福岡国際医療福祉大学
研究シーズ集2023 年度

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研究シーズ
研究分野
キーワード

代謝学
近⾚外分光法（NIRS）

リハビリテーション医学
局所筋疲労

予防医学
健康増進

近赤外分光法（NIRS）を用いた運動中及び運動後における局所筋の疲労評価
研究者
医療学部 理学療法学科
教授 森田 正治（MORITA, Masaharu）
問い合わせ：morita@iuhw.ac.jp
reserchmap: https://researchmap.jp/read0192051/

研究概要
これまで局所筋疲労の非侵襲的評価方法として、筋電図が一般的に使用されてきたが、運動中の計測に限定され、筋活動のない運動後の疲労回復程度を計測することは困難である。自転車
エルゴメーターを用いた局所筋の等張性筋収縮運動トレーニング中、心肺機能に余力がある時
点でも下肢の局所筋疲労を訴え、運動中止を余儀なくされる場合も少なくない。筋力トレーニ
ング前後の運動強度条件の違いによる等張性筋収縮運動中及び運動後の局所筋の疲労状態について、NIRS を用いて非侵襲的に血中酸素動態を測定し、血中乳酸測定器による侵襲的に局所筋の血中乳酸値も測定する。また、呼気ガス分析装置により運動中の呼吸循環動態を含めた全身疲労との関連に加え、血中酸素動態変化に基づく新たな疲労指標を解明することを研究目的とする。

アピールポイントこれまで脳の酸素動態の分析が一般的であった NIRS を局所筋の酸素動態を分析する目的で適用する。研究代表者の過去の研究において、外側腓腹筋に対する運動負荷程度に応じた筋疲労評価を行い、運動強度が強ければ運動終了直後の酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの濃度変化量の差は有意な変化を示し、運動後の時間経過に伴い酸素動態が回復していく過程を明らかにした。本研究でも同様の結果が予測され、その成果は運動療法による過用性筋力低下を予防し、回復に応じた安全な運動療法を提供する一助となるのではないかと考えられる。
また、筋力トレーニング前後の代謝状態を把握し至適強度を確認することができれば、トレー
ニング効果の評価判定にも適用可能となる。さらに、研究分担者として経験豊富な臨床検査技師の協力により、わずかな血液採取で計測可能な血中乳酸値による全身疲労と局所筋疲労との相違点の解析が可能となった。

共同研究の提案
全身の呼吸循環動態との相違を確認するため、多くの健常対象者の協力が必要である。また、血液所見を取り扱う専門職の協力も必須であり、運動中及び運動後の呼吸循環動態を含めた全身疲労と局所筋疲労との関連を明らかにしつつ、全身疲労とは異なる局所筋の疲労指標を解明する予定である。

産学連携としての可能性
局所筋疲労の計測で適用する近赤外分光法（NIRS）は、有線ケーブルによる計測が主流であり、筋電図同様、運動を阻害しない無線機器の開発につなげていきたい。

関連情報1) 森田正治, 村松慶紀，小林宏：近赤外分光法（NIRS）を用いた外側腓腹筋における等尺性収縮運動時の疲労評価．第 13 回理学療法科学学会国際学術大会，理学療法科学 29(2)：51-52（suppl），20142) 中村朋博，森田正治：心肺運動負荷試験を用いた筋内酸素動態と呼吸循環動態の回復特性について．49 回
日本理学療法学術大会（神奈川），第 41 巻，1103（suppl），2014
3) Masaharu MORITA, Yoshiki MURAMATSU, Mika YOSHIMURA et.al.: Evaluation of muscle fatigue inisometric contraction by near infrared spectroscopy and electromyography. WCPT-AWP & ACPT Congress
2103(Nan Shan Education & Training Center(RTC), Taichung, Taiwan), Vol.12, Ⅱ-P267(suppl), 2013

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研究シーズ
研究分野
キーワード

循環器内科学
⾎管内⽪機能動脈硬化予防
抗酸化作⽤

臨床栄養学
健康増進

高齢者の健康増進と血管機能の改善
研究者
医療学部 理学療法学科
教授 田川 辰也（Tatsuya Tagawa）
問い合わせ：tatsu@takagigakuen.ac.jp
research map: https://researchmap.jp/tatsutgw

研究概要
九州⼤学所属時より、動脈硬化、⾎管内⽪機能など、⾎管機能について研究をしてきた。⾼⾎圧、⼼不全、⾼脂⾎症、糖尿病、耐糖能障害、メタボリックシンドロームなど、さまざまな病態で、⾎管内⽪機能が低下していることを報告した。
近年は、⼤学連携公開講座による地域⾼齢者の健康増進について研究している。毎回テーマ（⾼⾎圧、メタボリックシンドローム、脳卒中など）についての講演を実施した後に、テーマの疾患の予防、治療に有効な⾷事を提供することにより、地域住⺠特に⾼齢者の健康に対する意識を⾼め、健康増進に関与できることを報告している。またこの活動には、多くの⼤学⽣が運営に参画し、医療専⾨職として働く動機づけに有効であることが認められている。

アピールポイント
国際医療福祉大学グループには,福岡のキャンパスだけで理学療法学科、作業療法学科、言語聴
覚学科、視能訓練学科、看護学科、医学検査学科、臨床放射線科、薬学科を有している。学科
間の枠を超えて、さまざまなテーマで公開講座を行うことが可能であり、参加者からの視点でもとても魅力的である。この公開講座をベースに参加する高齢者を対象として、複数の研究を同時に進行させることが出来る。また、公開講座は地域社会に貢献するだけで無く、本学のイ
メージアップに繋がり、受験生の増加にも効果があると考えられる。

共同研究の提案
国際医療福祉大学グループの福岡地区で、学科連携・大学連携の公開講座を実施する。各学科の選りすぐりの講師陣による講演とリハビリや体操などの実地指導とともに、中村学園大学との連携による栄養指導や食品の提供を組み合わせて、地域住民、特に高齢者を対象として公開講座を実施する。地域住民にとっては、健康教育、健康増進、介護予防のメリットがあり、大学にとっては、参加した高齢者を対象に各科独自の研究を行う事が出来る。

産学連携としての可能性
超⾼齢者社会を迎えた⽇本において、⾼齢者の健康増進は認知症・要介護者の減少に繋がり、社会保障費の減少に貢献できる。産学ないし産学官が連携した公開講座などを開催し、その中で、企業が開発した健康⾷品、サプリメントなどが⾎管機能や運動機能の改善、認知症の予防などに対する効果を検討し、企業にとっても有益な研究を開催できる可能性がある。

関連情報
1) Tagawa T, et al: Long-term treatment with eicosapentaenoic acid improves exerciseinduced vasodilation in patients with coronary artery disease. Hypertens Res. 25(6):823-829, 2002.
2) Tagawa T, et al:Long-term treatment with probucol improves endothelial function inpatients with coronary artery disease. Hypertens Res. 27(5): 311-318, 2004.
3) 青木るみ子, 田川辰也, 辻澤利行, 秋房住郎, 日高勝美, 近江雅代, 清末達人.: 大学連
携事業としての地域密着型食育活動の展開ー2014 年度事業概要ならみに成果報告ー『西南女学院大学紀要』20: 77-86, 2016.
4) 田川辰也、他：アルギニンによる血管拡張機能増強効果に対する抗酸化ビタミンの影響に関する研究．
『西南女学院大学紀要』21: 125-134, 2017.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
⾼年齢労働者

公衆衛⽣
介護労働者

腰痛予防

高年齢労働者の労働災害防止策の提案
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 吉村 美香（YOSHIMURA, Mika）
問い合わせ：yoshimura@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/mikayoshimura

研究概要
改正⾼齢者雇⽤安定法の影響もあり、⾼年齢労働者は 18 年連続で増加している。⾼年齢労働者（60 歳以上）は、雇⽤者全体の 18.2％を占め、死傷災害者数（休業 4 ⽇以上）の 25.7％を占めている。健常者であっても加齢に伴い⼼⾝機能は変化する。知識や経験が蓄積される⼀⽅で、様々な⾝体機能が低下し、また認知能⼒が低下する⼈も増える。死傷災害の中では、転倒や腰痛（動作の反動、無理な動作）などが多くを占めている。そこで、⾼年齢労働者が安⼼して安全に働き続けるために、適切な作業環境や⽅法の評価、労働衛⽣における作業管理と⼈間⼯学的対策を提案する。
＜OWAS 法を⽤いた作業姿勢評価＞

