5 盆地研究の視座

盆地研究の視座

はじめに盆地と称する単元は︑島の場合と同様︑さまざまな面からして︑崎千晴

一般に独立かつ個性的な地域単元と認められてい里こそ︑第一義的な地域単元と目され︑関西を別としても︑西では阿蘇・美作︑東では伊賀・飛騨・信濃・諏訪・甲斐だが︑古代日本の場合︑長年月にわって︑関西こそ日本の核心とされてきた時代では︑大和︑近江︑京都の各盆地も︑その閉幕当初から︑このような変容が進展してきたというべきであろう︒

発展がすすむとともに︑漸次具体化してきたとみることさえ可能である︒ つまり伝統社会的な幕藩体制下にあってちでもある︒否︑かかる傾向は︑相対的に空間規模の広い平野を後背地域とする臨海部に市街が形成され︑それらのあってか︑盆地なる地域単元は︑その空間規模の広狭にかかわらず︑いささか副次的(第二義的)単元と見倣されがとはいうものの︑日本の場合︑産業社会への移行とともに︑臨海の平野中心に諸分野の進展が著しくなった結果もる6‑秩父・岩代など︑内陸盆地を主とする地域を︑一国と公認した史実は無視できない︒

しかも戦国争乱期でさえ︑伊達・武田をはじめ多くの戦国諸雄が︑その領国の核心として盆地を重視したことも明らかである︒旧体制の徹底的打破︑さらには宗教世俗化の先達とも認められる信長でさえ︑全国統一の本拠地として︑近江盆地の安土をえらんだほどでもあった︒のみならず︑古代中国にあっては︑秦・漢はもちろん︑開・唐両王朝でさえも︑その広大な領域の核心を潤水(黄河の一支流)盆地としてきたことが︑要注目といわざるを得ない︒

したがって︑歴史地理学的視座からは︑伝統社会の段階にあっては︑ いかなる要因のもとで盆地なる地域単元が︑第一義的性格を有したのであるか︑それがどんな過程を経て︑副次的地域単元と見倣されるに至ったのであるのか︑これらに関する解明︑追求こそ︑主要課題の一っと認めざるを得ない︒つまり︑盆地を主対象とする地域変容の探究を主眼とする視座こそというわけである︒

ここでは︑特定の一盆地を対象とする事倒的考察を提示することを︑ひとまずひかえることにしよう︒それよりも︑盆地と称する地域単元の研究に際し︑その前提ともいうべき作業仮説としては︑いかなる視座や方式を採用するのがより妥当であるかについて︑ いささか試案︑私見を提示し︑学界の批判を求めることにしよう︒これがこの小論の主眼である︒
空間規模からの制約

現今では︑盆地も副次的(第二義的)な地域単元にすぎないとしたのは︑主として次のような事情からである︒

まず︑その一つとして挙げられるのは︑盆地の核心たる都市の人口規模が相対的に小さいことである︒ 一九八五

7 盆地研究の視座(昭和六O) 年国勢調査では︑全国で一一を数える人口一 O O万以上の都市のうち︑盆地に立地する事例は唯一︑京都だけにすぎない︒しかも︑五O万以上一 O O万未満(全国では一 O) の規模を示す都市などは皆無︑同三O万以上五O万未満というのも︑全国三九市のうち︑盆地にあるのは僅かに四市だけで︑ いずれも四O万未満という規模にとどまっている︒より人口規模の小さい都市の場合でも︑全一国の同規模の都市総数の一 O %内外を数えるにすぎない︒
これが全国的に都市化が著しい今日的様相における実態なのである︒

地域の核心たる都市の人口規模が相対的に小さいということこそ︑当該地域そのものの有する地位を知実に示すと判定されるからである︒

近代工業の地域的展開も︑まさに全国的と認められる︒しかも重厚長大から軽薄短小へとの進展もまた急速だとされている︒しかし盆地の大半は︑大工業地域に編入されることもなく︑なお中小企業が主体の地場産業が主力と認められる︒また第三次産業に重心がある核心都市の場合でも︑その経済的勢力圏は︑以外に小規模であって︑多くは当該盆地だけに限定されるか︑せいぜいが隣接する反対斜面の山間部までというにすぎない︒

