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報告
ライブ動画を用いた日豪間 1 対 1 コミュニケーション授業の小学校での実践報告
奥村聡( 一般社団法人 CCC プロジェクト代表理事 )１． はじめに楽天リサーチが登録モニター約 225 万人から未成年の子供を持つ 16 歳～ 69 歳の男女計
1000 人を対象に実施したインターネット調査（RBB Today, 2012.11.22 記事）によると、約74% の親が現在の日本の教育に不満を抱いており、特に「国際的な人材の育成制度の遅延」
は 41.5% が不満項目に挙げ、「学生の学力低下（47.6%）」や「教育機関としての機能低下（46.1％）」等と並び最優先課題であることが明確になった。また日本の英語教育に対しては、
86.6% の親が「不満」に思っており、不満理由の上位 5 項目は「実用的な英語力が向上しな
い授業内容」（68.8%）、「英語を話す機会が少ない」（66.4%）、「受験英語と実践英語の乖離」（60.2%）、「教員の英語力・指導力が低い」（42.6%）、「異国文化など様々な英語に触れる機会が少ない」（40.9%）と、英語教育に「実用的な英語、使用機会、多様な文化」が求められていることが確認できた。一方「専任教員やネイティヴによる授業が少ない」は上位 5 項目には含まれず、ALT や専任教員による授業増加への効果に疑問を抱いているという実情も明らかになった。また 93.6% が「子供にグローバルな視点を持ってほしい」と回答し、「子供に国際競争で戦える能力を身に付けさせたいと思う」と 83.6% の親が「かなり思う、思う、やや思う」と回答。グローバルに活躍できる人材育成への関心の高さが如実に現れている。しかし「海外留学によって国際競争に勝てる人材を育てたい」には 33.3% が「はい」と、意外にも 3 人に 2 人の親は海外留学に積極的では無く、さらに「学校以外で英語を学ばせているか」の問いには 79.5% が「いいえ」と回答している。現在の英語教育に不満を持ちつつも、
様々な理由により学校外で英語を学ばせることは困難であり、公教育の中で「国際競争で戦える能力や国際的な視点を身に付け」させ、「実践的で多くの使用機会」を提供できる英語教育が早急に求められていることが裏付けられた。
２． 21 世紀を生き抜く力（国際競争で戦える能力とは）2002 年、米国でマイクロソフト等のグローバル IT 企業や教育関連企業等が米国連邦
教育省や教育機関と連携し「21 世紀を生き抜く人材の育成」を目的とした Partnerships。そこでは 21 世紀を「個人やfor 21st Century Skills が設立された（當作＆中野、2013）
身近な社会が世界まで繋がる」、「人・モノ・情報の移動が活発になり、情報は世界で共有される」、「国同士が様々な分野で相互依存関係になり、世界で運命を共有する」、「国際社
会の主役が国だけではなく、個人の行動がグローバル社会に対して影響を与え、社会の変化が個人に強い影響を与える」、「多文化・他言語が日常化し、文化は多様性・固有性
でありながら共通化が進む」と、「他者とつながる・情報技術の活用・相互依存と相互理
解・自律的な行動・受容と協働」という 5 つの特徴で伝えている（當作＆中野、2013）。
世界規模で急激に変化する時代を生き抜いていける人材を、従来の伝統的な教育手法では

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育成が困難であることにも言及している。また経済的な視点からも、日本は 2025 年から2050 年の間に、アジア各国に GDP で追いつかれるという試算（GDP で 10 位～ 18 位に後退）が出ており（ゴールドマンサックス証券 2007 年経済予測レポート）、日本に於いても、これからの時代は多様な価値観を持つ、多くのアジアの人々と協働し競争していく時代を生きていかなければならない（當作＆中野、2013）ことが明らかである。この重要かつ緊急の課題に対して、世界の教育科学の研究者たちが、OECD や UNESCO 等の国際機関と連携して 21 世紀に必須の能力を整備したものが 21 世紀型スキル（當作＆中野、2013）である。そこでは Communication（コミュニケーション力）、Collaboration（協働力）、Culture（文化力）、Connection（つながる力）、Comparison（比較判断力）等が重要視され、「相互文化理解、異文化間協働、情報技術活用、つながることの体験、自ら考え学ぶコミュニケーション」を教育の中で、いかに実現していくかが、必要不可欠であることを示している。
３． 言語学習者同士の異文化間 1 対 1 会話の平等性
実用的な異文化間コミュニケーションの機会を学校現場で作り出し「相互文化理解、異文化間協働、情報技術活用、つながることの体験、自ら考え学ぶコミュニケーション」を高めていくためには、文化の平等性に着目する必要がある。無論、文化や言語に優劣をつけてはならない。ところが日本で英語を母国語とする人々と会話する際、多くの日本人は日本語を使用せずに英語での会話を試み、英語の表現や発音の正誤を気にするあまり、相手に負い目を感じてしまうという現象が起こる。しかし外国人が懸命に外国語である日本語を話している姿勢を見ると、表現や語彙の正誤に関わらず、思いやりの気持ちを持って話を聞くことが出来る。英語を母国語とする人々に対して、日本語を母国語とする私たちが、英語を用いて同等に会話が出来ないことに負い目を感じる必要は無いはずである。
従来の英語教育では、この言語の平等性が欠けているように思われる。懸命に伝え合う姿勢
や相互に思いやる気持ちよりも、文法の正誤等に重点が置かれてきたため、会話する相手のことよりも英語そのものに対して正しく上手に話さなければならないという観念を持ってしまっている。相互に懸命に伝え合う姿勢を養う異文化間会話を学校現場で実施するためには、立場が平等であることが望ましい。即ち 1）1 対多数では無く、1 対 1 であること。多数の話者が存在する場合、「一番英語が上手に話せる人」が会話を主導するため、会話参加者全員が平等な会話機会に恵まれず、「話をせずにやり過ごす」ことも可能になってしまう。2）
相互に相手の言語を学習していること。互いに言語習得の体験を共有し、懸命に互いの言語で会話することで、協働と相互理解が可能になる。3）先生と児童ではなく、児童同士で年齢が同じであること。児童にとって、最も共感し分かり合える相手は、「近い年齢、同じ立場」を持つ児童である。この 3 つの条件を満たす環境下では、相互の分かち合いや共感が生まれやすく、自信を持って伝え合うことが可能になると思われる。
４． 情報技術活用（ライブ動画の導入）
Partnership for 21st Century Skills では 21 世紀を生き抜くために必要な４分野のひとつに「情報活用力」を挙げている（當作＆中野、2013）。現代社会を生きていく上で情報技術は不可欠である一方、既存の教育の枠組みで「現代の情報技術の特徴や使い方を知り、環ライブ動画を用いた日豪間 1 対 1 コミュニケーション授業の小学校での実践報告