作業環境の評価

作業⽅法の評価

介護労働者の作業姿勢評価では、「移乗介助」の抱え上げ前後に⾏う準備や⽚付け動作、端座位での靴の着脱などの介助においもて作業姿勢負担が⾼いことがわかった。

アピールポイント新たに策定された「⾼年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン」（厚⽣労働省、2020）
では、⽣涯にわたり健康で⻑く活躍できるようにするために、労働者は⾃⼰の健康を守るための努⼒の重要性を理解し、⾃らの健康づくりに積極的に取組むこと。事業者は、⾼年齢労働者の健康や体⼒の状況に応じた対応が求められている。しかし、労使共に安全衛⽣活動への理解が不⼗分な産業もあり、⼗分な取組みがなされていない。そのため労働災害低減へ貢献できる。

共同研究の提案・作業（労働）環境や作業⽅法の評価、⾼年齢労働者の⼼⾝機能の評価、その評価結果の解釈と対策を検証する。
・労働災害対策の普及へ向けた取組み⽅法のモデルを提唱する。

産学連携としての可能性
各産業で、労働環境や作業負担は異なる。そのため、各産業における作業環境や作業負荷と加齢変化による work ability の検証を共同で⾏うことができる。また労働者の状態に応じた⽀援
ツールの開発なども共同で⾏うことができる。

関連情報
1) 織⽥進，神代雅晴，⾕直道，泉博之，吉村美⾹：社会福祉施設における作業研究と⼈間⼯学的⼿法を⽤いた
職場改善〜移乗介助作業分析の予備調査と職場改善事例〜．平成 28 年度 産業保健調査研究報告書（独⽴
⾏政法⼈労働健康安全機構 福岡産業保健総合⽀援センター）

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
⾝体不活動

神経⽣理学
姿勢制御

ヘルスプロモーション
脳内神経ネットワーク

不活動後の急性の姿勢調節障害のメカニズム解明
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 池田 拓郎（Takuro Ikeda）
問い合わせ：ikeda@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/takuroik

研究概要
整形外科医は、⼀側下肢の⾻折や靱帯損傷の患者に対して保存的治療としてギブス固定を選択
し、組織修復の促進を⽬指す。しかし、⼿術とギブス固定の併⽤あるいはギブスのみの単独処
置では、リハビリテーション回復段階でなお、⽴位バランスは低下する(Salas-Gómez etal,2022; Caplan et al,2015)。これは、組織損傷⾃体が影響しているものと考えられているが、ベッド臥床によって健常者の⽴位バラン
スの低下が起こるとの報告もある
ことから（Saumur TM etal.2020）、不活動の影響を否定できない。組織損傷回復後のバランスの低下がこの不活動を理由に残存した場合、⽇常⽣活に⽀障をきたし、アスリートならびにスポー
ツ愛好家の競技復帰の遅延や、競技パフォーマンスの低下が懸念される(Ikeda T, et al. 2022)。したがって、⼀側肢の不活動が⽴位バランスを低下させる根拠を⽰し、そのメカニズムを明らかにすることは、将来の外傷治療後のバランス障害を解決ならびに未然に防ぐ⽅法を決定する上で、重要となる。

アピールポイント

ヒトのリアルタイムな脳活動を⾮侵襲的な⼿法を⽤い、可視化することができる。
運動や姿勢保持中の軌道やその動きの滑らかさを 3 次元的に分析することが可能。
医学と⼯学の専⾨家による学術的・領域横断研究の実績がある。

共同研究の提案
⼀側肢を不活動へと曝露させた場合、神経系は可塑的に変化し、姿勢調節機構の破綻が起こる。
その変化は、10 時間前後の急性的な不活動でも引き起こされる(関連情報 1,2）。脳と運動・姿勢の観点から、本プロジェクによってギブス不活動後の急性の有害事象を明らかにできれば、整形外科領域での急性期の予防的理学療法へ展開できる可能性がある。

産学連携としての可能性
脳と⾝体の影響ならびにその関連性を明らかにできれば、ヒトの不活動による影響を多⾯的に捉えることのできる測定機器および改善のための機器の開発に発展できる。

関連情報
1) Ikeda T, et al. Changes in postural sway during upright stance after short-term lower limb physical inactivity: A
prospective study. PLoS ONE, 17(8): e0272969,2022.
2) Ikeda T, et al. Effects of short-term immobilization of the upper limb on the somatosensory pathway: a study of shortlatency somatosensory evoked potentials. J.Phys.Ther.Sci.,31(8): 603-607, 2019.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

医療 RWD 分析
統計的データ分析

医療ビッグデータ分析
データマイニング

医療の質評価BI ツール

医療における Real World Data(RWD)利活用に向けた分析ツールの開発
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 山之口 稔隆
問い合わせ：yamanokuchi@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/search/00849565

研究概要
医療における Real World Data（以下、RWD）は、臨床現場で得られる診療行為に基づく全てのデータ（診断、治療履歴、薬物処方情、検査結果など)や診療記録であり、これらを分析し活用することにより、患者の疾患管理、治療戦略の開発、新しい医学的知見を得ることにおいて、とても貴重な情報源となる。しかし、医療施設等に存在する医療における RWD は、データ容量が大きいだけではなく、様々な基幹・部門システムが存在し、多数のデータベースがあるため、医療や医療データに関する知識をもった者が必要なデータをデータベースから抽出し、意味のある型に整理した上で、データを分析し、課題を解決することが必要となる。本研究の目的は、これまでの私の経験を基に、医療 RWD を分析・活用して、患者の効果的な治療戦略や医療の質の向上、患者の QOL を改善等に寄与できるツール開発することを目的としている。

アピールポイント・特定機能病院に過去に所属し、Business Intelligence(BI)ツールを用いて、医療のビッグデータの可視化や統計分析の経験が豊富である。
・日本医療情報学会認定資格 上級医療情報技師、上級医療情報技師育成指導者の資格を有し、長い期間電子カルテの開発・保守業務に従事しており、基幹システム及び部門システムのデータベー
ス及びデータの内容に精通し、データマイニングの経験が豊富である。

共同研究の提案
Business Intelligence(BI)ツールや統計的データ分析手法や機械学習アルゴリズムなどを用いた医療における RWD の分析を行う予定である。

産学連携としての可能性
医療における RWD は、様々な基幹・部門システムが存在し、多数のデータベースや大容量のデータ
が 存 在 す る が 、 そ の 反 面 、 診 療 報 酬 明 細 書 （ レ セ プ ト ） デ ー タ や DPC(Diagnosis Procedure
Combination：診断群類別包括支払制度)データに関しては、多くの医療施設に共通のフォーマットでデータが存在する。これらの共通フォーマットデータを用いた医療の質評価ツールや医療データの可視化ツールを開発し、多くの医療機関に導入することにより、多くの医療機関の医療の質の向上や医療の効率化等に寄与していきたい。

関連情報(1) Yamanokuchi T, Nakagawa T, et. al : Predictors of prolonged time of operation using generalanesthesia in a teaching hospital, Med.Bull.Fukuoka Univ.46(1)，55–61,2019.03.
(2) Mimata R, Yamanokuchi T, et. al : Relationship between minute-to-minute variability of
intraoperative arterial blood pressure and postoperative acute kidney injury in patients
undergoing noncardiac surgery, Med.Bull.Fukuoka Univ.,Univ.50(1)，29–34,2023.03.
(3) 山之口 稔隆, BI ツールを用いた臨床指標の算出,第 34 回医療情報学連合大会（2014.11,千葉市）

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
⾜関節

⾁眼解剖学
靭帯

機能解剖学
腱

足関節靭帯群の機能解析
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 吉塚 久記（YOSHIZUKA, Hisayoshi）
問い合わせ：yoshizuka@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/yoshizuka

研究概要
捻挫に伴い⾼頻度に損傷する⾜関節外側靭帯群には、靭帯⻑・靭帯幅・⾛⾏⾓度などの形態的多様性が報告されている（Ruth, 1961; Matsui et al., 2017）。しかし、これらの点が機能に及ぼす影響についてはほとんど研究されていない。本研究では、解剖体の靭帯機能を精密かつ定量的に評価し、形態の違いが機能に及ぼす意義を検討する。

