわ

当該のテーマについては，いっそうのエビデンスのりにも着目した．これらのエビデンスの収集も独立し集積が求められており，更なる検討が必要と思われた．

た形で実施した．

【緒言】

【目的】

一般に，医学研究でよく使用されるアウトカム指標「口腔の健康の維持・増進は，QOL 向上に寄与してとして，罹患率や死亡率などが挙げられる．これらのいるか」「口腔の健康は，休養やコミュニケーション

代表的な客観的指標に加えて，1980 年代以降，患者と関係しているか」の 2 つのリサーチ・クエッションや研究対象者の主観的評価をアウトカムとして研究にに関して，論文報告されている知見をまとめることを取り入れる動きが活発化してきた．研究の進展に伴い，目的とした．

患者の主観的な評価指標は患者立脚型アウトカムとして周知されるようになっている 1．

【方法】

QOL は”Quality of life”の略称であり，「生活のこれまで英語あるいは日本語で報告された研究成果

質」と訳されることが多い．用いられる分野によってを，PubMed 及び医学中央雑誌（医中誌）Web デー

意味が異なることもあり，定義は難しい．例えば，公タベースを用いて文献検索した．検索は 2014 年 5 月

園や下水道の整備や住居の快適性を QOL としてとら

18 日に実施した．

— 206 —

7. 休養・コミュニケーション及びQOL

主たるコンセプトは「QOL」，「コミュニケーショ

95%CI 1.65-3.29）．QOL が 大 変 低 い 者（Very

ン」
「休養」
，
とした．
「休養」はストレス軽減や睡眠障害，bad）は更に高いオッズ比を認め（OR4.69，95%CI

リラクゼーションを含めて検索した．「QOL」は健康

2.44-9.03），咀嚼の問題を持つリスクが高まっていた．

関連 QOL と定義し，口腔関連 QOL のみを対象としHugo ら 7 と Fontanive ら 8 は，無作為抽出したブている論文は抄録確認後に除外した．
コンセプトに付随するキーワードに，"oral health"ラジル南部の住民を対象に，WHOQOL-BREF を用[MeSH Terms]，"dentistry" [MeSH Terms]，

いた横断研究結果を報告している．前者は，60 歳以"epidemiologic studies" [MeSH Terms]，"humans"

上の男女 872 人を対象とした．歯数の減少や咀嚼力[MeSH Terms]，"adult" [MeSH Terms] を 加 え て，への不満足感は QOL の低下と有意に関連していた．

PubMed 検索を行った．医中誌による検索では，「歯特に咀嚼力への不満足感は，機能，精神，環境，社交

科学 /TH OR 歯科 /AL」と「疫学的研究 /TH ORとすべての下位尺度において関連していた．後者は疫学研究 /AL」を各検索式に追加した．対象は原著論

50〜74 歳の男女 720 人を対象とした．上顎の義歯使文に限定した．

用は下位尺度の機能，DMFT は社交，下顎の義歯使

両データベースを合わせて，QOL は 622 件，コミュ
ニケーションが 419 件，休養関係が 451 件の文献が用は環境の QOL 低下に，それぞれ有意に関連していた．

抽出された．これらの文献を，タイトルと抄録によって絞り込みを行った．

Lee ら 9 と Wang ら 10 は，台湾での研究成果を報告している．前者は 65 歳以上の男女 1,600 人，後者

一般集団あるいは生活習慣病の罹患者を対象としたは 18〜64 歳の男女 15,501 人を対象としている．両QOL 研究を，「QOL」のレビュー対象として採用し者ともに SF-36 を測定指標として用いている．前者

た．
「QOL」で検索された文献のうち「コミュニケー

では，Oral Health Impact Profile（OHIP）によるション」や「休養」によりあてはまるものと考えられ

口腔関連 QOL スコアは SF-36 の身体面，精神面とたものは，絞り込む段階で当該のカテゴリに移動させもに有意に関連していた．後者では口腔の健康に関連た．
「休養」に関して，睡眠時無呼吸症候群に関するした事項（口腔衛生状態，歯科受診頻度など）は有意文献は除外した．一部の文献については全文を確認し，に SF-36 のスコアに関連していた．

今回のレビューの趣旨と合致しないものは除外した．

Appollonio ら 11 は， イ タ リ ア 北 部 在 住 の 70 ～最終的に「QOL」14 文献，「コミュニケーション」

75 歳男女 1,124 人を対象にコホート研究を実施し，

3 文献，「休養」6 文献の原著論文をレビュー対象とQOL に関してベースライン・データの横断的分析をした（表 1）．

行った．QOL 評価指標として，Beck's Depression
Inventory，IADL，Linn's SELF scale を 使 用 し た．

【結果】

義歯が必要にもかかわらず義歯未使用の者は，義歯が１. 口腔の健康と健康関連 QOL の関係

必要ない者や適切に義歯を使用している者に比べて，口腔の健康と健康関連 QOL の関連を検討した 14より低い QOL を有していた．

論文が抽出された．用いた QOL 評価指標は，5 文献

日本からの報告としては，Naito ら 12 と Shimada

が SF-36 あ る い は SF-8，2 文 献 が WHOQOL， 残ら 13 の も の が あ る． 前 者 は， 全 国 の 歯 科 医 院 受 診

る 7 文献はその他であった．

者を対象とした横断研究である．40〜92 歳の男女

チリの 60 歳以上の男女 4,766 人を対象に，Mariño

3,238 人について，SF-8 を用いた分析を行っている．

ら 6 は自己申告の口腔状態と QOL の関連を横断的にGeriatric/General Oral Health Assessment Index

検討している．QOL は 5 段階で評価しており，QOL（GOHAI）による口腔関連 QOL が国民標準値より高が 高 い（Excellent/Good） 者 は 低 い 者（Average/

い者は，SF-8 で評価された QOL が有意に高く認めBad） に 比 べ て， 無 歯 顎 者 が 少 な か っ た（OR1.5，られた（OR 1.76，95％ CI 1.52-2.04）.

95 ％ 信 頼 区 間 [CI] 1.10-2.00）．QOL が 低 い 者

後者は，大学病院歯科の初診患者を対象とした研究（Average/Bad） は 高 い 者（Excellent/Good） にである．16〜79 歳の男女 177 人について，SF-36 に比べて，咀嚼の問題を持つ傾向にあった（OR2.33，

よる評価を行っている．機能や痛みに関する口腔状態— 207 —

2008

2013

2003

2011

2005

Huang et al..

Sandberg et al..

Zhou et al..

Ingram et al..

1997

Appollonio et al..

Brennan et al..

2013

Wang et al..

2005

2007

Lee et al..

Shimada et al..

2013

Fontanive et al..

2010

2009

Hugo et al..

Naito et al..

2013

報告年

Mariño et al..

著者

15,501 横断
1,124 横断

18～64 歳の地域住民
70～75 歳の
地域住民

台湾

イタリア

— 208 —

米国

中国

スウェーデン

SF-36

SGRQ

EORTC QLQ-30

306 横断150 横断Healthy Days Core
ModuleEQ-VAS，OHIP，
Satisfaction with Life
Scale

SF-36

SF-8，GOHAI

Beck's Depression
Inventory，IADL，Linn's
SELF scale

SF-36

SF-36，OHIP

WHOQOL-BREF

WHOQOL-BREF

独自の質問紙使用されている尺度

204 症例対照

70,363 横断

65 歳以上の糖尿病患者

米国

糖尿病患者，
性・年齢をマッチングした同地域の歯科
医院受診者
慢性閉塞性肺疾患患者「歯や口の問
題で食べにくい」と自己申告した男性がん患者

879 横断45～54 歳の地域住民

177 横断オーストラリア日本

3,238 横断1,600 横断65 歳以上の地域住民

台湾

40～92 歳の歯科医院受診者
大学病院歯科の初診患者（16～79 歳）

720 横断50～74 歳の
地域住民

ブラジル

日本

872 横断60 歳以上の
地域住民

ブラジル

研究
デザイン

4,766 横断人数60 歳以上の
地域住民

対象

チリ

調査地

表 1：口腔の健康と健康関連 QOL，コミュニケーション，休養の関係を検討した研究報告の概要

16

17

18

喪失歯数やプラーク指数が増加するほど，QOL は低下した（P<0.05）．
「歯や口の問題で食べにくい」と自己申告した者はそうでない者と比較して，EORTC QLQ-30 のすべての下位尺度において QOL 低下が認められた（P<0.05）．

15

14

13

12

11

10

9

8

7

6

文献
番号

糖尿病患者群において，無歯顎あるいは 1～9 歯有する者は 20 歯以上の者と較べて身体機能及び日常役割機能（身体）が低下していたが，対照群には差が認められなかった．

Functional units や Chewing score で評価される
咀嚼力が高いほど有意に QOL が高く認められた（P<0.01）．
う蝕あるいは歯周病による歯牙喪失は QOL 指
標の General Health の低下に有意に関連していた（OR 1.25，95%CI 1.13-1.37）．

機能や痛みに関する口腔状態の認識は，SF-36 の下位尺度と有意に関連していた．

歯数の減少や咀嚼力への不満足感は QOL の低下と有意に関連していた．
上顎の義歯使用は下位尺度の機能，DMFT は社
交，下顎の義歯使用は環境の QOL 低下に，それぞれ有意に関連していた．
OHIP による口腔関連 QOL スコアは SF-36 の身
体面，精神面ともに有意に関連していた．
口腔の健康に関連した事項（口腔衛生状態，歯科受診頻度など）は有意に SF-36 のスコアに関連していた．
義歯が必要にもかかわらず義歯未使用の者は，義歯が必要ない者や適切に義歯を使用している者に比べて，より低い QOL を有していた．
GOHAI による口腔関連 QOL が国民標準値より高い者は，SF-8 で評価された QOL が有意に高く認められた（OR 1.76，95％CI 1.52-2.04）．

QOL が低い者は高い者に比べて，咀嚼の問題を持つ傾向にあった．（OR 2.33，95%CI 1.65-3.29）

主な結果

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2000

2012

2009

Emami et al..

Fukai et al..

2002

Ikebe et al..

Locker et al..

2012

Bekiroglu et al..

2006

2011

Yiengprugsawan
et al..

忠津佐和代ら2010

Naito et al..

2003

2005

Duke et al..

Jones et al..

報告年

著者

表 1 の続き

105 横断3,967 横断55 歳以上の義歯装着者
60 歳以上の老人大学参加者
地域の高齢男
性

トルコ

日本

米国

— 209 —

459 横断334 コホート

173 横断5,584 横断

企業職員
50 歳以上の地域住民（ベースライン
時）65 歳以上の無歯顎者

40 歳以上の
地域住民

日本

カナダ

カナダ

日本

721 横断87,134 横断

15～87 歳の地域住民

タイ

30 比較試験

施設入所して
いる高齢者

日本

研究
デザイン

86 横断

人数

米国

対象
5 年生存頭頸部がん患者

調査地

総義歯装着者において，口腔機能で最も満足度が低いものが“speech”であった．

がん治療開始から終了直後に無歯顎になった者
や，DMF スコアの高い者，開口度が減少した者，
義歯未使用の無歯顎者は，QOL が低下していた（P<0.05）．
ベースラインと介入後のスコア変化を検討した結果，対照群と比較して，介入群に表出スコアの有意な増加が認められた．
口腔関連 QOL の構成要素のひとつである“speaking”において，20 歯未満の者はそれ以上の者と較べ，より困難さを感じていた（OR 6.43，
P<0.001）．
75 歳以上の対象者の 6 割が，義歯装着による，コ
ミュニケーションの問題や痛みによる不眠あるいはストレス・不快感があると回答した．

主な結果

23

22

21

20

19

文献
番号

28

機能上問題のない歯の数が少ないほど，身体的な訴えを有する割合がより高くなる傾向が認められた（P<0.001）．
独自の質問紙27

義歯の問題を頻繁に抱えている者はそうでない者
Pittsburgh Sleep Quality，と較べて，日中の眠気が強い傾向にあった
Epworth Sleepiness（P=0.034）．OHIP による口腔関連 QOL は睡眠
Scale，OHIP，SF-36の質の予測因子のひとつであった（P=0.001）．

1～24 歯あるいは 25 歯以上有する者に比べて，OHIP，GOHAI，OHQOL，
無歯顎者は歯や口の問題でリラックスしにくいこ 24
DELTAとがあると回答する割合がより高く認められた．
20～49 歳及び 50 歳以上ともに，過剰ストレス群
は過剰ストレス無し群に較べて，歯の健康づくり
独自の質問紙25
得点（得点が低いほど口腔の健康に問題があると評価される）が有意に低くなることを示した．
Perceived Life Stress
Questionnaire，Index of
口腔状態が良好と評価した者は，4 年後の自覚的
26
Morale，Life Satisfaction なストレスがより低いことが示された（P<0.05）．
Scale，GHQ

独自の質問紙

独自の質問紙GOHAIFIM，GOHAIUWQOL，FACT，
Performance Status Scalefor Head and Neck

使用されている尺度

7. 休養・コミュニケーション及びQOL

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビューの認識は，SF-36 の下位尺度と有意に関連していた．

横断的な検討を行っている．がん治療開始から終了直Brennan ら 14 は，45〜54 歳 の 南 オ ー ス ト ラ リ

後に無歯顎になった者や，DMF スコアの高い者，開ア居住の男女 879 人を対象に，歯牙喪失，咀嚼力と口度が減少した者，義歯未使用の無歯顎者は，QOL

QOL の 関 連 を 見 た．QOL は the visual analogueが低下していた（P<0.05）．

scale of EuroQol（EQ-VAS） と Satisfaction with

２. 口腔の健康と休養・コミュニケーションの関係
休養（ストレス軽減，リラクゼーション，睡眠含む）
・

Life Scale を 用 い て 評 価 し た．Functional units やChewing score で評価される咀嚼力が高いほど有意コミュニケーションに関して 9 文献が抽出された．
日本，タイ，トルコの研究において，口腔の健康に QOL が高く認められた（P<0.01）．
生活習慣病の罹患者を対象とした報告として，6 文とコミュニケーションとの関係が報告されている．

献が抽出された．糖尿病に関して，Huang ら 15 とNaito ら 20 は，施設入所している日本人高齢者 30 人

Sandberg ら 16 がそれぞれ報告している．前者は米国を対象に，歯科治療介入研究を実施した．Functionalでの研究で，65 歳以上の糖尿病患者 70,363 人を対Independence Measure（FIM）の表出をコミュニ

象に，Healthy Days Core Module を用いて評価しケーションの評価指標として用いた．ベースラインとた．う蝕あるいは歯周病による歯牙喪失は QOL 指標

介入後のスコア変化を検討した結果，対照群と比較しの General Health の低下に有意に関連していた（ORて，介入群に表出スコアの有意な増加が認められた．
タ イ の 15〜87 歳 の 男 女 8,7134 人 を 対 象 に，

1.25，95%CI 1.13-1.37）．
後者はスウェーデンの症例対照研究で，102 人の糖

Yiengprugsawan ら 21 は口腔関連 QOL について横尿病患者群，性と年齢をマッチングさせた同じ地域の断的な検討を行っている．口腔関連 QOL の構成要素

住民 102 人を対照群として検討を行っている．QOLのひとつである“speaking”において，20 歯未満のは SF-36 を用いて評価した．糖尿病患者群において，者はそれ以上の者と較べて，より困難さを感じていた

無歯顎あるいは 1〜9 歯有する者は 20 歯以上の者と（OR 6.43，P<0.001）．

較べて身体機能及び日常役割機能（身体）が低下して

Bekiroglu ら 22 は，トルコの 55 歳以上の義歯装着いたが，対照群には差が認められなかった．両群を合者 105 人を対象に，口腔に関する不満について横断

わせた解析では，歯や口に対する不満や口腔乾燥感は，的な検討を行った．75 歳以上の対象者の 6 割が，義すべての下位尺度において有意な関連を示した．

歯装着による，コミュニケーションの問題や痛みによ

慢 性 閉 塞 性 肺 疾 患 に つ い て，Zhou ら 17 は 中 国る不眠あるいはストレス・不快感があると回答した．

の 30 歳 以 上 の 患 者 306 人 を 対 象 に，St George's

義歯装着に関する同様の研究として，日本の地域高

Respiratory Questionnaire（SGRQ）を用いて，横齢者 3,967 人（平均年齢 67 歳）を対象とした Ikebe

断的に検討を行っている．喪失歯数やプラーク指数は

らの報告 23 がある．総義歯装着者において，口腔機

SGRQ スコアと有意に関連を示し，QOL 低下を認め

能で最も満足度が低いものが“speech”であった．

た（P<0.05）．

さらに，ストレス軽減や睡眠を含めた休養に関して，

Ingram ら 18 と Duke ら 19 は，米国のがん患者を米国，日本，カナダから研究報告がなされている．米

対象とした報告を行っている．前者は，男性がん患

国の地域高齢男性 721 人を対象とした研究 24 では，者 150 人（ 年 齢 中 央 値 67 歳 ） を 対 象 に，EORTC

1〜24 歯あるいは 25 歯以上有する者に比べて，無歯

QLQ-30 を用いて横断的に検討している．「歯や口の顎者は歯や口の問題でリラックスしにくいことがある

問題で食べにくい」と自己申告した者はそうでない者と回答する割合がより高く認められた．

と比較して，EORTC QLQ-30 のすべての下位尺度において QOL 低下が認められた（P<0.05）．

Tadatsu ら 25 は，日本の企業職員 459 人を対象に横断的検討を行っている．20〜49 歳及び 50 歳以上

後 者 は， が ん 治 療 終 了 後 5 年 以 上 経 過 し て い る

ともに，過剰ストレス群は過剰ストレス無し群に較べ

頭 頸 部 が ん 患 者 86 人（ 平 均 年 齢 64 歳 ） を 対 象て，歯の健康づくり得点（得点が低いほど口腔の健康に，U n i v e r s i t y o f W a s h i n g t o n Q u a l i t y o fに問題があると評価される）が有意に低くなることをLife Questionnaire（UWQOL） と Functional

示した．

Assessment of Cancer Tnerapy（FACT）を用いて— 210 —

カナダの 50 歳以上の地域住民を対象としたコホー7. 休養・コミュニケーション及びQOL

ト研究 26 では，3 年目の自己評価による口腔状態が 7で 14 種類の尺度が使用されていた．

年目の精神的健康状態にどのような影響を与えるかがQOL を評価指標とする研究はテーマや対象が多岐検討されている．その結果，口腔状態が良好と評価しに渡るため，このような状況は避けられず，得られたた者は，4 年後の自覚的なストレスがより低いことが知見を統合して分析することは容易ではない．エビデ

示された（P<0.05）．

ンスのいっそうの集積も必要と考えられる．

同じくカナダからの報告として，Emami ら 27 は

なお，今回レビュー対象とした 14 論文は，すべて65 歳以上の無歯顎者 173 人を対象に，睡眠の質や日1997 年以降に出版されたものである．過去 2 年間に中の眠気と口腔の健康との関連を分析している．義歯

そのうちの 4 編が出版されていることから，今後の報の問題を頻繁に抱えている者はそうでない者と較べ告数の増加と研究の展開を期待したい．

て，
日中の眠気が強い傾向にあった（P=0.034）．また，

２. 口腔の健康と休養・コミュニケーションの関係
原著論文数は少なく，今後の検討が待たれる研究

口腔関連 QOL は睡眠の質の予測因子のひとつであっテーマである．QOL に関連する内容でもあることかた（P=0.001）．
Fukai ら 28 は，日本の 40 歳以上の地域住民 5,584

ら，QOL の一部として検討はされていることで，独人を対象としたコホート研究のベースライン・デー

立した形で検討した報告としては数が少なくなっていタを用いて，原因が特定できない身体的な訴え（睡る可能性もある．

眠障害を含む）と口腔状態の関連を横断的に分析し歯数の減少や義歯装着とコミュニケーションの問題

た．機能上問題のない歯の数が少ないほど，身体的なとの関連が，3 編の研究報告において示された．また，訴えを有する割合がより高くなる傾向が認められた

介入研究より，口腔状態の改善がコミュニケーション（P<0.001）．

機能の向上（表出）に関与する可能性も示唆された．
さらに，休養と関連するストレスやリラックスした心【考察】

身状態，睡眠状況は，口腔状態や義歯装着と関連する

１. 口腔の健康と健康関連 QOL の関係

ことが，6 編の報告で示された．

す べ て の 報 告 に お い て， 口 腔 の 健 康 と 健 康 関 連

休養やコミュニケーションは，生存期間や ADL，

QOL の間に有意な関連が認められていた．これらの社会参加，QOL などに関係し，ひいては健康長寿の結果から，口腔の健康の維持・増進は QOL 向上に寄延伸に影響を及ぼすことが予測される．ストレス 29

与する可能性が示唆されている．

や睡眠時間 30 と死亡リスクとの関連はこれまで報告

全般に，口腔の健康状態は，健康関連 QOL の特定されており，これらの因子と口腔の健康のかかわりをの因子（身体機能など）に限定することなく，幅広く検討していくことは，公衆衛生学的意義が大きいと言関連を認めた．レビュー対象の研究の殆どが横断的なえよう．今後更なるエビデンスの集積が重要と思われ検討であったことから，両者の因果関係は問えないが，た．

健康関連 QOL の身体面，精神面，社会面にかかわりを持つ可能性が示されたことは興味深い．今後，コホー【結論】ト研究や介入研究を用いた更なる検討が待たれるところである．

口腔の健康と休養・コミュニケーション及び QOLの関連について，国内外で出版されている関連文献のまた，1,000 人以上の対象者を有する大規模な疫学レビューを行った．その結果，口腔の健康と健康関連研究からの報告が 14 編中 6 編を占めた．殆どの研究

QOL の間に有意な関連が認められ，口腔の健康の維において，健康を多次元的に測定するプロファイル型

持・増進は QOL 向上に寄与する可能性が示唆された．

尺度で，かつ信頼性・妥当性が計量心理学的に検証さまた，コミュニケーションや休養と関連するストレス

れている尺度を使用していた．

や睡眠状況は，口腔状態と関連していた．これらのテー

その一方，各々の研究の「口腔の健康」指標は，歯数や義歯使用，口腔関連 QOL，口腔衛生状態など様々

マについては報告数が少なく，いっそうのエビデンスの集積が必要であると考えられた．

であった．健康関連 QOL 評価に関しても，ひとつの研究に複数の尺度を使用するケースもあり，トータル— 211 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

10. Wang TF, Chou C, Yu S. Assessing the【利益相反】

effects of oral health-related variables on

本論文には利益相反に相当する事項はない．

quality of life in Taiwanese adults. Qual LifeRes 2013; 22: 811-825.

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tooth number and physical complaints of— 213 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

8. 口腔保健と社会的決定要因−口腔の健康格差と社会的決定要因−

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

8. 口腔保健と社会的決定要因－口腔の健康格差と社会的決定要因－
相田 潤1, 松山 祐輔1, 小山 史穂子1, 佐藤 遊洋1, 上野 路子1, 坪谷 透1,2, 小坂 健1
1：東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野

2：ハーバード大学公衆衛生大学院社会行動科学部【抄録】

歯科疾患の原因の原因

健康格差と，その最大の原因である健康の社会的決

環境定要因が注目されている．「歯科口腔保健の推進に関する法律」に伴う「歯科口腔保健の推進のための基本的事項」の 1 番目は「口腔の健康の保持・増進に関す

社会経済
・
政治背景
統治

社会経済的
地位

政策

教育

文化・
社会規範
・価値観

職業

る健康格差の縮小」である．健康の社会的決定要因は，人々の健康や行動を左右してしまう「原因の原因」である．本レビューでは歯科疾患の健康格差と社会的決定要因に関するシステマティックレビューとメタ解析をレビューし，更に日本におけるエビデンスを調べた．
その結果，所得や教育歴が高いほど口腔保健状態や行動が良いという健康格差が確認された．国民皆保険制（学校・職場・
医療 住環境医療・住環境，
食品流通・
水道・喫煙
etc.）
t ）

歯科疾患の直接的原因
禁煙環境，学校・職場での歯科健診
学校フッ化物洗口，フロリデーション

健康と
健康格差
う蝕

生活習慣

歯周病

保健行動

歯の喪失

心理的
ストレス

口腔内細
菌の集積
etc
etc.

所得
ソーシャル
キャピタル

歯科医療

図１：歯科疾患や保健行動に影響する社会的決定要因

度が歯科治療をカバーする日本国内の研究でも同様の

行動変容のステージを変われない患者も存在する．そ健康格差が認められた．健康格差は疾病の治療の格差

して現実問題としてこのような数多く存在する指導だけでなく，疾病発生の格差によるところが大きい．

に来ない人々や行動変容が出来ない人々が，疾病を発そのため医療受診にかかる費用が無料であっても格差

生させ歯科医院に駆け込んでくる光景は無くなることが存在することが知られている．歯科疾患の発生及びがない．実はこうした問題は保健医療分野の多くの場

治療の格差を縮小する取り組みが必要だろう．何度指面で見られ，「逆転するケアの法則」1，「逆転する予導をしてもなかなか変わらない患者，そもそも健診に防の法則」2 とも称されている．そして最近の公衆衛来ない患者への対策は難しい．こうした人々をも含め

生学と社会疫学の発展が明らかにしてきた概念が人々た社会の健康を増進するためには，それらの人々の背の健康や行動をも左右する「健康の社会的決定要因

景に存在する健康の社会的決定要因を考慮した方法が（Social determinants of health）」である．

必要である．健康に影響する社会的決定要因を明確にし，健康を推進する環境の実現が求められる．

近年「健康の社会的決定要因」は注目され，研究だ
けではなく日本を含めた国々の政策の中にも取り入れられつつある．健康の社会的決定要因とは，人々が産【緒言】

まれ育ち生活し，働き，老いていく中で人々を取り巻

歯科臨床を実施する上でしばしば遭遇する問題としく，医療保険制度を含む多様な物理的，社会的環境でて，何度指導をしてもなかなか変わらない患者，そもある 3,4．これらは，国内及び国家間で見られる避け

そも健診に来ない患者をどうするかということがあるられるはずの健康格差の最大の原因である 3,4．社会だろう．従来の伝統的な心理学や健康教育学ではモチ的決定要因は，疾病の「原因の原因」として，人々のベーションを上げていくような指導の重要性が注目さ行動を左右し病気のリスクを高める 4．ここで説明されていた．しかしながら，そもそも指導に来ない患者

れている概念を歯科疾患に置き換えたものを図１に示にはこうした教育が届くこともない．また医師や歯科

す．歯科疾患の直接的な原因を左右する背景要因が社医師の間でも喫煙や肥満が無くならないように，繰り会的決定要因である．国際歯科学会（IADR）では，返し指導を受けて知識を持っているはずなのに行動や健康格差が研究課題に位置づけられ 5，格差を減らし— 216 —

8. 口腔保健と社会的決定要因ていくためのエビデンスの蓄積を組織的に始めてい動や選択のバイアスを考慮してより実際の社会の中でる 6．日本でも健康格差は大きな問題であり，国の健の経済の動きを明らかにする行動経済学を打ち立てた康政策である「健康日本２１」（第二次，平成 25 年

人物の一人である．保健医療分野においても現実の社

度から平成 34 年度までの運動）の基本的な方向の第会における健康とその社会的決定要因を考慮すること

1 番目に「健康寿命の延伸と健康格差の縮小」として

は，健康増進に大きな寄与をするだろう．
そこで本章では健康の社会的決定要因と口腔保健に

健康格差の縮小が明言され，重要な政策に位置づけられている 7．
「歯科口腔保健の推進に関する法律」に伴ついてレビューした．

う「歯科口腔保健の推進のための基本的事項」の 1 番
目は「口腔の健康の保持・増進に関する健康格差の縮【目的】

小」であり，ここでも健康格差が重視されている．ち

口腔保健と健康の社会的決定要因や健康格差に関

なみにここで問題とされる健康格差は，実は「社会的するシステマティックレビューまたはメタ解析をレ勾配」である．
「健康格差」という言葉からは「一部ビューすること．さらに，日本国内の研究のレビューの貧しい人々で健康が悪い二極化」というイメージがも行うこと．

想起されやすい．しかしながら社会的決定要因はすべての人々の健康や保健行動に影響を与える．そのため，【方法】

ある程度所得が高くても，更に高所得者の方が健康が

検 索 用 語 に は，#1:"Social Determinants of

良いというような，階段状の健康の差異が形成される

Health" OR income OR education OR "social

8-10．健康格差は，二極化ではなく，すべての人々に

network" OR "social support" OR "social capital"

影響する社会的勾配なのである 11,12．そのため社会のOR "social cohesion" OR "social isolation" OR

すべての人々がリスクを有しており，一部の人々に注

race OR ethnic OR socioeconomic OR job OR

目するハイリスクアプローチだけでなく，社会全体に

occupation OR "social class"，#2: "Periodontitis"

目を向けたポピュレーションアプローチが健康格差のOR "periodontal disease" OR "tooth disease" OR解決に重要な役割を持つ．

caries OR denture OR "oral prosthesis" OR teeth

このように社会的決定要因が注目されている理由とOR dental OR "oral care" OR "Oral health" OR

しては人間への深い洞察が根底にある．それは自分の"dentistry"，#3: "meta-analysis" OR "systematic

意志だけで決まっていると思われがちな人々の行動

review" を 用 い た．PubMed に お い て，（#1 ANDが，実は様々な要因に左右されているということであ#2（タイトルと抄録のみ）AND#3）とした．最終検る．例えば人は周囲の人々が禁煙をしたり，周囲の人々