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境や目的に応じて、適切にかつ効果的に活用する（當作＆中野、2013）」ことの実践は難しい。特にライブ動画（Skype）は 1 対 1 異文化間コミュニケーションには極めて有効な技術である反面、誰でも簡単に無料でアカウントを持てるため（偽名で登録も可能）、素性不明の 4500 万人と繋がる危険がある。またセキュリティはパスワードのみで、盗まれてしまえ
ば、成りすましや個人情報の流出など、大きな被害が出てしまう。ウィルス感染等の被害（「ス
カイプ ウィルス」と検索で 59 万 5000 件の検索結果（Google 検索使用、）2013 年 7 月 7 日）も多く出ており、ポルノ被害も甚大で（「スカイプ ポルノ」と検索で 49 万 6000 件の検索結果（Google 検索使用、2013 年 7 月 7 日））
、児童が扱うには危険性の高い情報技術である。
実際に多くの学校では Skype を教育の枠組みから外しており、学校のパソコンにはインストールできないように設定されている。しかし「環境や目的に応じて適切に活用」することが重要であり、はじめから危険性を理解した上で、適切に技術を活用できれば問題は無い。
運営側が架空の個人情報でアカウント（ID）を取得し、パスワードはランダムで授業実施
前に双方に配布し、毎授業終了後に使用したすべての ID のパスワードを必ず変更することで対応できる。この方法で運営した当授業は現在まで Skype に関する問題は起きておらず、学校現場で情報技術の活用を実践できている。
５． Cross-Cultural Communication プロジェクト実施概要「相互文化理解、異文化間協働、情報技術活用、つながることの体験、自ら考え学ぶコミュニケーション」の力を高め、「国際競争で戦える能力を身に付け、グローバルな視点を持たせる」ことを目的に外国語教育を進めるために、ライブ動画を用いた 1 対 1 異文化間コミュニケーション授業は「言語学習者同士、同じ年齢」かつ「相互の言語を用いる」方法で実施する必要がある。Cross-Cultural Communication プロジェクト（1 対 1 異文化間コミュ
ニケーション授業）は、上記の考察を基に 2011 年、静岡県で開始された（以下 CCC プロ
ジェクト）。2011 年度は、静岡市立安東小学校と、豪州の条件の違う 4 校（地域、インターネット環境、日本語教育環境、設備等）を繋ぎ、小学 6 年生（相手校は YR6 & YR7）を対象に「ライブ動画を用いた 1 対 1 異文化間コミュニケーション授業」を 9 月末から 12 月初
めにかけて、計 10 回実施（5 学級× 2 回ずつ）
。2012 年度は、日本側は静岡市立安東小学校と豊橋市立栄小学校、オーストラリア側は（1 校増、1 校減）4 校を繋ぎ、小学 5、6 年生（YR6 & YR7）を対象に前年度同様計 10 回実施（7 学級× 1~2 回ずつ）
。双方約 12~20 台のライブ動画を接続した。児童が自信を持って活発に 1 対 1 会話が出来るように「必ず通じる仕掛け」を用意し、「反復で会話ができる方式」を採用、2 回の事前授業の実施等の様々な工夫によって、1 対 1 異文化間コミュニケーションを円滑に行うことができた。日豪双方の学校の詳細は以下の通り。
J1) 静岡市立安東小学校「静岡市中心街に近い公立小学校。6 年生は 5 学級。外国語教
育は小学校 5 年生から開始。インターネット環境は公立の小学校の中では良い。Mac のノートパソコンが市内の全小中学校に 40 台ずつ配備されており、それを有線で活用。
」
J2) 豊橋市立栄小学校「愛知教育大学や時習館高校に隣接する公立小学校。5、6 年生は4 学級。豊橋市は英語教育特区であり、外国語教育に力を入れている。インターネット環境

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は並で、パソコンもデスクトップ型の比較絵的古い型が配備。
」
A1) 私立 Geelong Grammar School「メルボルンの高級住宅街に位置する私立校。幼稚園
から高校までの国際バカロレア校。日本に姉妹校がある。豪州でトップクラスの進学校。校内設備が充実しており、インターネット環境も優良。1 人 1 台のパソコンを所有。
」60 分授業の枠で実施。
A2）公立 Stella Maris Catholic Primary「メルボルン中心街から少し離れた地域にある公立小学校。校舎や建物は古く、設備も不十分。パソコンは 5 年以上前に購入した 25 台程度
を全校生徒で使用。インターネット環境は非常に弱い。
」50 分授業の枠で実施。
A3）公立 Daramalan College「キャンベラでは最大級の中高一貫教育校。校舎や建物が複数あり、設備は整っている。パソコンも比較的新しいものを使用しており、インターネット
環境は良い。
」90 分授業の枠で 60 分授業として実施。
A4) 私立 Tokyo International School「東京港区にある中学校までの国際バカロレア校。
国際色豊か。大半の生徒が日本語を話せない。設備は整っており、インターネット環境は優良。1 人 1 台のパソコンを所有。
」45 分授業として実施。
A5) 私立 Wesley College「メルボルンの高級住宅街に位置する名門私立校。幼稚園から高校までの国際バカロレア校。豪州でもトップクラスの進学校。校内の設備は充実。インター
ネット環境も良好。1 人 1 台のパソコンを所有。
」50 分授業として実施。
６． 必ず通じる仕掛け「自分の話す外国語が相手に通じない」という体験は、会話の中で不安や焦りを生み、外国語を話すことに対して自信を無くしてしまう。
「伝わらない」体験が連続して起こることで、会話への意欲を無くし、外国語会話が苦手になるきっかけにも成り得る。感受性の強い児童の中には、伝わらないことで会話中に泣き出してしまう事例も見られる。同様に「相手の話していることがわからない」という体験も戸惑いや焦りを引き起こしてしまう。
反対に、「自分の話す外国語が相手に伝わる」という体験は、喜びや自信を生みだし、共感や相手への関心を生みだす。さらに自ら意欲的に外国語を学ぶ姿勢を養うことが出来る。
「伝わる」という小さな成功体験が連続して起こることで、コミュニケーションに対して余裕が生まれ、言語の正誤を気にかけ過ぎることなく、会話が伝わる喜びを体感できる。
「相手の話していることが理解できる」という体験も同様に外国語会話への自信につながる。異文化
間 1 対 1 コミュニケーション授業を実践する際に最も重要視すべき点が、日豪すべての児童が外国語会話で「必ず伝え合う」ことができるように仕組み作りをすることである。
「必ず通じる仕掛け」が無ければ、当初の目的である相互文化理解や異文化間協働が成立し得ない。
本プロジェクトでは「日本語時間と英語時間に分ける」、「日英対応式台本」、「絵や写真を活用（総合的なコミュニケーション）」「、事前打ち合わせ」を用いて必ず通じる仕掛けを構築し、実践授業の中で成功させた。
6.1「日本語時間と英語時間に分ける」
会話授業時間を日本語会話時間と英語会話時間に等分し、双方の言語を用いて会話をする。
「自分の言語が外国語としてどう話されているのか」を実感することが出来き、外国人のパライブ動画を用いた日豪間 1 対 1 コミュニケーション授業の小学校での実践報告