このように概観しただけでも︑第二義的と判定せざるを得ないのが︑今日的様相というわけである︒

ところで︑盆地に共通する地域特性として︑まず第一に注目を要することは︑その空間規模が相対的に狭小と認めざるを得ないことである︒従前の地理的研究の場合︑この空間規模への論及は︑意外に乏しいやにみられるが︑盆地研究にあたっては︑空間規模知何こそ︑まず注目を要するとしてよい︒というのは︑盆地に展開するもろもろの事象のすべてを規制する諸条件の根底には︑ つねにそれが介在することが︑きわめて明白というほかないからである︒しがたつて︑相対的に狭小という空間規模における展開こそ︑第一の作業仮説ということになる︒

8

一般に沖積層におおわれ︑肥沃度が高いと認められる︒気候条件は︑日本では︑大半の盆地の成因が断層による地溝だとみられている︒四周が山地に固まれた内陸の低地は︑その集水範囲との関係から洪水災害の危険はあっても︑相対的乾燥度が大きく︑気温も年較差・日較差とも大幅で︑夏季の高温と夕立︑冬季の底冷えなど︑この面でも個性的といってよい︒中部地方の盆地群のなかには︑冬季の底冷えのきびしさのため︑盆地底部では柿も芽が凍結するとして︑宅地にも柿の木が皆無という事例さえある︒

このような諸特性のもとで︑盆地一般ことにその底部での土地生産性は著しく高いと認め得る︒たとえば水田稲作の場合︑夕立の多い年は豊作だとの体験則をきくことが多い︒おそらくは空中放電から発生する遊離窒素が降雨によって供給されるものとみられる︒したがって︑盆地は一般に︑ことにその底部の場合︑人口支持力もまた相応に大きいということになる︒ただし︑この面でもその空間規模による制約があることは︑容易に推断可能であろう︒

四聞が山地でそれと盆地底部との聞に比高差が大きいほど︑地域単元としての統合が相対的に容易とみられ︑当該盆地における土地開発もまた早期に限界に達しやすいとしてよい︒開発限界とはいえ︑それが各時代ごとの技術的水準を反映するのは当然であろう︒例えば︑その底部がわりあい緩斜面の関西の諸盆地の場合︑河川の乱流による変化を別とすれば︑現今でさえ古代条里制を直接的に反映する土地割が認められ︑幕藩体制下を通じても石高増加率がきわめて低いという︒つまり︑これらの諸盆地にあっては︑すでに条里制施行段階において︑開発限界に達してしまったともみられよう︒これらに対し︑相対的に急傾斜な扇状地をょうする中央高地以北の諸盆地にあっては︑幕藩体制となってからも新田開発が進められ︑石高増加率も著しいとされている︒

後者の諸事例の場合︑水利面での制約とともに︑一扇央部を主とする漏水傾向もまた開発に対する支障条件であっ9 盆地研究の視座た︒この面などには︑時代ごとの技術的水準如何が知実に反映するものとみるべきであろう︒
先駆的な地場産業

盆地の場合︑相対的にみて︑その土地生産性や人口支持力が︑ともに大きいとしても︑比較的早期に開発限界に近接︑人口密度もまた飽和しがちになってくるとすれば︑当該盆地を生活基盤とする社会集団の聞では︑その生活の維持・発展のために採用する方途としては︑おそらく次に示すいずれかであろう︒しかも多くの場合︑これらのいくつかを併用するのが通例とみてもよい︒

まずその一つとしては︑当該盆地からその域外へと指向する人口の社会的移動を想定することが可能である︒戦争による支配領域の拡張を一応おくとすれば︑もっとも一般的としてよいのは︑盆地の域外への出稼ぎや行商︑あるいは新田開発に伴う集団移住などがあげられよう︒

出稼ぎにも︑それが季節的か長期にわたるものか︑業態も単純労働が主力か︑職人が中心かなど︑事例ごとに特色が指摘できるとしてよかろう︒古くは幕藩体制のもとでも︑このような事例が散見され︑明治前期ともなると︑郡単元からみた各種職人の員数までも把握可能になるが︑業種︑業態︑行先きなどに関する地域的傾向などの究明はまだ︑全国的規模というまでに到ってはいない︒

人口の社会的移動には︑域外の他地域への行商も含まれよう︒この代表事例としては︑西の近江商人︑東の甲州商人をあげることができる︒この両盆地を別としても︑この種の事例は全国の諸盆地に数多く指摘され︑それに関する事例研究も少なくない︒ただしその要因としての盆地特性への言及は︑意外に乏しく︑著しい展開を示す事例ーーー近10江商人などーーだけに限定されがちかとみられる︒