索は 2014 年 7 月 1 日に行った．また日本国内の文献が肥満であれば，自分も禁煙をしたり，肥満になってを検索するため，#4:Japan OR Japanese を用いて，いくことが知られている 13,14．家の周囲の物理的な環（#1 AND #2（タイトルと抄録のみ）AND #4）に境，街の状況が運動習慣に影響をすることが報告されよる検索も実施した．検索から得られない文献を得るている 15．人々が信頼しあう環境で生活することが健ためのハンドサーチも実施した．

康を維持する一助にもなりうる 16-18．世帯の所得や社会的な状況が，健康や生活習慣に影響することも知ら【結果】れている 19,20．こうした公衆衛生学，社会疫学におけ１．
口腔の健康の社会的決定要因と健康格差のシステマ

る知見の積み重ねが，従来注目されてきた個人の生物

ティックレビューまたはメタ解析

学的要因や，生活習慣に加えて，多様な社会的決定要

全部で12本の文献が見つかった．社会的決定要因と因に目を向ける重要性を明らかにしてきたのである．

21-25，
口腔の観察研究のアウトカム別には，う蝕（5 本）

実はこうしたことは保健医療分野以外でも注目されて歯周病（2 本）26,27，
口腔の Quality of Life（OHRQoL）

いる．2002 年のノーベル経済学賞は心理学者でもあ（1 本）28，保健行動（1 本）29 であった．健康格差をるダニエル・カーネマンが受賞した．カーネマンはそ減らす介入研究についてのシステマティックレビュー

れまで 1 円でも得をする選択を行う「合理的な個人」

は 3 本であった 30-32．表 1 にこれらの文献の概要をを想定してきた経済学の前提に疑問を呈し，人々の行示す．多くの観察研究で社会経済的要因と歯科疾患や— 217 —

出版年の制限はかけず，2012年 システマティッ
クレビュー
8月までの
論文

Costa ,
Martins,
Bonfim Mde,
Zina, Paiva,
Pordeus,Abreu— 218 —

Reisine,Psoter

行動は1975
年以降，社会経済的地
位は1990年 システマティッ
以降2000年 クレビュー
までに出版
された英語
論文

Harris,1995～
システマティッ
Nicoll, Adair, 2000年の研
クレビュー
Pine
究

2005年12月以降の論 システマティッ
文（2006～ クレビュー
2011年）

Hooley,Skouteris,
Boganin,Satur,
Kilpatrick
乳幼児

77論文

41論文

55論文

生後6カ
月以下 一般住民 272論文～65歳

6歳以下 子ども

19～60
歳の成 成人
人

0～6歳
の子ど
も

共変量

性，年齢，その他の社会経済要因など

口腔清掃状
態，食習慣，う蝕
口腔内細菌叢，エナメル質形成不全

1．社会経済的地位（SES），
水道水フロリう蝕の発症 デーション状
2．ブラッシン
率と罹患率 況，離乳，間グ，
食など
3．哺乳瓶の使用

性別，年齢，
口腔保健指標など

う蝕SES

親の授乳，親
親の教育歴， 幼少期のうの行動，親の民族，収入蝕
口腔状態など表１：口腔保健の社会的決定要因や健康格差に関するシステマティックレビューまたはメタ解析
著者名
調査年
研究デザイン
年齢
対象者
論文数 主な予測因子 アウトカム
文献番号

21

22

23

24

内容
これまで幼少期のう蝕（ECC）に影響する個人要因についての研究が多かったが，最近では広範な社会経済要因についての研究に注目が移ってきている．こうした要因とう蝕の間のメカニ
ズムに関連するであろう親の要因と0～6歳の幼少期のう蝕の発生のシステマティックレビューをすることを目的とした．2006～2011年に幼少期のう蝕と親の属性（SES，口腔の健康状態，
授乳，知識）との関連について書かれた55の論文を集めた．多くの研究が親の社会的要因や授乳や食事について調べており，親の属性や態度や信念についての研究は少なく，メカニズムに焦点を絞った研究はなかった．
社会経済要因とう蝕の関連の研究は増加している．成人における社会経済要因とう蝕の関係のシステマティックレビューを行った．7つのデータベースから41論文を抽出し，NewcastleOttawa scaleで評価した．教育レベル，収入，職業，社会経済的地位，コミュニティ指標が社会経済要因の指標として用いられていた．教育，所得，職業，ジニ係数の指標が，う蝕の発生と関連していた（状況が悪いほど，う蝕が多い方向で関連）．
今後の研究では指標の標準化も必要だろう．社会経済要因はう蝕に関連している．
6歳以下の乳歯う蝕のリスク因子をシステマティックレビュー
で検討した．77論文が該当し，43が横断研究，19がコホート研
究，8が症例対照研究，7が介入研究だった．う蝕のリスク因子
は106確認された．その他の要因により一部説明され得るが，本研究よりStreptococcus Mutansに早期に感染した子どもが最もう蝕に罹患しやすいことが示唆される．低い社会経済状態は高いう蝕経験と関連していた．しかし，優れたデザインの研究は少なかった．
う蝕の発症率と有病率に，1．社会経済的地位（SES），2．ブラッシング，3．哺乳瓶の使用が関係しているか調査した．
1975年以降に出版された英語論文，272の論文を用いた．12歳未満の子供たちの間で，低SESはう蝕有病率のリスクが増加するという，強いエビデンスが見られた．このエビデンスは，子供では強く，成人では弱い傾向を示していた．ブラッシングがう蝕を予防するという弱いエビデンスが示唆された．しかし，ブラッシングの効果は，フッ化物配合歯磨剤，または，機械的プラーク除去が含まれるため，ブラッシングのみの効果は不確実であった．哺乳瓶の使用と，う蝕リスクとの相関は見られなかった．以上のことから，SESはう蝕のリスクであり，ブラッ
シングはフッ化物配合歯磨剤と共に推奨される必要があり，哺乳瓶の使用は生後12カ月以降では使用を控えることが推奨される．

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

対象者

論文数

17歳以
上

18歳未
満

高齢者

1965年～
システマティッ
2004年の研 クレビュー
究

Kumar,
2013年8月 システマティッ
Kroon, Lalloo までの研究 クレビュー

Smith,
MacEntee,
1950年1月
Beattie,
1日～2010
Brondani,
年6月25日 メタ統合
Bryant, Graf, の間に掲載
Hornby,された英語
論文
Kobayashi,
Wong

Klinge,Norlund— 219 —
中国系移民の高齢 40論文
者

一般住民 36論文

一般住民 47論文

一般住民 18論文

35歳以
上

年齢

Boillot, El
Halabi,2010年11
Batty, Range, 月までの研 メタ解析
Czernichow, 究Bouchard

研究デザイン

3歳～15
一般住民 13論文
歳

調査年

Castilho,
Mialhe,
1980年～
システマティッ
Barbosa Tde, 2012年6月
クレビュー
Puppinまでの研究
Rontani

著者名

表１の続き

共変量

文化的影響

口腔保健行 社会経済的地動，口腔ケ 位，教育歴なアど

多様な共変量（共変量調整前と調整後の解析結果を示している）

社会経済的地位，家庭環
境，家族構
成，兄弟姉妹 口腔のの数，家の一
QOL
部屋あたりの
人数，親の年齢，親の口腔
保健状態

性，年齢，その他の社会経済要因など

喫煙，保健行動，性，年
齢，人種など

歯周病

歯周病

教育歴，所
得，職業

教育歴

砂糖消費量，
両親の口腔保 子どものう 両親の職業，
健行動蝕
母親の年齢など

主な予測因子 アウトカム

26

27

28

29

健康の社会経済的格差の影響は大きく，また歯周病は循環器疾患などに関連する．これまで歯周病の健康格差のメタ解析は存在しなかった．2010年11月までの35歳以上の一般住民を対象とした研究を検索し，18研究が解析に含められた．教育歴が高い
人に比べて，低い人で歯周病のリスクが高かった（OR: 1.86
95%CI [1.66–2.10]; p=0.00001）．この関係の一部は共変量で説明された．歯周病の基準や教育歴が研究により異なった．有意な出版バイアスは無かった．歯周病の健康格差が認められた．幼少期からの介入が必要だろう．
社会経済状態と歯周病の関連は先行研究の間で異なっている．
そこで社会経済状態と歯周病の関連を明らかにするためにシス
テマティックレビューを行った．その結果，36本の横断研究のうち29本，11本の縦断研究のうち5本が社会経済状態と歯周病の関連を支持した．喫煙を考慮した横断研究では17本あり，うち11本が社会経済状態と歯周病の関連を支持した．今回のレビューから，社会経済状態は歯周病と関連しているが，喫煙よりは重要でないと考えられる．
社会経済的地位や家庭環境は，子どもに様々な影響を及ぼし，口腔のQuality of lifeにも影響を与える．そこで子どもの口腔のQOLに，社会経済的地位や家庭環境が与える影響のシステマ
ティックレビューを行った．社会経済的地位，家庭環境，家族構成，兄弟姉妹の数，家の一部屋あたりの人数，親の年齢，親の口腔保健状態が子どもの口腔のQOLに与える影響の研究を検索し，36本の研究をレビューに含めた．大多数の研究で共通した結果は，所得や教育歴や経済状況が良い家庭の子どもは口腔のQOLが良好であるということだった．また，母の年齢が低い，親が一人の家族構成，家の一部屋あたりの人数が多い，兄弟姉妹の人数が多いほど，子どもは口腔のQOLが悪い有意な関連が見られた．しかし，研究によって方法などが大きく異なっていたため，断定的な結論は導けない．
移民の文化的背景は，口腔保健行動に影響することが予想できる．特に中国系移民では，西洋医学への不信感により，口腔状況が悪化していることが予想できる．本研究では，1950年1月1日～2010年6月25日の間に掲載された英語論文，40論文を用いてメタ統合を行った．中国系移民の，伝統的価値観から西洋医
学的口腔ケアを受容する，時間的変化の研究は殆どなかった．
さらに，歯科医院受診に対する，社会経済的地位，教育，文化的背景の影響も，十分に検討されていなかった．文化的背景が異なる移民に対して，十分な医療サービスの提供が必要であろ
う．

内容
文献番号
子どものう蝕と両親の口腔保健行動について検討した．1980年～2012年12月までの子どもを対象とした研究を検索し，歯科健診を実施した13の研究が解析に含められた．両親の歯科保健習
慣は子どもの口腔の健康に影響を与える．親の職業など社会経25
済的地位は，子どもの口腔保健に影響した．予防行動を目的とした口腔の健康教育プログラムは子どもの良好な口腔の健康だ
けでなく，生活の質を高めるのにも必要である．ライフスタイ
ルや口腔の健康習慣を考慮した注意が家族全員に向けられるべきである．

8. 口腔保健と社会的決定要因

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

歯科保健行動の関連が検討され，教育歴や所得が低い

計特殊出生率が低い地域），行政のフッ化物応用事業

ことは，歯科疾患や悪い保健行動のリスクが高かった．

が多い地域で市町村の 3 歳児う蝕が少ない関係が見らそうした人々では歯科受診が難しい傾向にあった．

れた 37．ソーシャルキャピタルが豊かなほど，高齢者健康格差を縮小することを考慮した介入研究のレの残存歯数が多い関連 43,44，3 歳児のう蝕が少ない関ビューも存在した（表２）．Fox のレビューでは，歯連 45 が見られた．方向性は様々であったが若者の主

科医療や健診といった二次予防の格差を中心とした研

観的な口腔の健康にもソーシャルキャピタルは関連し究が挙げられていた30．歯科医療受診の格差を減らすていた 42．所得が高いほど歯科受診が多く 40，また高対策としては，学校で生徒に対して訪問歯科診療を実齢者女性で歯科医院が家の近所に多いほどかかりつけ

施する方法や，口腔保健状態が悪く定期受診もしない

歯科医を有していた 41．日本に在住するブラジル人のような人々が多く住む地域に公的に設立された歯科ア

子どもにおいて，母親の教育歴が低かったり，ブラジル

クセスセンター（Dental Access Centre）により医で歯科受診がない者ではう蝕経験が多かった 46．

療を提供する方法，家庭を訪問する看護師が歯科保健教育を行い歯科受診に関するバウチャーを配布する取【考察】

り組みが社会経済状態による歯科医療受診の格差を

システマティックレビューとメタ解析のレビューか減らすのに貢献していた．歯科健診受診の格差を減ら，所得や教育歴が高いほど口腔保健状態や行動が良らす対策としては学校での歯科健診が挙げられていいという健康格差が確認された．国民皆保険制度が歯た．ショッピングセンターでのヘルスプロモーション

科治療をカバーする日本国内の研究でも，同様の健康

キャンペーンの研究も存在した．ハイリスク集団であ格差が認められた．健康格差は疾病の治療の格差だける，う蝕の多いアラスカ原住民における介入研究のでなく，疾病発生の格差によるところが大きい．そのレビューでは，家族・地域に対する教育介入，妊婦にため医療受診にかかる費用が無料であっても格差が存対する歯科保健のためのフッ化物やキシリトールやク在することが知られている．歯科疾患の発生及び治療

ロルヘキシジンなどの利用，歯科医療提供者に対するの格差を縮小する取り組みが必要だろう．

トレーニングが，ハイリスク集団のう蝕を減らすこと

健康格差は一部の人々が影響される二極化ではなく，を報告していた31．また水道水フロリデーションのレ

すべての人々に影響する社会的勾配である 11,12．ハイ

ビューでは，地域全体の社会経済状況が悪い人々のう

リスクアプローチでは，ハイリスク者としての介入は

蝕をより多く減らすことでフロリデーションがう蝕の受けないもののある程度リスクが高い人々への介入が健康格差を縮小していることが示されていた 32．

なされない．また「大人数のリスクの低い集団から発２．
日本における口腔の健康の社会的決定要因と健康格

生する疾病の方が，少人数のハイリスク者から発生す差の研究る疾病よりも多い」という予防医学のパラドックス 47

日本における研究としては，高齢者の残存歯数 33,34が存在するため，大多数のローリスク者への予防介入

及び義歯利用の健康格差の論文 35,36，う蝕の健康格差が必要とされる．その上，一部のハイリスク者は貧困の論文 33,37-39，歯周病の健康格差の論文 9，歯科を含などの社会背景を有するため，受診勧奨をしても受診

む医療受診の所得格差の論文 40，歯科受診に関連するが難しいなど，自己責任に基づいた対策が効果を挙げ

地域環境の研究 41，ソーシャルキャピタルと口腔保健

にくい．そのため集団全体の環境を変えるポピュレーの論文 42-45，在日外国人の口腔保健の論文 46 が見つ

ションアプローチは，少数のハイリスク者には大きなかった．これらの研究の概要を表 3 に示す．所得や教効果を，多数のローリスク者には小さな効果を与える

育歴が高い者で残存歯数が多く 33,34，義歯利用も多くことで，健康格差を縮小する効果が存在する 48．受診

35,36，低い者でそれらが少ない格差が見られた．職業の格差を減らす学校での歯科健診や治療 30，う蝕のによるう蝕や歯の喪失 38，歯周病の格差 9 も認められ発生の格差を減らす学校での集団フッ化物洗口や 49,50，

た．また所得格差が大きい地域に居住するほど高齢者

水道水フロリデーションは 32,51，生活の環境を健康がの残存歯数が少ない関係 34 や，地域の所得が高いほ良くなる方向に変えるポピュレーションアプローチと

ど 3 歳児う蝕が少ない関連 45 が認められた．教育歴

して効果を発揮する．WHO では，疾患別に健康格差が高い者が多い地域，兄弟姉妹の数が少ない地域（合を減らす対策についてレビューしており，歯科疾患で— 220 —

— 221 —

研究
デザイン
年齢

2012年10
月5日まで

-

システマ
18歳未
ティック
レビュー 満1950年～
0歳～
2009年9月 レビュー
成人
までの研究

調査年

システマ
Parnell,
2000年1月 ティック
Whelton, 1日～2008 レビュー
O'Mullane 年10月17日 のレ
ビュー

Chi

Fox

著者名

-

-

3件のシステマ
ティックレビュー
検索の段と3件のガイドライ
水道水フロリ う蝕，及び階では限定してい ン．主には3件のシ デーション
安全性
ステマティックレない
ビューについて論
じている．

アラスカ
原住民の 9論文
子ども

貧困地域
6論文
の家族

1）家族・地域に対する教育介入，
2）妊婦に対する歯科的な
化学療法（フッ化物や
キシリトール 小児のう蝕やクロルヘキシジンなどの利用），
3）mid-level
dental careprovidersのトレーニング

主な予測因子 アウトカム 共変量-

論文数

歯科アクセスセンター，学校歯科健診，
学校での往診 歯科受診の歯科，ショッ 増加
ピングセン
ターでの歯科
健康増進啓発対象者

表２：口腔の健康格差を減らす介入研究のシステマティックレビュー
文献
番号

30

31

32

内容
社会経済的要因は，口腔の健康格差の重要な決定要因である．
社会経済的に貧しい人々やそうした地域に住む人々は，疾患のリスクが高いのに，歯科受診をするのが難しい．本研究では，
2009年9月までの貧困地域の家族を対象にした研究を検索し，貧困地域の歯科受診を高めるための様々なアプローチの有効性を評価する6研究について検討した．貧困地域の家族の歯科受診を増加させるために最も効果的であると確認された2つのアプローチは，学校の敷地内での往診歯科と歯科アクセスセン
ター（DAC）であった．社会経済状態の低い家族，子どもたちの治療ニーズに対応するための最良の方法を究明し，より質の高い研究が必要とされる．
う蝕は小児疾患で最も有病率が高く，アラスカの原住民コミュ
ニティーでは，小児のう蝕の蔓延が深刻である．う蝕は治療されないと，疼痛・観戦・全身の健康問題・入院，そして時には死に至るなど健康の問題にとどまらず，学校の欠席や成績不振
や生活の質（QOL）の低下にも繋がる．しかしながら，ポピュ
レーションベースでの口腔の健康への介入が，どの程度アラス
カ原住民の小児のう蝕に対して効果があるのかについてはわ
かっていない．そこで本研究は，アラスカ原住民の18歳未満の子どもを対象とし，次の2点を目的とした．1）口腔の健康への介入のシステマティックレビューを行うこと，2） 砂糖入り飲料sugar-sweetened beverage （SSB） を減少させる多次元（個人・家族・地域・州などの様々なレベル）での介入モデル
や事例を示すこと．"Alaska Native", "children" AND "oralhealth"を用いて検索した結果，Medline ・Embase ・ Web of
Science databasesでは85本，GoogleScholarでは66本の研究が見つかった．そのうち，9つの qualitative review.が見つかった．この中では，小児う蝕を減少させるために次のような3つの介入が行われていた．1）家族・地域に対する教育介入，2）妊婦に対する歯科保健のためのフッ化物やキシリトールやクロ
ルヘキシジンなどの利用，3）mid-level dental care providersのトレーニング．このような介入は，アラスカ原住民の子どもにおいても，う蝕を減少させる可能性があるが，一方で，受容性・包括性・持続性において解決されるべき点があると考えられた．健康格差縮小のための更なる研究が必要である．
本研究は，水道水フロリデーションの有効性と安全性についてのシステマティックレビュー（SR）のレビュー行うことを目的とした．含められたSRの質は高かったが，SRに含まれている研究の質は中～低であった．3つのSRすべてが，子どものう蝕を減少させるためには，フロリデーションが有効であることを示していた．フッ素症をのぞいては，有害性は認められなかった．フロリデーションは，全ての社会階層においてう蝕を減少させる．社会階層における口腔の健康の格差を縮小させるエビデンスもある．水道水フロリデーションは，技術的に実行可能
で文化的に受け入れられている地域であれば，集団レベルのう蝕の予防策としては，いまだに妥当な選択肢である．

8. 口腔保健と社会的決定要因

研究デザイン

対象者

対象者数— 222 —

Matsuyama,
Aida,
Takeuchi,Tsakos, Watt,
Kondo, Osaka

Yamamoto,
Kondo, Aida,
Suzuki,
Misawa,Nakade,Fuchida,Hirata

2010年

横断研究

2010年7月～2012年1 横断研究
月

65歳以
上

65歳以
上

地域在住
4,001人
高齢者

地域在住54,388人
高齢者

地域在住
3,451人
高齢者

65歳以
上

横断研究

Aida, Kondo,
Kondo, Watt,
Sheiham,
Tsakos2003年

主な予測因子所得（世帯年収）―

義歯または 性，年齢，教ブリッジの 育歴，世帯人
使用数

年齢，婚姻状態，等価所得，教育歴，残存歯数，現病歴，社会参
義歯または加，ソーシャルサポー ブリッジのト，ソーシャルネット 使用
ワーク，地域ソーシャ
ルキャピタル

3536

補綴物の使用は高齢者の障害を予防することが示唆されている．日本の地域在住高齢者を対象に，補綴物使用を促進する社会的決定要因を中心とした要因を検討した．その結果，高い等
価所得の人，少ない残存歯数の人，現病歴を有する人，人口密度の高い地域に居住する人は補綴物を有意に多く使用していた．性別による層別解析の結果，男性では高い教育歴の人，女
性では社会参加の多い人が補綴物を有意に多く使用していた．
ソーシャルキャピタルと補綴物使用に有意な関連はなかった．
健康格差は多くの国に存在する．国民皆保険制度が実施されている日本における地域在住65歳以上高齢者を対象にした調査により，次のことが明らかとなった；1）歯の本数が十分でない人の31.2%が，補綴物（義歯またはブリッジ）を使っていない
こと．2）補綴物の使用率は所得により差があり，低所得の人
は補綴物を使用しない傾向にある．3）最低所得層の人よりも，その手前の人で補綴物の使用率が低いこと．1）の一部及
び2）については，補綴物を作る際の金銭的負担が，受診抑制につながっている可能性が考えられる．3）については，生活保護受給者に対する医療費扶助制度の影響や，低所得層の人が様々な社会保障制度を利用する際に，行政職員などから歯科受診を促された可能性が考えられる．義歯の利用は咀嚼や会話の機能の維持に重要であり，その利用を促進するような対策が必要であろう．

34

教育歴

2003年に65歳以上の健常者を対象に郵送調査を行い，3,451人のデータを用いて，どのような人が主観的健康感が悪く，歯の本数が少ない（19本以下）かを調べた．その結果，地域の所得格差が大きい地域に住む人は，主観的健康感が悪く，歯の本数が少なかった．特に，歯の本数でその傾向が強かった．地域のソーシャルキャピタルは，所得格差と主観的健康の関係を16%だけ緩和した．

9

日本人労働者の職業と歯周病の格差があるのかについて検証することを目的とした．20～69歳の15,803人の日本人男性労働者を調査し，7つの職業グループ間の違いを検討した．歯周病の指標にはCPIを使用した．専門職のCPIスコア3と4の割合は他の職業よりも低かった．CPIスコア4でも格差が明確だった．年
齢，糖尿病，喫煙歴を調整後，CPIの3または4を有するリスク
は，運転手2.0倍，サービス業1.5倍，販売員1.4倍，経営者1.4
倍，，専門職に比べて高かった．年齢，糖尿病，喫煙歴を調整
後，CPI4を有するリスクは，専門職に比較すると運転手で2.1倍，サービス業で1.5倍，販売員で1.5倍，経営者1.2倍高かった．

性，年齢，教
20歯以上保 育歴，婚姻状
所得格差，ソーシャル 有の有無，
態，個人及びキャピタル
主観的健康
地域の所得，
感
喫煙

文献
番号

内容

33

年齢，糖尿
病，喫煙歴

共変量

国民皆保険が歯科医療もカバーする日本において，教育歴による健康格差が存在するか調べた．55～75歳の一般住民において，20歯以上保有の有無，残存歯数，治療歯数，機能歯数は教育歴が低いほど悪かった．

CPI

アウトカム

20歯以上保 性，年齢，世有の有無， 帯人数食生
残存歯数， 活，歯科保健
治療歯数， 行動，喫煙，口腔清掃状態
機能歯数20～69 日本人の 15,803人の男
7つ職業グループ
男性労働
歳
性
者

年齢

55～75 地域在住
10,236人
住民
歳

2005月4月～2006年3 横断研究
月

調査年

Ueno, Ohara,
Inoue,
2005年5月 横断研究
Tsugane,Kawaguchi

Morita,Nakagaki,
Yoshii,Tsuboi,Hayashizaki,
Igo, Mizuno,
Sheiham

著者名

表３：日本における口腔の健康の健康格差や社会的決定要因の研究

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

— 223 —

地域相関研究研究デザイン

2001～
2003年

1986～
2004年

Watanabe,
Hashimoto

時系列横断調査

コホート研究2005年4月～2006年3 横断研究
月

2000年

調査年

Tanaka,Miyake,Sasaki,
HirotaMorita,Nakagaki,
Yoshii,Tsuboi,Hayashizaki,
Mizuno,SheihamAida, Ando,
Aoyama,Tango,
Morita

著者名

表 3 の続き

対象者数

日本の全3
3,251市町村
歳児

対象者

20歳以
上

生後41
～50カ
月

38

39

40

315人の乳幼児のコホートで，う蝕の経験と社会経済的地位の関係を検討した．13年以下の教育歴の親に比べて，15年以上の教育歴の親の子どもはう蝕経験が少なかった．（オッズ比＝0.34，95%信頼区間＝0.14；0.70）．所得や職業に有意な関連は見られなかった．親の高い教育歴，特に母親の教育歴は子どものう蝕の低いリスクと関連するだろう．
国民皆保険は，手頃なコストでの，適切な医療へのアクセスの確保を目指している．しかし，貧困した家庭に対しては，有効な手段ではない可能性がある．そのため，世帯収入と，歯科受診を含むヘルスケアのアクセス，主観的健康状態，ヘルスケアの必要性の関係を調査した．1986～2004年の45,586人と16,177の世帯の時系列横断データを用いて解析を行った．世帯収入が高いほど，ヘルスケアへのアクセスが良いという結果が示された．特に2000年代以降では，ヘルスケアへのアクセスの不平等が，拡大していることが示唆された．65歳以上では，高い平等性が達成されていた．しかし，20～64歳の間では，世帯収入による差が見られた．ヘルスケアの使用の不平等と，主観的健康状態の差は，世帯収入や自己負担額の変更が，主な原因であったことが示唆された．国民皆保険による医療の公平性の達成は，いまだ進行中のプロジェクトである，と認識される必要性を示唆した．

DMFT，喪 年齢，天然歯数，健全歯数
失歯数

母親の年齢，
喫煙，子どもの性別，母乳授乳期間，食親の教育歴，所得，職 う蝕経験の
生活，歯の萌業
有無
出時期，歯磨き，フッ化物
応用，歯科健
診

ヘルスケア
のアクセ
配偶者の有
ス，主観的 無，住宅地域
健康状態， の千人当たり
ヘルスケア の医師数など
の必要性

文献
番号

日本人労働者における職業分類と口腔内状態の格差があるのかについて検証することを目的とした．20～69歳の16,261人の日
本人男性労働者を調査し，7つの職業グループ間の違いを検討した．口腔内状態についてはう蝕経験歯数（DMFT）や残存歯数を使用した．専門職や経営者，サラリーマンではサービス業
や運転手に比較すると口腔内状態がよかった．専門職は他の職種に比較して有意に天然歯，健全歯が多かった．専門職のDMFTは他の職種よりも有意に低かった．専門職は他の職種よりも有意に高い修復歯数であった．サラリーマンの修復歯数は経営者，技術者，販売員，サービス業や運転手よりも有意に多かった．専門職よりも運転手は1.8倍，サービス業では1.3倍，
う蝕が多かった．技術者で1.3倍，販売員で1.3倍，サービス業
で1.4倍，運転手で2.1倍，専門職よりも喪失歯が多かった．技術者で1.7倍，サービス業で1.7倍，運転手で3.1倍，50～69歳の専門職よりも20歯以上の歯を持っている人が少なかった．

内容

37

保健衛生の予算，世帯人
数，保育園に通う子どもの割合

共変量
市町村の3歳児う蝕有病者率に社会的要因や歯科保健がどの程度寄与しているか調べた．疾病地図により，3歳児う蝕有病者率の地域格差が示された．学歴及び合計特殊出生率の変数が，3歳児う蝕の地域差に最も大きく寄与しており，それぞれ26%，
8%の地域差を説明していた．高学歴者が多い地域でう蝕が少な
く，合計特殊出生率が高い地域（兄弟姉妹の数が多いことを反映）で有意にう蝕が多かった．（所得の指標は，学歴の指標を相関が高すぎたので投入しなかった．）歯科保健医療の指標では，フッ化物塗布の頻度の指標だけがう蝕を減らす方向に有意に関連していたが，社会的要因に比べるとその関連は弱かった．

国税調査 45,586人と世帯収入
対象者
16,177の世帯

日本人乳
315人
幼児

アウトカム

社会人口学的要因（地域の高学歴の者の割合，合計特殊出生率，
産業構造，失業率）
や，歯科保健医療指標
3歳児う蝕（地域の歯科医院密度
有病者率
や保健所の歯科医師や歯科衛生士の有無，行政のフッ化物塗布や保健指導，歯科健診受診率）