▲ 解剖体を⽤いた機能解析の例▲ ⻑・短腓⾻筋腱と踵腓靭帯の機能的関係（Yoshizuka & Kuraoka, Sci Rep. 2022）

アピールポイント

解剖体の筋・腱・靭帯に関する豊富な剖出経験
解剖体の⾜部標本を⽤いた研究実績

共同研究の提案
解剖体を⽤いた靭帯の機能解析では、治具に固定した標本の肢位を変化させる⽅法が⼀般的であった。本研究者はこれまでの研究において、慣性センサを⽤いた関節⾓度変化の精密な計測、
3 次元デジタイザを⽤いた組織の座標変化の解析、感圧センサを⽤いた組織間の接触圧の解析、ならびに伸縮性ひずみセンサを⽤いた靭帯に⽣じる⼒学的ストレスの解析の⼿法を確⽴しており、定量的かつ多⾓的な機能解剖学的研究が可能となっている。

産学連携としての可能性
靭帯の形態と機能に関する⼗分な基礎データを構築できれば、リハビリテーション医療において、画像診断に基づく「テーラーメイドな靭帯損傷予防策の考案」へつながる可能性がある。

関連情報
1) Yoshizuka H, Kuraoka A: Calcaneofibular ligament may act as a tensioner of peroneal tendons as revealed
by a contactless three-dimensional scan system on cadavers. Sci Rep 12: 16650, 2022
2) Yoshizuka H, Shibata K, Asami T, Kuraoka A: Anatomical variation in the form of inter- and intraindividual laterality of the calcaneofibular ligament. Anat Sci Int 93: 495-501, 2018

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
経頭蓋電気刺激

経頭蓋電気刺激
感覚戦略

転倒予防
前庭機能

前庭機能に着目した姿勢制御計測システムの開発
研究者
医療学部 理学療法学科講師 光武 翼（Mitsutake, Tsubasa）
問い合わせ：t-mitsutake@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/tsubasamitsutake

顔写真

研究概要
姿勢制御システムの⼀つとして、感覚戦略は視覚、体性感覚、前庭覚から構成されており、状況や環境に応じてこれらの感覚情報の⽐重を変えることで姿勢を安定させる。特に、前庭覚は頭位変換時の運動情報に関係しており、転倒の危険性を精度よく感知できる。前庭器官から⼊⼒された加速度情報は前庭神経核で統合され、島頭頂前庭⽪質を含む複数の神経ネットワーク
を構築している。これらの神経路への⾮侵襲的脳刺激法として、経頭蓋電気刺激は脳の限局部
位へ経⽪的に微弱電流を通電することで神経活動を変調し、姿勢安定性を向上させる。今後、前庭機能に焦点を当てた計測機器を開発することで、より詳細な⾝体反応計測を⽬指す。

▲ノイズ vs 直流前庭電気刺激時の脳活動（Mitsutake, et al NeuroReport 2021）▲ノイズ前庭電気刺激時の⾝体制御反応（Mitsutake, et al Front Hum Neurosci 2022）

アピールポイント

経頭蓋電気刺激を⽤いた姿勢制御研究の実績あり（筆頭著者として英語論⽂５編執筆）
姿勢制御計測に関して、三次元動作解析装置や慣性センサ、重⼼動揺計を⽤いて計測した経験が豊富
感覚戦略に特化した姿勢制御研究に従事

共同研究の提案
これまで前庭覚に焦点を当てた姿勢制御機能のパフォーマンス研究では、柔らかい床上での閉眼⽴位によって相対的な前庭機能が評価されていた。前庭機能がバランス能⼒に及ぼす影響は
頭部運動などの応⽤動作時に重要な役割を担う。前庭覚に特化したバランス計測機器が開発されれば、様々な姿勢不安定性を有する⾼齢者や介護従事者に有益な情報を提供できる。

産学連携としての可能性
転倒による機能障害は、要介護となる要因の上位を占める。前庭機能に着⽬した転倒リスクを計測するシステムを構築できれば、事前に転倒を予防するためのアプローチが可能となり、転倒による機能障害のリスクを減少することができる。

関連情報
1) Mitsutake T, Sakamoto M, et al. Comparing activated brain regions between noisy and conventional galvanic
vestibular stimulation using functional magnetic resonance imaging. NeuroReport. 5;32(7):583-587, 2021
2) Mitsutake T, Taniguchi T, et al. Effects of Noisy Galvanic Vestibular Stimulation on the Muscle Activity and
Joint Movements in Different Standing Postures Conditions. Front Hum Neurosci 16:891669, 2022.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
運動昇圧反射

酸素摂取動態

運動トレーニング

運動負荷への適応性から見た新しい運動トレーニングの開発
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 藤田 大輔(Daisuke Fujita）
問い合わせ：d-fujita@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/daisukefujita

研究概要
運動負荷に対して速やかに呼吸循環系を調節する機能は重要です。しかし、現在の標準的評
価⽅法は最⼤下運動負荷試験に代表される「どこまでの運動負荷に耐えられるか?」に焦点を当てた運動耐容能が指標となっています。そこで、中等度の運動負荷試験による酸素摂取量の⽴
ち上がりの速さ(τ：タウ)を指標にした評価⽅法の確⽴や慢性⼼不全患者の測定を⾏っています。今後、運動負荷への適応性に焦点を当てたトレーニング⽅法の開発に取り組み、活動性が低下している虚弱⾼齢者や疾患群での適応を⽬指します。

◆健常者と⼼不全患者のτ(Poole et al., AJHCP, 2012)◆Bland-Altman 分析を⽤いた歩⾏速度によるτの信頼性評価 1)

アピールポイント

呼気ガス分析装置を⽤いた最⼤下・定常運動負荷試験が実施できる
代謝受容器反射を評価する運動後阻⾎法が実施できる

共同研究の提案
これまで運動療法の効果は最⼤下運動負荷試験に代表される運動耐容能で評価されてきました。しかし、運動中の呼吸循環系の調節能に着⽬した研究は限られています。⽇常⽣活上の活動は異なる運動負荷の連続であるため、運動負荷量に適合するように呼吸循環系を調節することは重要な機能です。このような観点から⾝体機能を評価し、新しい運動⽅法を開発することで、従来よりも効果の⾼いリハビリテーションを提供できる可能性があります。

産学連携としての可能性
呼吸循環系の調節能に着⽬した新しい運動療法は運動に耐えられる能⼒ではなく運動に適応する能⼒を改善し、⽇常⽣活における易疲労性を軽減する可能性があります。

関連情報
1) Fujita D, Kubo Y. The reliability of VO2 kinetics during a 6-minute walking test is influenced by walk speed.
JPTS. 33(12):876-879.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
変形性膝関節症

健康科学
恐怖回避思考

理学療法学
運動療法

恐怖回避思考を有した変形性膝関節症患者に対するリハビリテーションプログラムの開発
研究者
医療学部 理学療法学科
講師 谷口 隆憲（Taniguchi, Takanori）
問い合わせ：taniguchi@takagigakuen.ac.jp
researchmap: https://researchmap.jp/rpt.tani

研究概要
変形性膝関節症患者の⽇常⽣活動作には運動機能障害だけでなく、運動恐怖や破局的思考などの恐怖回避思考が影響することが知られている。恐怖回避思考を有した変形性膝関節症患者ではリハビリテーションに難渋するケースが多いにも関わらず、具体的なリハビリテーションプ
ログラムが確⽴していないのが現状である。本研究では、恐怖回避思考を有した変形性膝関節症患者の歩⾏や階段昇降動作を三次元動作解析装置と表⾯筋電計を併⽤して運動学的に解析した後に、効果的かつ安全な運動療法プログラムの構築を⽬指す。
関節運動

筋電図

運動恐怖なし▲

膝 OA 患者の動作解析▲

運動恐怖あり膝 OA 患者の関節運動と筋電図所⾒（運動恐怖の有無における⽐較）

アピールポイントこれまで三次元動作解析装置と表⾯筋電計を併⽤して、変形性膝関節症患者の歩⾏や階段昇降動作の計測を実施しており、運動学的解析のプロトコルは確⽴している。また、リハビリテー
ションに難渋する変形性膝関節症患者は恐怖回避思考を有する割合も⾼いため、これらのケースに対応可能なリハビリテーションプログラムの構築は臨床的意義が⾼い。