第二としては︑早くからの商品作物生産への重点移行があげられよう︒水利上の制約もあってか︑畑作による商品作物生産︑さらには︑域内産物を原料とする農閑余業としての手工業への展開︑その製品の域外出荷￨￨行商も含む￨￨等々︑幕藩体制下にあっては︑まさに先駆的と称すべき傾向もまた盆地一般に共通かともみられる︒

そればかりか︑域内生産の乏しい原料やその中間製品などを域外から移入し︑それらに対する加工によって付加価値を一層高め︑さらに完成品は域外出荷を主眼とする場合さえ例外ではない︒信州松本盆地では︑越中産の新川木綿を一手に買受け︑それを足袋︑手拭︑股引き︑半天その他に加工し︑関東などへ移出するという状況が︑明治一 O年代までも続いたとされている︒同じく諏訪盆地東部の茅野を中心に︑伊豆産のテングサを移入︑冬季の気候特性を利用し寒天を製造︑これまた関東・東海その他へ再移出することが︑藩政期からの伝統であった︒

この種の地場産業への特化にみられる共通的傾向としては︑何よりもまず可能な限り付加価値を高めた加工品の生産が指摘される︒たとえその原料が域内から入手可能だとしても︑その生産増大にともなって︑域外からの移入原料への依存度を高めるほかないのが︑盆地のもつ空間規模からの制約のためである︒まして当初から原料を域外移入に依存するほかないとすれば︑より付加価値の向上をめざす以外︑発展の可能性もまったく乏しいがゆえでもあろう︒

そのうえ︑原料・製品ともに︑域外移出入に要する諸費用による規制も無視できない︒にもかかわらず︑信州上回盆地の場合は︑盆地内生産の上回縞・紬類を京都まで直移出︑その帰荷として大阪平野・奈良盆地などで繰綿を買付け︑これまた直移入方式で陸路を搬入︑加工した綿製品は関東へ出荷という方式が︑藩政前期からすでに実現していた︒これもまた︑可能な限りはより付加価値を加えての域外移出の代表的事例の一つとしてよい︒

11 盆地研究の視座

安政開港以降︑輸出の主要品目たる地位を長期にわたって持続した生糸も︑その先駆的産地の大半は︑盆地やその辺縁を占める山間一帯と見倣し得る︒多くの場合︑ いずれの地方でも︑養蚕着手の当初は︑盆地底部の河川沿いの白然堤防や山腹などに自生する桑を利用したとみられ︑これが畑の永年作物となるのは︑藩政後期からとしてもよい︒

そのためか︑明治前期になっても︑桑園反別とされる土地利用のなかに︑見積り反別を含む事例が少なくない︒つまり水田化の困難な土地条件のもとで︑養蚕に着服した結果︑盆地を中心に発展するにいたったわけである︒しかも一部には︑同一盆地内部にあって︑蚕種(蚕卵紙)︑絹織物︑座繰製糸とそれぞれに地域分化へと展開した事例さえ認められ︑ともにより付加価値増加への方途選択といわざるを得ない︒

ところで︑伝統社会はもちろん︑明治以降になってさえ︑全国的に概観すると︑最大の商品作物とみるべきは米である︒内陸盆地であっても米の域外移出が主力となっていた事例が少なからず指摘されよう︒だがそのような事例の場合も︑域内産原料を利用した醸造︑ことに酒造業への傾斜が共通的で︑しかもそれらの域外出荷もまた例外ではなぃ︒これに対し︑養蚕︑製糸︑機織等への地域的特化が進展した盆地にあっては︑藩政期からすでに︑米・清酒までも域外からの移入依存という傾向が認められるほどであって︑それは京都盆地などだけに限定されるものではない︒

このような比較的早期からの地場産業への特化傾向こそ︑盆地一般に共通的な空間規模からの制約を基礎とするからではあるまいか︒その反面︑相対的に早期からの地場産業形成はまた︑産業杜会への移行や外的条件の変化に対して︑なお旧態保持的傾向を持続した結果︑今日的様相を余儀なくすることになったとしてもよい︒先駆的なるがゆえの旧態持続的傾向こそ︑諸盆地に共通するとの要約も可能ではあるまいか︒

ただ︑大東亜戦争中の工場疎開の結果︑製糸工場跡地などに精密機械工業︑戦後になっては電子機器工業その他が12立地した盆地などでは︑軽薄短小型への転換が進展し︑盆地の回生とも称すべき新傾向が認められるまでになってきている︒