主な予測因子

日本人の 16,261人の男
20～69
男性労働
7つ職業グループ
歳
性
者

3歳

年齢

8. 口腔保健と社会的決定要因

— 224 —2010年

Furuta,Ekuni,
Takao,
Suzuki,Morita,Kawachi

2006年

2003年

Hanibuchi,
Aida,
Nakade,Hirai, Kondo

Aida,
Kuriyama,
OhmoriMatsuda,
Hozawa,Osaka, Tsuji

調査年

著者名

表 3 の続き

横断研究

横断研究

横断研究

研究デザイン

65歳以
上

対象者数

地域在住
21,736人
高齢者

967人

一般高齢
2,192人
者

対象者

18～19
大学生
歳

65歳以
上

年齢

ソーシャルキャピタルとは，人々の信頼やつながりから生まれる，社会の資源を意味する．このソーシャルキャピタルが豊かなほど，健康が良いということが報告されている．ソーシャル
キャピタルが豊かであれば，健康に関する情報が広まるのが早い，近所の人の良い保健行動を真似するといったことで定着しやすい，地域の保健医療サービスを活発にするような住民の働
きかけがある，といった可能性が考えられる．多様な生活習慣や個人個人のつながり（ソーシャルネットワーク）や助けてくれる人がいるか（社会的支援）を考慮した上でも，地域のソー
シャルキャピタルが歯の健康と関連するのかは分かっていな
い．そこで本研究ではソーシャルキャピタルと残存歯数にどのような関連があるかを調査した．マルチレベルロジスティック
回帰分析の結果，友人のつながりに基づくソーシャルキャピタ
ルが豊かな地域の居住者は，1.17倍（95% CI=1.04–1.30）20歯以上保有するオッズが高いとうい関連が示された．

年齢，性別，
学歴，歯磨きの頻度，歯磨き時間，糸ようじや歯間ブラシの利用の有無，治療以20歯以上保ソーシャルキャピタル外の歯 科受診有の有無の有無，菓子類の摂取頻度，糖尿病の既往歴，主観的健康観，
ネットワークと社会的支援

43

42

文献
番号

性別，主観的
世帯収入，口口腔の主観ソーシャルキャピタル
腔保健行動，的健康感
歯科治療への恐怖など

内容

日本の大学生における，ソーシャルキャピタルの，口腔の主観的健康感への影響を調査した．2010年の大学の1年生である，
18～19歳の967人を対象として，横断調査を行った．口腔の主観的健康感を悪いと答えた者の割合は22%であった．共変量調
整後，隣人への信頼度が低いほど，有意に，口腔の主観的健康感が悪い関連が見られた（OR:2.22, 95% CI: 1.40-3.54）．さらに，大学における上下関係への信頼が低いほど，口腔の主観的健康感が悪かった（OR:1.71, 95% CI: 1.05-2.80）．しかし，非公式の社会的統制が弱いほど，口腔の主観的健康感が良い関連が見られた（OR:0.54, 95% CI: 0.34-0.85）．コミュニティーへの高い信頼が，より良い口腔の主観的健康感を促すだ
ろう．

共変量

41

アウトカム

歯科治療に対するアクセスは深刻な問題である．これまで日本
において歯科治療を受ける機会について調べた研究は存在しな
い．2003年に65歳以上の高齢者を対象にした調査より，かかり
つけ歯科医院と地理的な歯科医院へのアクセスについて調査した．女性においてのみかかりつけ歯科医院とアクセスについて
年齢，結婚関連が見られた．かかりつけ歯科医院をもっている人ほど最も6タイプの歯科医院への
歴，等価所
かかりつけ
近い歯科医院の距離が近く（OR:0.62 95%CI[0.43-0.9]），小学
アクセス（歯科医院の距 歯科医院の 得，GDS，区の歯科医院数が多く（OR:1.14 95%CI[1.03-1.26]），市町村
離，歯科医院数，歯科医 有無
IADL，外出頻師数）の歯科医院数が多く（OR:1.02 95%CI[1.00-1.05]），歯科医院
度，残存歯数密度が高かった（OR:1.56 95%CI[1.11-2.19]）．この関係は共変量により一部説明され，歯科医院の距離や数は有意ではなくなったが，歯科医院密度のみ有意な関係を示した．歯科医院へのアクセスに関しての大きな性差が存在し，高齢者女性においては，歯科医院が近くに存在する方が通院をしていた．

主な予測因子Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

2003年

Aida,
Hanibuchi,
Nakade,Hirai, Osaka,
Kondo

横断研究

研究デザイン

Hashizume,
Shinada,Kawaguchi―

横断研究

Aida, Ando,
2005年5月
Oosaka,～2006年2 横断研究
Niimi, Morita
月

調査年

著者名

表 3 の続き

6～14歳

3歳

65歳以
上

年齢

共変量

在日ブラ
378人
ジル人

— 225 —
母親の教育歴，父親の健康保険の有無，甘味 う蝕経験の性，年齢の摂取頻度，ブラジル 有無
での歯科治療の利用

無作為抽
出した市
3,086人
町村の3歳
児

年齢，性別，
教育歴，所得，歯科保健20歯以上保行動，かかり有の有無
つけ歯科医，
喫煙，うつ状態，外出頻度

アウトカム

性，出生順
位，祖父母との同居，親の
喫煙，親の職
地域の社会背景（ソー乳歯う蝕経 業，歯磨きのシャルキャピタルに関
開始年齢，歯験歯数
磨きの頻度，
連する社会的凝集性（dmft） フッ化物配合
や，平均所得など）
歯磨剤の利
用，卒乳児
期，お菓子や飲み物の頻度

主な予測因子

水平型・垂直型ソーシャルキャピタル

対象者数

地域在住
5,560人
高齢者

対象者

日本の人口の中でブラジル人移住者は3番目に多い民族グループである．これまで在日ブラジル人の子どものう蝕有病率と関連する要因についての報告はない．在日ブラジル人が多く住む
5つの地域の在日ブラジル人の6～14歳を対象に調査を行い，378人のデータを解析に含めた．カリエスフリーの児童は61.9％で，平均DMFTは1.28±2.22（mean±SD）だった．母親の教育歴が高い人に比べて低い人ではう蝕経験が高かった（OR:3.48 95%CI[1.3-8.9];p=0.001）．また，ブラジルでの歯科受診がない者はある者に比べてう蝕経験が高かった（OR:2.69 95%CI[1.0-6.7];p=0.034）．

個人と地域のソーシャルキャピタルと高齢者の歯の健康を調べた研究はこれまで存在しない．また，水平型・垂直型ソーシャ
ルキャピタルに分けて健康との関連を調べた研究は少ない．そこで日本の高齢者のデータを用いて検討した．マルチレベルロ
ジスティック回帰分析の結果，水平的な組織に参加する者に比べて，参加しない者は歯の本数が19 本以下のリスクが1.45 倍（95%CI=1.21–1.73）高かった．一方，垂直関係のある組織については，参加者と非参加者で統計学的な差が無かった．さらに，統計的に個人の組織参加が同じ状況だとした場合でも，水平的な組織が多い地域に居住する者に比べて，少ない地域に居住する者では歯の本数が19本以下のリスクが1.25（95%CI=1.03–1.52）倍高かった．一方，垂直関係のある組織の多い地域，少ない地域の居住での違いは，統計学的な差が無かった．
個人の健康に，個人の行動だけでなく，地域の要因が影響する
ことが報告されている．しかしながら，様々な地域に住む人々
のう蝕経験に関しての研究はない．そこで日本の3歳児を対象に研究を行った．う蝕の分散の90.8%は個人レベルで生じており，9.2%が市町村レベルで生じていた．しかし，食生活などの個人要因は個人間のう蝕の違いの6.6%しか説明しなかった．一
方，地域の社会的凝集性や所得などの変数は，う蝕の地域の違いの47.2%を説明した．地域の社会的凝集性や所得が高いほどう蝕が少なく，地域の一人当たりの食料品小売店数や保健衛生費が多いほど，う蝕が多かった．地域の社会環境は3歳児う蝕に関連していた．

内容

46

45

44

文献
番号

8. 口腔保健と社会的決定要因

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー（2014 年 6 月 28 日にアクセス）．

もこれまで述べたような対策が含められている 52．
また医院への距離による歯科受診への影響や，人々

8. Sabbah W, Tsakos G, Chandola T, SheihamのつながりからもたらされるソーシャルキャピタルがA, Watt RG. Social gradients in oral and

高いことで健康が良くなるような，様々な社会的決定

general health. Journal of Dental Research

要因が口腔保健に影響することが示唆された．健康を

2007; 86: 992-996.

良くする社会的決定要因を明確にし，健康を推進する

9. Morita I, Nakagaki H, Yoshii S, Tsuboi S,
Hayashizaki J, Igo J, Mizuno K, Sheiham A.

環境の実現が必要である．

Gradients in periodontal status in Japaneseemployed males. J Clin Periodontol 2007; 34:【結論】

952-956.

口腔保健状態，歯科疾患や保健行動に健康格差が存在した．健康に影響する社会的決定要因を明確にし，

10. 相田 潤．健康較差と社会的決定要因．ヘルスサ
イエンス・ヘルスケア 2006；6：27-33.

健康を推進する環境の実現が求められる．

11. Watt RG. From victim blaming to upstream
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— 228 —

Ⅱ. 課題別エビデンス

9. 歯科医療の効果
1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）−外科手術の周術期管理における口腔ケアの役割−

2）口腔機能の低下防止・回復
3）歯の喪失防止効果
4）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）及びその手段であるフッ化物局所応用法
5）在宅歯科医療

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

9. 歯科医療の効果

1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）－外科手術の周術期管理における口腔ケアの役割－
上野 尚雄1 百合草 健圭志2
1：国立がん研究センター中央病院

2：静岡県立静岡がんセンター

また周術期に口腔管理を行うことで，口腔内細菌が【抄録】
外科手術の周術期の合併症を抑制することは，治療予後の改善のみならず医療経済的にも重要な意味を持引き起こす感染性の合併症のリスクを軽減することができるというエビデンスが構築されつつある．

つ．術後合併症には，口腔内の環境（衛生状態，歯科

本稿では外科手術の周術期と口腔の関係，口腔機能疾患など）に関連して生じるものもあり，周術期に口管理を行うことで手術後の経過に良好な影響を及ぼす

腔管理を行うことで，肺炎など感染性合併症のリスク可能性についてレビューする．

を軽減し，また手術後の経口摂取再開を支援して，手術後の回復の一助とすることが期待できる．

【目的】
外科手術の周術期と口腔の関係，口腔機能管理を行うことで手術後の経過に良好な影響を及ぼす可能性，【緒言】
手術は身体に大きな侵襲を加える治療である．質の歯科が周術期に口腔機能管理を行う意義についての文高い医療を提供するためには，出来る限り術後合併症

献検索を行い，この検索から得られた情報を整理するをおさえ，なるべく早期の回復を目指すことが求めらことを目的とする．

れる．そのためには主治医である外科の医師だけでなく，あらゆる職種がチームとなって患者を支え，手術【方法】に取り組むアプローチが必要である．その中で術後合インターネット（Pubmed）を利用した検索によっ

併症のリスクを減らし，早期の退院を可能とするためて文献の渉猟を行った．文献の検索期間は 2014 年１に，歯科医師，歯科衛生士といった歯科医療従事者が月〜 2014 年３月とした．検索から得られない文献を行う周術期の歯科支持療法，口腔ケアの意義が注目さ収集するためにハンドサーチも実施した．文献の公表れている１．

年度には制約は設けなかった．得られた情報の中から

外科手術の周術期は口腔内の衛生状態が悪化しやす

その内容を整理した．

く，全身状態の低下とも相まって，容易に口腔内の感染を惹起することがあり，手術前は症状がなかったう【結果】

歯や歯肉炎が急性化し，疼痛のために経口摂取を妨げ

1. 手術を予定している患者の口腔内の状態

たり，あるいは手術後の絶食期間中に歯槽部歯肉が痩

外科手術を予定している患者の多くは，口腔内にうせたり，歯周病が悪化して歯が動揺するようになるこ

蝕や歯周病といった歯性感染病巣を潜在的に有していとで，義歯の装着ができなくなるなどの問題が生じるる可能性がある．加えて，入院環境におかれた患者のことがある２．これらは経口摂取の再開を妨げ，ひい口腔内の環境は悪化しやすい事が報告されている．

ては手術後の全身状態の回復にも影響することが考え

Terezakis らは，口腔内の状態（プラークの蓄積，られる．このようなトラブルを予防するために，可能

歯肉の炎症，粘膜の状態）は入院中に悪化の傾向を示

であれば手術前に歯科を受診し，口腔衛生状態の改善，すこと，また口腔内環境の悪化は院内感染症リスクと不適合義歯の調整，う歯の仮封などの歯科応急処置を関係し患者の療養生活の質を低下させると報告し，特行っておくことが推奨されている．

にこの傾向は気管挿管が施行された患者において顕著— 230 —

9. 1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）であったとしている３．また Sjögren らは，5 つの文あり推奨されている．

献をレビューし，入院中の口腔内はう蝕，プラーク

3. 心臓血管手術における口腔ケア

蓄積，歯茎の炎症，粘膜炎の有意な増加が見られた

心臓血管手術を受けた患者は，感染性心内膜炎や慢事を報告している ４．実際の口腔内細菌の調査でも，性感染病巣の急性化，肺炎など感染症のリスクが高く

Robert らは歯垢のコロニー数は ICU 滞在日数に比例なることが知られている．う蝕の存在，無処置の歯性して増加していたと報告している５．

感染病巣や歯周病は，潜在的な感染リスクであり，感2. 全身麻酔気管挿管に伴う歯の損傷リスク

染が心臓血管手術の直後に起きることは死亡も含めた侵襲の大きい手術は気管挿管による気道確保を行い治療予後に重大な影響を及ぼす可能性がある．そのた

全身麻酔下に行われる．気管挿管時のトラブルとしてめ状況が許す範囲で手術前に口腔内の感染病巣の有無

起こる歯の脱落，亜脱臼，金属冠の脱離，歯槽骨骨折，の精査・加療を行うことが推奨されている 13-15．ま

口腔粘膜の損傷などの外傷は，外科手術の周術期の一た心臓血管術後の患者に対する歯科治療は感染性心内般的な合併症の一つである６．

膜炎のリスクを伴うため 16，このことからも事前のその発症頻度は，施設によってかなりの差はあるが，歯科処置が推奨される．論文からは，手術前からの専Warner ら ７ は全身麻酔 4,537 例に１人，Newland

門的口腔ケアにより，心臓手術後の感染症（感染性ら８は 2,073 例に１人と報告しており，決して高い頻心内膜炎や肺炎）を減らす可能性が示唆されている．

度ではないものの，術中の破折片の誤嚥・誤飲のリス

DeRiso らによる報告では，心臓バイパス手術を受け

クだけでなく，歯牙鋭縁部がカフを破る原因となったる患者 352 人を対象とした RCT による調査によって，り，手術後の経口摂取再開を妨げる一因ともなる．歯0.12％グルコン酸クロルヘキシジン（CHX）によるの損傷は起こってしまうと完全な回復は難しく，咀嚼

口腔ケアによって院内肺炎の予防効果があったとされ障害，審美性の低下を来たし，治療に要する経済的負ている（院内感染発症頻度が 65% 減少：24/180 対

担も大きい．麻酔医に対して起される医療訴訟の多く

17． また Bergan らは心臓手術患者
8/173; p<0.01）を占めている現実もあり，決して軽視できない合併症の手術前の口腔ケアプロトコルの実施により，術後肺である９．

炎の発症率が有意に減少したとしている 18．現在の肺損傷のリスク因子の検索によると，挿管手技の熟達

炎の CDC ガイドラインには，心臓手術を受ける成人

度はあまりリスク因子とはならず 10，最も関連する患者に対して，周術期間中（0.12%）のグルコン酸クのは歯の状態の不良で，予定された気管挿管より，緊

ロルヘキシジン液を用いた口腔ケアを推奨することが急時の気管挿管の際に起こり易いと言われている 11．

記載されている 19．

Newland ら ８ は 挿 管 時 に 状 態 が 悪 い 歯 は， 健 全

4. 臓器移植手術に関連する口腔ケアな 歯 と 比 べ て 20 倍 の 歯 の 損 傷 リ ス ク が あ る と し，心臓，肝臓，腎臓などの臓器移植手術を受けた患者

Werner ら ７ は 50 倍と報告している．損傷トラブル

は，急性拒絶反応の抑制を目的として免疫抑制薬剤をの部位としては上顎前歯部が最も多く，Givol らの報使用するため，様々な感染症を発症するリスクが高い．

告 11 では歯の損傷の 86%，Vogel ら 12 は 75% 以上

臓器移植手術後の最も大きな問題は感染による合併症が上顎前歯であったとしている．

であり，術後早期の死亡の原因で最も多いのは敗血症

挿管時の歯の損傷に対するリスクマネジメントで最であると報告されている 20,21．これらのリスクを軽減も有効なのは，挿管，抜管時だけでなくバイトブロッ

するために，手術前に口腔内の感染リスク因子をスク

ク固定時など口腔内操作の際には愛護的操作を心がけ

リーニングし，口腔ケアを受けておくことの意義が報る事，全身麻酔手術の前に歯科を受診し，口腔内の診告されている 22．

察を受け，歯の動揺，孤立歯，萌出位置がチューブ操

Zwiech ら 23 は，腎臓同種移植を行った患者で，口作の邪魔になりそうな歯（歯並びの不良：特に上顎前腔内の健康状態は急性拒絶反応や感染といった移植後部が前方に突出しているような状態）を事前に把握し，早期の合併症の発症リスクと相関していた事を報告し応急処置（動揺歯の固定処置や事前の抜歯）を受けるている．

こととされている 12．歯列保護のためのマウスピース

また Somacarrera ら 24 は，心，肝，腎の臓器移植の作成も，挿管の邪魔にならないようであれば有効で手術患者 530 人の調査を行い，周術期の歯科介入が— 231 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

ら 0% まで減少した 31 と報告し，ブラッシングを中合併症リスク軽減に有効であると結論付けている．
臓器移植後の易感染状態の患者の感染管理の一助と心とした口腔ケアの介入は簡便であり食道がん患者でして，周術期の歯科管理や口腔衛生指導，教育が重要

術後肺炎を予防する可能性があるとしている．

である 25-27．

6. 頭頸部がん手術における口腔ケア
頭頸部がんの手術は，口腔という不潔な部位が，手5. 術後肺炎と口腔ケア
全身麻酔手術後は，呼吸機能の一時的な低下や，患術という徹底した清潔操作を必要とする部位に含まれ者の不動化による下側（荷重側）肺障害（dependent

るため，手術後の感染リスクが高い手術として認識さ

lung disease; DLD），無気肺などが起こりやすくな

れている．Hirakawa ら 32 は頭頸部がん患者 227 人

ることに加え，術前からの絶飲食，気管挿管や経鼻胃の後ろ向き調査にて，手術部位感染症は 32.1% に発管，バイトブロックなどの異物の留置など，口腔内の症し，特に再建手術で有意に高いとし，Girod ら 33

細菌が増加し，かつ気道内に侵入しやすくなる状態がは頭頸部外科的手技を受けた 159 人の患者の調査で持続するため，肺炎などの呼吸器合併症の発症リスク

術後合併症の発症率は 63%, そのうち創部の感染症でが高くなる 28,29．このような術後肺炎のリスクを軽減

22%，他の感染症は 22%，非感染性合併症は 51%，

するために，術前から口腔ケアを行う意義が報告され全体的な術中死亡率は 1.2%（2 人の患者）とし，再ている．

建手術は有意なリスク因子（p ＜ = 0.05）であると

Bagyi ら 28 は，脳手術術後の肺炎と，歯周病，口報告している．Karakida ら 34 の報告では血管柄付遊腔内細菌との関連を調査し，歯周病が重度な群で有意

離皮弁再建を行う口腔がん手術の創部感染の発症頻度に肺炎が発症し（歯周病の部位の多さ：p = 0.031，

は 40.6% ，Lee ら 35 は 18.4%，
Lotofi ら 36 は 38.8%（い歯 周 病 の 重 症 度：p = 0.002）， 歯 周 病 ス コ ア が 高

ずれも再建手術は有意な影響因子）であった．このよい群は低い群の 3.5 倍の高率で肺炎が生じた（p <うに再建手術における手術創部の細菌感染などの局所

0.0001）と報告している．

合併症の発症率は他の部位の手術に比べて非常に高い

また Weren ら 29 は一般外科病棟患者 3,319 人をことが報告されている．また，手術後の摂食・嚥下機対象とした術後肺炎予防プログラム（口腔ケア，呼吸能障害は患者の QOL を著しく下げるだけでなく，誤器リハビリ，早期離床，頭部挙上など）を実施した結嚥性肺炎の惹起など致死的なリスクとなりうる．この果，病棟での肺炎発症頻度 0.78% から 0.18 へと有意ような頭頸部がん手術における術後合併症には口腔内に減少した（p ＜ 0.006））と，術後肺炎予防のため細菌が強く関与しており，術前からの口腔管理がリスの術前口腔ケア介入の有用性を示している．

ク軽減に有用である．

特に食道がんの手術は，気管，心臓，肺，大動脈や大田 37 は，頭頸部進行がん手術患者の術前からの内頚動静脈，反回神経など重要臓器に囲まれた位置の口腔ケア施行群 56 人と口腔ケア非施行群 35 人の術手術のため，がん手術の中でも侵襲の大きな非常にリ後合併症についての介入比較研究において，術後合スクの高い手術であり，周術期の合併症が起こる可能併症の発生率は，口腔ケア施行群において 9/56 例

性，特に術後肺炎（誤嚥性肺炎など）や無気肺など呼（16.1%）・非施行群において 21/33 例（63.6%）と吸器に関する合併症が多い．これら食道がん外科手術発生率に有意な差を認め，同様に経口開始日数は，口の周術期の呼吸器合併症リスク軽減に口腔ケアが有用

腔ケア施行群において平均 10.6（日），中央値 9（日）・であるとの報告がある．

口腔ケア非施行群 において平均 40.2（日），中央値

Akutsu らは胸部の食道がんの食道切除術を受けた

16（日）と有意な差を認めたと報告している．多変39 人の患者の口腔内細菌と術後肺炎を起した際の起量解析による分析でも，口腔ケア介入は術後合併症

因菌の調査を行い，口腔内細菌（プラーク中の細菌）がの発症のリスクを 1/7 に下げる独立した影響因子で食道がんの術後肺炎の起因菌である割合が高いこと 30，あった．口腔ケア介入により合併症が減り患者の術後また実際に胸部食道がん患者 86 人を対象に口腔ケア

QOL が向上することと，在院日数の短縮に直結する介入の意義を調査し，口腔ケア介入により術後肺炎はため，医療経済的な面から有益となることが期待され32% から 9%（P=.013）まで著しく減少し，特に気た．また佐藤ら 38 は口腔ケア介入の有効性を知るた

管切開を必要とする術後肺炎の頻度は介入で 12% かめに手術を行った口腔扁平上皮がん患者 66 人を調査

— 232 —

9. 1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）

し，手術後の創部感染は口腔ケア群では 3 人（9%），

増えてきている．このようなハイリスク患者に対して対照群では 11 人（33％）で観察され（p < 0.025），

は，手術後合併症の発症リスク（特に誤嚥性肺炎など

この差は多重ロジステック回帰分析でも創部感染の独の感染性合併症）の軽減，手術後の早期回復の一助と立危険因子であった（p = 0.04; オッズ比：6.0）とし，して，周術期の口腔管理には大きな意義があると考え周術期の口腔管理は口腔がん患者で手術後の手術後創る．また手術後の感染性合併症の発症リスクが高い手

感染の危険性を減らす可能性を報告した．

術である頭頸部領域の手術においては，手術前の口腔ケア介入が周術期の感染リスクを軽減する重要な方法であると考えられた．

【考察】
今までの医療においては，一般的に外科手術の周術

全身麻酔時の気管挿管に伴う歯の損傷は，麻酔科医

期の患者の口腔内状態は，手術にあたっての大きな懸の対応だけでは回避できない場合があり，手術前に動念事項とは認識されず，心臓血管外科や臓器移植手術，

揺歯の一時的な固定処置や抜歯などの歯科処置の施

口腔内の手術など，一部の手術にのみその必要性が認

行，また歯列保護のプロテクターを作成するなどの事

められていた．しかし最近は手術内容の高度化に伴い，前の歯科管理が有用である．

手術侵襲の増大や長時間化が進み，患者も高齢者や既このような外科手術の周術期における口腔ケア介入

往疾患の増加などハイリスク患者が対象となることがの問題点としては，１）周術期に口腔ケアを行うには

表 1：レビューの概要
概要

文献番号

Yasny, Herlich

著者

報告年
2012

レビュー

形式

手術の前に急性歯性感染症を治療することは．周術期の感染制御に有用である

1

Yasny, Silvay

2010

レビュー

高齢者の口腔内の特徴から，手術前に口腔感染症の治療を行っておくことの重要性を示すレビュー

2

Terezakis, Needleman, Kumar, Moles, Agudo2011

入院は口腔内の状態を悪化させ，院内感染症のリスク
５つの文献によるシステ を増加させ．QOLを低下させる．
マティック レビュー
特に気管内挿管された患者においてその傾向は顕著である．

3

Sjögren2011

５つの文献によるシステ
入院環境は口腔内の状態の悪化と相関している．
マティック レビュー

4

Robert, Doré, Grollier

1999

レビュー

Chidyllo, Zukaitis

1990

レビュー

Yasny, White

2009

レビュー

歯垢のコロニー数は，ICUの滞在日数に比例して増加する．
全身麻酔前の歯科管理は重要であり，特に歯列保護のマウスピースは有用である．
無処置の歯原性感染巣は心臓手術にあたり有害な影響を認める．
時間と資源が許すならば，患者は手術前に歯科の検査を受けることを推奨する．
このような事前管理は，手術結果に重要な改善を与えることが可能である．

Yasny

2010

レビュー

無処置の歯原性感染巣は心臓手術にあたり有害な影響を認める．
時間と資源が許すならば，患者は手術前に歯科の検査を受けることを推奨する．
このような事前管理は，手術結果に重要な改善を与えることが可能である．

Wilson, Taubert, Gewitz, Lockhart, Baddour,Levison, Bolger, Cabell, Takahashi, Baltimore,
Newburger, Strom, Tani, Gerber, Bonow, Pallasch,
Shulman, Rowley, Burns, Ferrieri, Gardner, Goff,
Durack, American Heart Association

2008

システマティック
レビュー

感染性心内膜炎の予防のために米国心臓協会（AHA）
が推薦する報告集
CDCによる肺炎予防のガイドライン
臓器移植患者の治療のための歯科チェック，ケアのガ
イドラインと推奨の根拠について
臓器移植の数は劇的に増加しているが，生活の質がかなり損なわれる治療である．
臓器移植前後の患者の歯科治療に関する注意を理解することが重要である．

Ofelia Larry Richard, Carolyn Rana

2003

ガイドライン

Guggenheimer, Eghtesad, Stock

2003

レビュー

1995

レビュー

Shetty, Gilbert

2008

レビュー

Glassman, Wong, Gish

1993

レビュー

Wakefield, Throndson, Brock

1995

レビュー

Sakurai, Drinkwater,
Hage, Yonemura

Sutherland,

Fleischmann,— 233 —

心臓移植患者は，専門デンタルケアを必要とする．
心臓移植患者のための口腔ケアの正当性をレビューする．
肝臓移植患者のための口腔ケアの重要性についてのレビュー．
肝臓移植患者のための口腔ケアの重要性についてのレ
ビュー．

5
9

13

14

16

19
21
22

25
26
27

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー
表 2：レビューの概要２

著者

報告年

対象

方法

概要

文献番号

訴訟ファイルの後ろ向き調査では，全身麻酔患者への事前の歯科介入は，保険料，訴訟費用を減らすことができる．

6

Gaudio, Barbieri, Feltracco, Tiano,
Galligioni, Uberti, Ori, Avato

全身麻酔時の歯の損傷に2011 よって訴訟となった235 後ろ向き研究例

Warner, Benenfeld, Warner, Schroeder,
Maxson1999

全身麻酔を受けた
598,904人

後ろ向き調査気管内挿管時，歯の損傷を生じたのは132例
歯の損傷は上顎前歯が最も多く，リスク因子は歯の状態の悪さと，挿管困難症例であった．

7

Newland, Ellis, Peters, Simonson, Durham,
Ullrich, Tinker

2007

全身麻酔を受けた
161,687人

気管内挿管時，歯の損傷を生じたのは78例
Case-control study 歯の損傷のリスク因子は 歯の状態の悪さと，挿管困難症例であった．

8

Givol, Gershtansky, Halamish-Shani,
Taicher, Perel, Segal

1992～1999年の間に作2004 成された40の病院の医 後ろ向き調査研究
療保険の調査票

全身麻酔時の歯の損傷事件は203例の報告があった．
損傷を受けた歯の86%は上顎前歯であった11

10

32人の麻酔医と32人の
医学生

比較研究

気管内挿管の初心者と熟練者とで，歯の損傷リスクの差をマネキンを用いて調査した．
特に緊急の気管内挿管で初心者は歯への応力が高かったが，いずれも歯を損傷させるに足りる力ではなかった．
歯の損傷リスクは，術者の熟練度より，患者の歯の状態が主要な因子と考えられた．