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ートナーが一生懸命に日本語（英語）で伝えている姿勢を目の当たりにすることで、共感と安心感を持って会話が出来る。
「文法が間違えていても、発音が多少変でも、外国語で話しているのだから、しっかり聞いてあげよう、話してあげよう」という相互が思いやりの姿勢を持つことを体感する。授業の中で児童が「なんとか相手に伝えたい、なんとか相手を理解したい」と自ら考え工夫する中で「ゆっくり、はっきり、わかりやすい言葉で、大きな声で、笑顔で」伝えている姿が多く観察できた（授業映像 http://cccproject.or,jp）。日本人児童にとって、日本語を外国語として聞く機会は稀有であり、外国人児童と 1 対 1 で日本語会話する
機会はまず無い。
「自分が英語を使って外国人と話す時、相手にはどう見えているんだろう」という相手側の視点を体験できることは、外国語でのコミュニケーション力を養う上で大きな効果がある。日豪双方の児童からのアンケート「何を学びましたか」でも日本語時間（オーストラリアの児童の場合は英語時間）の体験に関する記載が多く見られ「笑顔で聞く、ジェスチャーを使う、正誤や発音に捉われすぎない、相手の目を見て話す、ゆっくりはっきり大きな声で話す、わかりやすい言葉を使う、絵や写真を活用する」など、児童にとって多くの気づきや学びがあったと裏付けられた。会話を日本語と英語に分けたことで、総合的なコ
ミュニケーション力向上に大きな効果が見られた。
6.2「日英対応式台本」
会話が必ず通じるためには「相手の話す内容が事前に分かっている状態」を作り出すことが不可欠である。何を話すのかを知っていれば、相手の発音が聞き取りづらくても、相手の文章が多少間違っていても、伝え合うことは極めて容易になる。
「伝わらない、理解できない」を会話の中から無くすことが出来れば、「伝え合う喜びを体感し、伝える成功体験の積み重ねで意欲と自信を養う」というねらいが達成できる。この条件を満たすために CCC プ
ロジェクトでは「日英対応式台本」を開発した。即ち児童が実施までの間に練習する英語会
話内容とパートナーが話す日本語会話内容を同じにした。よって外国語会話の内容を学べば、自然と互いの話す内容を事前に知ることが出来る。双方の先生に「日英対応式台本」を事前に渡し、全児童が事前に相手の話す内容がわかっている状態を作り出してから実施した結果、日豪の多くの児童から「外国語が伝わった、自信がついた」という意見が寄せられ、99% 以上の児童が「もっと話がしたい、もっと聞きたい」と回答した。
6.3「絵や写真を活用（総合的なコミュニケーション）」
初歩的な会話であっても、名前、地名、食べものなど、異文化間では聞きなれない固有名
詞を多く耳にするため、聞き取りや発話だけでも容易ではない。例えば、「Darrell」という名前は「ドゥルル」としか聞こえない。また、地名や食べものなどに関しては、初歩的な外国語のみで説明をするのは不可能に等しい。しかし本授業は、相手の顔、表情、身振り手振り等を伝え合えるので様々な工夫が出来る。例えば、名前についてもカタカナ表記で「ダレル」と書いた紙を見せるだけで会話がスムーズに進む。また食べものなどの伝えにくい内容
は絵や写真等を活用し、視覚的に伝え合うこともできる。絵や写真を活用すれば、同じ対話文であっても、見せる写真が児童ごとで違うため、個々の性格が大きく反映される。
（「静岡に住んでいます」という会話時に見せる絵も、児童によって「富士山、お茶、寿司、サッカ