ここで言及した諸傾向の多くには︑先行する研究業績が豊富なわけである︒しかし︑それらの蓄積をもとに︑盆地一般としての地域的特性知何との論考は︑意外に乏しいと認めざるを得ない︒ましてこの種の地域的特性形成の要園︑あるいはそれにもとづく地域変容ないしその展開過程の解明などは︑ようやく着手の段階にあるとしても過言ではあるまい︒その意味からも︑これまた作業仮説の一つということになろう︒
人口分布の地域特性するのでは︑との推測を生むものとしてよかろう︒
日本の場合︑郡単元から全国的に現住人口の把握が可能となるのは︑可能な上限は︑ここに言及したとおりである︒

が現存すると︑全県的に大字単元で一八八六・七年末の現住戸口が把握できるが︑ いずれにしても全国共時的に遡及ごとに戸口やその動向を追究するのは︑まさに至難事というほかあるまい︒ただし︑府県単元の町村分合調等の資料市町村単元では一八八九(同一一一一)年末からのことである︒これ以前について︑宗門人別帳その他に依存して︑盆地一八八六(明治一九)年末からとしてよい︒

けである︒したがって︑その人口支持力が相対的に大きいとはいうものの︑これまた早期に︑人口が飽和的様相を呈の推察が可能としておいた︒それが商品作物生産︑地場産業などへの地域的特化進展への途ではあるまいかとみたわ

盆地の場合︑産業社会への移行以前ないし移行過程の前半でさえも︑比較的早期に開発限界に接近しがちでは︑と四1
3 盆地研究の視座それゆえ︑幕藩体制下にあって︑個々の盆地ごとに︑それぞれの人口密度とか︑その変動傾向如何などを解明することは︑きわめて困難としてもよい︒対象とする当該盆地が︑まったくの一円知行的様相を呈し︑しかも支配者側が残した詳細な戸口記録も継続的に現存するという場合に限って︑この種の遡及的解明ができるだけである︒したがって︑いずれの技術的水準による開発段階においては︑どれほどの人口密度であったのか︑それはその時代の人口飽和

一八九O (明治二三)年前後から以降は︑全的様相と判定可能か否かの究明などは︑ともにまったく不可能ということになる︒これまた当然すぎる作業仮説と自認せざるを得ない︒とはいうものの︑これもなお簿上調査という制約があるとはしでも︑

ll空 間 的 規 模 ￨ ￨国共時的に市町村単元のもとで現住戸口の把握が可能である︒つまり市町村ごとにその境域面積に応じた人口密度の算出が可能となるのは︑明治前期からというわけである︒

明治の市町村制実施に際しては︑新町村ごとに︑それを構成すべき大字単元での現住戸口︑財政規模(国税・地方税・町村税等の総額や戸口当りの負担額)︑新町村としての自治能力さらには連合すべき各集落問の和合度までも検討を加え︑それとともに集落ごとの見解や欲求をも集め︑あるいは郡長見解にも配慮した事例が一般的と認められる︒しかも山間部などの場合は少なからぬ連合町村の形成を容認し︑明治後期に到って全県的に町村境域再編を実現した府県も例外ではないのである︒したがって︑当初の新市町の境域ごとの面積は︑ いささか多様というほかないが︑それぞれの現住戸口やその集散度合こそ︑十分検討に価するものと認められる︒

一五平方キロを超える町村などは︑きわめて例外的としてよい︒それに対し︑底部に隣接の山間集落を含む町

これを盆地ごとに概観すると︑その底部一帯にあっては市町村境域一 O平方キロ未満という事例こそ一般的と把握され︑14村でも︑一五 j二O平方キロの境域規模を示す事例が大半を占めるものと見倣し得る︒ 一方︑盆地に属するとはいうものの︑山間集落の連合的な町村の場合は︑小規模な境域としても三O平方キロ以上︑なかには五O平方キロ以上あるいは一 O O平方キロを超える町村さえ例外とは認め難い︒