Vogel, Stübinger, Kaufmann, Krastl, Filippi 2009

全身麻酔を受けた
115,151人の患者

後ろ向き研究130人の患者で，気管内挿管時の歯の損傷があった
上顎前歯の損傷が最も多かった．マウスガードはあまり有効とは思えず，事前の歯科チェックが重要と思われた．

12

Hayes, Fasules

心臓血管手術を受ける
小児患者209人

前向きコホート研究

小児患者209人の患者のうちの175人（84％）で歯科疾患が認められた．
71 人 （ 34 ％ ） は 侵 襲 的 な 歯 科 治 療 を 受 け ， 24 人（12％）は心臓手術が延期された．

15

17

Fukuda, Sugimoto, Yamashita, Toyooka,
Tanaka2011

2001

DeRiso, Ladowski, Dillon, Justice, Peterson

1996

冠動脈バイパス術を受ける患者353人

RCT

0.12%のグルコン酸クロルヘキシジン（CHX）含嗽液による口腔ケア群とコントロール群にランダマイズされた．
院内感染率は口腔ケア群で65%減少した（24/180対
8/173; p<0.01）．
CHX含嗽液を用いた口腔ケア介入は，心臓外科手術を受ける患者の呼吸器感染率と抗生物質の全身投与の使用率を減少させた．

Bergan, Tura, Lamas

2014

心臓血管手術を受ける患者226人

前向き介入研究

グルコン酸クロルヘキシジンを併用した手術前からの口腔ケアの介入は，術後肺炎の発症率を有意に減少させた．

18

コホート研究移植後に用いられる免疫抑制剤による感染のリスクは重要な問題である．
手術前の歯科チェックでは，患者の45%に慢性歯肉炎があり，根尖病巣は20%，う歯は67%で観察された．
85%は歯科衛生が不良であった．
肝移植にあたってのデンタルチェックは，合併症の予防や患者の生活の質の改善に必要である．

20

23

Barbero, Garzino Demo, Milanesio,
Ottobrelli

1996 80人の肝移植患者

Zwiech, Bruzda-Zwiech

91人の腎臓移植レシピ
2013
エント

コホート研究口腔衛生インデックス（OHI-S）とTreatment Needs（CPITN）のCommunity Periodontal Indexは移植後合併症の発生と相関していた．
口腔の健康は腎臓同種移植レシピエントで急性拒絶反応と入院の危険性を増す可能性がある．

Somacarrera, Lucas, Cuervas-Mons,
Hernández

各46人の心臓移植，1996 肝臓移植を予定している コホート調査
患者

口腔衛生トレーニングと動機づけプログラムは，口腔衛生改善に効果的であった．歯科予防処置は，手術後の合併症リスク軽減に有効であった．すべての移植患者が歯科医によってモニターされるべきであると考え
られた．

24

Bágyi, Haczku, Márton, Szabó, Gáspár,
Andrási, Varga, Tóth, Klekner

2009

手術前から口腔内の調査と経時的な細菌培養を行っ
脳外科手術を受けた患者
た．
前向きコホート研究 歯周病の重症度は術後肺炎の発症率に有意に関連した23人（p = 0.002）

28

Wren, Martin, Yoon, Bech2010

対象：外科病棟に入院した患者3,319人

Akutsu, Matsubara, Okazumi, Shimada,Shuto, Shiratori, Ochiai

2008

手術を予定している
胸部食道がん患者39人

Akutsu, Matsubara, Shuto, Shiratori,
Uesato, Miyazawa, Hoshino, Murakami,
Usui, Kano, Miyauchi

対象：手術を予定して2010 いる胸部食道がん患者39人

手術前に実施する術後肺炎予防プログラム（呼吸器リ前向きコホート研究 ハビリ＋口腔ケア）は，術後肺炎の発症頻度を1/4に減少させた．
手術前に歯科チェック，口腔細菌培養を行った．術後肺炎は，14人（35.9%）に認められた．
前向きコホート研究
手術前の歯垢中の細菌は，胸部食道がん患者の術後肺炎の危険因子であった．

前向きコホート研究— 234 —

手術前に歯科チェック，口腔細菌培養を行った．術後肺炎は，14人（35.9%）に認められた．
手術前の歯垢中の細菌は，胸部食道がん患者の術後肺炎の危険因子であった．

29

30

31

9. 1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）

表 2 の続き

著者

報告年

対象

方法

概要

文献番号

32

Hirakawa, Hasegawa, Hanai, Ozawa,
Hyodo, Suzuki

がんセンターで手術を2013 行った頭頚部がん患者277人

後ろ向き調査

手術部位感染症は92例（32.1%）で観察された．
手術部位感染症に対する独立危険因子は多重ロジス
テック回帰分析にて再建手術（p = 0.04;オッズ比1.77），そして，化学放射線療法（p = 0.01;オッズ比1.93）であった．
手術部位感染症患者の5年の全体的な生存率には差がな
かった．

Girod, McCulloch, Tsue, Weymuller

ワシントン大学で手術を1995 行った頭頚部がん患者 後ろ向き調査
159人

63%に術後合併症が認められた．全体的な術中死亡率は，1.2%（2人）であった．
術前放射線療法治療は，傷感染率（p = 0.05）の増加と相関した．

33

Karakida, Aoki, Ota, Yamazaki, Otsuru,
Takahashi, Sakamoto, Miyasaka

東海大学で手術を行った
後ろ向き調査2010
頭頚部がん患者276人

術 後 創 感 染 の 発 症 率 は ， 40.6% （ 112/276 ） で あ った．
SSIの発生は，口腔がん手術であることと，ASA（麻酔科医によるインデックス）の得点と有意に相関した．

34

Lee, Kim, Nam, Choi, Choi, Roh2011

手術を行った頭頚部がん
後ろ向き調査患者697人術後創感染率は，128人（18.4%）であった．
多変量解析による術後創感染の独立危険因子は，口腔がん手術であること，術前放射線治療，気管切開の有無などであった．

35

手術を予定する頭頚部
がん患者258人

後ろ向き調査術後創感染率は，38.8%であった．
ロジスティック回帰による最終的なモデルは，SSIのために以下の独立予測因子は，タバコの既往（オッズ比［OR］= 2.96），転移リンパ節（OR = 2.05）の存在，フラップ再建（OR = 2.20）と48時間を超える予防的抗菌薬投与（OR=1.89）で
あった．

36

再建手術を予定する
頭頚部がん患者91人

術後創部感染：口腔ケア介入群で有意に低かった．
多重ロジステック回帰分析では口腔ケア介入（オッズ比：6.93,95%CI 2.38-20.20），糖尿病の既往（オッズ
前向きコホート研究
比：7.25,95%CI 1.38-38.13）が，術後創部感染の独立因子であった．手術前の口腔ケア介入は，術後合併症の発症リスクを減少させる可能性が示唆された．

37

手術を予定する頭頚部
がん患者66人

術後創部感染：口腔ケア介入群で有意に低かった（p <0.025）．
多重ロジステック回帰分析では組織移植（p = 0.01;
前向きコホート研究
オッズ比，24.5），そして，口腔衛生管理の不足（p =0.04;オッズ比，6.0）が，術後創部感染の独立危険因子
であった．

38

Lotfi, Cavalcanti Rde, Costa e Silva,
Latorre Mdo, Ribeiro Kde, Carvalho,
Kowalski大田洋二郎

Sato, Goto, Harahashi, Murata, Hata,
Yamazaki, Satoh, Notani, Kitagawa

2008

2004

2011

時間的・人的な制約があり，医療機関ごとの様々な事

術後合併症（呼吸器合併症，創部感染）のリスク軽減

情によりスムーズかつ効果的な口腔ケアが実施されづが期待できる．

らい，２）エビデンスをもとにした口腔ケアが確立されておらず，手技や内容が統一されていない，などの【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

点が挙げられる．今後は，周術期の口腔ケアの有用性に関しての更なるエビデンスの構築，そして EBM に基づいた一定の水準の口腔ケアがすべての医療施設で【引用文献】

実施されるよう，外科手術の周術期の口腔管理につい1. Yasny JS, Herlich A. Perioperative dentalての具体的なプロトコルの統一（コンセンサスの確保）

evaluation. Mt Sinai J Med 2012 Jan-Feb;が必要である．

79(1): 34-45.
2. Yasny JS, Silvay G. Geriatric patients: oral【結論】

health and the operating room. J Am Geriatr

外科手術の周術期に口腔ケアを行うことによって，Soc 2010 Jul; 58(7): 1382-1385.

１）術後肺炎のリスク軽減，２）気管挿管時のリスク

3. Terezakis E, Needleman I, Kumar N, Moles

軽減（歯牙の破折，脱落など），３）心臓血管手術に

D, Agudo E. The impact of hospitalization

おける感染リスクの軽減，４）臓器移植手術におけるon oral health: a systematic review. J Clin

感染リスクの軽減，５）口腔咽頭，食道手術におけるPeriodontol 2011 Jul; 38(7): 628-636.

— 235 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

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229.

6. Gaudio RM, Barbieri S, Feltracco P, Tiano

16. Wilson W, Taubert KA, Gewitz M, Lockhart

L, Galligioni H, Uberti M, Ori C, Avato FM.

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Traumatic dental injuries during anaesthesia.

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9. 1）口腔ケアが手術後の治癒期間，状態に与える影響（多職種連携含む）

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— 237 —

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

Otolaryngol Head Neck Surg 2008 Jan;
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37. 大田洋二郎．がん患者における口腔内合併症の実態調査と予防方法の確立に関する研究．厚生労働
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38. Sato J, Goto J, Harahashi A, Murata T,
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inpatients with oral squamous cell carcinoma.
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— 238 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

9. 歯科医療の効果

2）口腔機能の低下防止・回復
森戸 光彦1, 佐藤 裕二2
1：鶴見大学

2：昭和大学歯学部てきている．

【抄録】
口腔機能低下防止並びに回復に対する歯科医療とし口腔機能は，他の臓器や器官と同様に加齢とともにての対応を検討するため，原則的に過去 5 年間（2009

衰えると言われている．「発達期において口腔機能の年 1 月～ 2014 年 7 月）の論文を対象に検索を行い，発育が十分でない」ことが，診察の対象となっている

29 編をピックアップした．それらを「口腔機能訓練

ことを考えると，「衰退期における口腔機能」に対しなどによる嚥下機能の維持・回復及び咀嚼並びに栄養ても何らかの方策を講じるべきと考える．

改善（6 編）」，「義歯による咬合・咀嚼の回復と介護

本項では，口腔機能の低下防止や維持・向上にむけ予防（8 編）」，「虚弱高齢者に対する口腔機能の維持・て，これまで行われてきた多くの報告の中から，その回復（15 編）」に分類し，口腔機能低下防止並びに維効果が期待され，今後の臨床の参考になるかもしれな

持・回復にどの程度貢献し，全身的問題や生命予後にいものを紹介することとした．

影響するかなどを検討した．
検索方法は，医学中央雑誌と PubMed を対象にイ【目的】

ンターネットを用いて行い，ヒットした中からハンドリサーチで対象論文を絞り込んだ．

歯科医学的介入により，口腔機能の低下防止あるいは維持・回復が図られたか，また介入目的達成のため

その結果，歯の欠損に対する歯科補綴治療により咀
嚼が回復し，咀嚼能力を高めることで，全身的な課題にどのような材料や技術が用いられ，その成果がどの程度得られたかを検討する．

にも大きく貢献できること，咀嚼ができないくらいに口腔機能が低下した患者には，専門的ケアを提供する【方法】

ことで，改善が図れることを確認した．

口腔機能低下防止並びに回復に対する歯科医療としての対応に関する検索を行った．日本語による文献
検索は，医学中央雑誌を対象とした．キーワードは，【緒言】
歯科医療，歯科医学はこれまで数少ない病名を対象（補綴 OR 義歯 OR ブリッジ）AND（咀嚼 OR 摂食に様々な治療法や薬剤，材料，器材の開発に力を注いOR 嚥下 OR 審美 OR 機能）AND（向上 OR 維持）できた．その目的は，疾病の除去と再発防止であるこAND（歯科 OR 歯学）とした．絞込み条件として，とは間違いないが，口腔領域が持っている様々な機能

会議録を除く解説・総説・原著とし，原則として過去の維持と回復を目指してきたことも事実である．一方

5 年間（2009 年 1 月～ 2014 年 7 月）に限定した．

で健康保険の主旨から，「病気に対する治療行為」の英字論文に対する検索は，PubMed を対象に行った．

みが前面に掲げられ，歯科医療が持つ多くの部分であキーワードは，（Prosthetic OR denture OR bridge）

る「機能の維持・向上」については，「予防処置」とAND（mastication OR chewing OR eating OR

いう概念や「リハビリテーション」という概念と重複

swallowing OR esthetic）AND（increase OR

するため，やや遠ざけられてきた．近年，摂食・嚥下

retain）AND（dental OR dentistry）とし，review,

障害に対する治療に，歯科が絡まなくてはならない状

10 years, human, English で絞込みを行った．その況が生じ，また，在宅高齢者や入院療養中の患者の口結果，483 件の文献がリストアップされた．それらを腔衛生管理が歯科抜きでは考えられない状況が生じた

対象にハンドリサーチを行い，商業誌を除外して 29

ことで，「口腔機能の維持・向上」が重要課題となっ編を選択した．

— 240 —

項目別レビュー入力フォーマット

9. 2）口腔機能の低下防止・回復

表１：口腔機能の低下防止・回復効果
表１：
口腔機能の低下防止・回復効果

内容
口腔機能訓
練などによ
る嚥下機能
の維持・回
復及び咀嚼
並びに栄養
改善

義歯による
咬合・咀嚼
の回復と介
護予防

虚弱高齢者
に対する口
腔機能の維
持・回復

文献番号
1

年
2006

著者
大塚恒子

2

2003

菊谷

3
4

2009
2011

Kikutani et al.
出江伸一

5
6

2011
2010

向井美恵
金中章江ほか72009

寺岡加代ほか

8
9
10
11
12
13

2012
2012
2011
2008
2012
2011

赤川安正
池邉一典
小林義典
椎名美和子ほか
中村早緒里ほか
渡邊 裕ほか

14
15

2009
2012

Kikutani et al.
Ooka et al.

16

2013

野澤和子

17
18

2008
2008

柿木保明ほか徳永恵子ほか19

2012

吉山友二ほか

20

2012

望月優一郎

21

2011

栂安秀樹ほか

22
23

2010
2009

林 寿美ほか横林康子ほか24

2012黒川秀雄ほか

25

2011

森

26

2010

大岡貴史ほか27

2008

鈴木絵理ほか28

2004

武井典子ほか

武ほか

啓ほか

概要
重度認知症入院患者に咀嚼訓練を行うと「改訂水飲みテスト」（嚥下機能）が改善．日常生活も向上
要介護高齢者で，食形態の軟食化，ADL の低下，重症な認知症で BMI が低下
高齢者で歯を喪失すると舌が補償的に活動する．
口腔・咽喉頭の老化に対する摂食・嚥下リハビリテーションの解説
口腔・咽喉頭の老化に関して口腔と食育の解説
要介護入院患者で，口腔ケアと摂食嚥下訓練，義歯の使用による口腔機能の改善により，経口栄養への移行，摂食量の増
加，低栄養状態のリスクの軽減，ADL・CRP 値の改善
要介護高齢者の意欲には，口腔機能の指標である臼歯部の咬合支持や嚥下機能が関連
健康長寿に与える補綴歯科のインパクトに関する解説
咬合・咀嚼と健康長寿に関するレビュー
咬合・咀嚼と健康長寿に関する解説
旧義歯の評価が低いと，新義歯の評価は上昇しやすい
高齢者で全身運動＋咬合運動を行うと握力，咬合力ご向上
要介護者に運動器の機能向上，栄養改善を行うと，咬合圧，舌運動，RSST 穀雨関連 QOL が向上し，要介護度も軽度化
舌圧や舌運動機能が低下すると舌苔が増える
要介護高齢者は保湿剤を含む歯磨剤による口腔衛生ケアで唾
液湿度と口腔粘膜湿度が改善
長期経管栄養の高齢者に口輪筋・頬筋のマッサージを行うと口腔内湿潤度が改善
口腔乾燥症の診断評価ガイドラインの解説
口腔乾燥高齢者に唾液腺マッサージと内関の指圧を行うと口腔内が潤ったというケースレポート
高齢者にヒアルロン酸配合洗口液を使うと唾液湿潤度か改善（2.2mm から，3.6mm）
口腔咽頭異常感の患者に口腔乾燥症状改善薬を投与すると唾液分泌量が増加
要介護高齢者に口腔ケア用ジェルを使うと歯垢の付着，炎症，
舌苔，口臭，口腔乾燥，カンジダ菌数か改善
非経口栄養摂取者にオイルスプレーを使うと口腔内乾燥が改善
口腔内乾燥のある高齢患者には保湿ジェルを用いた口腔のケアを行うと乾燥度が改善
摂食・嚥下障害患者に専門的口腔ケア介入を行うと口腔アセスメントの総合評価が向上し，発熱日数，平均体温，経口摂取率が改善
咬合治療が必要な口腔乾燥感患者に補綴治療と口腔衛生指導を行うと，口腔乾燥感，清掃状態が改善
入院患者に口腔のケアを行うと，口腔内の問題点（口唇，口腔粘膜，口腔乾燥，痰の貯留，舌苔，歯垢，出血）が改善．
ただし，原因疾患の種類により様々
非経口摂取患者にオキシドール希釈水とヒアルロン酸含有含嗽水を組み合わせたケアを行うと，口腔内乾燥，舌苔が改善
老人ホーム入所者に口腔清掃を行うと唾液湿潤度，口臭が改善．ただし出血する患者は口臭が悪化— 241 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー【結果】に働くことも分かってきた．すなわち，歯科医療は生

1. 口腔機能訓練などによる嚥下機能の維持・回復及活の医療だけではなく，健康維持・改善の医療としての役割が大きいと言える 8-10．

び咀嚼並びに栄養改善（6 編）
嚥下機能の維持・回復には，口腔機能改善は欠かせ

口腔機能が更に低下し，咀嚼以前の状態になった高ない．医科のリハビリテーション領域では，言語聴覚齢者においては，まずは口腔の衛生管理 15-28 から始士などの職種とともに，歯科医師や歯科衛生士が介入めなくてはならない．その段階では，口腔乾燥や口腔することによりかなりの効果を上げている．咀嚼訓練

内あるいは口腔周囲筋の萎縮や機能低下を伴うため，による嚥下機能の回復 1，口腔機能訓練による栄養改

リハビリテーションを念頭に置いた口腔機能改善が図

善 2，舌などの運動機能訓練による咀嚼能力や嚥下機られることになる 1-7,11-14,25-28．その段階での診療の能の改善 3-6，が報告されている．

場は，介護の現場と重複することになり，介護や看護，

2. 義歯による咬合・咀嚼の回復と介護予防（8 編）

リハビリテーションのメンバーと意思疎通を図る必要

義歯による咀嚼機能の改善 7-11，歯科補綴学として性が生じる．歯科診療所の中だけで発展してきた歯科のスタンダードなテーマの一つで，様々な角度からの界としては，診療の場の広がりに戸惑うことがあるか研究が行われている．本項では，主として総説を取りもしれないが，「口腔の専門家は歯科」なので，その上げた．まずは「咀嚼すること」の意義について実験

責任は大きい．様々な報告を紹介したが，今後の歯科データを示し，心身の発育，脳の活性化とリラックス，

医療に少しでも役立てればと思っている．

発がん性の減弱，活性酸素の消去，肥満の抑制，血糖値のコントロール，運動機能の向上，老化の抑制など【結論】

多くの生命予後に関わる効果を論じている．

歯科医学的治療による機能低下に対する効果は，期咬合力アップによる健康づくり 12，口腔機能向上プ

待できることが，多く論じられている．しかし，機能

ログラムによる運動機能などに有効 13，舌の機能訓練

検査の方法の妥当性とその低下程度のカットオフ値に14 向上など治療的介入を行うことによる効果について

ついては，確定される段階まで来ておらず，今後の大論じている．

きなテーマとして浮上している．その結果，どの程度

3. 虚弱高齢者に対する口腔機能の維持・回復（14 編）

改善することができたか，あるいはどの程度の機能低口腔乾燥などにより口腔機能が低下した症例に対し下に有効であるかなどはこれからの研究を待たなくてては，保湿剤や唾液腺マッサージなどで改善した例がはならない．

多く報告 15-18 されている．更に湿潤剤による効果を期待した治療も行われ，改善効果が報告 19-23 されて【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

いる．在宅療養管理中の患者や入院患者の口腔機能管理を行うのは，歯科医師だけではなく歯科衛生士が中心になって行うことが多い．また，看護師がその役割【引用文献】を担うことも決して少なくない．口腔の専門的なケア

1. 大塚恒子．咀嚼による嚥下障害の改善と日常生活を行った成果も多く報告 24-28 されている．

行動の変化．日本精神科病院協会雑誌

2006；

25：505-509.

【考察】

2. 菊谷

歯を失うと咀嚼が困難となる．欠損した部分には，能，身体・精神機能との関連について．老年歯科

義歯を入れることにより咬合を回復することができる．咬合が回復すると，咀嚼機能がよみがえることに武ほか．要介護高齢者の栄養状態と口腔機医学

2003；18：10-16.

3. Kikutani T, et al . Oral motor function andなる．

masticatory performance in the community-

咀嚼機能が回復すると，口からの栄養摂取の条件のdwelling elderly. Odontology 2009; 97: 38-

一つが整うことになる．しかし，咀嚼の効果はそれだ
けには留まらない．咀嚼機能の回復が全身的な運動機

42.
4. 出江伸一．摂食 ･ 嚥下リハビリテーション．アン

能の回復や精神的状況の改善，全身的疾患の回復促進— 242 —

チエイジング医学

2011；7：213-218.

9. 2）口腔機能の低下防止・回復分泌効果．国立療養所看護研究学会誌

5. 向井美恵．口腔と食育．アンチエイジング医学

278-280.

2011；7：176-179.
6. 金中章江ほか．要介護高齢者に対してのチームア
プローチ

19. 吉山友二ほか．高齢者の口腔乾燥ケアにおけるヒアルロン酸配合洗口液スプレーの有用性．耳鼻咽口腔機能の向上から栄養状態の改善を目指して．感染予防

2008；4：

喉科展望

2010；20：14-22.

7. 寺 岡 加 代 ほ か． 施 設 在 住 要 介 護 高 齢 者 の 意 欲2012；55：56-59.

20. 望月優一郎．口腔咽頭異常感に対するピロカル（Vitality Index）と口腔機能との関連性について．

ピン塩酸塩の効果の検討．新薬と臨牀

老年歯科医学

61：1112-1118.

2009；24：28-36.

8. 赤川安正．咬合咀嚼は健康長寿にどのように貢献しているのか21. 栂安秀樹ほか．要介護高齢者への口腔ケア用ジェル を 使 用 し た 口 腔 ケ ア の 報 告． 老 年 歯 科 医 学

健康長寿に与える補綴歯科のイン

パクト．日本補綴歯科学会誌

2011；25：375-381.

2012；4：397-

22. 林

492.

の改善を目指して．日本看護学会論文集

2012；4：2010；（看護総合 40）：102-104.

388-396.
10. 小林義典．咬合・咀嚼が創る健康長寿．日本補綴23. 横林康子ほか．口腔内乾燥のある高齢患者に保湿ジェルを使用した口腔ケアの効果．日本看護学会

歯科学会誌 2011；3：189-219.

論文集：成人看護Ⅱ

11. 椎名美和子ほか．新義歯治療過程における術者評
価と患者評価の経時変化．補綴誌

2008；52：

2009； 39：98-100.

24. 黒川秀雄ほか．NST における摂食 ･ 嚥下障害チームの専門的口腔ケア介入の効果．日本歯科衛生学

301-310.

会誌

12. 中村早緒里ほか．地域独居高齢者における介護予防に関する介入効果

寿美ほか．オイルの種類による口腔内乾燥予

防効果の比較，オイルスプレーによる口腔内乾燥9. 池邉一典．咬合咀嚼は健康長寿にどのように貢献しているのか．日本補綴歯科学会誌

2012；

全身運動を組み合わせた咬25. 森

2012；6：62-69.
啓ほか．口腔衛生指導と補綴治療による唾液

合力アップ運動の効果と有用性について．老年歯

流量及び口腔症状の改善に関する検討．日本口腔科医学診断学会雑誌

13. 渡邊

2012；27：311-322.
裕ほか．介護予防の複合プログラムの効

果を特徴づける評価項目の検討

2011；24：283-290.

26. 大岡貴史ほか．急性期病院における口腔ケア活動と口腔内状況の変化について．障害者歯科学会誌

口腔機能向上2010；31：749-757.

プログラムの評価項目について．老年歯科医学27. 鈴木絵理ほか．非経口摂取患者に対する保湿に重2011；26：327-338.
14. Kikutani T, et al . The degree of tounge-

点をおいた口腔ケア―オキシドール希釈水とヒア

coating reflects lingual motor function in the

ルロン酸を含む含漱水を組み合わせたケアの効

elderly. Gerontology 2009; 26: 291-196.

果．日本看護学会論文集

15. Ooka T, et al . Changes in oral dryness of

2008；39 看護総合：298-300.

the elderly in need of care. The effect of

28. 武井典子ほか．老人ホーム入所者の口腔状態の検dentifrice with oral moisturizing agents.

査―唾液湿潤度，カンジダ，口臭について．日本

Dental Medicine Research 2012; 32: 174-

歯科人間ドック学会誌

180.
16. 野澤和子．長期間経管栄養高齢者の常時開口状態改善の取り組み，口輪筋・頬筋のマッサージを試みて．看護実践学会誌 2013；25：73-82.
17. 柿木保明ほか．障害者・要介護者における口腔乾燥症の診断評価ガイドライン．日本歯科医学会誌
2008；27：30-34.
18. 徳永恵子ほか．高齢者の唾液腺マッサージによる— 243 —

2004；4：55-56.

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

9. 歯科医療の効果

3）歯の喪失防止効果
和泉 雄一, 青山 典生, 松浦 孝典, 水谷 幸嗣
東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 歯周病学分野【抄録】
歯の喪失を防ぐことは，口腔の機能や審美性を維持するというだけでなく，全身の健康の保持増進にも繋がる．本稿では，歯科医療による歯の喪失防止効果，
特にメインテナンスによる歯の喪失防止について重点を置き，現在までに得られている知見を総覧することとした．
メインテナンス来院の有無と歯の喪失との関連を調査した論文について電子検索データベースにより文献検索を行ったところ，16 編が該当した．そのうちの

図１：1 人平均喪失永久歯数の年次推移

13 編で，定期的にメインテナンスをしていた被験者
群では定期的にメインテナンスには来院しなかった被認められたものと考えられる．広範なライフステージ

験者群と比較して，歯の喪失が少ないことが示されてにおいて健康な歯を維持し，楽しく充実した食生活をいた．

送るという目標設定が国民にも受け入れられたことに結論として，歯科治療を適切に行い，その後のメイより，8020 運動の推進に繋がったと言える．

ンテナンスを継続するということが，歯の喪失防止に繋がると考えられる．

【目的】
本稿では，現在までに得られたエビデンスを総覧す
ることにより，歯科医療による歯の喪失防止効果につ【緒言】
歯科医療の目的とは，疼痛をはじめとした不快感

いて調査することを目的とした．特に歯周治療後のメの除去，歯や口腔の機能の回復，審美性の改善など

インテナンスによる歯の喪失防止に着目して，データである．更に近年では，食べる幸せを通じて生活の質を収集することとした．

（Quality of Life: QOL）の向上をも目指している．
あわせて疾患の早期発見及び早期治療を実施すること【方法】

により歯の寿命を延ばすことは，最終的に口腔のみならず全身の健康の保持増進に繋がると考えられる．

電子検索データベースとして PubMed を用いて文献検索を行った（最終検索日 2014 年 7 月 7 日）．

平成元年，当時の厚生省と日本歯科医師会が提唱しま ず，Maintenance AND Tooth loss AND

た 8020 運動は，80 歳になっても 20 本以上自分の歯Randomized Controlled Trial [ptyp] ANDを保とうという運動である．健康日本 21 にも具体的

Humans [MeSH Terms] の条件において検索すると，な目標値が掲げられ，国民に広く普及したことで口腔35 論文がヒットした．しかしながら，いずれも歯科の健康増進に大いに貢献してきた．最新の歯科疾患実医療により歯の喪失防止効果を判定するという，本稿

態調査 1 によると，1 人平均喪失永久歯数は各年代にで対象とする研究内容とは異なっていた．歯科治療をおいて年々減少している（図 1）．

必要とする患者に対し，歯科治療を行う群と行わない

広義にとらえると，啓蒙活動を含む歯科医療の効果群を設定するようなランダム化比較試験（RCT）は，として歯の喪失が防止されたためにこのような改善が倫理上容認されないと考えられる．それゆえメインテ— 244 —

9. 3）歯の喪失防止効果

ナンスを含む歯科治療による歯の喪失防止効果を直接【結果】的に裏付けるような RCT のデータは認められなかったと推察される．したがって，入手可能なエビデンス

本稿のテーマと合致する 16 編の論文は，以下のとおりであった（表 1）．

を考察することにより，本テーマに沿う結論を推定していくこととした．

多くの報告で，メインテナンスをしていた被験者群
では定期的にメインテナンスには来院しなかった被験

そこで，者群と比較して歯の喪失が少ないと結論付けていた．

#1 Maintenance（12,765 hits）#2 Tooth loss（218,011 hits）【考察】#3 Periodontal disease（76,100 hits）

歯の喪失防止に繋がる歯科医療行為として，これ#4 #1 AND #2 AND #3（458 hits）

まで最も多く文献が蓄積されているものは，歯周治#5 #4 AND Humans [MeSH Terms]（437 hits）

療後のメインテナンスについてである．American#6 #5 AND English [lang]（405 hits）

Academy of Periodontology（AAP）からのポジショとして検索すると，405 編の論文が該当した．

ンペーパーで，歯周治療とその後のメインテナンスに

この中から，タイトル及びアブストラクトを検討し関するまとめがある 18．

てメインテナンスの有無と歯の喪失との関連を解析しメインテナンスとは，一連の歯科治療により治癒している論文を選択し，更に 405 編中の総説論文に取た組織を長期間維持するための定期的な健康管理を指り上げられている原著論文の中でも本稿のテーマに沿す．リコールやサポーティブペリオドンタルセラピー

う内容の論文を選択したところ，16 編の論文 2-17 が（SPT）に類する用語であり，過去の文献を総括する

該当した．

際において，それらの用語をあえて区別することは殆どない．しかしながら，現在のところは世界的にもメ

表１：メインテナンスに定期来院した者と不定期にのみ来院した者とで歯の喪失について比較している論文の一覧（メンテ群：メインテナンスに定期的に来院していた被験者群，非メンテ群：メインテナンスに非協力的であるなど定期的にメインテナンスに受診しなかった被験者群）
著者
報告年
調査地
対象
メインテナンス群で歯の喪失が少ないという報告
歯周治療後のメインテナンス
1987 米国
Wilson et al.
患者

被験者数 研究デザイン

観察年数

主な結果

162 症例対照研究 5年以上一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群0本，非メンテ群0.06本

文献番号2

Bostanci et al.