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ー、ガンダム」など様々。
）授業では視覚的なコミュニケーションによって驚きや笑いを引き起こし、大いに盛り上がっていた。絵や写真の活用は固有名詞を含むコミュニケーション
において非常に有効な方法であることがわかった。
6.4「事前打ち合わせ」
会話内容は日豪双方の先生方と打ち合わせを重ね、外国語科目の進捗に合わせ、授業で履修した内容を授業案として制作した。イベントでは無く、単元として実施する必要があるた
め、児童が履修していない表現や内容は入れず、履修内容を実際に使用する機会として実施した。通常授業と関連付けることで、外国語を使用する具体的なイメージ（何時までに誰と）が出来たことで、学習目的が明確になり、高い学習意欲を確認できた。
上記の「日本語時間と英語時間」、「日英対応式台本」、「絵や写真を活用」、「事前打ち合わせ」等を徹底して実践することで、必ず通じる仕掛けを構築できた。アンケート結果から日豪の約 99% の児童が「また外国の友だちと話をしたい」と回答しており、本授業方法で「伝え合う喜びを体感させる」という目的を達成出来た。
７． Speed Dating 方式と反復効果
Speed Dating 方式（SD 式）とは 2 分～ 10 分ごとに次々と会話のパートナーが変わって
いく 1 対 1 異文化間コミュニケーション手法である。教師が時間を計っており、決まった時間が来たら掛け声をかける。会話の途中であっても掛け声が掛かれば、すぐに相手を変更しなければならない。会話のトピックや使用する表現はあらかじめ決まっており、相手が変わっても同じトピックと表現で最初から会話を始める。ペアの交代は向かい合って座っている
片側のグループが、右隣の椅子に速やかに移動することで進めていく。即ち移動する側は授業終了まで後退の度に移動し、移動しない側は同じ席にずっと座っていることになる。ペア
は必ず異文化間になるように組み、英語レベルの差は考慮にいれない。この方式で会話をすると 2 時間のクラスで約 10~20 人との会話が可能で、会話時間の短さから比較的英語レベルが低くても参加が出来、授業開始から終わりまで 1 対 1 で英語を話し通しになるため「英語使用機会、英語コミュニケーション力向上、異文化間コミュニケーション実践、異文化間で友情を育む」ことに対しては有効である。本授業の小学生同士の異文化間コミュニケーシ
ョンにおいてもこの SD 方式で実施。授業案や会話文を考慮し、約 2 分ごとペアを変えた。
同じ表現の会話を違うパートナーと何度も繰り返すうちに、「気恥ずかしさ」が無くなり、文章の正誤に気を取られずに会話を楽しめる仕組みを作ることが出来た。豪州は人種のるつぼであり、アジア系やアフリカ系、ヨーロッパ系や南米系もいて、様々な英語が存在するた
め、同じ会話を違う相手と繰り返すことで、多様な個性のある英語に触れ、その音声やリズムに親しみ、異文化間会話に慣れ親しめたようだった。
８． 事前授業（「異文化を持つ人との会話マナーを知ろう」、「友だちの国を知ろう」）
2011 年 10 月に安東小学校で実施した授業で、日豪の児童間で問題が起きてしまった。日
本の児童が意味も分からず「かっこいいと思って」相手の児童に中指を立ててしまい、相手を怒らせてしまった。また別の日本の児童は「良く聞こえない」の意味で、相手の児童に対

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して親指を下に突き出してしまった。外国語を話す以前に、まず異文化間コミュニケーショ
ンにおけるマナーを学ぶことが最重要であると現場の先生方と確認し合い、急きょマナー研修を実施した。主に 1) やってはいけないジェスチャー、2) それぞれのジェスチャーの意味、
3) なんで会話をするのだろう、4) おたがいが「楽しい」会話ってなんだろう（発表）等の内
容で 45 分の講習を行った。児童自らが異文化間会話について考える機会を事前に設けたことで、会話する姿勢を準備することが出来た（http://cccproject 参照）。
もう一つの事前授業は「友だちの国を知ろう」という内容。せっかく豪州に住む児童と交流をするのだから、相手の持つ様々な文化を知ることで、実会話での深い相互文化理解を促すことを目的に実施した。人口、地理、食べもの、スポーツ、動物、建物等の話だけでなく、北半球と南半球の違い（季節が真逆、寒暖の方向が逆、星の位置）や時差、サマータイム制度、
日本の学校との違い（給食が無い、掃除が無い、車での送迎、校内に売店、制服、広い校庭など）、
環境問題（紫外線）、マンガやアニメなどの日本との接点、アボリジニ文化等を、パワーポイ
ントを用いて多くの写真を見せながら解説した。最後にはベジマイトやジャーキーを実食させるという体験も行った。この 45 分講習は児童にとって驚きの連続だったようで、どの学級でも大騒ぎで聞き入っていた様子だった。終了後は様々な質問も出た（http://cccproject 参照）。
９． 考慮すべき事柄
本プロジェクト実施に当たり、年間通しての多大な準備が必要になった。実施日時、環境設定、実施方法、学校間交流、学校間提携等の考慮すべき事柄を以下に記載した。
9.1（実施日時に関して）
日本の学校と豪州の学校は始業時期や年間計画に大幅なずれがあるため、9 月から 11 月以
外の実施は困難。12 月、1 月、2 月前半は豪州側が休み時期であり、日本は 3 月に終業式、4 月に始業開始、6 月後半から 7 月は豪州側が休みで、7 月後半から 8 月は日本が夏休みなので、学校の繁忙期を出来るだけ避けての実施を考えると、5 月後半から 6 月前半、9 月から 10 月頭、10 月後半から 11 月中旬ということになる。日本側は祝祭日が非常に多く、秋は行事もあるため、日程は限られる。オーストラリア側は日本語の授業を代替えや移動することが難しいため、週に 2 日程度の機会しかない。加えて時差の問題もある。メルボルンと実施する場合、4 月から 10 月初頭までは＋ 1 時間の時差だが、10 月初頭から「サマータイム」が始まり、1 時間早まるため、＋ 2 時間の時差になる。
（メルボルン 14:00 開始だと、日本
で 12:00 開始。
）したがって、実施可能な時間帯は日本時間で 9:00~13:00、メルボルン時間
で 11:00~15:00 ということになる。よって実施可能日時はかなり限られてくる。
9.2（調整対応に関して）
豪州側の日本語クラスの時間割に合せないと実施は難しい。豪州では日本語は専科の先生が教えているため、他教科と時間を交換するなどの時間調節が煩雑で、しかも日本語は主要科目ではないため、優先的に実施時間を確保することが難しい。よって豪州側の授業時間の中から、最も融通の利きやすい時間を日本側が選択するという態勢を取った。休み時間や給食時間と重なる時間割になることもあるが、実施のための特別時間割として、各学級に対応していただいた。