国勢調査実施以降︑人口規模別階層区分による市町村数は︑毎次公表されてきたと認められる︒またそれぞれの人口密度も階層区分した結果を固化されるようにもなったが︑境域規模階層からの考察事例はいささか乏しいかと認めざるを得ない︒ましてセンサス以前の様相解明にいたっては︑まったく皆無という研究段階にあるとしても過言でなかろう︒だがしかし︑地域社会の生活基盤の主要な条件の一つとみるべき空間的規模への言及を欠き︑唯単に市郡単元からみた人口密度だけに依存して︑全国展望を進めた論考などについては︑それはどれほどの意義を有するものであるか︑との疑問もまた否定できないところである︒というのは︑明治の市町村制実施当初︑町村境域決定のための基本的条件の第一に︑それぞれの戸口集散度があげられており︑相対的に高い人口密度を示す場合︑町村ごとの境域面積が小規模と判定されるからであって︑盆地の場合もまたその例外ではないからである︒ つまり人口規模やその集散度とともに︑それを支持する空間規模の広狭に対する考察こそ不可欠といわざるを得ない︒

ところでどうして︑これほどに明治前期︑それも市町村制度当初の様相に拘泥するのかというと︑この時点こそ︑伝統社会から産業社会へ移行開始と見倣し得るためである︒再言するならば︑当時は伝統社会の末期的様相がなお色濃く残っていたものと見倣され︑加えて町村または大字ごとの現住戸口追究の︑全国共時的な遡及限界と認めらるがゆえでもある︒さらには︑今日より一 O O年余り以前の実態把握さえ︑この時点の解明によって可能となることも期

15 盆地研究の視座待できるからである︒

したがって︑この当時の様相把握のため︑それぞれ境域規模階層ごとの人口密度を求め︑それらを盆地・平野ある

いは山間部に区分して対比するならば︑各々の地域的特性の一面の把握も可能となろう︒つまりこれもまた作業仮説とひとつというわけである︒
中心地構造の変容過程の各分野にわたって抜群の地位を占め︑当該盆地内のその他の各都市はともに小規模で︑しかもこれらの分布密度ささて︑盆地に立地する都市に関しては︑そのうちの特定の一都市だけが︑人口規模はもちろんのこと︑中心地機能否定できない︒というのが実情であろう︒この種の制約は︑盆地研究の場合だけに限らず︑その他の諸地域研究にも共通することは後の変動如何を解明せんと意図する場合︑単純な定性的資料に限っても︑それが入手できることなど︑まったく稀有求め得るなどは︑きわめて例外というほかない︒まして共時的に︑複数の市街を対比し︑それらの階層関係とかその動向︑市街住民の職業構成︑当該市街の経済的勢力圏等々︑中心地研究には不可欠とみるべき資料さえ︑個別的にも究明するための基礎的資料さえ求め難いのが通例でもある︒たとえば︑藩政期における個々の市街ごとの戸口やそのしかしながら︑前近代的な伝統社会に関する地域構造解明を意図する場合︑個々の市街地や市街相互の階層関係をだということは︑中心地理論研究の深化とともに︑学界の共有財産となってきたとしてよい︒

都市こそ地域形成の核であって︑その域内の都市相互の階層関係究明をもとに︑当該地域の中心地構造が解明可能

五16え相対的に粗という傾向︑ つまり一見するところ︑この抜群と認める特定の一都市に対し︑その他の都市はともに従属的というのが︑盆地の中心地構造には共通的とされがちでもある︒たしかに今日的様相からすれば︑この一極集中的な地域構造こそ︑盆地一般の共通的特性とみて差支えあるまい︒とはいうものの︑幕藩体制のもとでは︑この種の一極集中的なそれとはいささか異った︑まさに別個の地域類型と称すべき市街分布と認め得る盆地が例外ではなかったことも︑否定できない︒何となれば︑同一盆地内に立地する市街数が相対的に多いばかりではなく︑中心地機能なる側面からは︑相互に競合的かともいうべきほどの様相を呈し︑これらの階層関係は︑より一層複雑と認めざるを得ない︑というべき盆地が少なからず指摘できるからである︒つま一極集中的類型と判定される事例の場合︑幕藩体制下にあっても︑当該盆地全域がまり︑伝統社会での盆地の地域構造には︑少なくとも複数の地域類型が指摘可能ということなる︒
予測的に概観する限りでは︑さに一円領有で︑しかも長期的に同一系統の領主支配が継続してきたものと判定される︒再言するならば︑ いわゆる﹁領国﹂的地域構造が長期的に持続してきた盆地がこれだとしてよい︒したがって︑城下を中心に﹁一一一里四方︑不許市立﹂と領内を規制し︑領外取引も城下商人だけに公許された特権で︑城下以外の在郷商人は卸売買を禁止されるな