1991

トルコ

中等度から重度の歯周炎で歯周外科を受けた人

43 症例対照研究 10年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.069本，非メンテ群0.363本Checchi et al.

2002

イタリア

歯周治療後のメインテナンス
患者

92 症例対照研究 平均7年

全体の年間平均喪失永久歯数は0.07本で，非メンテ群ではメンテ群の5.6倍歯を喪失

Cortellini et al.

2004

イギリス，
イタリア

175 症例対照研究 平均8年

非メンテ群で有意に歯を喪失した者の割合が高い

5Al-Shammari et al.

2005

クウェート

調査期間中に抜歯をした18歳以上の人

非メンテ群はメンテ群の1.48倍歯を喪失

6Pretzl et al.

2008

ドイツ

歯周治療後のメインテナンス
患者

100 症例対照研究 10年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.055本，非メンテ群0.268本

7

Tsami et al.

2009

ギリシア

重度歯周炎で歯周治療を受けメインテナンス中の患者

280 症例対照研究 平均11年

全体の年間平均喪失永久歯数は0.3本で，非メンテ群ではメンテ群の1.52倍歯を喪失

Miyamoto et al.

2010

日本

歯周治療後のメインテナンス患者

295 症例対照研究 15年以上

条件によっては，メンテ群で非メンテ群より歯の喪失率が有意に低い

Ng et al.

2011

シンガポール

歯周治療後のメインテナンス
患者

312 症例対照研究 平均10-11年 一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.04本，非メンテ群0.22本

10

Baumer et al.

2011

ドイツ

侵襲性歯周炎で歯周治療を受けメインテナンス中の患者

84 症例対照研究 平均11年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.075本，非メンテ群0.150本

11

Ravald et al.

2012

スウェーデン

歯周治療後のメインテナンス
患者

64 症例対照研究 平均13年

全体の年間平均喪失永久歯数は0.23本で，メン
テ群で非メンテ群より歯の喪失率が有意に低い

12

Costa et al.

2012

ブラジル

歯周治療後のメインテナンス
患者

164 コホート研究 3年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.22本，非メンテ群0.26本

13

Kim et al.

2014

韓国

歯周治療後のメインテナンス患者

134 症例対照研究 平均11年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.14本，非メンテ群0.21本

14

188 症例対照研究 10年以上メンテ群と非メンテ群で歯の残存率に有意差なし

1572 症例対照研究 10年

一人の年間平均喪失永久歯数は，メンテ群
0.15本，非メンテ群0.14本で，有意差なし

16505 症例対照研究 10年以上

非メンテ群と比較し，メンテ群で有意に歯を喪失した者の割合が高い

17

GTR法による歯周外科治療を受けた人

メインテナンス群と非メインテナンス群で歯の喪失に有意差がないという報告
歯周治療後のメインテナンス
2001 ドイツ
Konig et al.
患者
Seirafi et al.

2014

イラン

歯周治療後のメインテナンス
患者

メインテナンス群で歯の喪失が多いという報告
歯周治療後のメインテナンス
2006 日本
Miyamoto et al.
患者

1,775 横断研究

— 245 —

-

3
4

8
9

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

者らはメインテナンスに定期的に来院する人では，そインテナンスという用語に収束してきている．
上記のポジションペーパーによると，定期的にメイ
ンテナンスを受けている患者では，不定期あるいはメ

うでない人と比較して喪失歯数が少ないと結論付けている．

インテナンスを全く受けていない患者と比較して歯の本論文の解釈を注意する点としては，当初は 961

喪失やアタッチメントの喪失が少ないということが多人の被験者からのデータ収集を目指していたが，実際くの文献から確認されている．また，他のレビュー 19,20 でに解析できた被験者数は 162 人となっており，追跡も，メインテナンスを適切に行うことで，歯の喪失の率が低いことが挙げられる．メインテナンスに全く来防止に繋がるとしている．

なかった被験者もいるなど全例を追いかけることは困メインテナンスによる歯の喪失防止効果を直接的に難であるが，脱落理由に関する記載も十分とは言えな研究した報告が，Bostanci と Arpak によりなされてい．また，他の報告でも言えることであるが，実際にいる 3．43 人の中等度から重度歯周炎患者に対し，歯抜歯を行うか否かは当然ながら術者の判断に依存す

周外科治療を含む歯周治療を施した．その後，10 年

る．本論文ではメインテナンス患者群の抜歯総数が 0まで経過を観察し，3 〜 6 カ月間隔の定期的なメイン本であり，他の報告の数値とは多少異なる．

テナンスを受けた患者 16 人と，問題発生時のみ不定

後ろ向きの症例対象研究が多い中で，前向きコホー期に来院した患者 27 人における歯の喪失率を測定しト研究によりメインテナンスによる歯の喪失防止効果

た．結果として，メインテナンス患者群では 10 年間を評価した報告がある 13．この論文では，過去に提での歯の喪失率が 3.6 ± 1.8％であったのに対し，不唱された歯周病のリスク評価モデルの有用性を検討す

定期来院患者群では 14.1 ± 3.5％と高かった．また，るとともに，メインテナンスに定期的に来院した人とメインテナンス患者群で治療後 10 年間の歯周病を原

不定期であった人でのその後の歯の喪失などを調査し因とする喪失歯数は一人当たり 0.69 本であったのにている．メインテナンス定期来院者 75 人と，不定期

対し，不定期来院患者群では 3.63 本であった．このに来院していた被験者 89 人を対象とした．歯周治療ことから，歯周外科治療を必要とするような進行したの後に平均 3.3 カ月間隔の 3 年間のメインテナンス

歯周病患者においては，メインテナンス来院による歯を行った．結果として，メインテナンス定期来院者での喪失予防効果が大きいことが示唆される．一方，本は歯周炎の再発や歯の喪失が有意に低いことが示され報告において解釈に注意すべき点としては，被験者数

た．3 年のメインテナンス中に，定期来院者では一人が比較的少ないということが挙げられる．また，多くにつき平均 0.65 ± 1.4 本の歯を失った一方，不定期の他の報告と同様，後ろ向きの症例対象研究であるこ来院者では 0.78 ± 2.1 本の歯を喪失した．不定期来とも理解しておかなければならない．

院者では定期来院者の 2.35 倍（95％信頼区間 1.02-

Wilson らの報告 2 からも，メインテナンスによる

5.23，p =0.015）歯を喪失しやすかった．なお，歯周歯の喪失防止効果が推察される．著者らは，必ずしも病リスク評価モデルの有用性も示され，プロービング

すべての人がメインテナンスに来院するわけではない

時の出血や歯や骨の喪失，糖尿病や喫煙がその後の悪ことから，メインテナンスへのコンプライアンスとそ化リスクに関連していた．

の後の歯の喪失との関連について検討を行った．5 年

比較的被験者数の多い報告としては，Ng らの論文

以上 8 年までのデータがある 162 人のうち，メインがある 10．著者らは歯周治療後 7 年間以上の経過をテナンスに欠かさず来院した 58 人では，メインテナ

追った 312 人の被験者において，メインテナンスへ

ンス期間中に抜歯した歯は 1 本もなかった．一方，不のコンプライアンスと歯の喪失について調べている．

定期に来院していた 104 人では，メインテナンス期

メインテナンスに通っていた人では，１人につき年間間中の総抜歯数は 60 本で，年間での一人当たりに換で 0.04 本の歯を喪失していただけなのに対し，定期算すると 0.06 本であった．また，抜歯理由は歯周病的なメインテナンスに応じなかった被験者では１人にによるものが 34 本（57％）と多かった．なお，全体つき年間平均で 0.22 本の歯を喪失していた．両群間の 34％の人はメインテナンスに一度も来院しなかっには有意差を認め，ここでもメインテナンスによる歯た患者群であるが，そのような人たちからのデータはの保存の有効性が示唆されている．

来院がないために本研究結果には含まれていない．著— 246 —

その他にも，メインテナンスによる歯の喪失防止効9. 3）歯の喪失防止効果

果を認めたものは多くあるが 4-9,11,12,14，一方でメイン
テナンスに来院した患者とそうでない患者の間に喪失歯数の有意差はないという報告も存在している 18,19．
また，逆にメインテナンスに来院した患者の方が，喪失歯数が多いという報告もある17．メインテナンスの間隔や実際に行う医療行為の内容は研究により異なっていることから，具体的にどのような介入が有効かについては今後の研究成果にゆだねるべき部分であろう．
メインテナンスの有効性については，数十年前からある程度認識されていた．直接的にメインテナン
スによる歯の保存効果を検討した報告ではないが，
AxelssonとLindheは歯周治療におけるメインテナンスの有効性を評価するために観察研究を行っている21．

図２：1972 年と 2002 年における 51 歳〜65 歳の被験者での残存歯数（左側は 1972 年に計測した 51 歳〜65 歳の被験者 85 人の残存歯数をグラフ化したものである．右側は 1972 年〜30 年間メインテナンスを行い，2002 年に 51 歳
〜65 歳であった被験者 133 人それぞれの残存歯数を表す）

90 人の重度歯周炎患者に対し歯周治療を行い，そのして行うことは，歯の保存に効果的であることが推測

後のメインテナンスを大学病院で徹底したプログラム

される．

において行う患者群と，地域の一般歯科医院で行う群

1. 臨床研究のエンドポイントとしての歯の喪失とに分け，6 年の経過を観察した．結果として大学病

歯周病の臨床研究において，エンドポイントの特院でメインテナンスをした群では，残存歯数の平均が徴について調査をした研究が存在する 23．1988年〜

ベースライン時 19.6 本であり，6 年後は 19.4 本と殆

1992年の間に報告された 92 編，RCT での 82 研究

ど差がなかった．一方，地域の歯科医院でメインテナについて，エンドポイントとして設定した項目の数，

ンスした群では，ベースライン時 18.0 本から，6 年

エンドポイントとして多く採用されている項目など

後には 17.3 本となった．両群で有意差はなかったが，を分析している．結果として，1 つの研究における歯周組織の付着の状態に関しては，大学病院でメイン

エンドポイント項目数としては 6 個というものが多テナンスをしていた患者群の方が良好な結果であっかった．エンドポイントとして，平均プロービング深た．以上より，適切なメインテナンスが有効であるこさ（78％），平均プロービングアタッチメントレベルとは示唆されるものの，歯の保存というエンドポイン（66％），プラーク指数（37％）の 3 項目が特に多く

トで考えると，6 年という観察期間は短すぎるのかも設定されていた．歯の喪失を真のエンドポイントとししれない．

て設定していた研究は 1 つもなかった．このことから，同一の研究グループが 30 年のメインテナンスをRCT による臨床研究で歯の喪失への影響を目的とし行った患者群の結果を公表している 22．1972 年からて実施されたものは，少なくとも当該期間においてはメインテナンスを開始し，2002 年まで 30 年間の経存在しないということがわかる．歯の喪失に至る期間

過を観察した．1972 年の登録時に 51 歳〜 65 歳であっは一般的に長期にわたることから，臨床研究として設た被験者群と，1972 年に 20 歳〜 35 歳であり，30

定しにくい可能性が考えられる．

年間のメインテナンスを行った 2002 年において 51

2. 口腔細菌による全身の感染
1989 年に急性心筋梗塞患者においてう蝕や歯周病

歳〜 65 歳になった被験者群とで残存歯数を比較してが多いという報告 24 により，不良な口腔衛生状態といる（図 2）．
年代の違いをはじめとした被験者のバックグラウン

急性心筋梗塞との関連性が指摘された．現在までに，

ドの違いは考慮しなければならないが，30 年間メイ歯周病と循環器系をはじめとした全身への感染につい

ンテナンスを行った被験者群では殆どの人の残存歯数て多くの報告が行われている．

が 24 本以上である．また，残存歯数 28 本という人

口 腔 細 菌 を 原 因 と し た 全 身 の 感 染 症 と し て， 口も多い．一方，1972 年に 51 歳〜 65 歳であった人で腔 咽 頭 に 細 菌 叢 を 形 成 す る Arcanobacteriumは，残存歯数が 20 本〜 24 本である被験者が多かった．

haemolyticum に感染したことにより，脳膿瘍を引き以上のことから，メインテナンスを長期にわたり継続起こしたという報告がある 25．また稀ではあるが深刻— 247 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

な予後を招く疾患で敗血症の１つであるレミエール症【引用文献】

候群は，不衛生な口腔内の細菌が原因となり罹患する．

1. 厚 生 労 働 省． 平 成 23 年 歯 科 疾 患 実 態 調 査．

本症候群では一般的にFusobacterium necrophorum

http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/62-23-が検出され，内頚静脈の化膿性静脈血栓炎や肺や脳へ

02.pdf（2014 年 5 月 12 日にアクセス）．

の転移性膿瘍を形成する 26．また頸動脈狭窄症あるい

2. Wilson TG, Jr., Glover ME, Malik AK, Schoen

は大動脈瘤に罹患した患者では，無歯顎であっても，JA, Dorsett D. Tooth loss in maintenance

口腔内とアテローム内から Streptococcus mutans

patients in a private periodontal practice.

の DNA が検出されたという報告がある 27．

Journal of periodontology 1987; 58: 231-235.

これらの報告から，口腔細菌が全身感染に影響する

3. B o s t a n c i H S , A r p a k M N . L o n g - t e r m

可能性があることは明らかである．口腔内を清潔に保evaluation of surgical periodontal treatment

つことは，口腔細菌由来の全身的疾患を防ぐ上でも重with and without maintenance care. The

要であると言える．近年では残存歯数が多くなってき

Journal of Nihon University School ofていることから口腔細菌の定着できる面積も増えておDentistry 1991; 33: 152-159.
4. Checchi L, Montevecchi M, Gatto MR,

り，より高い意識での口腔清掃が求められる．

Trombelli L. Retrospective study of tooth loss

3. その他の歯科治療による歯の喪失防止効果

in 92 treated periodontal patients. Journal of

根管治療を施した歯に全部被覆冠を装着することにより，そうでない場合よりも歯の喪失率を減少させら

clinical periodontology 2002; 29: 651-656.

れるという報告がある 28．この研究は根管治療後の歯5. Cortellini P, Tonetti MS. Long-term toothに歯冠被覆をすることで歯の残存年数を改善できるか

survival following regenerative treatment of

調査することを目的として行われた．結果として，歯intrabony defects. Journal of periodontology

種とう蝕の有無で補正した後の抜歯に対するハザード

2004; 75: 672-678.

比は，全部被覆冠を装着しなかった場合，装着した歯6. Al-Shammari KF, Al-Khabbaz AK, Al-Ansariと比較して 6 倍（95％信頼区間：3.2-11.3）であった．

JM, Neiva R, Wang HL. Risk indicators for

本研究結果は，全部被覆冠装着という治療介入が歯tooth loss due to periodontal disease. Journalof periodontology 2005; 76: 1910-1918.

の喪失予防に繋がるというひとつの論拠となる．

7. Pretzl B, Kaltschmitt J, Kim TS, Reitmeir
P, Eickholz P. Tooth loss after active【結論】
う蝕や歯周病をはじめとした歯科疾患の悪化を防ぐ

periodontal therapy. 2: Tooth-related factors.

という目的でのメインテナンスを適切に継続すること

Journal of clinical periodontology 2008; 35:が歯の喪失防止に繋がることは，多くの研究報告から

175-182.

ほぼ間違いないと考えられる．いずれの研究において

8. Tsami A, Pepelassi E, Kodovazenitis G,

もメインテナンスに至るまでに必要な歯科治療を行っ

Komboli M. Parameters affecting tooth lossており，またメインテナンス期間中も疾患の早期発見，

during periodontal maintenance in a greek

早期治療を行う必要がある．したがって，歯科治療を

population. J Am Dent Assoc 2009; 140:

適切に行い，更にメインテナンスを継続するというこ

1100-1107.

とが，歯の長期保存に繋がると考える必要がある．同

9. Miyamoto T, Kumagai T, Lang MS, Nunn

様に歯科治療だけを行っても，メインテナンスを続け

ME. Compliance as a prognostic indicator.

なければ歯の喪失に繋がることとなる．

Ii. Impact of patient's compliance tothe individual tooth survival. Journal of
periodontology 2010; 81: 1280-1288.

【利益相反】
本論文には利益相反に相当する事項はない．

10. Ng MC, Ong MM, Lim LP, Koh CG, Chan YH.
Tooth loss in compliant and non-compliant
periodontally treated patients: 7 years after— 248 —

9. 3）歯の喪失防止効果

active periodontal therapy. Journal of clinical

18. Cohen RE. Position paper: Periodontal
maintenance. Journal of periodontology

periodontology 2011; 38: 499-508.

2003; 74: 1395-1401.

11. Baumer A, El Sayed N, Kim TS, Reitmeir
P, Eickholz P, Pretzl B. Patient-related

19. R e n v e r t S , P e r s s o n G R . S u p p o r t i v erisk factors for tooth loss in aggressive

periodontal therapy. Periodontology 2000.

periodontitis after active periodontal therapy.

2004; 36: 179-195.

Journal of clinical periodontology 2011; 38:

20. Chambrone L, Chambrone D, Lima LA,
Chambrone LA. Predictors of tooth loss

347-354.
12. Ravald N, Johansson CS. Tooth loss induring long-term periodontal maintenance:

periodontally treated patients: A long-term

A systematic review of observational studies.

study of periodontal disease and root caries.

Journal of clinical periodontology 2010; 37:

Journal of clinical periodontology 2012; 39:

675-684.
21. Axelsson P, Lindhe J. The significance

73-79.
13. Costa FO, Cota LO, Lages EJ, Lima Oliveiraof maintenance care in the treatment of

AP, Cortelli SC, Cortelli JR, Lorentz TC,

periodontal disease. Journal of clinicalCosta JE. Periodontal risk assessment model

periodontology 1981; 8: 281-294.

in a sample of regular and irregular compliers

22. Axelsson P, Nystrom B, Lindhe J. The

under maintenance therapy: A 3-year

long-term effect of a plaque control

prospective study. Journal of periodontology

program on tooth mortality, caries and2012; 83: 292-300.

periodontal disease in adults. Results after
30 years of maintenance. Journal of clinical

14. Kim SY, Lee JK, Chang BS, Um HS. Effectperiodontology 2004; 31: 749-757.

of supportive periodontal therapy on theprevention of tooth loss in korean adults.

23. H u j o e l P P , D e R o u e n T A . A s u r v e y o fJournal of periodontal & implant science

endpoint characteristics in periodontal

2014; 44: 65-70.

clinical trials published 1988-1992, andimplications for future studies. Journal of

15. Konig J, Plagmann HC, Langenfeld N,
Kocher T. Retrospective comparison ofclinical periodontology 1995; 22: 397-407.

clinical variables between compliant and24. Mattila KJ, Nieminen MS, Valtonen VV,

non-compliant patients. Journal of clinical

Rasi VP, Kesäniemi YA, Syrjälä SL, Jungell

periodontology 2001; 28: 227-232.

PS, Isoluoma M, Hietaniemi K, Jokinen MJ.

16. S e i r a f i A H , E b r a h i m i R , G o l k a r i A ,Association between dental health and acute

Khosropanah H, Soolari A. Tooth loss

myocardial infarction. BMJ 1989; 298: 779-

assessment during periodontal maintenance781.

in erratic versus complete compliance in a

25. Vargas J, Hernandez M, Silvestri C, Jiménez

periodontal private practice in shiraz, iran:O, Guevara N, Carballo M, Rojas N, Riera

A 10-year retrospective study. Journal of theJ, Alayo E, Fernández M, Rodriguez-

International Academy of Periodontology

Morales AJ, Silva M. Brain abscess due to2014; 16: 43-49.

Arcanobacterium haemolyticum after dental
extraction. Clin Infect Dis 2006; 42: 1810-

17. Miyamoto T, Kumagai T, Jones JA, Van Dyke

1811.

TE, Nunn ME. Compliance as a prognostic
indicator: Retrospective study of 505 patients

26. R a u t e m a a R , L a u h i o A , C u l l i n a n M P ,treated and maintained for 15 years. Journal

Seymour GJ. Oral infections and systemicof periodontology 2006; 77: 223-232.

disease – an emerging problem in medicine.
— 249 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

Clin Microbiol Infect 2007; 13: 1041-1047.
27. Fernandes CP, Oliveira FA, Silva PG, Alves
AP, Mota MR, Montenegro RC, Burbano
RM, Seabra AD, Lobo Filho JG, Lima DL,
Soares Filho AW, Sousa FB. Molecularanalysis of oral bacteria in dental biofilm
and atherosclerotic plaques of patients with
vascular disease. Int J Cardiol 2014; 174:710-712.
28. A q u i l i n o S A , C a p l a n D J . R e l a t i o n s h i p
between crown placement and the survivalof endodontically treated teeth. The Journalof prosthetic dentistry 2002; 87: 256-263.

— 250 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

9. 歯科医療の効果

4）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）及びその手段であるフッ化物局所応用法
山本 龍生1, 恒石 美登里2
1：神奈川歯科大学大学院歯学研究科社会歯科学講座

2：日本歯科総合研究機構

者や住民など）自身の日常生活の保健行動を変容させ【抄録】
保健指導の目的は専門家が正しい知識や技術を伝えることを目的とする．特に，歯科の二大疾患であるうることによって対象者自身の保健行動を変容させるこ蝕や歯周病は感染症であるとともに生活習慣病というとである．歯科保健指導を含めた歯科健康教育につい側面も併せ持つ．したがって臨床現場では，生活習ては多くの文献があり，教科書にも収載されている．

慣の改善がう蝕や歯周病のリスクの低減に繋がると考

しかし，近年の研究成果が学術的に整理されているとえ，治療とともに行われる歯科保健指導は予後に大きは言いがたい．

く影響するとされ，歯科医療における重要な位置を占本総説の目的は，歯科健康教育の口腔保健向上へのめている．

効果に関する国内外の文献を整理することとした．特保健指導は健康教育の範疇に属する．健康教育は健に歯科健康教育が対象者の行動変容や口腔内状態改善

康に関する目標を達成するために行われる教育活動とにどの程度効果があるのかを検討した．また，歯科疾定義される 1．健康教育は個人のみならず集団も対象

患と全身の慢性疾患に共通するリスク因子との関連にとする．健康教育の方法は診療室等で行われる 1 対 1

着目して，歯科健康教育からコモンリスクファクターの指導のほか，グループワーク，e ラーニング，講義，アプローチへの貢献をめざし，文献からその可能性を

グループディスカッション，ロールプレイ，マスメディ

探った．さらに，歯科健康教育における予防手段のうアなど様々である．また健康教育の手段も多岐にわた

ち，フッ化物局所応用法のう蝕予防効果について，現り，黒板 / 白板，リーフレット，ポスター，ビデオ，

在までの知見をまとめた．

コンピュータプログラムなどがある．さらに，健康教

その結果，歯科健康教育は対象者における知識の獲得と態度の変化を促す効果があり，う蝕，歯垢付着及育が行われる場所も，診療室や病院のほか，学校，職域，地域，高齢者施設など様々である．

び歯周病の予防や改善にある程度の効果があることが歯科保健指導は歯科医師や歯科衛生士の業務として明らかになった．ただし，それらの効果で文献から確

歯科医師法や歯科衛生士法に明記されている．また，認できたのは短期的なものが多く，長期的な効果につ

歯科の教科書では歯科保健指導が章を設けて記述されいては不明である．コモンリスクファクター（栄養，ている．歯科保健指導だけをまとめた教科書もある．

清潔，喫煙，飲酒，ストレス，外傷）の中で喫煙に対

このように，歯科保健指導はその効果にかかわらず，する歯科からの支援が効果的であることが Cochrane

臨床や公衆衛生活動の現場で当然行われるべきもので

Database of Systematic Review によって示されてあると認識されている．しかし，歯科保健指導に関すいた．歯科健康教育に関連するフッ化物局所応用としる近年の研究成果が学術的に整理されているとは言いてフッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口があり，いずれがたい．

も若年者の乳歯と永久歯のう蝕予防に効果的であることが示されていた．

【目的】
そこで，本総説では歯科保健指導を，特に英語論文
では歯科健康教育にまで範囲を広げ，それらの口腔保【緒言】
歯科保健指導は，口腔保健について専門の立場から健向上への効果に関する国内外の報告を整理した．特正しい知識や技術を伝えることによって，対象者（患に，歯科健康教育が対象者の口腔保健行動の変容や口— 252 —

9. 4）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）
及びその手段であるフッ化物局所応用法

腔内状態の改善にどの程度効果があるのかを文献から献を除外した．更に収集した文献の本文で引用されて検討した．また，歯科疾患と全身の慢性疾患に共通すいる文献で本総説の趣旨に合うものを入手した．

る「コモンリスクファクター」へのアプローチとの関さらに，2014 年 5 ～ 6 月に「fluoride」「dental

連において，歯科健康教育に関するこれまでの知見を

caries」「prevention」 を タ イ ト ル に 含 む 文 献まとめ，歯科健康教育からコモンリスクファクターア

を PubMed で 検 索 し て 140 の 文 献 を 得 た． ま た

プローチへの貢献をめざし，その可能性を探った．さCochrane Summaries において「Health topics」がらに，歯科健康教育における歯科疾患の予防手段のう「Dentistry & oral health」に分類されている 149 のち，フッ化物局所応用法のう蝕予防効果について，現文献を得た．まず，タイトルと抄録から本総説の趣旨

在までの知見をまとめた．

と明らかに異なる文献を除外した．更に収集した文献の本文で引用されている文献で本総説の趣旨に合うものを入手した．また，フッ化物応用法のう蝕予防効果【方法】
2014 年 4 ～ 5 月に，歯科健康教育による口腔保に詳しい専門家に問い合せ，資料を入手した．なお，

健行動の変容や口腔内状態の改善への効果に関する

本総説におけるフッ化物局所応用法は，歯科健康教育

文献を検索した．文献の包含基準は，ヒトを対象とで用いられるフッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口に限して行われた研究であり，英語または日本語で書か定した．

れた，原著論文または総説とした．医中誌 Web2 で「歯科」「保健指導」の検索用語で検索し，会議録を除【結果】

く 82 の 文 献 を 得 た．PubMed3 で「effect（ タ イ ト

１. 歯科健康教育の口腔保健行動及び口腔内状態へのル）」「dental health education（タイトル）」の検索
用語で 13 の文献を得た．また，「effect（タイトル）」効果１）口腔衛生の知識と態度「oral health education（タイトル）」の検索用語で2 つの系統的総説 7,8 によって，歯科健康教育が対8 の文献を得た．Cochrane Summaries4 で「dental

象者の知識を増加させ，態度によい影響をあたえるこ

health education（タイトル）」の検索用語で 149 のと が 報 告 さ れ て い る．Kay と Locker7 は，1982 ～文献を得た．まず，タイトルと抄録から本総説の趣旨

1994 年に刊行された 14 の論文をとりまとめ，それと明らかに異なる文献を除外した．更に収集した文献

らの全てにおいて歯科健康教育が知識と態度の改善にの本文で引用されている文献で本総説の趣旨に合うも効果的であったと報告した．なお，各論文における教のを入手した．なお，本トピックスに関する原著論文