共同研究の提案
恐怖回避思考を有する変形性膝関節症患者の評価およびリハビリテーションプログラムの構築を⾏う。

産学連携としての可能性
変形性膝関節症患者のリハビリテーション関するナビゲーションシステムの開発が期待できる。

関連情報
1) ⾕⼝隆憲, ⽥中創, 今井亮太, ⻄上智彦：変形性膝関節症患者における恐怖回避思考と動作時の共収縮との関連．Pain Rehabilitation 12(2) 2022 年
2) ⾕⼝隆憲, ⽥中創, 今井亮太, 壬⽣彰, ⻄上智彦：階段降段時に痛みや運動恐怖を訴える粗⾯下⾻切り術術
後患者の運動学的評価．Pain Rehabilitation 11(2) 85-85 2021 年

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
運動・知覚機能

⾼次脳機能障害脳波

⾮侵襲的脳刺激法
パーキンソン病

大脳皮質の神経振動の理解とニューロリハビリテーションへの応用
研究者
医療学部 作業療法学科
講師 中薗 寿人（Nakazono， Hisato）
問い合わせ：nakazono@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/hkyh

研究概要
神経振動は中枢神経系の律動的かつ⾃発的な電気活動であり，脳波などで観察される（代表的な神経振動：後頭部のα波)．脳内には様々な周波数の神経振動が存在し，脳内情報処理に重要な役割を担うとされる．脳の領域・機能に対する神経振動の役割を解明し，ニューロリハビリ
テーションへの応⽤を⽬指す．
1. 運動・認知機能における神経振動の意義

脳波を⽤いて運動制御や認知課題中の神経振動を計測し，脳内情報処理における神経振動の役割を探索する．

⾮侵襲的脳刺激法により神経振動を修飾した場合の応答変化を評価し，神経振動と運動・認知機能との因果関係を明らかにする．
2. ニューロリハビリテーションへの応⽤
経頭蓋交流電気刺激(tACS)は引き込み現象によって神経振動が同調する刺激⼿法である．
tACS と経頭蓋磁気刺激(TMS)を組合せることで新たな⾮侵襲的脳刺激法を開発する．

アピールポイント1.
2.
3.

⾮侵襲的脳刺激法に関する知識・技術(TMS，tACS，前庭電気刺激)
脳波の計測・解析(解析プログラミング：Python，R ⾔語)
三次元動作解析や慣性センサの計測・解析

共同研究の提案
神経振動はヒトの⾏動や認知・情動に関する情報処理に関与するとされ，幅広い研究領域での応⽤と展開が可能である．

⾮侵襲的脳刺激法を⽤いた新たなニューロリハビリテーション技術の開発

神経振動を指標にした疾患評価の開発

脳の神経活動を基に機器を制御するブレイン・マシン・インターフェースへの応⽤

産学連携としての可能性
神経振動は，神経疾患における脳内ネットワークの機能不全と関連するとされ，その研究は疾患の神経基盤解明や⾰新的なニューロリハビリテーションの発展に繋がる可能性がある．

関連情報
1.
2.
3.

Nakazono H, et al. Phase-dependent modulation of the vestibular-cerebellar network via combined
alternating current stimulation influences human locomotion and posture. Frontiers in Neuroscience. 16,1057021, 2022.
Nakazono, H. et al. A specific phase of transcranial alternating current stimulation at the β frequency
boosts repetitive paired-pulse TMS-induced plasticity. Scientific Reports. 11, 13179, 2021.
Nakazono, H. et al. Transcranial alternating current stimulation of α but not β frequency sharpens
multiple visual functions. Brain Stimulation. 13, 343‒352, 2020.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

小児作業療法
感覚統合

療育コンサルテーション
境界児療育

作業療法教育社会人基礎力触圧覚刺激が自閉症スペクトラム児の行動に与える効果に関する研究研究者
医療学部 作業療法学科
助教 木村 まり子（Kimura,Mariko）
問い合わせ：kimura.m@takagigakuen.ac.jp
Research map: https://researchmap.jp/m-k3212

研究概要
自閉症スペクトラム（以下、ASD）児は、身体感覚に対する感じ方に偏りがあるため衝動的、攻撃的、他動的な行動を起こすことがあり、本人が日常生活を営む上で大きな支障をきたしている。これらの問題行動を解消するために、加重クッションや抱擁といった触圧覚刺激を与えることが臨床場面で活用され、リラック
ス効果や睡眠導入時の良い効果をもたらすことが報告されている。このような触圧覚刺激を用いた用具
は、医療専門職が対象者（児）の症状や日常生活状況などを経験的に考慮し、素材と重量を常に変化させながら対象児に最適な用具を選定している。また、発達障害児は個別性が高く、類似した症状や生活状況
でも触圧覚刺激を用いた用具の適応対象とならない児もおり、専門職による用具の適合を困難にしている。そのため、触圧覚刺激を構成する重量や素材の違いによる子どもの反応を可視化し、用具適合の新たな手掛かりを得ることを目的とする。
アピールポイント

ASD 児に対する触圧覚刺激が児の行動に落ち着きを与える要素を明らかにし、問題行動を改善するための最適な手段の提案を目的とする。研究代表者はこれまで触圧覚刺激が児に及ぼす影響について臨床実践と研究活動を行い、高齢者と子どもにおけるひざ掛けタイプの Weighted Blanket（WB）の使用ガイドラ
イン制定するために、多様な集団での調査に関する文献調査や実証研究を行った。その結果、ひざ掛けタ
イプの WB は触圧覚で発達障害児の行動調整が促され、行動が落ち着くという効果が示された。今後の研究では、①臨床的に効果が示されている様々な触圧覚刺激を加え、問題行動が落ち着く状態を脳活動と自律神経活動の変化を記録して可視化すること、②ASD 児の感覚の特徴に応じた最適な支援方法を選択・決定するための判断基準を、具体的に示すことを目指す。

共同研究の提案
触圧覚刺激を加えたときの子どもの行動が落ち着く状態を、脳活動と自律神経活動により可視化すること
で、客観的な指標に基づく触圧覚刺激の効果を明らかにする。ASD 児の症状や行動の問題との関連性を検討することで、ASD 児の感覚の特異的な反応に応じた、最適な支援方法を選択、決定するための判断基準を示すことが可能となると考える。

産学連携としての可能性
小児を対象とする脳活動や自律神経活動を計測するために、対象者に負担のない計測方法や機器の開発などを企業と取り組み、小児疾患の治療、療育に役立てていくことを希望している。
さらに、触圧覚刺激として提供している用具の効果を検証することで用具開発や臨床応用へ向けて取り組んでいきたい。

関連情報
1）木村まり子,中村美緒,山内閑子,保育園の午睡場面におけるウェイテッドブランケット活用の実践報告,第55 回日本作業療法学会,2021.

2)木村まり子,山内閑子,中村美緒,特別な配慮を要する保育園児に対する WEIGHTED BLANKET の効果,第54 回日本作業療法学会,2020.
3)中村美緒,木村まり子,山内閑子,夜間中途覚醒症状を呈する自閉スペクトラム症児の Weighted Blanketの使用効果,第 54 回日本作業療法学会,2020.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

リハビリテーション科学
運動器疾患

疼痛医学
痛み

作業療法学
作業療法

運動器疾患患者に対する作業療法の効果検証
研究者
医療学部 作業療法学科
助教 平賀 勇貴（Hiraga, Yuki）
問い合わせ：hiraga@takagigakuen.ac.jp
Researchmap：https://researchmap.jp/hiraga

研究概要
我が国の調査によると，⼿⾜の関節が痛むなど運動器疼痛の 15.4％が慢性疼痛に陥り，⻑期
間にわたって治療を続けていることが明らかになっている．その中で，変形性膝関節症に対する⼿術後は 15〜26％の頻度で慢性疼痛が発⽣していることから，慢性疼痛予防は重要な課題である．術後に慢性疼痛が発⽣する要因としては不安や抑うつ，破局的思考などの負の⼼理的要因が関連すると明らかになっている．また，術後に破局的思考が強い者は疼痛に対する不安が強まり，
不活動を引き起こし，負の悪循環に陥る痛みの慢性化モデルが報告されている（図 1）．
これまで，疼痛医療でのリハビリテーションにおける作業療法⼠の役割として，対象者と⽬標設定を共有し，⾏動を活性化する⼿法が⽤いられてきた．しかし，その作業療法の効果については報
告が少なく，⽴証されていない点が多いことから，
運動器疾患患者における作業療法の効果と限界を明らかにすることを⽬指す．
▲図 1．痛みの慢性化モデル