ど︑城下の繁栄こそ第一義的だとの意図のもと︑経済外的制約が長期的に維持されてきた諸盆地こそ︑この種の地域類型に属するわけである︒

一方︑これとは異なるとした同一盆地内に少なからぬ数の市街があって︑しかもそれらの聞に競合的関係も認められるとした別個の地域類型についても︑まず第一に注目すべきは︑その域内の領有状況であろう︒それは当該盆地内が幕府領︑諸藩分領︑小藩領および旗本領などに分割されており︑まさに諸領交錯的な﹁非領国﹂的地域構造を呈す

1
7 盆地研究の視座るからなのである︒その盆地内に城下があるとしても︑多くは五万石未満領有の譜代領主︑しかもその所領は他地域にも分散し︑城付とみるべき城下近くの村々のなかにも他領が含まれ︑﹁三里四方︑云々﹂の規制さえ︑早期に有名無実と化し︑城下商人の特権もまた︑その実態は無意味だったとしてもよい︒そのうえ︑国替をともなう領主交替は頻繁のため︑支配側からの経済外的制約なども︑不徹底となりがちとみられる︒諸藩分領の場合は︑名目的な陣屋支配が通例のため︑在方の大肝煎や割番名主などの実質的支配とみられ︑行政上の経済外的規制とみるべきものは乏しく︑境界や水利の面では内隣接の他領村々との対立が往々みられるにすぎない︒

このような条件下にある盆地こそ︑別の諸地域と比較して︑より早期に地場産業的な地域特化が進展し︑それとは並行的に︑城下と性格を異にする市街￨￨たとえば宿駅︑河岸場︑市場あるいは著名な寺社などを核とするーーが少なからず成立︑域内の小城下との関係も︑領有支配が異なることもあって︑競合する傾向を示したとの推察が可能である︒

換言するならば︑ここで要約的にみた盆地に関する複数の地域類型成立の有力要因の一つは︑幕藩体制下における領有支配方式の相異であってそれが中心地たる市街やそれぞれの機能のあり方までも︑方向づけたものといわざるを得ない︒

しかしながら︑同一盆地に立地する各市街ごとの戸口規模や中心地機能について︑共時的対比が定量的にも可能となるのは︑現存資料からみる限り︑これまた明治前期が遡及限界ということになる︒ただ︑戸口規模については︑八七五(明治八)年刊行の第一回共武政表︑明治一八年末の様相を表示した都府名邑戸口表など︑ いささか不備ながらも利用可能としてよい︒ただし検討に価すると認め得る資料という面からすると︑先に言及した一八八六(同一18九)年のそれが遡及限界と認めざるを得ない︒

ところで中心地機能については︑藩政期からの定性的資料が容易に求められ︑明治以降の行政諸機関︑学校︑病院その他の分布状況あるいは鉄道開通年次など︑これまた定性的資料の大半がすでに利用されている︒だがしかし︑この分野に関する定量的指標関係の各種資料の現存度は︑予想外に低率というほかない︒明治になった以降でも︑盆地内の個々の市街ごとの職業構成に関する資料などは︑たとえ調査したとしても︑まさに大分類的な結果︑だけを示すにすぎず︑その種資料が現存する可能性もまた︑まことに乏しいのが実情でもある︒そのうえ︑純農村と目されがちの集落の場合でさえ︑商工業兼業の世帯︑人員が含まれるのが一般的と認められ︑商業従事者などを指標とする限りでは︑各中心地がその周辺等へ供給する財︑サービスの規模までは把握困難と認めざるを得ない︒とはいうものの︑市町村もしくは大字単元による営業税や雑種税の負担額が把握できる事例の場合︑それを指標として財︑サービスの供給面に関する中心性の定量的把握が可能と認められ︑それをもとに中心地階層解明を進めた先駆的研究もある︒ただし雑種税の場合︑そのなかに漁業関係の税額を含むのが一般的なためか︑これをも指標に加えた研究事例は︑まだ皆無というわけである︒

雑種税の内容はいささか多様ではあるが︑そのなかにサービス関係の業種︑業態への課税まで含めるのが通例である︒しかもこれらサービス関係業種の税負担率は︑雑種税総額の過半をしめるのが一般的としてよい︒つまり︑中心地のサービス供給面究明を意図すれば︑雑種税こそまことに妥当な指標ということになる︒