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9.3（インターネット接続に関して）
無線での接続は安定性に欠けるため、すべての学校で有線を使って実施した。負荷に耐え切れず、サーバーがダウンしてしまうのを避けるために、2 回の事前テストを行った。また実施時には 1 台ずつ順番に接続していく方式を取り、負荷が重くなったのを確認し次第、そこまでの接続台数で制限した。PC 設備やインターネット環境が好条件で整っている私立での実施は比較的容易であったが、公立の学校は条件面で非常に厳しかった。しかし 2 回の事前接続テスト等を取り入れ、上手くトラブルを回避出来た。日本と豪州、双方が公立の学校同士であっても、条件がよほど悪くない限り、様々な工夫を用いることで 12 台以上は接続可能であった。日本の学校で使用するテレビカメラ、ヘッドセット、マイクに関しては、運営
側が 20 台用意した。豪州側は各学校に用意をお願いした。パソコンは日豪共に学校の備品を使用し、回線も学校に設備されているものを活用した。
9.4（Skype（Skype のインストールに関して）
日豪すべての学校のパソコンにフィルターが掛かっており、Skype のダウンロードは不可能な状態であった。日本側に関しては、校長先生と市教育委員会の許可を取り、フィルターを外す日時を決めて、全パソコンにインストールをした。オーストラリア側は、校長先生の許可を取った後、情報技術の担当者と打ち合わせをして、技術担当者にインストールをしてもらった。
9.5（事前接続テストに関して）
接続可能台数とインターネット回線の強さを確かめるために、すべての学校で 2 回の事前テストを Skype インストール後に実施した。1 回目の事前テストは、日豪双方の ICT 教室で、本番に使用するパソコンを使い Speed test を実施。学校ごとの地域間 Upload と Downloadの数値を調査し、検出された数字（Mbps）をもとに、接続可能台数の予測を立て（Skype1
台接続あたり、最低 0.25 Mbps 必要）、双方の学校に連絡。2 回目の接続テストは 1 回目の結果をもとに、本番のリハーサルとして接続可能台数ぎりぎりまで 1 台ずつ Skype を接続。
Mbps はあくまで目安なので、2 回目の接続で台数が大きく変化する場合も見られた。2 回
目の接続テスト終了後に、本番の接続台数を決定し、接続方法も再確認した。本番では授業
開始の 5 分前から、使用するパソコンの Skype をすべて起動しておき、接続している状態を作った。この事前テスト実施によって、接続成功確率が大幅に高まった。
9.6（学級同士の人数が合わない場合に関して）豪州側の 1 学級の人数は 15 人～ 24 人であり、それに対して日本側の 1 学級の人数は 28 人
～ 35 人なので、1 対 1 の組み合わせを作ると、日本側の生徒が余ってしまう。会話は 2 分
ごとにペア交代するため、日本側の生徒は「1 回話したら 1 回休み、2 回話したら 1 回休み」という人数に合わせた方式で対応した。また豪州側の日本語クラスの数は 1 学年で 1 学級か
2 学級だが、日本側は 1 学年 3 学級から 5 学級あるため、1 校対 1 校だと、プロジェクト実
施が出来ない学級が出てしまう。そのため、日本側の 1 校に対して、オーストラリア側は 2
校から 4 校を提携し、全学級で実施できるように配慮した。

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9.7（席の移動に関して）ペアの交代は、日本側の生徒が右隣の席に移動し、オーストラリア側の生徒が固定で動かない
ことで進めた。椅子の配置や「1 回お休み方式」によっては生徒が混乱する場合もあるため、事前にすべての椅子に「1」から「28~35」まで人数分の数字を張り付けておき、「次の数字の席へ移動する」を徹底させた。数字を張り付けたことで、席の移動がスムーズに行えるようになった。
9.8（接続が出来なかった場合に関して）
突発的な音声トラブル、画像が映らない、接続が切れてしまうなど、海外との通信では障害が起こることも考えられた。短時間で復旧が出来る場合がほとんどだが、接続自体が困難な場合は 1) 台数の制限をする、2) 実施は別日に振り替えて、当方で用意したバックアップ授業を行う、3) 音声のみで通信を行う、などの方法で対処する準備をしておいた。
9.9（学校間提携に関して）
学校間同士の交流なので、校長先生同士のオフィシャルレター交換は必要になる。実施日時や実施概要が決定した段階で、双方が「相互文化理解を深める」ことを主旨に、英文でのサイン入り公式文書を送付し合う。日本側から送るレターについてはプロジェクト側が文面を作った。また学校間の情報交換に関しては、個人情報の保護やプライバシー保護の観点から、情報は全て運営側で管理した。打ち合わせや情報交換、連絡事項に関しても、情報が錯綜す
る恐れもあるため、運営側で一括管理をした。よって双方の先生同士が、直接話し合う機会
は、本番前を除いて、ほとんど無かった。
１０． 小学校学習指導要領に準拠
本異文化間コミュニケーション授業は、小学校学習指導要領を基に実施しており、指導要領の目的と内容に沿った内容を提供している。
「小学校学習指導要領 第 4 章 外国語活動 第１目標／第 2 内容」より引用。
「外国語を通じて、言語や文化について体験的に理解を深め、積極的にコミュニケーショ
ンを図ろうとする態度の育成を図り、外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しませながら、
コミュニケーション能力の素地を養う。
」」
1-1「外国語を用いて積極的にコミュニケーションを図る楽しさを体験すること。
1 対 1 会話の相手は日本語を学習している同い年の外国人児童。体験や感覚を共有できる平等な立場の相手と相互の言語を用いて伝え合うことはコミュニケーション図る楽し
さを体験させることが出来る。日英対訳式の台本を使い、初めから相手が何を話すのかわ
かっている状態で会話をする等「言葉が必ず伝わる」様々な工夫をすることで、「伝わらない」不安や消極性を解消し、外国語を用いてコミュニケーションを図ることへの自信と積極性を養うことが出来る。
」
1-2 「積極的に外国語を聞いたり、話したりすること。
ペアは 2 分ごとに交代するため、多くの児童と同じ内容の会話を反復して実施可能。
「伝わる」成功体験の連続が、外国語に対する慣れと自信を生み、自ら考え積極的に外国語を話したり、聞いたりする姿勢を育む。年間を通して、同じ学級同士が数回に渡って実施