アピールポイント● 運動器疾患に特化した機関での臨床と研究の実績が多数ある．
● 研究においては，痛みと運動機能，⾝体活動量，⼼理的要因など多要因から解釈し，その関連要因を明らかにしてきた．
● 臨床フィールドに特化した介⼊研究に従事している．

共同研究の提案
これまでの臨床研究では，1 施設において実施してきたため，検証結果の⼀般化には多くの限界点が⾒受けられた．そのため，多施設共同による介⼊研究が可能となれば，その結果をより多くの臨床機関に提供できる．また，より良い結果であれば，⼀般機関において作業療法を実施することで，患者利益につながる可能性がある．

産学連携としての可能性
変形性膝関節症は⾼齢者が多く発症し，現在 3000 万⼈の罹患数であるが，今後，さらに増加が⾒込まれる．そのため，変形性膝関節症による⼿術後の慢性疼痛の予防が可能となれば，多くの⾼齢者が健康増進につながることが推測できる．

関連情報1）Hiraga Y, Hisano S, Mizunoe A, Nomiyama K. The mediating effect of psychological factors on the relationshipbetween pain intensity and wrist joint function: a longitudinal study with mediation analysis. Disabil Rehabil
43(13): 1814-1818, 2021.
2）Hiraga Y, Hara R, Hirakawa Y, Hisano S, Kitajima E, Hida K. Effects of Occupational Therapy Practice on
Patient Outcomes after High Tibial Osteotomy: A Non-randomized Study in Japan. Occup Ther Health Care 23:
1-16, 2023.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

認知脳科学
⾼次脳機能

臨床神経⽣理学認知と受容

⾮侵襲的脳機能検査

神経振動をバイオマーカーとした脳機能解析システムの開発
研究者

飛松省三 (Tobimatsu Shozo)
医療学部・視能訓練学科・教授
九州大学名誉教授
問い合わせ：tobimatsu.shozo.592@m.kyushu-u.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/991192

研究概要
ヒトの脳は，遺伝子のみでは規定されない特殊な臓器である．しかも体重の2％しかない脳が全エネルギーの 20％を消費している贅沢な臓器でもある．ヒトの脳機能の不思議に魅了され, 非侵襲的脳機能計測法(脳波、誘発電位、脳磁図、機能的 MRI)を用いて，健常者の脳機能や神経精神疾患における「脳の脳内大域ネット
不思議」の一端を明らかにしてきた. 疾患研究から, 脳内ネットワークの動的ワークの模式図
な機能不全が「ネットワーク病」という概念で捉えることができることを示した。例えば, アルツハイマー病は選択的な背側視覚路の障害により, 記憶障害のみならず空間認知障害がおこるシステミコパチー(システム障害症)である. 自閉スペクトラム症は視覚背側
賂及び腹側路がまだらに障害されるコネクトパチー(機能結合障害症)として捉えられることを提案した(総説 1-3).

アピールポイント 九州大学大学院医学研究院臨床神経生理学分野の教授(1999 年 12 月〜2020 年 3 月)として、
非侵襲的脳機能検査法(脳波、誘発電位、脳磁図、機能的 MRI)により、ヒトの脳機能を 1) 脳を診る、2) 脳を読む、3) 脳を変える、の 3 つのテーマから研究を進めてきた。
 福岡国際医療福祉大学に異動(2020 年 4 月)してからは、視覚誘発電位と心理物理学的手法を組み合わせて網膜から高次視覚野までの視覚認知機能の研究を進めている。

共同研究の提案
 脳の神経振動(α, β, γ帯域)の仮説的な意義は提唱されているが, 健常者や神経精神疾患
における自発振動, 誘発振動, 事象関連振動に関する知見は限られている. ある周波数帯域の神経電気振動は, 解剖学的に遠隔領域で, 認知課題において自動的注意, 記憶, 視覚処理における相互作用が重要である.
 高密度脳波計測により, 神経ネットワークの障害が非侵襲的に見える化できることを示した. その知見を基にして, γやβ帯域の神経振動の同期度を指標とする解析法を開発する.

産学連携としての可能性
 脳の神経振動をセミリアルタイムで解析する脳波ヘッドセットのプロトタイプや解析ソフト
は既に開発しており, 精神・神経疾患の補助診断に役立つように改良を進める。検査器機としては 10 分以内に結果を出すことが目標である.
 ターゲットとなる神経疾患は、アルツハイマー病と他の認知症(レビー小体型認知症や血管性認知症)の鑑別, パーキンソン病とパーキンソン症候群の鑑別, 統合失調症の補助診断や治療経過のモニターなどを考えている.

関連情報
総説
1. 飛松省三: 認知症の電気生理学的早期診断バイオマーカー. 分子精神医,18:185-187, 2018
2. 飛松省三: 神経振動と脳のネットワーク病. BRAIN NERVE, 72: 1183-1194, 2020
3. 飛松省三: 脳科学の視点からみた VEP の基礎と臨床応用. 眼臨紀, 16：83-92, 2023
科研費
2020〜22 年度 基盤(C) 視覚はよみがえるのか？弱視と視覚系神経ネットワークの可塑性
2023〜25 年度 基盤(C) ヒトの優位眼の役割は何か？両眼干渉と両眼競合課題を用いた視覚誘発誘電位研究FIUHW

研究シーズ
研究分野

眼科学

リハビリテーション医学

キーワード

プリズム順応視覚腔発電位半側空間無視半側空間無視に対するプリズム順応療法：その効果と評価法の開発
研究者
医療学部視能訓練学科
准教授 松藤佳名子
問い合わせ：matsufuji@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: research map. jp/search/ort1171

研究概要
両眼に同じ基底方向のプリズムを装用すると視界が平行に移動する。その状態で視覚目標に向けて手を伸ばすと最初は誤差を生じるが、繰り返すと正確に指せるようになる。これをプリズム順応（Prism Adaptation、PA)という。PAを半側空間無視（Unilateral Spatial Neglect、USN）の患者に行うとプリズム除去後に無視が改善することが報告され、有望なリハビリテーションであると考えられているが、その神経基盤は不明である。本研究は、健常者およびUSNにおいてPA前後の視覚誘発電位（visual evoked potentials、VEP）を測定することで、PAが視覚情報処理経路にどのような影響を及ぼしているのかを電気生理学的に解明することを目的としている。

アピールポインPA による脳活動の測定には機能的MRI、光トポグラフィ―などが使用されることが多いが、本研究では時間分解能に優れたVEPを使用する。刺激にはV1、V4 に特異的な反応を誘発するグレーティン
グ刺激と顔刺激を用いPA 前後のP100（V1）、N170（V4）の変化を捉える。腹側視覚路の関与が明らかとなり、USN に対するPA 効果の根底にあるメカニズムの理解が進むことが期待される。

共同研究の提案
健常者を対象に VEP の計測を行ってきたが、今後は USN 患者を対象として計測を行いたい。そのためには、病院、施設で USN のリハビリテーションに携わるリハビリテーションスタッフの協力が不可欠である。協力してプリズム順応が脳機能に与える影響を明らかにしていきたい。
産学連携としての可能性
視覚と体性感覚のずれを利用することで、USN の右方に偏位している主観的正中面位置を正中に移動させる PA の原理を応用した、プリズムを使わずに簡易的に行える PA 療法機器の開発。

関連情報
1)

松藤佳名子，三木淳司：半側空間無視に対するプリズム順応過程における主観的正中面位置の変化．川崎医療福祉学会誌27，97－103，2017．

2)

松藤佳名子，三木淳司：半側空間無視におけるプリズム順応過程の詳細．日本視能訓練士協会
誌46，265‐273，2017．

3)

松藤佳名子，吉田健，田淵昭雄：プリズム順応過程が空間知覚に与える影響―半側空間無視と健常者の比較－．日本視能訓練士協会誌40，75‐83，2011．

4)

