2015 年 9 月 12 日
2015 年度日本語教育史研究会

戦前・戦中のタイにおける日本語教育と諜報工作―在タイ日本大（公）使館1付陸軍武官田村浩の諜報工作から―
山口 雅代

１．はじめに防衛省防衛研究所資料室に『諜報宣伝勤務指針』（昭和 3 年 2 月参謀本部）2が残されている。その中に「第 1 章3が、「第２編諜報機関の組織」として大（公）使館付武官、外国駐在武官など（p.3）

宣伝及諜報勤務」に語学研究所など（pp.41-42）4があがっている。このことから参謀本部では、1928 年時点から大（公）使館付武官、外国駐在武官や語学研究所などにおいて諜報工作を行うことを考えていた。
タイは、1941 年前後国際諜報戦の中心地で、日本、英国、米国、ドイツ、中国といった国々の政治的、経済的、軍事的抗争の渦中にあった5。日本の諜報工作を担っていたのは、バンコクの在タイ日本大（公）使館付陸軍武官田村浩であった。語学研究所としてバンコクには日タイ文化研究所バンコク日本語学校があり、東京には日泰学院・興亜同学院があった。
本発表は、田村が行ったタイにおける諜報工作の一つであるマレー・スマトラ工作とインド独立を支援した諜報工作と、日タイ文化研究所と日泰学院・興亜同学院の関係について報告する。

２．田村浩と諜報工作
田村浩6は、1894（M28）年 5 月 23 日生まれの広島出身である。父親がホノルル総領事であったことから、ホノルルの小学校を卒業した。1916（T５）年 5 月に陸軍士官学校を卒業し、1927 年 12 月に陸軍大学校を卒業すると、参謀本部に勤務した。1928 年 6 月から 1931
年 12 月までフィリピンに潜入し、再び参謀本部に勤務する。1936 年 8 月から 1938 年 6 月までタイ公使館付陸軍武官となった。その後 1938 年 10 月から南支那派遣軍第 21 軍で報道部長となり、この時に、後に日タイ文化研究所バンコク日本語学校に派遣する平等通照と知1 1941 年 8 月 16 日にタイの日本公使館は大使館に昇格されたことから、それ以前は公使館、それ以降は大使館と記述される。
2 アジア歴史資料センターでも公開されている（Ref.C14010456100、C14010456200、C14010456300、C14010456400、C14010456500）。
3「第１編 諜報勤務」の第１章、「第１節 平時諜報機関」に記載されている。
4「第 2 章 宣伝の実施」「第２節 宣伝の材料、手段」「九 学校、研究所、展覧会等」に記載されている。
5 国塚（1995:56）、畠山・保阪（2003:313）
6 田村浩の経歴は、新人物往来戦史社編（1995:43）による。

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2015 年度日本語教育史研究会り合った。1939 年 8 月から 1942 年 3 月まで再びタイ公使館付陸軍武官となった。
田村と諜報工作について、畠山・保阪（1971：25）は、南方の諜報作戦を指揮していたとし、畠山（1971:25）では、田村大佐は大尉の頃、写真屋になってフィリピンにもぐりこみ、6、7 年諜報をやって、帰国して少佐になったという、その道で苦労した人だから、諜報に対して理解が深いと述べている。
1940 年の夏、参謀本部が秘密裡に行った計画の一つにマレー・スマトラ工作とインド独立運動を支援した藤原機関（F 機関）7がある。F 機関8の設立は田村浩を中心に進められた。
F 機関の誕生のきっかけは、香港から脱走してきた反英運動の３人のインド人が、藤原岩市大尉を通してバンコクの田村武官の元に身を寄せたことに始まっている。田村は、この３人と背後にある、インドの解放と独立をめざす秘密結社（IIL）9の運動家と接触した。1941
年 7 月、田村を補佐するために藤原がタイに派遣され、F 機関が創設された。F 機関は IILと接触し、1942 年 2 月 17 日にシンガポールで約５万人のインド兵を英国軍から日本軍に接収する諜報工作を行った。その後 1942 年 7 月にインド兵は、自由インド仮政府首相チェンドラ・ボースの下、インド国民軍（INA）10を結成した。