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をするため、「来月話す時は〇○君に、こんなことを言いたい！こんなことを聞きたい！」という明確な目標と、会話への意欲を生むことができる。
」
1-3 「言語を用いてコミュニケーションを図ることの大切さを知ること。
授業の半分は日本語会話時間。相手の児童が、拙い日本語やジェスチャーを用いて懸命に話す姿勢から、実際に外国語がどう話されているのかを体験的に理解できる。相手にわかるように工夫して伝え、思いやりの気持ちを持って接し、コミュニケーションを図る大切さを知り、相互に相手の気持ちを考えて会話をする姿勢を育む。
2-1 「外国語の音声やリズムなどに慣れ親しむとともに、日本語との違いを知り、言葉の面白さや豊かさに気付くこと。
」
外国語の音声やリズムは話し手によって変わる。
一度の授業で多くの外国の児童と話し、多様な英語に触れることで、生の音声やリズムに慣れ親しむことが出来る。日本語時間では外国の児童が話す日本語表現を聞き、英語時間では、話す相手によって違う英語表現、
音声、リズムに触れる中で、言葉の面白さや豊かさに気付かせる。
2-2 「日本と外国との生活、習慣、行事などの違いを知り、多様なものの見方や考え方があることに気付くこと。
」「異文化間コミュニケーションのマナー」では、文化によっ
2 回の事前授業を実施する。
て多様なものの見方や考え方があることや、マナー等を学習。
「友だち国の文化を知ろう」
では、相手の生活、習慣、行事などの文化を、日本と比較しながら、文化の違いに気付かせて理解させる。実会話では、双方の児童が個々に用意した自国の文化を象徴するような写真や絵を何枚も使い文化を伝え合い、相互文化理解を育む。
」
2-3 「異なる文化を持つ人々との交流等を体験し、文化等に対する理解を深めること。
異文化を持つ児童と 1 対 1 で会話する機会を、年間を通じて実施。多くの外国の児童と友情を育む中で深い交流に繋がっていく。互いの文化を学び合い、実会話を通じた交流を体験することで相手の持つ文化等に対して理解を深めることが出来る。
１１． 単元として実施
授業は年間を通じた活動として、体系的な積み上げ式のカリキュラムで実践しなければならない。小学 6 年生の場合、年間達成目標を「異文化間コミュニケーションに対しての意欲と自信を養う」と定め、全 5 時間での以下の通りカリキュラムを組んだ（通常授業での外国語会話練習は除く）。
、ねらい「実際に会話をする相手の持つ文化を理解し興味を持つ」。
1 限目「事前授業①」、ねらい「異文化間コミュニケーションのマナーを学ぶ」。
2 限目「事前授業②」、ねらい「伝え合う喜びを体感する」。
3 限目「本番①」、ねらい「伝える工夫を通じて積極的に会話する姿勢を養う」。
4 限目「本番②」、ねらい「会話の内容を共感し共有する」。
5 限目「本番③」
１２． 効果と実施後アンケートの結果
本授業実施後に日本と豪州双方の児童を対象に匿名でアンケートを実施。質問内容（原文ママ）は以下の 5 項目。
「また外国の友だちとスカイプを使って話をしたいですか？

ライブ動画を用いた日豪間 1 対 1 コミュニケーション授業の小学校での実践報告

169、「次に話すときは、
Would you like to communicate with Japanese friends via Skype again?」
どんな話をしたいですか？ What would you like to talk next time?」、「お友だちの住んでいる町や国に行ってみたいですか？ Would you like to visit their hometown? And why?」、「行
ったら何をしたいですか？」、「このレッスンから、なにを学びましたか？また何に気が付きましたか？ What did you learn from this project?」。アンケート総数は日豪合わせて 581 人分で、その結果を基に実施後の効果を検証した。
12.1 学習意欲の向上「また外国の友だちとスカイプを使って話をしたいですか？」に対して、581 人中 578 人が「また話をしたい」と回答。約 99.5％の児童が「異文化間 1 対 1 会話実践授業の再実施を希望した。
「次に話すときは、どんな話をしたいですか？」に対しては、「趣味や家族のこと、
スポーツや音楽、普段の生活について」など、約 98.5% の児童が筆記式の回答をくれた。
「なにを学びましたか」の欄には「もっと話をしたい。もっと色々なことを聞きたい。もっと色々なことを伝えたい。
」という意見が多く寄せられた。授業実施後の様子を収めた映像（http://
cccproject.or.jp）では、児童が笑顔で大興奮の内に実施を終えたことが確認できる。総じて外国語学習に対して明らかな学習意欲の向上が見られた。
12.2 学習目的の明確化
実際に外国の友だちと会話する機会がほとんど無い児童にとって「外国語学習」に対する目的を見出すことは難しい。実施後のコメントには「次に○○さんと話す時には、こんなことを話したい」という意見が非常に多く見られ、話す相手をイメージ出来ることで、外国語を学ぶ明確な目標を持つことができたようだった。
「使う機会が無いのに、なんで外国語を勉強するのかわからない」という不明瞭な部分が「来週の月曜に外国の友だちと 1 対 1 で話をする」と、外国語を使う日時や環境がはっきりしたことで、授業で学んだ表現を使って「いつ誰にどう話すか」という具体的な目的が明確になったことが確認できた。
12.3 日本文化を再認識（日本語の大切さを理解）
多くの日本の児童から「ワンピース（漫画）を知っていた。
」「牛丼が好きだと言っていた。
」「ハローキティのグッズを見せてくれた。
」等、海外における日本の文化に関する多くの意見が出てきた。また双方の児童が相手の話す外国語の上手さに感心しており「日本語は難しいのにすごい。
」等、あらためて自国言語や自国文化の大切さを再認識出来たようだった。実
施後の児童の中には「あの子に日本の何を教えてあげたら喜ぶかな。
」という感想もあった。
異文化間コミュニケーションを通じて、自分の持つ文化や言語を再認識し、外国から見た日本という視点で考えることで、日本の素晴らしさを見直す機会になった。
12.4 異文化への興味「相手の国に行ってみたいですか」という質問に対して、
約 97.3%（552 人 /558 人）が「行ってみたい」と回答。事前授業「相手の国を知ろう」と実会話での個々の文化紹介（絵や写真）を通じて、異文化への興味が深まった証拠であると言える。
「行ったら何をしたいですか」