以上に概観したところは︑ほほ明治前期の様相把握にあたっての作業仮説ばかりである︒したがって︑明治後期から大正・昭和への過程にあっての地域変容解明には︑さらに別個の作業仮説を要することも当然であろう︒

1
9 盆地研究の視座それにしても︑産業社会への移行とは︑中央・地方を通じて︑政治・経済・社会さらには文化までをも含めた︑中一極集中的な中心地構造への変容は︑至極当然の過程と認めざるを得ない︒ことに鉄道開通︑パス路央集権体制確立への途でもあることを強調すべきであろう︒それが進展するとともに︑盆地が占める空間規模からの制約もあって︑線網の形成さらには自動車利用の一般化などによって︑ 日常的な生活交渉圏の拡大化が進み︑行政のみならず経済・社会の諸分野までもそれに即応するようになって︑今日的な盆地一般に共通する地域構造形成へと拍車がかかってき

.
.
.
.

られるものの︑その反面︑盆地を本拠として︑その域外に対する軍事的・政治的進出には︑各種の障害や制約が著しまずその一つとしては︑防衛上での相対的有利もあって︑域内統合は比較的容易で︑しかも早期に実現したと認め傾向こそといわざるを得ない︒

おくとして︑諸側面のいずれにも共通と認めざるを得ないのは︑盆地の地域特性それぞれの両面性ないし自己矛盾的盆地と称する地域単元について︑その共通的な地域特性をしいて要約するならば︑その空間規模からの制約を一応にもとづき︑その観点からの作業仮説の列挙をめざしたものである︒

途があるのも︑当然のことである︒ここではもっぱら︑歴史地理学として︑地域変容とその過程の解明をめざす視座言及したところである︒もちろん︑別個な視座を設定︑それぞれの視点を限定すれば︑これらとは呉る仮説の設定の盆地を研究対象とする場合︑その前提としての作業仮説はどのように設定し得るのかについて︑ いささか多面的にむすびにかえてたわけである︒、
J20

いと認めざるを得ないことがあげられる︒

次には︑土地生産性が相対的に高く︑ ζとに盆地底部のそれが著しいが︑ 一方ではそのため開発限界への接近がいち早く進展しがちのため︑人口支持力が早期に飽和する傾向となりがちとみられること︒

第三としては︑その結果もあって︑産業の地域的特化つまり地場産業の展開が︑比較的早期に具体化し︑地域特産たる名声が広く知られるが︑その発展とともに原料供給面や製品移出などへの制約が増加し︑より一層の付加価値増大への途を探求せざるを得なくなってくること︑ つまりこの種の活動では先駆とはなり得るとしても︑他地域における発展とともに停滞化を余儀なくされがちであること︑などをあげることができる︒

これまでの歴史地理学的研究の業績蓄積がきわめて大きいことは︑自他とも容認されているが︑その多くは︑いわゆる系統地理学に類する研究手法を採用してきたことも否定できない︒そのためもあってか︑対象に関する歴史地誌的解明はなお皆無に近く︑対象の空間規模の検討︑その地域変容過程の究明など︑ いずれもいまだ軌道に乗ったとは認め難い研究水準にあるとしても︑それは暴一言だとの批判はあるまいということになろう︒

一体どの程度と認められたとえば︑全国の各郡ごとの境域￨￨幕藩体制下の場合も明治の郡域改編以後のそれでも￨￨規模と比較した場

合︑かつての一万石︑五万石あるいは一 O万石等々の領有石高から把握される空間規模は︑るのであるかさえも︑全国的にはなお検討未了であろう︒にもかかわらず城下町特権などに関して︑それが全国的に共通するかのごとき見解さえ例外ではない︒盆地を研究対象とした場合も同様で︑それが一円知行的かそれとも諸領交錯とみるべきなのかという前提に関する検討不問のまま︑特定事象だけに的をしほった追究が有力であった︒

だがしかし︑地域変容とその過程までもの解明に主眼をおくとの意図からすれば系統地理学的手法に重点をおくと

2
1 盆地研究の視座しでも︑対象の空間規模やその歴史地誌的考察もまた︑研究水準の向上と深化の前提として不可欠ではあるまいか︒‑

さらには︑対象と対比されるべき他の諸地域についても︑同様な究明が要請されるべきであろう︒

)

︿付記﹀

米山俊直小宇宙盆地と日本文化岩波書庖(一九八九・
投稿後︑文化人類学的分野からは右の著が公刊された︒‑