松藤佳名子：キメラ視覚画像刺激を用いた半側空間無視におけるプリズム順応効果の検証. 日本学術振興会: 科学研究費助成事業 基盤研究(C). 2021年 – 2023年度

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研究シーズ
研究分野
キーワード

健康科学
脈絡膜

眼科学
ストレス

⾃律神経

脈絡膜の循環動態を指標とした他覚的ストレス評価法の開発
研究者
医療学部 視能訓練学科
准教授 橋本 勇希（Hashimoto, Yuki）
問い合わせ：yuki-h@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/yuki8484

研究概要
現代社会ではストレスが問題となっており、⾝体的・⼼理的な異常を来す原因の 1 つである。
これまで、ストレスにより交感神経が亢進し、それに伴い⾎圧を含め全⾝の循環動態が上昇することは良く知られているが、ストレスの評価法としては質問紙による⾃覚的な評価が⼀般的である。
脈絡膜は眼内⾎流の 85％を有する⾎流の豊富な組織で⾎管の⾃動調節能が乏しいのが特徴的であることから、脈絡膜を観察することで⾃律神経の状態を把握することが可能である。
そこで、脈絡膜の形態および循環動態を眼科⼀般検査として⽤いられている深部強調画像光⼲渉断層計（EDI-OCT）とレーザースペックルフローグラフィー（LSFG）を⽤いてストレス状態における脈絡膜動態を観察し、他覚的ストレス評価の新たな指標として⽤いることを提案する。

アピールポイントストレスによる交感神経の亢進は全⾝の循環動態を上昇させる。それに伴い、⾎流が豊富で⾃動調節能に乏しい脈絡膜の形態(厚み）は減少し(EDI-OCT, 下図左)、脈絡膜の循環動態（⾎流速度）は上昇する(LSFG, 下図右)。これら脈絡膜の形態と循環動態を観察する EDI-OCT と LSFG は眼科⼀般検査機器であり、操作は⾮常に簡便で、⾮侵襲的かつ定量的に短時間で測定できるのが特徴である。

共同研究の提案
ストレスの評価は⼀般的に調査票を⽤いる⾃覚的な⽅法であることが問題点として挙げられる。
⼀⽅、⼼電図や唾液成分、瞳孔を測定する他覚的な⽅法もあるが、眼⾎流に着⽬した検討はない。
そこで、⾃律神経の変化を評価する際に、脈絡膜の評価も同時に⾏うことで新たな有益な結果や情報を提供できる可能性がある。

産学連携としての可能性①ストレス状態を、脈絡膜を⽤いて他覚的に短時間で評価②ストレスが原因で発症する疾患の予防・発症の予測・重症度分類・予後の評価③マッサージ・温熱療法・アロマテラピーなどのリラクゼーションにおける⾃律神経の評価④眼精疲労やアイフレイルにおける眼⾎流の変化の検証など様々な分野および領域で産学連携できる可能性がある。

関連情報
1.
2.
3.
4.

橋本勇希：科学研究費 若⼿研究（2020-2022）「脈絡膜循環動態と形態を⽤いた新たな他覚的ス
トレス評価法の開発」
橋本勇希：科学研究費 基盤研究 C（2023-2025）「脈絡膜変化に着⽬した眼精疲労の新たな他覚的評価法の開発」
橋本勇希，南場研⼀，⽯⽥晋．眼科検査の最新情報「II-4．レーザースペックルによる⾎流評価」
Laser speckle flowgraphy でみるぶどう膜疾患．眼科 臨時増刊号：1200-6，2016．
Imabayashi S, Hashimoto Y*, et al. Changes in choroidal circulation hemodynamics measured
using laser speckle flowgraphy after a cold pressor test in young healthy participants. Tomography
9: 790-797, 2023.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

視能矯正学
⼩児

公衆衛⽣学
弱視

視覚スクリーニング
屈折検査

小児視覚スクリーニングのゴールドスタンダード: その開発と実装
研究者
医療学部 視能訓練学科
講師 田村 省悟（Tamura Shogo）
問い合わせ：stamura@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/shogo_tamura

研究概要
小児視覚スクリーニング（PVS）を誰が、いつ、どのような方法で実施するかは、国家間、さらに同一国内でも異なっており、最適なスクリーニングプロトコールは明確に示されていない。そのため、世界および日本各地の PVS プログラムには大きな地域格差が生じている。本研究の最終目的は、弱視を含む視機能異常に対する PVS の最適な実施者、実施時期
および実施方法を明らかにするために、その基準となるゴールドスタンダードの確立を目指すことである。本研究は日本の三歳児健康診査における視覚検査（三歳児眼科健診）を研究フィールドとし、実施者については眼科専門職者の介入効果を検証する。実施時期については三歳前期と三歳後期とでスクリーニング検査の検査可能率および検査精度を比較する。実施方法については、既存および新たなスクリーニング検査における検査可能率および検査精度を検証する。

アピールポイント①本研究の成果は、多様化した世界の PVS プログラム、日本の三歳児眼科健診に向けて、
適切な実施者、実施時期および実施方法を提言することにつながる。さらに、PVS プログ
ラムの精度向上、地域格差の是正を促進し、弱視を含む視機能異常の早期発見および早期治療に寄与する。
②これまでに、宮崎県および福岡県の複数の地方公共団体で三歳児眼科健診に従事した経験がある。

共同研究の提案①本研究は、地方公共団体の協力の下、三歳児眼科健診の結果を分析している。現在は単独の地方公共団体を研究フィールドとしているため、複数の地方公共団体における多施
設共同研究を実施することで、研究のエビデンスレベルが向上する。
②三歳児健康診査では、視覚検査の他にも身体および発達検査が実施されている。視覚検
査結果とその他の身体および発達検査結果との関連を検討することで、小児発達に関する新たな知見が得られる可能性がある。

産学連携としての可能性
弱視の原因となる屈折異常は、眼軸長および角膜曲率の計測結果より高精度に検出できる
ことが報告されている。屈折異常および弱視をスクリーニングする新たな方法として、眼生体計測機器を活用した方法の確立および実装を目指したい。

関連情報【論文・学会発表】
1) Tamura S, Yoshitake S, Okano M, Uchikawa Y, Onitsuka S, Kawano R: Benefits of consulting acertified orthoptist in a pediatric vision screening program. Journal of American Association for
Pediatric Ophthalmology and Strabismus 24: 371-374, 2020.
2) 田村省悟, 内川義和, 岡野真弓, 鬼塚信, 中田佳子: 三歳児眼科一次健康診査における視機能異常検出に有用な問診項目の検討. 日本視能訓練士協会誌 47: 161-166, 2018.
3) 田村省悟, 岡野真弓, 内川義和, 吉武重徳, 今町亜弥: 3 歳児眼科健診の適切な検査実施時期についての検討. 第 78 回日本弱視斜視学会（宇都宮）, 2022.
【競争的資金】1）日本学術振興会科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） 若手研究「小児視覚スクリーニングのゴールドスタンダード確立: いつ実施すべきか？」（22K17381; 研究代表者: 田村省悟）

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研究シーズ
研究分野
キーワード

視覚科学
視覚抑制

視知覚
意識

視能訓練学
視覚障害

「視れども見えず」の脳内処理機構の解明とその評価判定方法の開発
研究者
医療学部 視能訓練学科
助教 本居 快（Motoori Kai）
問い合わせ：kai.norinaga.0212@s.takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/kai_motoori

研究概要
⼈間は、外界情報の 90％を視覚からの⼊⼒に頼っている。この視覚情報がどのように処理され、我々の「⾒る」という知覚につながっているのかを研究する分野が視覚科学である。私は、視覚科学分野において、実験⼼理学を⽤いて⼈間の意識と無意識に関する研究を⾏っている。
⼈間の視覚処理はすべての物理的情報を意識的に処理しているわけではない。物理的には眼内に⼊⼒されているが、抑制され無意識的に処理される情報処理系が存在する。この無意識的な処理は、後の⼈間の⾏動や判断に影響することが⽰唆されている 1）。また、どのような情報が意識にのぼり、どのような情報が抑制されるのか、情報が⼊⼒される段階の取捨選択についても検討している 2）。本研究は、視覚機能の効率的な情報処理機能の解明をするための重要な知⾒をもたらす可能性がある。この意識と無意識に関する研究は、眼科臨床への発展性を持ち合わせている。例えば、「緑内障の視野障害になぜ気付けないのか」「網膜障害による視覚の歪みはどのように補正しているのか」「斜視による⼆重像（複視）はなぜ気付けなくなるのか」など、病的な抑制現象に関する研究との関連性が⾼い。