育方法は様々でありリーフレット，専門家による指導，は多数あったため，総説（系統的総説を含む）を中心

学校におけるプログラム，映画などが含まれていた．

として検索を行い，文献収集を行った．

また，評価の統計的方法等が明確に記載されていない

また，同じ期間（2014 年 4 ～ 5 月）に「common

論文があったこと，有効な方法ほど費用がかかり，費

risk factor approach（タイトル）」に関する文献を

用対効果はそれほどよくないこと，具体的な期間は示

PubMed で検索し，この用語のもととなったと考えされていないが効果が短期的であることなどが記載さられる，比較的出版年の古い文献 5,6 を得た．これられていた．Nakre と Harikiran8 は 1990 年以降の論の文献を参考に，歯科疾患と全身の慢性疾患に共通す文を収集し，知識に関する 13 の論文，態度に関するるリスク因子，すなわちコモンリスクファクター（食4 つの論文でいずれも歯科健康教育による有意な効果

事，清潔，喫煙，飲酒，ストレス，外傷）の各要素があったと報告している．

に対して，医中誌 Web2，PubMed3 及び Cochrane２）う蝕Summaries4 で文献検索を行った．検索用語には「食1982 ～ 1994 年の文献をまとめた 1 つの系統的総事 /diet」「 清 潔 /hygiene」「 喫 煙 /smoking」「 飲 酒

説 7 では，4 つの論文の全てにおいて歯科健康教育が/alcohol」「ストレス /stress」「外傷 /injuries」のそう蝕予防に対して効果が認められなかったとしていれぞれを，「歯科保健指導 /dental health education,

る．また，1990 年以降の文献をまとめた系統的総説 8

oral health education」と組み合わせて用いた．まず，では，9 の論文のうち 5 つにおいて歯科健康教育によタイトルと抄録から本総説の趣旨と明らかに異なる文

るう蝕予防効果が認められたものの，残りの 4 つの— 253 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

論文では有意な予防効果が認められなかったとしていがあったとしている．Watt と Marinho10 は 1990 年

る．この系統的総説において収集された論文の対象者

代に刊行された 6 つの系統的総説と 1995 ～ 2003 年

は，学齢期の者，青少年，教員及び母親であった．追までに刊行された 13 論文を精査した．その結果，大跡期間は 12 カ月〜 6 年間であり，場所は 7 つの論文

部分の研究で歯科健康教育によって歯垢の減少と歯肉は学校，1 つは自宅，1 つは健康センターであった．

からの出血が改善したと報告した．なお，それらの変Cochrane Database of Systematic Review にお化は短期間（6 カ月以下）におけるものが多く，臨床いて，小学校における歯科健康教育による行動変容を的あるいは公衆衛生学的に意味のある変化であるかど通じたう蝕予防効果が検討されている 9．このテーマうかは不明であり，更なる研究によってこの短期間のに関係する 1,518 の論文を精査し，そのうち 4 つが変化がその後継続するかどうかの確認が必要であると

この総説に包含された．このうちわずか 1 つの論文にしている．

おいて，研究期間中に健康教育を受けた子どもにおい

２. 歯科からのコモンリスクファクターアプローチへてう蝕の抑制が見られたとしている．この総説ではこの貢献の可能性の結果（歯科健康教育によるう蝕予防効果）を確認す

これまで歯科における健康教育はその他の身体のる更なる研究が必要であると結論付けている．

部分から切り離されて，歯科単独で行われることが

３）歯垢及び歯周病多かった．一方，口腔の多くの疾患が全身の慢性疾患

2 つの系統的総説 7,8 及び 1 つの総説 10 によってと共通のリスク因子を有している．歯科単独の健康教

歯科健康教育が歯垢付着量の減少及び歯周組織の状

育は歯科以外のそれと重なる指導も多く，非効率的で態の改善に寄与することが報告されている．Kay とあった．

Locker7 は 1982 ～ 1994 年に刊行された 15 の論文

コモンリスクファクターアプローチは，口腔の疾患を精査し，そのうち 8 論文において効果があったとが全身の慢性疾患と共通のリスク因子を持つことかし，7 論文において効果がなかったと結論付けているら，より効率的に予防を行うために共通のリスク因子と報告した．Nakre と Harikiran8 は 1990 年以降のに対してアプローチしようという概念である（図1）5,6．

論文を収集し，歯垢に関しては 10 の論文中 9 の論文

共通のリスク因子としては栄養，清潔，喫煙，飲酒，が，歯周状態に関しては 7 の論文全てにおいて，更にストレス，外傷が挙げられる．現在入手できる文献か

プロ－ビング時の出血では 7 の論文全てにおいて効果

らは，歯科の臨床における禁煙支援や学校における栄図１：コモンリスクファクターアプローチ
図１．コモンリスクファクターアプローチ
Reproduced, with the permission of the publisher, from the Watt RG. Strategies and approaches in oraldisease prevention and health promotion. Bull World Health Organ 2005; 83: 711‐718. (Fig. 2, Page 715
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2626336/pdf/16211164.pdf, accessed 01 July 2014)— 254 —

9. 4）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）
及びその手段であるフッ化物局所応用法

養指導がコモンリスクファクターに対する歯科からのppm でなければ効果が期待できないことが示された．
フッ化物配合歯磨剤の乳歯へのう蝕予防効果と永久貢献の例として挙げることができる 6．
特に歯科医療機関における歯科専門職による禁煙支歯の歯のフッ素症との関係については，現在のところ

援については，Cochrane Database of Systematic

以下の結果が優勢である．すなわち，フッ化物濃度がReview によって 10,500 人以上の参加者を含んだ 14

600 ppm 未満であると乳歯う蝕の予防効果が期待での研究によってその効果があると報告されている 11．

きないが 1,000 ppm 以上であれば効果が期待できる

３. 歯科疾患予防処置の口腔内状態への効果（文献 18 ではプラセボ歯磨剤に比べて歯面単位の評

歯科健康教育における歯科疾患の予防手段のうち，

価でう蝕予防率 31%）16-18．また，フッ化物濃度 600

フッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口のう蝕予防効果に

ppm の歯磨剤は1,000 ～1,500 ppm の歯磨剤と比較

ついての総説（系統的総説と含む）を入手した．

して歯のフッ素症のリスクは殆ど変わらない16．

１）フッ化物配合歯磨剤

２）フッ化物洗口

Ripa12 はフッ化物局所応用法の総説において，フッCochrane Database of Systematic Review では，化物配合歯磨剤の効果は 35 年以上の研究によって疑1966 ～ 2000 年に刊行され，16 歳までを対象に 1

う余地のないものであること，フッ化物配合歯磨剤の年以上追跡した 36 文献をとりまとめ，フッ化物洗口

普及は近年のう蝕の減少に大きく寄与していることをの永久歯う蝕に対する予防効果が有意に認められたと指摘している．フッ化物配合歯磨剤の系統的総説のう

19．
報告している（歯面単位の評価でう蝕予防率 26%）

ち，2000 年代に刊行されたものは，主に永久歯に対この効果は対象者のベースライン時のう蝕の重症度やするう蝕予防効果を検討したものであった 13-15．最

フッ化物応用（居住地でのフロリデーションの有無や，近の系統的総説では，乳歯のう蝕予防効果と永久歯のフッ化物配合歯磨剤の使用の有無）に関わらないこと

歯のフッ素症との関連を検討したものが殆どであったも示されている．Twetman ら 20 は 1966 ～ 2003 年

16-18．

に刊行され，追跡期間が少なくとも 2 年の無作為化

Twetman ら 13 は 1966 ～ 2003 年の様々な年齢の比較試験を行った 25 文献を精査し，フッ化物洗口が対象者に対するフッ化物配合歯磨剤のう蝕予防効果に

学齢期・青年期の永久歯う蝕予防に効果的であると結関する 54 の文献を収集し，特にフッ化物濃度の違い論付けた．しかし，効果がはっきりと認められるのはとブラッシング時に学校の教員等によって監督されてフッ化物応用の限られた状況下であり（プラセボ洗口

いたか否かという点に注目して分析を行った．その結剤に対するフッ化物洗口剤の歯面単位によるう蝕予防果，フッ化物配合歯磨剤はプラセボ歯磨剤よりも若年率 29%），フッ化物配合歯磨剤の使用下でのフッ化物

者の永久歯に対して有意に高いう蝕予防効果を認め，洗口の付加的な効果ははっきりしないと結論付けた．

歯面単位の評価によるう蝕予防率 24.9% であった．

米国歯科医師会のう蝕予防用フッ化物局所応用剤の専

また，フッ化物濃度 1,500 ppm の方が 1,000 ppm

門家チームによる協議会の報告 21 では，2012 年まで

よりもう蝕予防率が 9.7% 高く，ブラッシング時に監の 71 論文をとりまとめた結果，6 歳以上のう蝕の進督する方がしないよりもう蝕予防率が 23.3% 高かっ

行リスクのある者に対して 0.09% フッ化物洗口液でた．Cochrane Database of Systematic Review14,15の洗口（少なくとも週に 1 回，ただし成人の根面う蝕

では，対象者の年齢が 5 ～ 16 歳で追跡期間が 1 年以に対しては 1 日 1 回）を推奨するとの結論に達した．

上 の 研 究（ 文 献 番 号 14 で は 1966 ～ 2000 年の 74
論文，文献番号 15 では 1966 ～ 2009 年の 75 論文）【考察】をまとめ，以下の結論に至った．すなわち，フッ化

１. 歯科健康教育の口腔保健行動及び口腔内状態への物配合歯磨剤の永久歯う蝕に対する予防効果があるこ効果と（歯面単位の評価によるう蝕予防率で文献 14 では

歯科健康教育は対象者における知識の獲得と態度の24%，文献 15 では 23%），その効果は対象者の居住変化を促し，う蝕，歯垢及び歯周病の予防や改善にあ地でフロリデーションが行われているか否かに関わらる程度の効果があるものの，それらの効果で確認できないこと，1 日 2 回以上の方が 1 日 1 回以下よりもているのは 6 カ月以下の短期的なものが多く，長期的効果的であること，フッ化物濃度は少なくとも 1,000

な効果は不明であった．既に短期的に効果が認められ— 255 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビューている歯科健康教育について，今後，長期的な介入研に対する歯科からの支援が効果的であることが強いエ究を行うには倫理的な問題が生じる．すなわち対照群

ビデンスとして示されている．

には長期間の不利益が生じることが想像され，長期的臨床家は喫煙に対する歯科からの支援が有効である効果の検証のための介入研究は実施困難であろう．

ことを理解すべきである．そして政策決定者はこのエ

臨床家は歯科健康教育が 6 カ月以下の短期的には効ビデンスをもとに歯科からの禁煙支援が行えるように果的であることを理解し，歯科保健指導を行うべきで法的基盤の整備をすべきである．特に公的医療保険制

ある．歯科の二大疾患であるう蝕や歯周病が生活習慣度に導入されている医科における禁煙支援との協力・

病の特性を有すること及び歯科健康教育の短期的効果

連携が必要である．

の事実から，患者に少なくとも 6 カ月ごとの定期受診研究者は，コモンリスクファクターアプローチのもを促すことが重要であり，受診のたびに歯科保健指導ととなる研究を進める必要がある．特に栄養，清潔，を行い，それを継続すべきである．

飲酒，ストレス，外傷と口腔疾患との関連に関する疫研究者は臨床や公衆衛生の現場において効率的に歯学研究及び基礎研究，更に共通するリスク因子に対す科健康教育を行うために，様々な種類の歯科健康教育

る介入研究を行いその成果を検討すべきである．

の費用対効果を検討する必要がある．また，歯科健康３．歯科疾患予防処置の口腔内状態への効果

教育が臨床や公衆衛生の現場で行われているが，歯科

歯科健康教育に関連するフッ化物局所応用法のう

医療関係者によって見解が異なるために患者や住民がち，フッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口のう蝕予防効

歯科健康情報について混乱をきたす場面も見受けられ果に関する総説を収集し，内容を検討したところ，いる．臨床家と研究者は常に最新の研究成果をとりまとずれの応用法も若年者の乳歯と永久歯のう蝕予防に効

めて歯科医療関係者による歯科の健康情報の意思統一

果的であることが示された．

を図るべきと考える．既にイギリスでは食事，歯磨き，臨床家はこれらのエビデンスを踏まえ，歯科保健指

歯科受診及びフロリデーションについての意思統一が導の際には患者のフッ化物局所応用法についての情報図られている 1．

を入手し，適切な指導を行うことが求められる．

政策決定者は，歯科健康教育は 6 カ月以下の短期的研究者においては，フッ化物局所応用法の成人におに効果があることから，国民がすべてのライフステー

けるう蝕予防効果と高齢者における根面う蝕の予防効

ジにおいて歯科への定期受診や定期歯科健康診断を受果について，更なる情報収集を行うことが求められる．

けられる仕組み作りをすべきである．既に日本では母政策決定者はフッ化物配合歯磨剤の更なる普及を図

子歯科保健や学校歯科保健では法的な基盤が整備さるべく，法的整備を行うべきである．日本ではフロリ

れ，歯科の定期健康診断が行われている．しかし，職デーションが行われておらず，フッ化物局所応用法の域や地域での歯科健康診断や歯科健康教育は，各企業

普及が国民のう蝕予防に大きく関わると考えられる．

や自治体の努力にゆだねられている．職域や地域にお直近の調査では学齢期のフッ化物配合歯磨剤使用率はいても法的基盤の整備が求められる．また，臨床にお約 90% である 22．その中で，子どもにフッ化物配合

いても定期歯科受診が公的保険制度に導入されるようのない歯磨剤を使用させている保護者は，歯周病予防に整備が必要であり，義務教育において歯科の定期受を目的に歯磨剤を購入し，子どもと共用している可能

診が当たり前となるような文化の醸成も必要である．

性が示唆されている 23．歯磨剤製造企業に対して歯磨

２. 歯科からのコモンリスクファクターアプローチへ剤には必ずフッ化物を配合するよう働きかけるか，もの貢献の可能性

しくは法的に歯磨剤の必須成分としてフッ化物を位置

口腔の疾患と全身の慢性疾患に共通するリスク因子

づけるべきである．また，フッ化物配合歯磨剤の普及として，栄養，清潔，喫煙，飲酒，ストレス，外傷がが伸び悩む状況下で，フッ化物洗口の普及も急がれる．

挙げられている．コモンリスクファクターアプロー

学校や家庭におけるフッ化物洗口の普及を図るべく政チの提唱者である Sheiham と Watt は，これらの共策的な介入が必要と考える．

通するリスク因子に対してアプローチすることで効果的・効率的に口腔も含めた慢性疾患対策を行うことを【結論】

推奨している 5．共通するリスク因子の中でも，喫煙— 256 —

歯科健康教育に関する国内外の文献を収集し，歯科9. 4）健康教育（コモンリスクファクターアプローチを含む）
及びその手段であるフッ化物局所応用法

健康教育が対象者の口腔保健行動の変容や口腔内状態

disease prevention and health promotion.

の改善にどの程度効果があるのかを検討した．また，

Bull World Health Organ 2005; 83: 711-718.

歯科疾患と全身の慢性疾患に共通する「コモンリスク

7. Kay EJ, Locker D. Is dental health education

ファクター」へのアプローチとの関連において，歯科effective? A systematic review of current

保健指導からの貢献の可能性を探った．さらに，歯科evidence. Community Dent Oral Epidemiol

健康教育において利用されるフッ化物局所応用法のう

1996; 24: 231-235.
8. Nakre PD, Harikiran AG. Effectiveness of蝕予防効果について国内外の文献をとりまとめた．
その結果，歯科健康教育は対象者の知識と態度によ

oral health education programs: A systematicい影響を与えること，う蝕，歯垢及び歯周病の予防や

review. J Int Soc Prev Community Dent 2013;

改善にある程度の効果があることが明らかになった．

3: 103-115.

ただし，それらの効果で確認できたのは 6 カ月以下の

9. C o o p e r A M , O ' M a l l e y L A , E l i s o n S N ,短期的なものが多く，長期的な効果については不明でArmstrong R, Burnside G, Adair P, Dugdill

ある．

L, Pine C. Primary school-based behaviouralinterventions for preventing caries. Cochrane

コモンリスクファクターとして，栄養，清潔，喫煙，飲酒，ストレス，外傷が挙げられている．この中Database Syst Rev 2013; 5: CD009378.

で喫煙に対する歯科からの支援が効果的であることが10. Watt RG, Marinho VC. Does oral healthCochrane Database of Systematic Review によっpromotion improve oral hygiene and gingivalて示されている．

health? Periodontol 2000 2005; 37: 35-47.

歯科健康教育に関連するフッ化物局所応用法とし

11. Carr AB, Ebbert J. Interventions for tobaccoて，フッ化物配合歯磨剤とフッ化物洗口があり，いずcessation in the dental setting. Cochrane

れも若年者の乳歯と永久歯う蝕の予防において効果的

Database Syst Rev 2012; 6: CD005084.
12. Ripa LW. A critique of topical fluoride

であることが示された．

methods (dentifrices, mouthrinses, operator-,and self-applied gels) in an era of decreased【利益相反】

caries and increased fluorosis prevalence. J

本論文には利益相反に相当する事項はない．

Public Health Dent 1991; 51: 23-41.
13. Twetman S, Axelsson S, Dahlgren H, Holm

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Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

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22. 山本龍生，阿部智，大田順子，安藤雄一，相田潤，
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Y, Arai S. Dental health behavior of parents— 258 —

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

9. 歯科医療の効果
5）在宅歯科医療

恒石 美登里, 石井 拓男
日本歯科総合研究機構

2005 年時点では，歯科診療所全体の 18.2% の歯科【抄録】
超高齢社会を迎えた日本では，今後急増する要介護診療所が 1 カ月に平均 12.6 件の訪問診療（患家 + 患

高齢者への対策が喫緊の課題である．日本では，公的家以外）の実施であり，すべての要介護者に 1 カ月 1

医療保険制度において訪問歯科診療が実施できる体制

回の歯科医療を想定した場合の充足率は 3.6% であっであるが，急増する要介護高齢者に対する在宅歯科医

た．また，2011 年時点における同様のシミュレーショ

療実施件数は増加傾向にあるものの充足できている状

ン３では，20.3% の歯科診療所が在宅歯科医療を実施

況とは言えない．在宅歯科医療の重要性が周知されし，1 カ月平均 22.1 件の訪問診療（居宅 + 施設）をている中で，国内外における在宅や施設における高齢実施したと試算され，要介護者の歯科医療充足率は者へ歯科医療を訪問によって提供した際の，歯科医療

5.8% であった．つまり，在宅歯科医療を実施する医の効果研究についてまとめた．その結果，施設等にお療機関は全体の約 2 割であり，訪問歯科診療を実施す

いて，定期的に歯科職種が実施する専門的口腔ケアにる歯科診療所の実施件数が急激に増加する傾向が見ら

より，細菌数の減少のみならず，期間中の発熱発生率

れている．これまで外来を中心として歯科医療が提供や肺炎発症率及び認知機能の改善に寄与することが明されてきた背景から，ニーズが増えてきても取り組む

らかとなった．在宅や施設における要介護高齢者はそ歯科診療所が急激には増えていない状況がある．このの基礎疾患や口腔状況が様々であり，訪問歯科診療自ようにすべての要介護者への歯科医療が十分になされ体の効果についての体系立った研究は入手できなかっているとは言えない状況と伺え，要介護高齢者におけた．

る歯科医療の需要供給のアンバランスを解消する施策が求められている．
2008 年には在宅歯科医療を推進する目的で「在宅【緒言】
公的な医療保険として 1961 年に国民皆保険制度を療養支援歯科診療所」が診療報酬において新設され，達成した日本において，在宅や施設等で療養中であり，2012 年度診療報酬改定では在宅療養支援歯科診療所

通院困難な患者に対しては，往診や訪問診療で対応での歯科衛生士が歯科訪問診療補助を行った際の加算がきる制度を有している．高齢化が進み，要介護者数が新設された．また，厚生労働省予算事業として 2008

増加する中，在宅歯科医療の重要性が周知されてきて年より，在宅歯科医療，口腔ケア等に専門性を持つ歯いる．しかしながら様々な課題も存在する．

科医師及び歯科衛生士を要請するための「歯の健康力

厚生労働省の長寿科学総合研究事業結果１によると推進歯科医師等養成講習会」を実施してきている．こ

要介護者の約 9 割に何らかの歯科治療が必要と判断さのように在宅歯科医療へ多くの施策も打ち出されてきれたにもかかわらず，実際の歯科受診をした要介護者ている．また近年，歯や口腔の健康度が全身の健康に

は 27% にとどまっていたという．この結果からも示も寄与するというエビデンスデータ４も多く出されてされるように要介護者における歯科医療の需要と供給きており，今後も在宅歯科医療の重要性は更に高くのアンバランスが指摘されている．全国データによるなってくると思われる．

検証としては，深井２は在宅歯科医療推進のためのグランドデザイン（2005 年）の中で，要介護高齢者を【目的】

含めた必要とされる歯科医療に対する提供体制の乖離

そこで，本総説では在宅や施設等において療養するをシミュレーションによって示した．同報告書より，患者に対し，何らかの歯科治療を実施した際の効果に— 260 —

9. 5）在宅歯科医療

6 カ月ごとに見た ADL には両群に差は見られなかっ

ついて国内外の報告を整理することを目的とした．

たが，MMS（mini mental status）で評価した認知機能は口腔ケア群に比べて対照群で 2 年後に有意に低【方法】
2014 年 4 〜 6 月に，在宅歯科医療による治療効果に関する文献を検索した．なお，施設等で実施され下していた（p<0.05）．
２）専門的口腔ケアと細菌数との関係た専門的口腔ケアに関する論文も収集した．文献のIshikawa ら ７ は咽頭部の細菌数について，専門的包含基準は，ヒトを対象として行われた研究で，英語

口腔ケアを実施した群と，イソジンによる洗口群とまたは日本語で書かれた原著論文または総説とした．

で 5 カ月後の口腔状況について比較を試みた．その結医中誌で「在宅歯科医療」「歯科訪問診療」の検索用

果，歯科衛生士が専門的口腔ケアを週に 1 回実施した語で検索し，本総説目的に合致する和文 5 件を得た．

群において，食後に洗口を実施した群と比較すると，PubMed で，「home dental care」の用語で検索し，有意な細菌数の減少を認めたと報告している．また，本総説目的に合致する英文 6 件を得た．

Kokubu ら８は，対象者を無作為に 2 群に分け，歯科衛生士が粘膜ケアを含めた専門的な口腔ケアを月 2 回【結果】実施した群において，非実施群と比較して口腔細菌数

１. 専門的口腔ケアの効果の有意な減少を認めた．さらに，Nishiyama ら ９ は，

１）専門的口腔ケアと肺炎発症及び発熱との関係

専門的口腔清掃に粘膜ケアを加えた効果を検証した．

米山ら 5,6 は，全国 11 カ所の特別養護老人ホーム入

無作為化比較試験において，専門的口腔清掃に粘膜ケ所者を対象として，施設ごとに，介護者による日常のアがない群では，実施した群と比較して有意に細菌数

口腔清掃に加え，週に 1 〜 2 回歯科医師もしくは歯の減少を認めている．

科衛生士による専門的口腔ケアを実施する群と，従来

２. 訪問歯科診療の効果

通りの日常の口腔清掃にとどめる 2 群とに無作為に分

１）訪問歯科診療と ADL との関連

け，2 年間の発熱発生率，肺炎発症率，肺炎による死

Suzukiら10は，歯科治療が必要な高齢障害者 70 人

亡者数及び認知機能を比較した．その結果，図 1，2（転に対し，歯科治療を実施し，治療前後での ADL の影載）に示される知見を得た．

響について調査した．その結果，治療終了 6 週後に調査開始後 2 年後の発熱者は口腔ケア群で 54 人

お け る Funetional Independence Measure 合 計 点（29%），対照群で 27 人（15%）と口腔ケア群で有意数を含む多項目において改善を認めたと報告していに低く（ｐ <0.01），肺炎発症者も口腔ケア群 21 人る．また，Sugiharaら11も老人施設入所者 100 人に（11%），対照群 34 人（19%）と口腔ケア群で有意に訪問歯科診療を実施し，ADL が改善するかを介入調低かった（ｐ <0.05）．更に肺炎による死亡者数では査している．その結果，治療後の FIM スコアは治療

口腔ケア群では 14 人（7%）であったが，対照群では前と比較し有意に減少したと報告している．さらに，30 人（16%）と有意に多かった（p<0.01）．期間中

ADL が改善に影響を与える因子として治療前の１歯図１：期間中の発熱発生率

図２：期間中の肺炎発症率

図1
図1— 261 —

図2
図2

Ⅱ課題別エビデンス 項目別レビュー

以上保有歯があることと，治療前の日常生活に対する

２. 訪問歯科診療の効果
原著論文が少なく，訪問診療において ADL が改善

意欲が高いことが示された．

したとする報告がある一方で，逆に低下したという報

２）訪問歯科診療と要介護状態との関連
Nishiyama ら12 は，要介護高齢者 53 人に対し，訪告もあった．これらは，介入する要介護高齢者の要介

問診療の効果を見ている．その結果，訪問診療後の再護度や基礎疾患及び口腔状況が様々であることが要因

評価時には ADL，要介護度については有意に悪化しの一つと考えられる．外来診療と比較して，対象とすていたと報告している．一方で歯科職種による訪問診る患者の状態は，個々様々であるために研究デザイン

療を実施することで，口腔清掃状態，歯肉の炎症，口が組みにくいという問題点がある．しかしながら，今臭に関しては有意な改善を認めたと報告している．更後の高齢社会の進展に伴い，訪問歯科診療の機会は増に再評価後 6 カ月以内に 11 人の死亡が確認されてお大していくものと予測され，多機関における症例を収り，死亡群では嚥下障害のあるものが有意に多かった集していくことも重要と思われた．

と報告している．

３. その他
口腔機能の改善については，数は少ないが，要介護

３. その他

高齢者を対象とした集団的口腔機能訓練の効果も報告

１）機能的口腔ケアと舌機能との関連
Kikutani ら13 は，介護老人福祉施設の 98 人を対象され始めている．これまで歯科治療の大部分とされてとして 6 カ月間集団訓練による機能的口腔ケアを継続

きた，う蝕や歯周病への対応だけでなく歯の欠損によ的に実施することで口腔機能の評価を行った．その結る咀嚼障害を含め，舌運動や咀嚼機能及び嚥下機能に果，口腔ケア群において最大舌圧の平均値がベースラも着目した歯科治療体系が整備されることが急務であ

イン時と比較して有意に増加を認めた．

ると思われた．また，海外を中心として歯科衛生プロ

２）予防歯科衛生プログラムと口腔状況

グラムが口腔衛生状況改善に効果があることが報告さ

Budtz ら14 は歯科衛生士らによる歯磨き指導などれている．日本と海外では，高齢者に対する歯科治療を含めた予防的な歯科衛生プログラムの効果についての保険範囲が違っており，日本では介護保険制度にお検証した．歯科衛生プログラムを実施した群では，実いてこのような教育プログラムがなされているものと施しない群と比較して有意に口腔粘膜や義歯のカンジ想像される．今後大規模な実証研究が期待される．
以上のことより，施設等や集団を対象とした研究に

ダ数を減少させ口腔衛生状況が改善したと報告していより歯科医療が要介護高齢者に寄与するという結果がる．
また，Nicol ら15 は施設スタッフへ歯科衛生士が口得られている．しかしながら在宅等に対する歯科医療

腔衛生教育プログラムを実施することにより，実施しについては，大規模な調査や方法の統一化が困難といない群と比較し，有意に義歯清掃状況や義歯性潰瘍等

う課題が明らかとなった．高齢化が進む中，要介護者に改善が見られたことを報告した．

等への在宅歯科医療提供については喫緊の課題であると思われる．臨床医や研究者による在宅歯科医療につ【考察】

いての実施器具や実施方法のガイドライン等の整備も

１. 専門的口腔ケアの効果必要であると思われる．また政策決定者においては，歯科医師や歯科衛生士らが計画的に実施する専門的

あらゆる疾患による療養者が，どのような場所におい口腔ケアを実施することで，口腔細菌数の減少のみなても必要な歯科医療が受けられる体制の整備が求めららず，期間中の発熱発生率や肺炎発症率及び認知機能

れる．

（MMS）において有意に改善を認める結果がこれまでの報告で確認できた．専門的口腔ケアの実施頻度や実【結論】施するプロトコールや実施器具などは統一がされてい歯科医師や歯科衛生士が実施する専門的口腔ケアやないため，今後は実施手技や使用器具及び実施頻度に

訪問歯科診療及び口腔機能訓練の効果について過去のついての確立に向けた研究も必要であると思われた．

報告をまとめた．

更に洗口や粘膜ケアについてもある一定の効果が認められていた．

その結果，歯科職種の実施する定期的な専門的口腔ケアは，細菌数の減少のみならず，期間中の発熱— 262 —

9. 5）在宅歯科医療55; 7-13.

発生率や肺炎発症率及び認知機能の改善に寄与することが明らかとなった．また，訪問歯科診療については

9. Nishiyama Y, Inaba E, Uematsu H, Senpuku

ADL が改善するという報告と低下する報告が見られ

H. Effects of mucosal care on oral pathogens

た．集団的口腔機能訓練については舌機能の向上が認

in professional oral hygiene to the elderly.