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という質問に対しては多くの児童が「（会話に出てきた場所）に行きたい。
」「外国の友だちとオーストラリアのスポーツをしたい。
」など具体的にしてみたい異文化体験を挙げていた。
実際に海外に友達がいることで、その背景にある異文化への興味が高まったようだった。本
授業が異文化への興味を高めるに効果があったと証明できた。
12.5 相手に対する思いやりの姿勢を持ち、異文化間で友情を育む
日本側と豪州側、双方の授業映像（http://cccproject.or.jp）を観察すると、児童が工夫して会話をしているのがわかる。双方が相手に分かるように「大きな声で、ゆっくり、はっきり、
わかりやすい言葉」で伝えていた。
「相手の子が一生懸命話をしてくれるから、しっかり聞
いてあげないと、ちゃんと話してあげないと、と思った。
（原文ママ）」という感想も寄せら
れ、児童が異文化間会話において相互に思いやりの気持ちを持って、会話をしていた。また授業は年間を通じて日豪の同じ学級で組んで行うため、2 回目、3 回目も同じ友達と話をする。
回数を重ねるごとに相手の情報も増えていき、共通点や共感できる話、笑いや驚きを共有する中で、友情が深まっているように感じた。アンケートでも 1 回目は「相手」や「向こうの子」という表現が多かったが、2 回目以降は「友だち」という表現が目立った。
「相手の国に行ったら何をしたいですか」という問いに対し、日豪双方の児童が「友だちと遊びたい」と回答しており、児童間で友情が高まっていると認識できた。
12.6 外国語会話への慣れと自信、会話における責任の理解等
初回の授業と 2 回目の授業で明確に違った点は、児童の異文化間コミュニケーションに対する積極性の違いである。初回実施前は「上手くしゃべれるかどうか不安」、「ドキドキして緊張している」など会話に気恥ずかしさを感じている様子だったが、2 回目の授業前は「早く話をしたい」、「あの子とは今日、話をできるかな」など、外国語会話への気恥ずかしさは見られず、外国語会話への慣れと自信を持っているように見えた。アンケートでは「思ったよりも話が出来た」、「自分の英語が通じた」、「何回も話をするうちに慣れてきた」と、反復して何度も話すうちに慣れと自信がついてきたことが確認できた。また児童からは「伝え合う」ことを学んだという感想が多く寄せられた。1 対 1 の会話では「英語は得意じゃないから」、「話したい事が無いから」と無言で通すことは出来ない。相手を見て、1 対 1 で伝え合
わなければならない。異文化間会話では、児童 1 人 1 人が日本文化を伝える役割を担う。
「何を学びましたか」という質問に対する回答では、「もっと英語の表現を増やして会話を広げたい」「もっと文化を相手に伝えられるようになりたい」と個々が会話に対して責任を感じている姿勢を認識出来た。またアンケートでは「ジェスチャーを使って伝え合えた」、「工夫
して会話ができた」、「相手が笑顔だったので、安心して話ができた」、「絵や写真を使うと伝わりやすかった」、「ちゃんと顔を見て話すことが大事だとわかった」という総合的なコミュ
ニケーションに関する気づきが多く見られた。
12.7 実際の人的な交流
2012 年 10 月にプロジェクト実施校のキャンベラ・ダラマランカレッジから 9 名が来日し、静岡に 4 泊 5 日でホームステイ滞在した。提携校である安東小学校と安東中学校を訪問した。

ライブ動画を用いた日豪間 1 対 1 コミュニケーション授業の小学校での実践報告

1712013 年 10 月には CCC プロジェクト実施校の東京インターナショナルスクールの小学 5 年
生約 40 名が静岡に 3 泊 4 日で滞在予定（本校執筆時）であり、本プロジェクトを通じて、日本文化（地域文化）や日本の友だちに深い関心を持ち、実際の人的な交流に繋がる事例が増えてきている。実際の人的交流が活発になることで、児童のみならず、親や学校、地域が一体となった異文化間交流に発展することが期待される。
12.8 効果のまとめ
1 対 1 異文化間コミュニケーション授業実施によって児童の「外国語に対する学習意欲の向上」、「外国語学習に対する学習目的の明確化」、「日本文化を再認識」、「異文化への興味」、「会
話の相手への思いやりの姿勢を養う」、「外国の友だちと友情を育む」、「外国語会話への慣れと自信」、「異文化間コミュニケーションにおける責任の理解」、「総合的なコミュニケーショ
ン力の向上」、「実際の人的な交流」において効果があることが実証された。
１３． 教育と地域経済を結ぶ新たな文化学習事業
項目 12.8 で述べたように、本プロジェクトの実施によって、実際の人的交流が始まっている。人的交流が活性化すれば、双方の地域に住む人々にとっても相互文化理解を促すことになり、地域の国際化に繋がり、また地域の経済が潤う。観光は名所だけでは無く「友だちに会いたい」という、人と会う目的でも繋がることがわかった。2012 年のダラマランカレ
ッジとの人的交流は、提携校の生徒全員が静岡市内でホームステイをしたものの、観光した
場所は「箱根」、「ディズニーランド」、「名古屋城」など、地域外に出かけて行ってしまった。
「外国の子供たちの目線に立った、他地域では体験できない、文化学習
2013 年の交流では、と連動した体験プラン」を企画し、「探究型の体験」、「自ら作り、自ら学べる文化体験」、「持
ち帰って両親に見せて話が出来る、記憶に残る滞在」、「先生方の負担にならない双方の文化を尊重した研修旅行」の 4 つのテーマを基に地域の人々や企業と協力して、自然体験や地域文化体験を行い、人的交流をより意義のある滞在にしていく。
１４． 新聞掲載とメディア報道2011 年にプロジェクト開始後、テレビ報道や新聞掲載が相次いだ。本取組が「社会性、新規性、公益性」の高い事業であることの証明であり、記載内容の多くが「児童の外国語学習に対する意欲向上」や「異文化への興味」に対して高い効果があると掲載している。テレビ報道でも「あたらしい英語教育のかたち」として「英語教育が進化した」というナレーシ
ョンで始まり、これからを生きる児童に必要な体験として結んでいる。以下、新聞掲載とメディア報道をまとめた。
✔ 日本経済新聞 2012 年 11 月 22 日「茶ばしら－静岡市内の小学校で一般社団法人ＣＣＣプロジェクト（静岡市）が行っている「異文化体験授業」を見学した。…」✔ Tokyo International School“Head of School’s Message Vol. 12”-Middle School
Skype chats in Japanese- 2012 年 11 月 23 日
✔ 日本経済新聞（全国版）2012 年 3 月 16 日「英語が通じた！喜びが第一歩。豪州の子とネット電話・外国人学校と交流」