アピールポイント
医療と視知覚の横断的研究：視能訓練⼠として臨床の研究者としての⼀⾯と視覚⼼理学者としての⼀⾯を持ち合わせており、両分野の横断的な研究を展開。現在は、視覚⼼理物理学の知⾒を視能矯正訓練分野に還元し、新規検査法や訓練法の開発研究を進めている。
企業との共同研究経験：視覚障害者⽀援装置の開発企業との共同研究の経験を有し、⽀援装置の基礎的な機能評価やロービジョン外来での調査など、研究リーダーとして実施した経験がある。視能訓練⼠の臨床的観点と⼼理物理学的観点の両⽅⾯から検討することにより、ロービジ
ョン者への有⽤性を科学的に定量化し、⽀援デバイスの開発に寄与した 3）。

共同研究の提案
現在、視覚正常者を⽤いた視覚抑制分野は多くの研究報告が存在する。しかし、視覚に障害がある者の視覚抑制研究はほとんど存在していない。視覚障害者が訴える⾒えづらさは、視機能が衰弱しているからか、残存視機能が抑制されているからかについては検討の余地がある。

産学連携としての可能性
視覚の抑制処理特性を解明した暁には、抑制程度判定検査の開発や抑制除去する訓練刺激開発など、眼科機器の新規開発の可能性がある。

関連情報
1)本居快（2021）.連続フラッシュ抑制下における運動順応と Test 刺激の空間周波数を⼀致させた場合の静⽌運動残効.Vision,33;161-173.
2)本居快, ⾼橋啓介 (2022) Dynamic Troxler effect の基礎的研究. ⽇本視覚学会 2022 年 夏季⼤会, ⾦沢⼤学.
3) 本居快・服部玲奈・杉浦巧知・⾼橋啓介・川嶋英嗣(2020) OTON GLASS®性能評価研究. 健康医療科学部研究, No.10, Pp. 1 - 28.
科研費
2023〜25 年度（若手研究）斜視の"感覚適応抑制"の脳内基盤：モデル作成と事象関連電位研究.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

学⽣教育
コミュニケーション

臨床実習

VR

言語聴覚士養成課程学生における VR を使用したコミュニケーション能力改善環境の設定について研究者
医療学部 言語聴覚学科教授 爲数 哲司（Tamekazu Tetsushi）
問い合わせ：tetsu@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/tame/

研究概要
⾔語聴覚⼠養成教育において臨床実習は、机上で学修した知識・技能・態度を指導者のもとで⾏う臨床体験を通して統合し、臨床実践⼒を養うために重要なカリキュラムである。内⼭らは⾔語聴覚⼠養成教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラムを作成するにあたり、⾔語聴覚⼠養成校と臨床実習施設にアンケートを⾏い⾔語聴覚⼠の資質や臨床実習開始までの到達⽬標等を調査している。⾔語聴覚⼠の資質で養成校と臨床実習施設双⽅で最も多かったのはコミュニケーション⼒であった。また、臨床実習までの到達⽬標の中でも「患者と基本技能を⽤いてコミュニケーションを取ることができる」は養成校の 97％、臨床実習施設の 69％が⾝に付けておくべき技能としてあげている。しかし、核家族化やスマートフォンの普及等で学⽣がコ
ミュニケーションを経験する機会が減っており特別な対応が必要となってきている。
コミュニケーションは相⼿があって初めてなりたつため、１⼈練習がしにくく苦⼿意識を払拭しにくい。VR を使⽤したコミュニケーションの練習環境があれば⾮常に有効である。

アピールポイント
すでに⾔語障害である吃⾳においては、実践的訓練が可能な VR が作成され効果がでているとする報告がある。学⽣が臨床を想定した VR で練習を⾏うことができれば、より充実した臨
床実習を⾏うことができ、⾃⼰肯定感を⾼めることができると考える。

共同研究の提案
この研究には養成校、臨床現場、⾔語聴覚⼠養成課程学⽣と多くの参加していただき内容を深める検討ができるため。

産学連携としての可能性
医療系学⽣のコミュニケーション向上が可能な VR を作成することができれば、ビジネスシー
ンや他の分野への応⽤も可能と考えるため。

関連情報
爲数哲司,和野沙央⾥,中⻄恵利菜：⾔語聴覚⼠養成課程学⽣の⼊職時に求められる具体的コミュニケーション
能⼒の選定；⾔語聴覚研究 18 巻,3 号,262-263,2021．

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研究シーズ
研究分野
キーワード

聴覚障害学
聴覚情報処理障害

⾼次脳機能障害学
聞き取り困難注意障害

聴覚情報処理障害/聞き取り困難（APD/LiD）を持つ人の認知機能および性格特性研究者
医療学部 言語聴覚学科
講師 福井恵子（Keiko Fukui）
問い合わせ：fukui@takagigakuen.ac.jp
Researchmap:

研究概要
聴覚情報処理障害/聞き取り困難（Auditory Processing Disorder: APD/ Listening Difficulties:
LiD）は聴⼒正常であるにもかかわらず、騒⾳下あるいは複数⼈の会話の聞き取りが困難となる症状である。これまで多くの研究がなされてきたが、いまだ定義が定まらず、診断、⽀援等
は個々の施設の⽅針によってなされている現状にある。⼩渕ら（2021）は聴覚情報処理検査（Auditory Processing Test: APT）の発売し、これによって評価は可能となったものの、各年齢別の基準値については議論の余地があり、またこの症状が疑われる多くの症例において発達障害や精神疾患を合併していることから、APT 以外の評価についても検討が必要と考えられる。現在、我々は APD/LiD における発達障害および精神疾患の合併率を算出し、必要となる評価と⽀援について検討している。

アピールポイント九州⼤学病院⽿⿐咽喉・頭頸部外科と連携し、研究を実施している。⼀般的な⽿⿐科領域の診療環境としては整えられており、医師の協⼒が得られる。

共同研究の提案
APD/LiD が疑われる患者について、⼀般的な診療に⽤いることの少ない⽅向感検査や脳機能評価が⼗分に実施できていない。また、訓練法の開発も検討しているため、共同して聴覚課題を作成していただける⽅に協⼒いただきたい。

産学連携としての可能性
APD/LiD は聴⼒正常であるために⽿⿐咽喉科領域の疾患とみなされず、⼗分な⽀援が⾏わ
れていなかった。しかし、この症状によって⽣活に困難感を抱えている者は⾮常に多いことがわかっており、正しい評価に基づく診断と⽀援を確⽴することは急務と⾔える。障害特性上、脳機能の影響は強く疑われ、これを訓練するためには⾳響学・聴覚⼼理的知識が必要となる。
各専⾨家に協⼒を依頼したい。

関連情報

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研究シーズ
研究分野
キーワード

失語症・⾼次脳機能障害学
喚語障害

認知神経⼼理学単語産⽣と検索⽅略

リハビリテーション科学
⾔語流暢性課題

単語の産生課題における意味的処理に着目した分析法の開発と失語症者への応用
研究者
医療学部 言語聴覚学科
助教 池下 博紀（Hiroki Ikeshita）
問い合わせ：ikeshita@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/stikeshita

顔写真

研究概要
呼称や⾔語流暢性課題などの単語の産⽣課題は失語症者や認知症者の⾔語機能の評価法として広く⽤いられる。適切な単語の産⽣には、単語の意味や単語と単語の結びつきといった脳内における「単語の意味的処理」が関与する。現在取り組んでいる研究は主に以下の２つである。
１．⾔語流暢性課題における単語の検索⽅略と前頭葉機能との関連性：健常⾼齢者を対象に⾔語流暢性課題での産⽣語を「意味的なまとまり（クラスター）」の観点から分析し、若年者との特徴の相違およびクラスター形成と前頭葉機能との関連性を明らかにする。
２．失語症者に対する意味素性分析を⽤いた呼称訓練とその効果の検証：⽬標とする単語に関連する「意味的な情報（意味素性）」を⼿がかりとして喚語を促進することは、失語症者の喚語障害への⾔語治療としてしばしば⽤いられる。このような呼称訓練は、⽣活期失語症
者の喚語を促進させるか、あるいは遮断除去法などの既存の訓練法と⽐較してどのようなメリットがあるかなどを明らかにする。