められた．

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本論文には利益相反に相当する事項はない．

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Ⅲ. まとめ

Ⅲまとめ

まとめ
深井 穫博
日本歯科医師会周病）及びこれらの歯科疾患に起因する歯の喪失

長寿社会の実現は，人類の発展がもたらす成果の一防止を一層促進する．

つである．その一方，高齢になれば健康を損ないやす
く，生活機能が老化によって低下していくことは生物

5. 口腔疾患と生活習慣病（NCDs）における共通リ

学的に避けることができない．この二律背反とも言え

スク因子への対応を促進し，成人から高齢者までる課題を解決し，高齢者が生きがいや尊厳をもって暮の連続したライフコースアプローチに基づく保健らしていくことができる社会構造と保健医療システム

システムを構築するための働きかけを，歯科保健の構築が急務である．そしてその具体的な施策目標は，医療関係者及び関係機関が行う．

世代間や地域間における健康格差の縮小と一人ひとり

6. 咀嚼機能・咬合状態の保持回復及び歯科疾患の予防とコントロールが全身の健康に及ぼす効果につの健康寿命の延伸である．

いて，歯科医療提供の観点から一層のエビデンス

日本は，1961 年の国民皆保険制度の実現以来，国の蓄積を図る．

民の健康状態は改善され，世界一の長寿国となっている．そしてその意義を世界に発信し，医療制度改革を

7. 歯・口腔の健康と健康長寿を結ぶ因果関係をより始めとする取り組みを伝えることは，長寿社会の最前明確にするための，質の高い研究を促進しそのエ

線にある国としての責務である．

ビデンスを蓄積する．

歯・口腔の機能は，食事とコミュニケーションを通8. 歯・口腔の健康政策導入による医療経済効果に関する推計とエビデンスの蓄積を図る．

した自己表出と社会的機能という，人の基本的人権に関わる．そして長期的にみて人の生命予後にも関わる

9. 現時点の歯・口腔の健康と健康寿命の延伸との関基本的機能である．このことは，本書における分析か

連性を示すエビデンスに基づく健康施策の実施をらエビデンスを伴う事実である．さらに，歯科医療及開始し，その取り組みと効果検証の作業の蓄積をび口腔保健が健康長寿の実現に寄与するというエビデ図る．

ンスが蓄積されてきている．
このような背景と本書での分析を踏まえて，健康長
寿社会と歯科医療・口腔保健に関して以下の提言を行う．
1. 高齢になっても，誰もがどこにいても，必要な歯科医療・口腔保健サービスを受けることができる
保健医療介護システムを構築する．
2. 歯科医療・口腔保健と健康長寿に関する現時点のエビデンスを，国民及び健康政策立案者に伝える
努力を継続して歯科保健医療関係者が行う．
3. エビデンスに基づく保健医療サービスを提供する
人材を育成すると共に，保健医療技術の進歩を促す．
4. 歯の喪失防止は，健康長寿に寄与する質の高いエ
ビデンスを有している．医療と地域保健の双方向性の取り組みを通して，歯科疾患予防（う蝕と歯— 266 —

Ⅳ. 資料
1. 日本の8020運動
2. わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

Ⅳ. 資料

1. 日本の8020運動

Ⅳ資料

1. 日本の8020運動～ 沿革と運動の効果，
そしてこれからの展望 ～山科 透1，上條 英之2，深井 穫博1
1：8020 推進財団

2：東京歯科大学歯科社会保障学分野

当初は，急速な高齢化が進む中，歯科保健サービス【抄録】
80 歳で 20 本の歯を保つことを目標とした 8020 運の提供があまり行われていない成人や高齢者の歯科保動は，1980 年代後半，急速な高齢化が進みつつあっ

健サービスの充実と普及を目的として進められ，わがたわが国が，世界に先駆けて，1989 年に開始した，

国の歯科保健対策において重要な課題の一つとして位長期の口腔保健運動である．

置づけられたのが始まりである．

本運動の普及を図るための基盤整備の一環として，

このキャンペーンは 1989 年に始まって 25 年が経2000 年に 8020 推進財団が設立された．本財団は，過した．当初（1987 年）は，20 歯を有する者が 1

長年，口腔と全身との関わりについての研究を継続的割に満たなかったが，この間，国民の歯・口の健康状に進めるとともに，国民に対して口腔保健の普及啓発

態は，大きく改善し，2011 年の歯科疾患実態調査でを進めてきた．

は 75 ～ 84 歳で 20 歯を有する者は 40.2% となった．
一方，8020 運動を進めることで，全身の健康に寄

その後，国民の歯の保有状況は著しい改善を示し，
厚生労働省が 2011 年に行った歯科疾患実態調査で与するとの研究報告も蓄積されてきている．

は，喪失歯が減少し，80 歳で 20 本の歯を保っている

8020 運動が始まった当初は，厚生省（当時）での8020 達成者が 4 割となっている．口腔保健状況につ

歯科保健対策で 8020 運動を進めるための予算補助がいても，小児のう歯減少，定期健診の受診者増加，フッ新設され，成人，高齢者の歯科保健対策が進められる

化物配合歯磨剤の使用率増加等，継続的に改善が認めようになった．

られている．歯科保健医療サービスを含め，健康増進

運動が始まって 10 年以上が経過した 2000 年には，に対する国民の関心が高まり，かつ口腔と全身の健康

この運動の更なる推進を図り，口腔保健に対する普及との関連を示す研究データが蓄積されてきたことも踏

啓発と関連の研究を進めていくため，歯科医療関係者

まえて，2011 年には，「歯科口腔保健の推進に関すなどの働きかけのもと，8020 推進財団が設立されるる法律」が制定され，新たな口腔保健目標が制定されこととなった．
また，この年は，全都道府県を対象とした 8020 運

ることとなった．
また，2014 年からは，成人・高齢者に対する歯科保健制度の一つとして，75 歳以上の後期高齢者に対動推進特別事業が新設され，全国的な国民運動の推進の礎ができたこととなる．

する歯科健康診査に対する予算補助制度も新設されその後，2008 年 12 月には，8020 運動が 20 年経った．国民の歯科保健状況の向上に伴う健康増進に貢献たことを記念して，記念式典とシンポジウムを日本歯していくため，今後，口腔保健推進に寄与する関連の科医師会，日本学校歯科医会，8020 推進財団，読売研究を進め，新たな 8020 の展開がなされるよう保健新聞社の主催，厚生労働省，文部科学省など関係機関と医療のベストミックスに寄与する方策を考慮しながの後援のもと開催された．
そして，2011 年 8 月には，歯科口腔保健の推進にら，更なる 8020 運動の推進が必要である．

関する法律が制定されることとなった．
なお，本運動が始まってから，今日まで，う蝕の減

１. はじめに80 歳で 20 本の歯を保つことを目標とした 8020 運

少や高齢者でいわゆる 8020 達成者が増えるなど，現動は，日本国政府と日本歯科医師会が中心となって，在歯数が増え，わが国の歯科保健状況は改善してきた．

四半世紀にわたり，行われてきた口腔保健の国民運動

8020 推進財団では，更なる 8020 運動の推進のた（キャンペーン）である．

め，2013 年に「保健と医療のベストミックス」に関— 270 —

4.1 日本の8020運動

する政策提言を行っている．本稿では，これまでのえる．

8020 運動の取り組みと成果並びに今後の展開につい8020 運動が始まって以来，1957 年から 6 年毎にて述べるとともに，本運動を更に充実発展させていく

実施されてきた歯科疾患実態調査では，現在歯の状況にあたり，これからの展望について触れる．

が改善しており，いわゆる 8020 達成者の割合が，調査を重ねるごとに年々高くなってきている．

２. 8020 運動とは80 歳で歯の喪失を 10 歯程度とすれば，殆どのも３. 8020 運動の経緯のを噛むのに差し支えないとの趣旨で，1987 年 7 月

表 1 に 8020 運動の経緯を示した．8020 運動が提に，歯科関係行政職及び地域歯科医師会関係者の一部唱され 2，当初は，当時の厚生省が歯の衛生週間の重でワークショップが開催され，この中で「8010（80点目標に掲げるとともに，都道府県に対するモデル事

歳で喪失歯を 10 歯に）」という新しい考え方を成人業など予算補助事業が新設されるなどの対応がなされ歯科保健対策の最終目標とする提案がされた．

た．

その後，1989 年 12 月に厚生省（当時）の「成人

日本歯科医師会においては，平成 5 年に「8020 運

歯科保健対策検討会」の中間報告において「8010」

動推進検討会」が設置されたのをはじめ，8020 運動を更に前向きにした「80 歳で 20 歯を保つ 8020 運動」

についての検討がなされるようになり，1994 年に報が提唱され，これを契機に始まった日本の口腔保健に告書がとりまとめられた．

関するキャンペーンが 8020 運動である．

その後，8020 推進財団を設置することへの機運

8020 運動は，日本国政府（厚生労働省），日本歯科が高まり，1998 年に日本歯科医師会で「8020 推進

医師会，8020 推進財団などが歯の健康づくりを進め財団（仮称）設立検討委員会」が設置され，翌年のるための国民運動として，比較的長期にわたり，現在

1999 年に報告書のとりまとめがされた後，次の年のも積極的に進められているキャンペーンでもあり，世2000 年に「8020 推進財団」が設立され，普及啓発

界保健機関においても紹介がなされ 1，日本国として，に関する事業や 8020 運動を推進するための研究助成

他国に対して，心強く紹介を行うことが可能な口腔保事業などがこれまで以上に，活発に行われるように

健の目標的な要素も備えた，まさに歯科口腔保健の普なった 3．

及啓発を継続的に推進できるキャンペーンであると言8020 推進財団設立以降，事業活動として①国民運

表１：8020 運動の経緯と最近の動き
1989
1991
1992
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000

2002
2004
2007
2008
2011
2012
2013
2014

厚生省の「成人歯科保健対策検討会」が中間報告を公表（8020 運動を提唱）
歯の衛生週間の重点目標で「8020 運動の推進」が掲げられる．
厚生省が「8020 運動推進対策事業」を新規予算補助事業として開始
ＷＨＯの「口腔保健の最近の進歩」に関する専門家会議報告書で日本の 8020 運動が記載される．
日本歯科医師会が「8020 運動推進検討会」を設置
日本歯科医師会「8020 運動推進検討会」の報告書がとりまとめられる．
歯周病検診が総合健康診査の項目の 1 つに追加される．
日本歯科医師会公衆衛生委員会が「8020 運動の推進について」を答申
8020 運動推進特別事業（市町村，特別区が実施主体）が開始される．
日本歯科医師会が「8020 推進財団（仮称）設立検討委員会」を設置
日本歯科医師会の「8020 推進財団（仮称）設立検討委員会」が報告書をとりまとめる．
健康日本 21（第一次）開始される．
「8020 運動推進特別事業」（都道府県主体）が新規予算補助事業として開始される．
「8020 推進財団」が設立される．
健康増進法が制定される．
老人保健事業に基づく歯周病検診に 60 歳と 70 歳が追加される．
健康増進法に「歯周病検診」が位置づけられる（老人保健事業から移行）
後期高齢者医療制度開始．在宅療養支援歯科診療所が制度化
8020 運動 20 周年記念式典・シンポジウムが開催される．
歯科口腔保健の推進に関する法律が制定される．
歯科口腔保健の推進に関する基本的事項が定められる．
健康日本 21（第 2 次）が始まる．
厚生労働省 口腔保健推進事業が開始される．
厚生労働省 75 歳以上の歯科健診について，保険者への予算補助事業が開始される．

— 271 —

Ⅳ資料動の推進，②情報収集と国民への情報提供，③調査研
究活動があり，これまでは，国民運動の推進に力点を置いていたが，今後の活動として，政策提言が可能な調査研究へシフトした事業の展開がなされる必要か
ら，歯科疾患の単独の事象を検証するだけでなく，Ｎ
ＣＤｓ（Non Communicable Diseases）などの国民生活に関連した歯科保健全体の調査研究に視点が置かれ始めている．このため，本財団では，2013 年に，「保健と医療のベストミックス」に関する政策提言と今後の優先順位の高い研究課題についての提言を公表した．
（表２，表３，表４）
なお，1950 年以降，何度か制定の機運が高まった
ものの，長い間，法律の制定にはいたらず，歯科保健医療に従事する者にとっては，その成立が望まれていた「歯科口腔保健の推進に関する法律」が 2011 年 8月に制定された．その翌年には，法律の制定を受け，「歯科口腔保健の推進に関する基本的事項」が定められるとともに，健康日本 21（第 2 次）が開始され，平成 34（2022) 年度に向けて，80 歳で 20 歯ある者を50％とする目標が示されている（表 5）．
口腔機能に関する目標も位置づけられるなど，新たな視点に立った今後の歯科保健医療施策のプログラムが結果的に示されることとなった．
その後，厚生労働省では，「歯科口腔保健の推進に関する法律」の制定後の取り組みとして，医科歯科連携に関する事業や口腔保健支援センターの整備等を行
うための口腔保健推進事業が各都道府県や中核市，保健所設置市などを対象に，新規に予算化がなされた．
また，2004 年度に当時の老人保健法の歯周病検診の対象年齢に 60 歳と 70 歳が加わって以来，新たな歯科健診として，2014 年度から，75 歳以上の者に対する歯科健診が，保険者に対する予算補助事業として開始された．

４. 8020 運動の推進に伴う効果と歯科保健状況の推移
本運動の推進に伴う効果の把握は，直接的とはいえないものの，本運動がまさしく歯科口腔保健の推進に関する法律の基本理念で想定されている国民の日常生
活での歯科疾患予防に向けた取り組みや，生涯を通じての歯科疾患の早期発見，早期治療並びに乳幼児期から高齢期までの適切で効果的な歯科口腔保健の推進を，法制定前からわが国の歯科保健対策の推進という

表２：本指定研究による提言
提言
本指定研究では，より効果的で効率的な保健医療提供体制の構築，そしてその具体的な方策である効果的な喪失歯予防施策の構築という観点から，
健康な長寿社会の実現に向けた保健医療政策について以下の提言を行う．
提言１．歯の喪失防止対策は，健康な長寿社会の実現に寄与する
提言２．効果的に歯の喪失を防止するためには，保健と医療のベストミッ
クスした新しい保健医療システムが必要である．
（１）歯牙喪失防止の【保健と医療のベストミックス】（２）健康増進（保健）と歯科医療のベストミックス
提言３．歯科疾患の発症予防及び歯の喪失防止を評価する診療報酬体系への転換が必要である
提言４．より効果的な歯科疾患の予防及び医療を実現するための優先順
位の高い研究課題への取り組みが必要である．
提言５．歯科保健・医療研究の専門部門（ナショナルセンター）の設立（再設立）

表３：本指定研究による具体的方策
具体的方策
方策１．公衆衛生と医療の連携（ベストミックス）
・健康増進法に基づく歯周病検診の改良と受診後の対応
・保健指導・健康教育を地域と診療所において一体的に提供（歯科健診時と歯科医療機関での共通のリスク判定チャートの作成と活用）
・学校と地域におけるう蝕予防と歯科医療体系の連携方策２．生活習慣病（NCDs）に関する医科と歯科，栄養との連携のための共通の評価指標の設定
方策３．医療保険における現在歯維持の評価（１）歯牙喪失防止の【保健と医療のベストミックス】ⅰ）Population strategy と High risk strategy の最適組
み合わせ
現在歯維持管理方式１（加算）：地域の疾病構造の改善への対応試案ⅱ）患者自身の口腔保健行動の評価
現在歯維持管理方式２（加算）：患者自身の口腔保健行動への対応試案
ⅲ）患者の口腔内状況に応じた現在歯維持の評価試案（２）健康増進（保健）と歯科医療のベストミックスⅰ）NCDs と歯科疾患のコモンリスクへの効率的な対応
ⅱ）医科疾患の発症と重症化防止の一端を歯科医療（治療，予防処置，保健指導）が担う方策４．歯科保健・医療研究の専門部門（ナショナルセンター）の設立（再設立）
必要性と機能：（１）歯科疾患のモニタリングとリスクファクターの検証（２）「歯科口腔保健法」，健康日本 21 等に基づく保健と医療のベストミックス法の構築と PDCA サイクルによる動的検証（３）歯科医師需給の医療経済的視点でのモニタリングと提言（４）フッ化物利用のナショナルセンター機能の発揮

表４：本指定研究から期待される効果
歯科保健と医療のベストミックスの研究と施策から期待される効果（１）より効果的な喪失歯予防施策の構築
・歯科疾患の診断技術の開発と検査体制の充実
・医科歯科間での NCDs リスク情報の共有化（例，糖尿病情報等
保健指導効果の EBM の向上による歯科医師，歯科衛生士の保健指導の質の向上）・長期にわたる歯科健診受診等の国民の自主的な歯科保健・口腔保健に対する取り組み（例えば一部負担金の減額等に反映させるという受診インセンティブを掛ける等）の加速（２）より効果的な保健医療提供体制の構築
・医科，歯科合わせた保健医療財源と人的資源の制約を踏まえた
NCDs コモンリスク（共通危険因子）への対応
・歯の喪失防止システムは，他の生活習慣病，疾患への発症・重症化予防へのアプローチにも導入でき NCDs の予防と抑制による保険医療費の削減等への経済効果が期待できる（３）効果的な健康社会実現
・保健と医療の非連携に起因する健康格差（歯科疾患のみならず医科，歯科コモンリスクが関係する NCDs）の是正が図られ，その結果，（健康）寿命の延伸が図られる— 272 —

4.1 日本の8020運動

1975 年から 1987 年まで，う歯有病者の割合は側面で担ってきたのが実状である．
さらに，8020 推進財団の歯科保健に関する調査研あまり大きな変化が見受けられなかったが，8020

究の多くの資料（指定研究，公募研究・歯科保健活動

運動が開始された 1987 年以降，低年齢の者で，う支援事業）が積み上げられ，歯科保健の推進に寄与し歯有病者の減少傾向が際立つようになってきていた力は大きいと考えられた．一方，歯科疾患実態調査る．また，未処置歯のある者の割合は，低年齢者やからみた歯科疾患罹患状況や歯科保健状況の推移並び５歳以上の者でも認められるようになっている．

に健康日本 21（2000 年～2012 年）での検証結果を

３）フッ化物塗布状況（図１）
過去の調査に比較して，フッ化物塗布を受けた経基に，長年の 8020 運動に関連した効果を歯科保健状

験がある者の割合が増加してきている．

況の変化から述べてみる 4．

また，この間，フッ化物配合歯磨剤の市場占有率

1）20歯以上保有者の割合並びに無歯顎者率の推移

は急速に増加し，小中学校等におけるフッ化物洗口		 （表６）の普及も進んでいる．すなわち，小児のフッ化物局

歯科疾患実態調査について 20 歯以上の現在歯のある者について，1975 年以降のデータで，8020

所応用の普及が顕著である．

運動開始前の 1987 年までと開始後のデータと比４）「健康日本 21」の最終評価（平成 23 年 10 月）

較すると，各年齢階級で 20 歯保有者の割合が増え

2000 年に目標設定がなされ，2010 年までの目て お り， 特 に，55～64 歳，65～74 歳 並 び に 75

標として，行われた健康日本 21 においては，歯の歳以上の者の場合に比べて，保有する者の割合が，健康指標として 13 項目が設定され，このうち，58020 運動を開始して以降，高くなっている．特に，項目は，目標値に到達し，7 項目は，目標値には，65～74 歳の者では，2011 年で６割を示し，本運

達しないものの，改善傾向が示され，総じて，歯の動開始前に比べて３倍ほど割合が高くなっている．

健康に関する指標について，改善度が高いとの結果

2) う歯の有病者の割合と未処置歯のある者（表７）であった．

表５：これまで設定された8020運動に関連する歯科保健目標について

表６：現在歯20歯以上の者の割合の推移

健康日本 21 第一次（2000 年）

年

2010 年までの目標
80 歳における 20 歯以上の自分の歯を有する者の割合の増加

スタート時(2000)

目標値(2010)

11.5%

20%

平成 34 年度（2022 年度）までの目標

スタート時(2012)

目標値(2022-23)

80 歳で 20 歯以上の自分の歯を有する者の割合の増加25％50％

図１ フッ化物塗布を受けたことがある者の割合
調査年
図１ フッ化物塗布を受けた者の割合
1969年
6.00%
1975年
11.20%
70.00%
1981年
22.30%
1987年
31.50%
1993年
38.20%
60.00%
1999年
42.00%
2005年
59.20%
2011年
63.60%
50.00%

80歳以上

1975
1981

66.4
72.0

37.4
40.9

17.7
19.1

6.3
6.9

5.8
5.0

1993

82.9

58.7

28.9

9.5

8.9

1999

2005
2011

6.00%

42.00%

1975
1981

38.20%

1987

1993

1999

→

0.00%
1981年

1987年

図１：フッ化物塗布を受けた者の割合

1993年

1999年

87.2

91.7
94.9

48.1

21.7

70.2

42.5

76.1
81.3

50.1
60.4

8.5

15.5

22.9
36.5

7.0

9.9

17.3
25.1

1）1989年 8020運動開始
2）厚生労働省「歯科疾患実態調査結果」
より作成←

11.20%

76.8

2005年

2011年

資料：厚生労働省歯科疾患実態調査
資料：厚生労働省歯科疾患実態調査

未処置歯のある者の割合

乳歯＋
乳歯＋
乳 歯
永久歯
乳 歯
永久歯
永久歯
永久歯
(1～14歳)(5歳以上) (1～14歳)(5歳以上)(5～14歳)(5～14歳)

８
０
２
０
運
動
開
始

22.30%
20.00%

1975年

75歳以上

59.20%

１９８
９31.50% 年

1969年

65－74

う歯有病者の割合

30.00%

10.00%

55－64

63.60%

40.00%

級

表７：う歯有病者の割合及び未処置者のある者の割合の推移

図１ フッ化物塗布を受けた者の割合

８０２０運動開始

階

45－54

1987

健康日本 21 第二次（2012 年）及び歯科口腔保健の推進に関する
基本的事項

齢

2005
2011

62.0
57.8

58.8

56.9

45.2

41.6
35.3

96.9
96.3

93.6

90.4

78.3

68.1
53.4

85.1
86.0

84.8

85.6

85.9

85.0
85.7

58.4
49.8

45.1

26.5

26.4

23.9
20.4

1）1989年 8020運動開始
2）
厚生労働省「歯科疾患実態調査結果」
より作成— 273 —

83.3
76.3

66.7

58.8

45.5

36.9
22.1

62.9
59.1

54.4

49.1

41.8

35.8
34.3

Ⅳ資料

が示されている．

歯科疾患並びに歯科保健・歯科予防の状況について，設定された目標と，目標設定当初の時期の状況，

これらの結果は，国民の歯・口の健康づくりに対2010 年における最終目標終了後の最終評価についして，8020 運動が進められてきた効果の一端が示ての調査結果を表 8，表 9 に示した．

唆されているものと考えられる．

歯科疾患の状況については，総じて，現在歯やむ
し歯の状況，歯周病の状況について，指標の改善が

５. 8020 運動の健康への影響と効果認められた 5．

口腔と全身との関わりについて，数多くの研究がな

また，歯科疾患の減少に影響することとなる歯科され，枚挙に暇がないが，成果が日々，積み重ねられ保健状況については，定期的歯科検診受診者の増加てきている．

や歯間部清掃用器具の利用割合の増加，フッ化物歯

例えば，糖尿病の場合，臨床研究や多くのコホート

面塗布，フッ化物配合歯磨剤の使用率増加など，改調査で歯周病が糖尿病の発症や血糖管理に影響を与え善している指標が数多く見受けられている．

ることが示唆されている 7,8．

なお，この時の最終評価においては，個々の設定

また，米山ら 9 が行った施設での高齢者入所者に対された目標についての指標における主な施策としする研究では，口腔ケアを行うことで，発熱や肺炎発て，第一に 8020 運動の推進が掲げられている．

症，肺炎死亡者数の減少が認められ，誤嚥性肺炎の予

５）歯科疾患実態調査，健康日本21の最終評価から防に口腔ケアが有効であることが示されている．

これらの調査結果や最終評価から，日本国においさらに，宮古島で 15 年間のコホートにより行われては 8020 運動の推進を通じて，総じて歯の喪失がた調査では，高齢者の歯の保存状態が生命の予後に影減少傾向にあり，歯科保健状況の改善も，継続的に響することが示されているとともに，機能歯が少ない認められる状況にある．

と腰，肩，上肢，下肢の痛み等の症状の有訴率が高い

2011 年の段階で，守屋ら 6 が日本人の口腔状態との結果が示されている 10．

の推移について，保健政策や 8020 運動などにより，

このほか，要介護状態での身体機能の低下に対して，

国民の歯科保健状況が改善したことを，2005 年ま

歯科治療を行うことで身体機能やＡＤＬの改善がされでの歯科疾患実態調査や抜歯調査，健康日本 21 のるとの研究も行われている 11．

状況などにより示唆しており，2011 年の調査並び

なお，2013 年８月に厚生労働省が公表した「国民に健康日本 21 の成果の詳細においても同様な傾向の健康寿命が延伸する社会」に向けた予防・健康管理

表８：健康日本21（第一次）における目標と目標設定当初並びに最終評価時における歯科疾患の状況
目標設定当初〈一部中間評価〉（ベースライン調査の時期）

最終評価〈一部目標設定の年に近い調査成績〉

健康日本 21（第一次）で設定された歯科保健目標（2000）①現在歯1993 年

2011 年（目標設定の年に近い調査成績）

75〜84 歳：
80歳で20歯以上自分の歯を有する者の割合
20％以上

11.5％

歯科疾患実態調査40.2％

歯科疾患実態調査

60歳で24歯以上自分の歯を有する者の割合

55〜64 歳：
50％以上

44.1％

歯科疾患実態調査

65.3％

歯科疾患実態調査

3 歳児におけるう歯のない者の増加

80％以上

59.5％

3 歳児歯科健康診査

77.1％

3 歳児歯科健康診査

12 歳児ＤＭＦＴの減少

1 以下

2.9

学校保健統計調査報告

1.3

学校保健統計調査報告②むし歯1998 年度

2009 年度

1999 年

2010 年（目標設定年に近い調査成績）

2004 年（中間評価）

2009 年③歯周病
40 歳：
進行した歯周炎の減少（ＣＰＩで 4 ｍｍ以上の 22％以下
深い歯周ポケットのある者の減少）
50 歳：
33％以下

23.8％

国民健康・栄養調査

18.3％

国民健康・栄養調査

36.8％

国民健康・栄養調査

27.6％

国民健康・栄養調査— 274 —

4.1 日本の8020運動

表９：健康日本21（第一次）における目標と目標設定当初並びに最終評価時における歯科保健状況
目標設定当初〈一部中間評価〉（ベースライン調査の時期）

最終評価〈一部目標設定の年に近い調査成績〉

健康日本 21（第一次）で設定された歯科保健目標（2000）①歯の喪失防止1993 年

60 歳
定期的な歯科検診を過去 1 年の間に受診し（55〜64歳）ている者の増加
30％以上

16.4％

60 歳
定期的な歯石除去や歯面清掃を過去 1 年間
（55〜64歳）に受けている者の増加
30％以上

43.2％

保健福祉動向調査2009 年
36.8％

2004 年（中間評価）
国民健康・栄養調査

国民健康・栄養調査2009 年

43.2％

国民健康・栄養調査②成人期の歯周病予防

歯間部清掃用器具の使用の増加

40 歳（35〜44歳)： 19.3％
50％以上

1993 年
保健福祉動向調査

50 歳（35〜44歳)： 17.8％
50％以上

2009 年
44.6％

国民健康・栄養調査

45.7％

国民健康・栄養調査

1998 年
喫煙が健康（歯周病）に及び影響について100％以上の十分な知識の普及（知っている人の割合）

27.3％

喫煙と健康問題に関する意識調査2008 年
40.4％

2001 年
禁煙支援プログラムが提供されている市町
100％以上村の割合

32.9％

地域保健・老人保健事業報告

50％以上

39.6％

歯科疾患実態調査

間食で甘味食品・飲料を 1 日 3 回以上飲食
15％以下をする習慣を持つ者

22.0％

学齢期のフッ化物配合歯磨剤の使用の増加

90％以上

56.5％

学齢期に過去 1 年間に個別的歯口清掃指導
30％以上を受けたことがある者の割合増加

16.5％

国民健康・栄養調査2008 年

38.9％

地域保健・老人保健事業報告③幼児期と学齢期のむし歯予防
フッ化物歯面塗布を受けたことがある者

1993 年

2011 年（目標設定年に近い調査成績）

2004 年（中間評価）

2009 年

63.6％

歯科疾患実態調査

19.5％

国民・健康栄養調査

国民健康・栄養調査

86.3％

国民健康・栄養調査

国民健康・栄養調査

20％

国民健康・栄養調査

国民健康・栄養調査
2004 年（中間評価）
2004 年（中間評価）

2009 年2009 年に係る取り組みの推進について，高齢者への誤嚥性肺などの歯科保健計画の推進を行うことが，掲げられて炎を予防するために，介護予防と連携した口腔ケアをいる．

推進すること，歯周病の疾患治療による重症化予防をまた，今回から新たに設定がされた「生活の質の向含め，糖尿病の重症化予防の推進を健診や保健指導を上に向けた口腔機能の維持・向上」についての目標に通じて，推進を図ることが示されており，8020 運動

おいても，咀嚼良好の者を増加させることなどが設定を進めることで健康への影響や効果があることについされており，新たな展開がなされることが期待されてては，今後も多方面での研究の推進が望まれる．

いる．今後の 8020 運動は，地域保健はもとより歯科医療の中でも展開され，多職種と連携した健康づくりの一環と位置づけていく必要がある．

６. これからの 8020 運動の展開
2011 年の「歯科口腔保健の推進に関する法律」がなお，研究面においては，2012 年 7 月に定められ制定された後，とりまとめられた「歯科口腔保健のた基本的事項で，表 10 に示すとおり，口腔の状態と推進に関する基本的事項」で，80 歳で 20 歯以上の全身の健康との関係，歯科疾患と生活習慣との関係，

自分の歯を有する者の割合を 2022 年度までに半数の歯科口腔保健と医療費との関係及び歯科疾患に係るよ50％とする目標を達成するため，歯周病予防，重症り効果的な予防・治療法等の研究を進めることで，そ化予防の方法の普及（歯口清掃，定期的な歯科検診等）の研究結果の施策への反映を図るとともに国民等に対— 275 —

Ⅳ資料

表 10：歯科口腔保健の推進に関する基本的事項（平成24年7月23日）（抜粋）

二

研究の推進
国及び地方公共団体は，効果的な国民の歯科口腔保健の状況の改善に資するよう，○ 口腔の状態と全身の健康との関係，○ 歯科疾患と生活習慣との関係，○ 歯科口腔保健と医療費との関係及び○ 歯科疾患に係るより効果的な予防・治療法等についての研究を推進し，その研究結果の施策への反映を図るとともに，国民等に対し的確かつ十分に情報提供するものとする．

2-7．東京：財団法人 8020 推進財団．2003．

し的確かつ十分に情報提供するとの記述がなされてい２. 成人歯科保健対策検討会（座長

る．

砂田

今男），

エビデンスベースの確立した研究データの集積は，成人歯科保健対策検討会中間報告．東京：1989.