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✔ SBS ラジオ「朝だす！」2012 年 1 月 31 日 8:45~8:55「教育関係者が注目！「スカイプを活用した英語授業」✔ 静岡新聞 2012 年 1 月 12 日「県内外から注目 安東小のスカイプ活用英語授業」✔ 読売新聞（全国版）2011 年 12 月 8 日「伝える力 ネットで磨く」✔ 静岡新聞 2011 年 11 月 25 日「小学生スカイプ英会話 葵区安東小 オーストラリアの友達に静岡紹介」✔ SBS「イブニング eye!」2011 年 11 月 24 日（木）「生きた英語を学ぼう」✔ テレビ静岡「FNN スーパーニュース」2011 年 11 月 24 日（木）
「豪州の小学校と英語交流」
１５． オーストラリアからの反響
2012 年 3 月 と 2013 年 3 月 の 2 回 に 渡 り、JLTAV (Japanese Language Teachers’
Association of Victoria) の Statewide Conference に参加し、発表と展示を行った。2012 年の発表後は 30 校を越える参加希望があり、2013 年も 30 校を越える希望があった。オースト
ラリアでは 2013 年から The Australian Curriculum が施行。大きな柱の一つに「クロスカリキュラム」があり、「アジアと多様性」、「アジアの人々と功績」、「アジアとオーストラリ
アの関係」を明記している。オーストラリアの各学校は、アジアの学校やアジア文化との関係を深めるカリキュラムにシフトしており、日本語も重要視されてきている。
１６． 特許出願と商標登録
学級同士を 1 台ずつのパソコンで繋ぐ授業は、他にも実践事例があり、ライブ動画を活用した授業は、今後増えていくことが予測される。一方、ライブ動画を使用しての授業は、失敗例も数多く出ており、特に 1 対 1 異文化間コミュニケーション授業は成功例に乏しい。本
プロジェクトは、ただの「ライブ動画を使ったコミュニケーション」ではなく、多くの工夫やアイデアを盛り込み、必ず通じる仕掛け等で繋げる教育プログラムであり、故に他のライブ動画授業とは一線を画す必要がある。風評被害を防ぎ、教育モデルを真似されないために、
ビジネスモデル特許を出願し、「CCC プロジェクト」の商標を登録した。
１７． 2013 年度の実施
過去 2 年の実績を踏まえ、本年度は異文化間コミュニケーション授業を拡大。公立小学校だけでなく、公立中学校、私立中学校、公立高等学校と全 8~9 校で実施予定。中学校や高等学校での実施は、小学校よりも高度な表現を使用したレッスンプランの作成が求められ、授業にさらなる工夫が必要となる。また個性がより強い私立の学校での実施は、公立小学校とは違った結果が出るはずであり、組み立てを考えなければならない。地域は静岡市から豊橋市、富士市、浜松市、三島市（静岡県）と、5 つの自治体に跨り、静岡県教育委員会とも協
力して、地域性を考慮したコミュニケーション授業を深めていく。2013 年 11 月には豊橋市
で外国語教育全国大会が実施され、本プロジェクトも公開されるため、より入念な準備を求められる。オーストラリア側も 2011 年からの参加希望校 11~12 校がパートナースクールとして実施を予定。メルボルンから電車で 2 時間以上も離れた学校や、インド系が多数を占め

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る学校、芸術に特化した学校や、私立の学校と多様性に富んでおり、こちらも日本に合わせて YR5 ～ YR9 までの小学校から高校生にあたる生徒（児童）と実施をする。日豪それぞれの実施予定校は以下にまとめた。
日本側「豊橋市立栄小学校、静岡市立清水庵原小学校、静岡市立清水庵原中学校、静岡市立
清水有度第二小学校、私立静岡北中学校、富士市立富士川第一小学校、浜松市立光明小学校、
静岡県立三島北高等学校」
豪 州 側「Geelong Grammar School、Beaumaris Primary School、Marymede Catholic
College、Roberts McCubbin Primary School、Drouin Secondary College、Stella Maris
Catholic Primary、Daramalan College、Euroa Secondary School、Mentone Grammar
School、Dandenong High School、South Oakleigh College」
１８． 今後の課題と研究
アンケートの練り直しと、数的に実証できるデータを取ることは、今後の研究において不可欠である。2013 年度は事前と事後のスケール式アンケートを実施予定。また実会話での、会話頻度（合計の会話回数）と履修表現の使用回数（文法や単語の使用回数）を、本事業の方法を用いて実施した場合と、そうでない場合で比較をし、有効性を証明する必要もある。
加えて単年実施での効果検証だけでなく、複数年の効果を検証するべきであり、プロジェク
トを体験した児童の追跡調査も必須である。また中学生や高校生には教科を越えた枠組みでの実施が考えられており、理科（Science）のクラスで日本語／英語を用いて 1 対 1 で実験結果を報告し合う等も検討していく。現状はすべてプロジェクト側で運営している講座や授業も、現場の先生だけで実施できるよう、仕組みを作る必要もある。
１９． まとめ「国際競争で戦える能力を身に付け、グローバルな視点を身に付けさせる」ことを 93% 以
上の親が子供に望んでおり、「実践として異文化間で実用的な英語を使用する機会」を社会が学校の外国語教育に求めている現在、21 世紀を生き抜くグローバル人材を育成する教育の実践は必要不可欠且つ早急に取り組むべき課題である。
「相互文化理解、異文化間協働、
情報技術活用、つながることの体験、自ら考え学ぶコミュニケーション」という 21 世紀に必要な能力を育み、「外国語学習に対する意欲を向上させ、学習目的を明確にし、自国文化を再認識させ、異文化への興味を深め、異文化間会話での思いやりの姿勢を養い、外国の友
だちと友情を育み、外国語への慣れと自信を持たせ、総合的なコミュニケーション力を向上させ、且つ実際の人的な交流まで繋げる」、ライブ動画を用いた異文化間 SD 式 1 対 1 外
国語コミュニケーション授業（CCC プロジェクト）は、グローバルに活躍する人材を育成する上で大きな効果があることが証明された。2013 年度は 5 つの自治体に広がり、小学校、中学校、高校で実施が予定され、今後ますます浸透していくことが推測される。このプロジ
ェクトを通じて、児童がアジアやオセアニアに多くの友人を持ち、年月を掛けて友情を育んでいくことが、未来の国際平和につながることに確信を持ち、プロジェクトのさらなる研究と開発に力を注いでいきたい。

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参考文献
Goldman Sachs, Global Economic Paper No.153 (28th March, 2007) Retrieved fromhttp://www.chicagobooth.edu/alumni/clubs/pakistan/docs/next11dream-march%20‘07goldmansachs.pdf on 21st February, 2011
『勉強しても使えない』9 割の親が英語教育に不満」、2012 年 11 月 22 日
RBB TODAY「
http://www.rbbtoday.com/article/2012/11/22/98188.html
The partnerships for 21st century skills (2004), retrieved on 4th June, 2012 fromhttp://www.p21.org/
當作康彦、中野佳代子「外国語学習のめやす」2013 年 1 月 1 日（公益財団法人交際文化フ
ォーラム、豊国印刷）
一般社団法人 CCC プロジェクト retrieved on 30th June 2013, http://cccproject.or.jp/
小学校学習指導要領解説 外国語活動編 2010 年 11 月 10 日
（3 版）
（文部科学省、
東洋館出版）