３．日本語教育と諜報工作
3.1 日タイ文化研究所バンコク日本語学校
日タイ文化研究所バンコク日本語学校は、1938 年 12 月に日語文化協会の松宮一也と外務省が連携し設立された。
松宮と日語文化学校の星田晋五と高宮太郎がタイで報告書を作成し、星田と高宮はタイに残り、1938 年 12 月 21 にバンコク日本語学校を開校させた。星田（1941:41-42）は、学習者数について開校当初の学校の収容力は、158 名であったのが、募集もせず一週間で定員数になり、12 月 1 日受付 20 日締め切りまで入学希望者は 316 名に上ったとしている。
しかし、星田と高宮は次第に仲たがいをし、喧嘩両成敗で解雇されると、後任として 1940
年 3 月に田村浩は、南支那派遣軍で一緒だった平等通照を日タイ文化研究所主事バンコク日本語学校校長に誘い、平等は 1940 年 10 月に赴任した。その時の様子やタイでの活発な平等の動きは『我が家の日泰通信』（1979）から見て取れる。
7 フリーダム、フレンドシップ、フジワラの三つの頭文字をとって F 機関とした（国塚（1995:61））。
8 藤原機関については、機関長藤原岩市（2012）『Ｆ機関』による。
9 Indian Independence League(Reynolds(2002:173))10Indian National Army(Reynolds(2002:170))22015 年 9 月 12 日
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それによると、平等の赴任は参謀本部を通じてなされた（pp.1-3）。1940 年 3 月、南支那派遣軍司令部での 2 年の生活から帰還し、その後日本公使館武官の田村浩から誘われ、1940年 10 月から 1943 年 5 月までタイに派遣された（pp.1-3）。平等は、武官優先の中で文化工作・情報活動の日本責任者で、日タイ文化研究所を文化宣伝と日本語普及をカモフラージした機関と認識していた（p.193）。平等は、1926 年東京帝国大学文学部梵文学科卒業、1931年同大学院を修了すると、1933 年から 1934 年までインドのヴィシュヴァラティ大学院で学んだ（p.369）。平等は、1933 年から 1934 年までのインド留学中に英国のインド統治からインド独立を願い、タイに出発する折も、日本軍将兵と共にインドに進駐し、インド独立後の政策に助力しようとしており（pp.272-273）、インド独立工作に関わっていて、英国に睨まれていたとしている（p.3）。平等は田村がインド独立運動に関わっていることを知っており（p.272）、援助を惜しまなかった。平等自身も、1942 年 1 月、飯田部隊11仏教宣撫班に配属され、大使館武官室所属であった（p.236）。
3.2 日泰学院・興亜同学院
1940 年 3 月に設立した日泰学院は、自由インド仮政府派遣留日青少年士官候補を参謀本部の委託により日泰学院に受け入れると、興亜同学院を付設した12。この興亜同学院では、日本語教育だけでなく、数学、理科、地理、歴史、勅語謹解、音楽、体練がすべて日本語で教えられ、教師も泊まりこんで指導していた13。
寺川（1945:463-485）は、彼らはマレー半島出身で、チャンドラ・ボースの親衛隊を構成する青年ばかりで、来朝前シンガポールで３ヵ月日本語を学んでいるが、それ以前から日本語教育を受けていることから日本語をかなり話すことができるとしている。日本経済新聞（2013）では、インド国民軍（INA）所属の 14 歳から 17 歳の少年 45 人が日本に来て、興亜同学院で日本語教育を受けたと報告している。
チャンドラ・ボースを中心とした自由インド仮政府のインド国民軍の士官に対する日本語教育が日泰学院・興亜同学院で行われていた。

４．おわりに自由インド仮政府設立のきっかけとなった F 機関は、田村浩により設立された。田村から11タイ・ビルマ方面は飯田祥二郎中将指揮下の第 15 軍（第 33・第 55 の 2 個師）が担った（外山・森松（1987:98、1993:642-646））。
12井阪（1944:38-39）
13井阪（1944:39）

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日タイ文化研究所主事バンコク日本語学校校長に派遣された平等通照はインド留学経験もあり、インドの独立を願った。平等は、軍属として田村に協力した。諜報工作最前線にあったバンコクにおいて日タイ文化研究所は、平等着任後日本軍と密接な関係にあった。平等は、日タイ文化研究所バンコク日本語学校は、文化宣伝や日本語教育を行うカモフラージュ機関と認識したと述べているが、そのカモフラージュ機関とは、日本軍の活動をカモフラージュする機関であったと言えなくもない。日本国内では、日泰学院・興亜同学院において自由インド仮政府の士官に日本語教育を行っていた。
タイでは、在タイ日本大（公）使館陸軍武官田村浩が行った諜報工作と、日タイ文化研究所バンコク日本語学校、日泰学院・興亜同学院は無縁ではなかった。

参考文献
井阪三男（1944）「日泰学院・興亜同学院紹介」『日本語』第４巻 11 号日本語教育振興会（日本語教育史資料叢書＜復刻版＞（1999）冬至書房）

pp.38-39

国塚一乗（1995）『インパールを越えて』講談社
参謀本部（1928）『諜報宣伝勤務指針』中央-軍行政情報 84
新人物往来社戦史室（1995）『日本陸軍指揮官総覧』新人物往来社戦史室
外山操、森松俊夫編（1987）『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房
寺川喜四男（1945）『東亜日本語:発音の研究』第一出版
日本経済新聞2013 年 6 月 9 日

p.34

畠山清行（1971）『続秘録陸軍中野学校』番町書店
畠山清行・保阪正康（2003）『秘録陸軍中野学校』新潮文庫
平等通照・平等幸枝（1979）『我が家の日泰通信』印度学研究所
藤原岩市（2012）『F 機関』バジリコ株式会社
星田晋五（1941）「タイ国に於ける日本語」『新亜細亜』第３巻 1 号 満鉄東亜局経済調査 （復刻版（2012）不二出版）pp.38-49
Reynolds, E. Bruce (2002) ” The Indian Community and the Indian Independence
Movement in Thailand during World War Ⅱ.” Southeast Asian Minorities in theWartime Japanese Empire. Routledge Curzon. pp.170-191

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