ある程度の時間は要するものの，国の歯科保健医療に

３. 新井誠四郎．財団法人 8020 推進財団の誕生とそ関する政策にも反映される余地があり，8020 推進財の歩み．財団法人 8020 推進財団会誌

団において，2001 年から行っている研究助成を始め，

28-31.

2009；8：

必要な調査研究事業を今後も継続的に行っていく必要

４. 厚 生 労 働 省 編．2012 年 度 厚 生 労 働 白 書 英 語がある．2013 年の指定研究，「歯科口腔保健法に基版，歯の健康対策．東京：2013. 厚生労働省編．

づく『保健と医療のベストミックス』に関する政策提2013 年度厚生労働白書資料編．歯の健康対策．

言と今後の優先順位の高い研究課題」12 を参考にして，

東京：2013.

引き続き研究を進めていくことが重要である．

http://www.mhlw.go.jp/english/wp/wphw7/dl/02e.pdf（2014年6月25日にアクセス）
５. 一般社団法人

７. おわりに日本口腔衛生学会編．平成 23 年

歯科疾患実態調査報告．Report on the survey

8020 運動の展開について，過去の経緯と今後を含め，触れてきた．8020 達成者が 50％を超える社会を

of Dental Disease（2011）．一般財団法人

目指すと共に，そのような社会における歯科医療・口腔保健協会．東京：2013.

口腔保健の進化が必要である．口腔の機能的評価の視点

６. 守屋信吾，安藤雄一，三浦宏子．日本人の口腔状を考えながら，これまでの歯数という指標に加えて，態の推移～「8020」達成度の推移と見通し．保健

口腔機能の観点から，新たな評価の指標や目標設定も医療科学

2011；60(5)：379-386.

必要である．医療現場のサービスにおける 8020 運動

7. Yasuichi Munenaga, The Hiroshima Studyの推進も今後，必要になってくる可能性が高い．更にGroup, Toru Yamashina, Junko Tanaka,「歯科口腔保健の推進に関する法律」では，障害者等

Fusanori Nishimura. Inprovement of glycatedの歯科医療が受けることが困難な者への必要な施策がhemoglobin in Japanese subjects with type

講じられることが規定され，8020 推進財団を始めと2 diabetes by resolution of periodontal

する歯科関係機関が，今まで行ってきた事業を更に発

inflammation using adjunct topical

展させ，歯科口腔保健に関する政策提言を行っていく

antibiotics: Results from the Hiroshima Study.

ことが重要である．歯科口腔保健の推進に関する国のDiabetes Research and Clinical Practice 100

状況をみながら，今後，歯科口腔保健の分野において，2013; 53-60.

8020 運動の更なる展開のため，医療サービスとの関

8. 日本糖尿病学会．科学的根拠に基づく糖尿病診連も考慮に入れながら，保健と医療のベストミックス

療ガイドライン 2013 11 糖尿病と歯周病．東京：の方策 12 を考えていくことも必要である．

2013.
9. Y o n e y a m a T . Y o s h i d a M . O h r u i T .

【引用文献】

Mukaiyama H, Okamoto H, Hoshiba K, Ihara

１. 宮武光吉．8020 運動と健康日本 21・歯の健康．

S, Yanagisawa S, Ariumi S, Morita T, Mizuno「8020 資 料 集 」 作 成 委 員 会 編．8020 資 料 集：

Y, Ohsawa T, Akagawa Y, Hashimoto K,— 276 —

4.1 日本の8020運動

Sasaki H. Oral Care Working Group. Oralcare reduces pneumonia in older patients innursing homes. J Am Geriatr Soc. 2002 Mar:50(3): 430-433.
10. Fukai K, Takiguchi T, Ando Y, Aoyama
H, Miyakawa Y, Ito G, Inoue M, Sasaki
H. Associations between functional
tooth number and physical complaints ofcommunity-residing adults in a 15-year cohort
study. Geriatr Gerontol Int 2009 Dec: 9(4):366-371.
11. 鈴木美保，園田茂，斉藤栄一，加藤友久，坂井剛．
高齢障害者のＡＤＬに対する歯科治療の効果．リ
ハビリテーション医学

12. 公益財団法人

2003；40：57-67.

8020 推進財団編．歯科口腔保健法に基づく「保健と医療のベストミックス」に関する政策提言と今後の優先順位の高い研究課題．
公益財団法人 8020 推進財団指定研究

研究報告

書．東京：2013.

— 277 —

Ⅳ. 資料

2. わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

Ⅳ資料

2. わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）
恒石 美登里日本歯科総合研究機構

改定年月

医科

歯科

1961 36

4 国民皆保険達成
7 総医療費で 12.5% 引き上げ
入院料・看護加算・往診料の特別引上げ
12 総医療費で 2.3% 引上げ
1965 40 1 総医療費で 9.5% 引上げ
初診時基本診療料・初診料入院関係引上げ

1967 42 12 医科 7.68% 引上げ
入院料・手術料引上げ
1970 45 2 医科 8.77％引上げ
初再診・入院料の引上げ
1972 47

2 医科 13.7% 引上げ
初診料・処置・理学療法・精神病特殊療法・手術・麻酔等の技
術料を重点的に引上げるとともに，甲・乙一本化を促進し，診療報酬の適正化を行う○乙表に慢性疾患指導料を新設○薬剤料の算定に関し平均薬価制を廃止○基準看護の特類を新設○入院料を室料，看護料等に分け，甲表の入院期間による点数差額は廃止○入院時医学管理料を病院・診療所（甲表では更に入院期間）別に区分けし，それぞれ引上げ
1974 49 2 医科 19.0％○再診料の引上げ，乙表における内科再診療の引上げを行うとともに，時間外加算，深夜引上げと休日加算の新設○入院時医学管理料を重点に，看護料，室料等入院関係項目全般にわたり引上げ○身体障害者作業療法，精神科デイ・ケア等リハビリ関係項目の新設○処置，注射等甲・乙一本化の未実施項目等について措置
10 医科 16.0％○再診料，検査料，手術料等について引上げを行い，特に高度な技術を要する手術及び検査並びに往診料，処方せん料等について大幅な引上げ○入院料については看護料，入院時医学管理料，室料，給食料
等全般について引上げを行うほか特二類看護を新設
1976 51

1978 53

歯科補綴料の特別引上げ

歯科の充てん・インレー・補綴関係の点数引上げ歯科 12.65% 引上げ
歯科材料技術部分の分離
歯科 9.73% 引上げ
歯科の手術料を約 80% 引上げ，歯冠修復及び欠損補綴について新項目
歯科 13.7% 引上げ
補綴時診断料，歯冠形成の区分を新設するとともに歯冠修復及び欠損補綴の区分の整理歯科 19.9％○初診料の引上げ，心身障害者加算等の新設のほか，歯科独自の技術料の引上げを行うとともに咬合採得，仮床試適の新設○医科と同一項目について，医科の場合に準じて改正
歯科 16.2％○初診時基本診療用，処置及び手術料，歯冠修復及び補綴料，理学療法料等について引上げを行うとともに，吸入鎮静法等の新設○その他医科と同一項目について，
医科の場合に準じて改正

4 医科 9.0％○初診料，時間外加算，レントゲン診断料，注射料等について引上げを行い，検査料，処置及び手術料について項目の新設○入院料については，室料，看護料，給食料等全般について引き上げたほか，病衣加算を新設
8
歯科 9.6％
2 医科 11.5％
歯科 12.7％○診察料，検査料，レントゲン診断料，理学療法料，精神病特 根管治療等歯内療法，歯冠修復，欠殊療法料，処置及び手術料，麻酔料等について引上げるとともに， 損補綴等を中心に引上げるとともコンピューター断層撮影，腎移植術等の開発技術等の導入，人 に，４歳未満の乳幼児の診療に対す
工透析の再評価等を行うる加算の新設，材料差額制度の一部実施— 280 —

4.2 わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

改定年月

医科

歯科

○入院料については，最近のいわゆる保険外負担問題の改善を図るための関連項目の重点的な引上げ及び医療食加算，特定集中治療室管理加算二類特別加算を新設

1981 56

1984 59

1985 60

1986 61

1988 63

1989 元1990 2

従来の保険給付外診療の保険導入を行う
その他医科と同一項目について，医科の場合と同様の改正
6 医科 8.4％
歯科 5.9％
技術料重視の観点から初診料等の診察料，入院時医学管理料の 歯科独自の技術料である処置のうち引上げを図ったほか，手術料については約 40％引上げ腹水濾過 の欠損補綴等を中心に改善を図った
濃縮再静注法等の新開発技術を導入する一方，人口腎臓につい ほか，心身障害者の歯科医療の確保て物と技術の分離を行い更に，リハビリテーション関連を中心 を図るため著しく歯科診療の困難なに大幅な引上げを図り理学療法科を約 80％引上げ
心身障害者に対する診療に加算を新
プライマリーケアの充実等のため慢性疾患指導管理料，開発型 設するとともに４歳未満の乳幼児加病院共同指導料その他の管理料の大幅引上げ・新設を行ったこ 算を６歳未満に引上げたまた，検査のほか，検査料関係については全面的な見直しを行ったほか， については，医科甲表により取り扱
インシュリン製剤及びヒト成長ホルモン剤の自己注射を導入うこととし，歯科独自の検査を新設
保険外負担の解消を図るため，重傷者について室料特別加算， その他医科と同一項目について，医看護特別加算を創設し，差額ベッド問題，付添看護問題に対処 科の場合と同様の改正
3 医科 3.0%
歯科 1.1%○救命救急センターなど，救急医療の重点評価と，入院時医学 歯冠修復及び欠損補綴技術料の引上
管理料，入院料の引上げ
げ，レジン表面滑沢硬化法の新設○プライマリケアの充実で，基礎的な技術料の引上げ，慢性疾
患指導管理料の対象疾患の中で相談・指導に効果があると考えられる疾病について重点的に評価するとともに，緊急往診料の加算を新設○ＣＡＰＤの在宅医療への導入，レーザーメスの対象手術についての加算の拡大，デジタルアンギオグラフィ（コンピュータ
血管造影装置）の導入等の新医療技術の導入○在宅医療の推進と長期入院の是正額
3 医科 3.5％
歯科 2.5%ＮＭＲ（磁気共鳴ＣＴ），経皮的冠動脈形成術，超音波メスなど 診療報酬の合理化の観点から，再診の新医療技術の保険導入
料，歯内療法，歯冠修復の合理化を
技術料重視の面から，手術料の平均 14％の引上げ，人工透析は 進める一方，技術料重視も合理化の４時間で区切り，４時間〜５時間未満の点数引上げ，５時間以 線で行っている また歯槽膿漏指導
上の点数引下げ，その代わり導入期については加算を新設処方 管理料，乳幼児・学童，思春期・妊料・処方せん料の包括化，乙表では入院時医学管理料に処方料 娠中の患者に対する歯科口腔衛生指を包括オートマティックにできる多項目検査の引下げ内視鏡検 導料を新設
査，病理学的検査の引上げ
病院入院，診療所入院外を重点評価病院と診療所の機能連携等
を地域医療計画の中でつくるための誘導策の１つとして，診療情報提供料（入退院患者紹介料の名称を変更）を新設
4 医科 2.5%
歯科 1.5%
合理化と医業経営の安定を柱に①病院・診療所の機能別に評価 ①技術料重視の診療報酬の確立②前②在宅医療の促進③長期入院・超過入院の是正④技術料の重視 装鋳造冠を保険給付へ導入③重度心⑤高度先進医療の保険導入⑥検査料の合理化が行われた老人診 身障害者等の歯科診療の確保④歯科療報酬では，「より適切，効率的な老人診療報酬の改定」という 材料価格基準の改正等による歯科材
観点から①在宅医療の促進②入院医療の適正化③老人病院にふ 料の適正化⑤老人診療報酬の適正化
さわしい診療報酬の設定
4 医科 3.8%
歯科 1.0%良質で効率的な医療の確保の上から①診療所のプライマリケア
機能，病院の高次機能の評価（高度専門病院への紹介外来制導入）②長期入院の是正③在宅医療の推進（在宅医療の部の新設）④検体検査全体の再編成⑤基本看護料の新設⑥高度医療技術の再評価が行われた
4 消費税導入
4 医科 3.8%
歯科 1.4％— 281 —

Ⅳ資料

改定年月

1992

1994

1994

1996

医科

歯科

技術料重視の方針の下に診療報酬の合理化を図る見地から診療報酬の決定を行うとともに，医療機関の機能，特質に応じた評価，入院の適正化，在宅医療の推進，検査の適正化，老人医療の見直しを行った（老人診療報酬に特例許可老人病院入院医療管理料が新設された）
4 4 医科 5.4%
歯科 2.7%
病院，診療所の評価の明確化，医療機関の機能，特質に応じた評価を行うとともに，基準看護の適正な評価等良質な看護サー
ビスの安定化，効率的供給の確保に努める（甲，乙表二の差違の縮小）○薬価算定方式をバルクラインから加重平均方式に○肝炎の薬インターフェロン○白内障患者の眼内レンズ保険適用
6 4 医科 3.5%
歯科 2.1%
中医協診療報酬基本問題小委員会の報告の検討の方向を踏まえ，
昭和 33 年以来の現行診療報酬体系を改革するとともに，医療機関の機能・特質に応じた評価，技術の重視，在宅医療の推進，老人患者の心身の特性にふさわしい医療の推進，薬剤使用・検査の適正化などを図り，診療報酬の合理化を推進しながら，患者ニーズの多様化に対応する○甲乙二つの点数表の一本化（新診療報酬点数表の制定）○改定を４月と 10 月の二段階実施（10 月は健康保険法等の改正に伴うもの）○地域差の導入（入院環境料の加算）
6 10 医科 1.7%
歯科 0.2%「疾病リスクに対する経済的不安の解消」，「サービスの質の向上
や患者ニーズの多様化への対応」，「費用負担の公平化」，「給付の重点化」を基本理念として行われた医療保険制度・老人保健福祉制度の改定と一体のものとして，①新看護体系の創設と付
添看護・介護の解消，②在宅医療推進のための評価，③基準給食の見直し及び食事の質の向上に対する評価などを行い，良質かつ適切な医療を提供するものである○患者２人に対し看護要員１人体制づくりの推進○訪問看護ステーションによる訪問看護事業の対象を難病患者，
重度障害者，精神障害者等に拡大○基準給食を入院時食事療養費に改編し，多様なメニューの提供，食堂での食事，入院時の栄養食事指導など入院患者の食事の質の向上
8 4 医科 3.6%
歯科 2.2%
療養型病床群の整備の促進，急性期医療と長期療養の適正な評 歯周病治療等ニーズの高い分野につ価，病院・診療所の機能分担の推進等診療報酬の面から医療機 いては，技術料を重点的に評価し良関の機能分担と連携を積極的に推進するとともに，薬価の設定 質な医療を確保しようとするもので方式の見直しと併せて，医薬品の適正使用や適正な医薬分業を ある推進する診療報酬上の措置を講ずることにより，薬剤費の問題について構造的な施策を講ずる等，診療報酬の合理化に取り組もうとするものであるまた，薬剤費の適正化等の一方，急性期医療，小児医療，精神医療，歯周病治療等ニーズの高い分野については，技術料を重点的に評価し良質な医療を確保しようとするものである
さらに，患者の医療ニーズの高度化等に対応するため，患者に対する情報提供を推進するとともに，患者の選択を前提に特定療養費制度の活用を図ることとしている○一般病院から療養型病床群への転換の促進，病院・診療所の機能分担を踏まえた適正な評価等により医療機関の機能分担を推進— 282 —

4.2 わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

改定年月

1997

9

1998 102000 122002 142004 16医科歯科○３歳未満児の外来診療を１日単位で包括化○老人の慢性疾患に対する外来医療の包括化
4 消費税引き上げ
消費税増税 医科 0.32%
消費税増税 歯科 0.43%
診療報酬医科 0.32％
歯科 0.32%
消費税率の引上げに伴う臨時特例的な措置として，保険医療機
関等の消費税負担について，診療報酬の所要の改定を行うとともに，医療保険制度改革と一体になって，診療報酬の合理化・適正化を推進していくものであるこのため，わが国の平均在院日数は諸外国と比べても長いこと等に鑑み，長期入院の是正に取り組む一方，在院期間の短い急性期入院については充実を図るほか，医療の効率化に向けた医療技術等の評価，診療報酬体系の見直しに向けた国立病院等における入院医療定額払い方式の試行等に取り組む○保険医療機関の平均在院日数に応じた入院時医学管理料の体系化○医療の効率化に向けた医療技術等の評価○国立病院等における入院医療定額払い方式の試行○点数表の簡素合理
4 医科 1.5%
歯科 1.5％
医療機関等における人件費・物件費の上昇に相当するものとして 1.5％の改定を行うとともに，医科については，長期入院の是正や検査・画像診断の適正化等の合理化を行い，その合理化相
当分の財源を急性期医療の評価や患者に対する情報提供の推進等に充てることとしたものである
4 医科 2.0%
歯科 2.0%
改正の主要事項としては，①入院基本料の創設等包括化の推進と逓減制の見直し②急性期特定病院加算や再診料の継続管理加算等医療機関の機能に応じた評価の充実③手術料の体系的な見直しや処方料の引上げ等「もの」と「技術」の適正評価のほか，介護保険制度の施行に向けた評価を充実させている
4 医科△ 1.3%
歯科△ 1.3%
主な改正内容は①効率的な医療提供体制の評価②患者の特性に応じた医療の評価③医療技術の適正評価④薬剤使用の適正化と薬剤関連技術料の見直し⑤特定療養費制度の見直し
4 医科±０
歯科±０
１ 医療技術の適正な評価①難易度，時間，技術力等を踏まえた評価②医療技術の評価，再評価③歯科固有の技術の評価④調剤技術の評価
２ 医療機関のコスト等の適切な反映①疾病の特性等に応じた評価，急性期入院医療等の評価，小児医療の評価，精神医療の評価，在宅医療の評価②医療機関等の機能に応じた評価（医師の新臨床研修制度の導入に併せ，臨床研修機能の整備に伴う医療の質の向上の評価及び外来医療における医療機関の機能分担の明確化の観点から，病院・診療所間の初診料の格差の是正，外来診療料の包括範囲の拡大）
３ 患者の視点の重視①情報提供の推進②患者による選択の重視
４ 診療報酬体系の在り方
事務処理についても簡素・合理化を加算・減算・逓減制・算定制限等について，簡素・合理化の第 図る老人の診療特性等を踏まえた見一歩として，一部項目について見直しを行うとともに，事務処 直しの第一歩として，歯科診療報酬
理についても簡素・合理化を図る老人の診療特性等を踏まえた の一部項目について，一般，老人診見直しの第一歩として，歯科診療報酬の一部項目について，一般， 療報酬の統合を図る
老人診療報酬の統合を図る— 283 —

Ⅳ資料

改定年月

医科

歯科

５ その他
酸素価格の特例及び入院基本料における離島加算の新設により，特定地域へのきめ細かな対応を図る
2006 18

2008 20

4 医科△ 1.5%
１ 患者から見て分かりやすく，患者の生活の質（ＱＯＬ）を高める医療を実現する視点①診療報酬体系の簡素化②医療費の内容の分かる領収証の交付③患者の視点の重視④生活習慣病等の重症化予防に係る評価⑤
手術に係る評価
２ 質の高い医療を効率的に提供するために医療機能の分化・連携を推進する視点①在宅医療に係る評価②初再診に係る評価③ＤＰＣに係る評価④リハビリテーションに係る評価⑤精神医療に係る評価
３ わが国の医療の中で今後重点的に対応していくべきと思われる領域の評価の在り方について検討する視点①小児医療及び小児救急医療に係る評価②産科医療に係る評価③麻酔に係る評価④病理診療に係る評価⑤急性期入院医療に係る評価⑥医療のＩＴ化に係る評価㈯医療安全対策等に係る評価㉀医療技術に係る評価
４ 医療費の配分の中で効率化余地があると思われる領域の評価の在り方について検討する視点①慢性期入院医療に係る評価②入院時の食事に係る評価③コン
タクトレンズに係る診療の評価④検査に係る評価⑥調剤報酬○調剤基本料の見直し○調剤料の見直し○調剤報酬における指導管理料の見直し○医薬品品質情報提供料の見直し⑦その他○後発医薬品の使用促進のための環境整備を図る観点から，処方せんの様式を変更する○医療法上の医師，看護師等の人員配置数を一定の比率以上欠く場合に，入院基本料の減額を行う現行の取り扱いについて，再構成する○複合病棟における看護職員の配置基準は，一般病床について
は平成 18 年３月以降医療法上の人員配置標準を下回ることから，平成 18 年 9 月 30 日限りで廃止する○慢性維持透析患者外来医学管理料に係る評価（2006）の引き下げ，人工腎臓の夜間及び休日加算に係る評価の引き下げ，エイリスロポエチン製剤の人工腎臓への包括評価など，透析医療に係る評価の適正化を行う○長期投薬に係る評価を引き上げるとともに，併せて処方せん
料を引き下げる○薬や材料の価格決定方式との整合を図る観点から，酸素価格についても，告示価格の適正化を行う
4 医科 0.42%— 284 —

歯科△ 1.5%⑤歯科診療報酬○かかりつけ歯科医初・再診料の廃止○歯科医師臨床研修の評価○患者の視点の重視（指導管理等における患者への情報提供）○歯科疾患の指導管理体系の見直し（歯科疾患総合指導料の新設等）○歯周病の評価の見直し（機械的歯面清掃加算の新設，歯周基本治療及び歯周外科手術の見直し）

歯科 0.42%4.2 わが国の医療保険制度（国民皆保険制度）

改定年月2010 10

2012 24

医科歯科

緊急課題産科や小児科をはじめとする病院勤務医の負担の軽減①産科・小児科への重点評価②診療所・病院の役割分担等③病院勤務医の事務負担の軽減④救急医療対策
１ 患者から見て分かりやすく，患者の生活の質（ＱＯＬ）を高める医療を実現する視点①医療費の内容の情報提供②分かりやすい診療報酬体系等③生活を重視した医療④保険薬局の機能強化
２ 質の高い医療を効率的に提供するために医療機能の分化・連携を推進する視点①質の高い効率的な入院医療の推進②質の評価手法の検討について③医療ニーズに着目した評価④在宅医療の推進⑤精神障害者の療養生活支援⑦調剤報酬の見直し
３ わが国の医療の中で今後重点的に対応していくべきと思われる領域の評価の在り方について検討する視点を設ける．
①がん医療の推進②脳卒中対策③自殺対策・子どもの心の対策④医療安全の推進と新しい技術等の評価⑤オンライン化・ＩＴ化の促進
４ 医療費の配分の中で効率化の余地があると思われる領域の評
価の在り方について検討する視点①新しい技術への置換え②後発医薬品の使用促進等③その他の効率化や適正化すべき項目等
５ 後期高齢者の診療報酬①入院医療②在宅医療③外来医療④終末期医療
4 医科 1.74%
重点課題への対応①救命救急センター，二次救急医療機関の評価②ハイリスク妊産婦管理の充実，ハイリスク新生児に対する集中治療の評価③手術料の引き上げ，小児に対する手術評価の引き上げ④医師事務作業補助体制加算の評価の充実，多職種からなるチーム医療の評価
４つの視点（充実が求められる領域の評価，患者から見てわか
りやすい医療の実現など）
がん医療・認知症医療・感染症対策・肝炎対策の推進，明細書の無料発行など
後期高齢者医療の診療報酬
75 歳という年齢に着目した診療報酬体系の廃止
１ 救急医療の評価の充実①救急入院医療の充実②地域の連携による救急外来の評価
２ 産科・小児医療の評価の充実①ハイリスク妊産婦管理の充実・拡大②新生児集中治療の評価③小児の入院医療の充実
３ 病院勤務医の負担の軽減①病院勤務医の負担の軽減②手厚い人員体制による入院医療の評価③多職種からなるチームによる取り組みの評価
４ 手術料の適正な評価①外保連試案を活用した手術料の引き上げ②小児に対する手術
評価の引き上げ③新規医療技術の保険導入
５ 明細書発行の推進①明細書発行の推進②診療報酬上の支援
4 医科 1.55%— 285 —

⑥歯科医療の充実

歯科 2.09%

歯科 1.7%

Ⅳ資料

改定年月

医科

歯科

重点項目
１ 負担の大きな医療従事者の負担軽減①救急・周産期医療の推進②病院医療従事者の勤務体制の改善等の取組③救急外来や外来診療の機能分化④病棟薬剤師や歯科 ④病棟薬剤師や歯科等を含むチーム
等を含むチーム医療の促進
医療の促進
２ 医療と介護等との機能分化や円滑な連携，在宅医療の充実①在宅医療を担う医療機関の役割分担や連携の促進②看取りに至るまでの医療の充実③在宅歯科・在宅薬剤管理の充実④訪問 ③在宅歯科・在宅薬剤管理の充実
看護の充実，医療・介護の円滑な連携
３ がん治療，認知症治療などの医療技術の進歩の促進と導入①医療技術の適切な評価，がん医療や生活習慣病対策，精神疾患・ ①医療技術の適切な評価，がん医療
認知症対策，リハビリの充実，生活の質に配慮した歯科医療② や生活習慣病対策，精神疾患・認知
医療安全対策，患者への相談支援対策の充実③病院機能にあわ 症対策，リハビリの充実，生活の質せた入院医療，慢性期入院医療の適正評価，資源の少ない地域 に配慮した歯科医療への配慮，診療所の機能に応じた評価④後発医薬品の使用促進，
長期入院の是正，市場実勢価格を踏まえた医薬品等の適正評価— 286 —

EBM 集編集委員会
１）全体委員会委員
大久保 満男（日本歯科医師会 会長）
佐藤徹（日本歯科医師会 常務理事）

中島

信也（

同

常務理事）

○深井

穫博（

同

理事）

石井

拓男（日本歯科総合研究機構 研究部長）

恒石 美登里（同主任研究員）

安藤雄一（国立保健医療科学院 生涯健康研究部 上席主任研究官）

和泉雄一（東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 教授）

花田信弘（鶴見大学歯学部 教授）

宮﨑秀夫（新潟大学大学院医歯学総合研究科 教授，
WHO 口腔保健協力センター長）

森戸光彦（日本老年歯科医学会 前理事長）

米山

武義（米山歯科クリニック 院長）○は委員長
２）執筆分担 WG
相田潤（東北大学大学院歯学研究科 准教授）

安細敏弘（九州歯科大学 教授）

上野尚雄（国立がん研究センター中央病院 歯科医長）

神原正樹（前 FDI 理事，日本口腔衛生学会 理事長）

菊谷
嶋﨑武（日本歯科大学附属病院 教授
口腔リハビリテーション多摩クリニック 院長）
義浩（愛知学院大学歯学部 教授）

内藤 真理子（名古屋大学医学部 准教授）
山科山本

透（８０２０推進財団 副理事長）
龍生（神奈川歯科大学 准教授）

健康長寿社会に寄与する歯科医療・口腔保健のエビデンス 2015
2015 年 3 月 13 日
●発

行：公益社団法人日本歯科医師会
東京都千代田区九段北 4-1-20●発行責任者：大久保●印

満男

刷：株式会社ローヤル企画
東京都千代田区神田錦町 3-14
©2015 年 公益社団法人日本歯科医師会— 288 —

日本歯科医師会
日本歯科医師会HP http://www.jda.or.jp/