アピールポイント
諸外国における先⾏研究で⾔語流暢性課題におけるクラスターに着⽬した分析は健常⾼齢者と軽度認知障害者との鑑別に役⽴ったとする報告がある。本邦におけるこのような報告は少なく、⽇本語に対応した分析⽅法の確⽴により認知症の早期発⾒に貢献できる可能性がある。
単語が表出される過程を「単語の意味的処理」の観点から分析することは、脳内における単語の産⽣メカニズムの解明や失語症者の喚語障害に対する⾔語治療理論の発展への貢献が期待できる。

共同研究の提案
１．⾔語流量性課題の分析において、⾃然⾔語処理や情報学分野との共同研究によって、より客観的かつ多⾓的な視点での分析が期待でき、新たな知⾒を得られる可能性がある。
２．⽣活期失語症者に対する意味素性分析を⽤いた呼称訓練の有⽤性について、⾼次脳機能障
害学会にて報告した。この報告は単⼀事例研究であったが、今後はケースシリーズを含む
より多くの症例で検討することにより、訓練効果や適応を明らかにしたい。

産学連携としての可能性
現在の⾔語流暢性課題におけるクラスター分類は評価者の主観的判断に頼らざるを得ない部分がある。このような課題の分析に⾃然⾔語処理を応⽤し、AI や専⽤のソフトウェアなどによる
客観的な分析が可能になれば、より短時間でより信頼性の⾼い分析が可能となり、認知症早期発⾒・早期診断等の臨床場⾯への応⽤が期待できる。

関連情報
１）池下博紀．⽣活期失語症者に対する意味素性分析を⽤いた呼称訓練の効果(会議録)．⾼次脳機能研究 43（1）：39-40,2023
２）池下博紀．クラスターに着⽬した⾔語流暢性課題の質的分析．第 24 回⽇本⾔語聴覚学会．2023

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研究シーズ
研究分野
キーワード

看護学
コンピテンシーモデル

助産学
専門性

看護職

看護職のコンピテンシーモデル開発
研究者 新道由記子

問い合わせ：y.shindo@s.takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/yukishin

研究概要「家庭訪問事業における助産師コンピテンシーモデルの開発 ―助産師が担う業務委託としての訪問事
業における家庭訪問コンピテンシー」をテーマとして、家庭訪問事業を担う助産師のコンピテンシーモデルの研究開発をしています。
卓越したレベルにある助産師の家庭訪問では、家庭訪問時の知識・技術・能力の発揮は 50 サブカ
テゴリーから 11 カテゴリーが抽出され、２つの中核カテゴリー【受託業務としての家庭訪問を意識した
振るまい】・【訪問ニーズを満たすためのエキスパートな対応力】を抽出し、現時点ではコンピテンシー
レベルの検討を行っている途上にあります。

アピールポイント
看護職においては、分野を問わず全般的な対応が期待される一方で特定の分野においては、全般的な対応を基盤として専門性を発揮することも期待されています。その際に、全般的な対応と専門的な対応とではどのような能力の発揮が必要とされているのかを明らかにし、専門的な対応ができる看護職の有効な活用の方策を導くことができます。特定の専門分野におけるコンピテンシーモデルを開発・活用することで、人的資源の有効な活用、専門性をもつ看護職の自己効力感の向上につながることが考えられます。

共同研究の提案
現在携わっている地域母子保健活動における助産師の家庭訪問コンピテンシーモデル開発のプロセスを活用して、他の看護職分野におけるコンピテンシーモデルの開発・評価等を協働して研究することで、限られた人的資源の有効な活用および専門分野をもつ看護職のスキルアップにもつなげることができます。

産学連携としての可能性
看護職のコンピテンシーモデル開発を応用して、他の職業・職種においてもコンピテンシーモデルの開発・評価等を行うことが期待できます。

関連情報

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研究シーズ
研究分野
キーワード

臨床看護学
無痛分娩

助産学
助産ケア

臨床推論

無痛分娩における助産ケアに関する研究
研究者
看護学科
講師 水尾智佐子（Mizuo Chisako）
問い合わせ：mizuo.c@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/midwife3333/research_areas/edit

研究概要
硬膜外⿇酔・脊髄くも膜下⿇酔を⽤い陣痛の痛みを緩和する「無痛分娩」は、⼥性の出産に関する価値観の変化、晩産化によるハイリスク妊産婦の増加など産婦側のニーズにより、急激に増加してきている。少⼦化時代において⼥性⼀⼈⼀⼈の出産体験が安全で満⾜できる体験への援助は喫緊の課題であり、無痛分娩のニーズは今後も⼀定程度の増加が予測される。
⽇本では歴史的に無痛分娩が少数であったため、⾃然分娩を基本としている助産師において無痛分娩に対する助産ケアが臨床や教育の場において⼗分に習得されているとはいえない。そのため助産師には無痛分娩に対する⼾惑いや⾃信の無さが報告される。今後、産婦側のニーズにより増加が予測される無痛分娩において安全安⼼な無痛分娩を提供するためには、助産師がこれまで臨床上蓄積してきた助産ケアを可視化し助産師基礎教育の内容へ提⽰する必要がある。その第⼀段階として無痛分娩における経験豊かな助産師へのインタビュー調査から助産ケ
アの現状を明らかにした。

アピールポイント
無痛分娩を実施している分娩施設 7 施設の 13 名で助産師へのインタビュー調査から、無痛分娩において助産師は、妊婦⾃⾝の選択、無痛分娩時のニーズ、⿇酔薬の分娩進⾏への影響、リスク、産後の⽣活を考慮しケアしていた。助産師には、選択する妊産婦のニーズを⼤切にし、⿇酔薬の知識と分娩進⾏の知識を融合した分娩進⾏の判断、リスク回避の予測的ケアが必要で、妊婦⾃⾝の選択から産後まで継続的な⽀援が望まれる。本研究結果より無痛分娩における助産師の助産ケアの実践知の解明が可能となった。また本研究に先⽴ち、選択する⼥性側へインタ
ビュー調査を⾏った結果からは、⾃分には無痛分娩しかない思いが選択する⼥性にはあること、この思いを⼤切にする助産ケアの重要性が⽰されている。

共同研究の提案
無痛分娩に携わる助産師には、⿇酔薬使⽤下の分娩進⾏の予測的判断と分娩の⽣理的機序を促進できる知と技を習得しておくことが重要である。特に無痛分娩では、微弱陣痛や分娩
第 2 期の遷延により器械分娩率が⾼く会陰部の深度裂傷や産後後の排尿障害のリスクがある。無痛分娩における安全性の担保と安⼼感を提供するためには、分娩第 2 期の助産ケアが重要であり、無痛分娩における分娩第 2 期の助産ケアを多⾓的に解明し、助産教育へ提⽰す
ることは急務と考える。

産学連携としての可能性
無痛分娩における助産師の役割拡⼤と医療と融合した分娩介助の技の創出し、助産師の実践の向上と新たな助産師教育への可能性を導く学際的な研究を⽬指す。

関連情報・⽔尾智佐⼦.塩野悦⼦.妊娠期に無痛分娩を選んだ⼥性の出産に⾄るまでの体験. ⽇本助産学会誌.27（2）.257-266.2014
・⽔尾智佐⼦,安達久美⼦,久保幸代,菱沼由梨. 硬膜外⿇酔分娩における助産ケアに関する質的研究.⺟性衛⽣ 61(4), 498-507,2021
・⽔尾智佐⼦,⽥辺けい⼦.無痛分娩における助産ケアの概念分析. ⺟性衛⽣学会.62(2).p498507.2021
・⽔尾智佐⼦.硬膜外⿇酔分娩の助産ケアの⽅法に関する⽂献検討. ⽇本保健科学学会誌.24（3）.2021
・⽔尾智佐⼦.硬膜外⿇酔分娩における助産師の臨床推論の概念分析. 国際医療福祉⼤学学会
誌.28(1).2023

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研究シーズ
研究分野
キーワード

⽣物系
在宅

医⻭薬分野
⾼齢者

⾼齢看護学
医療福祉サービス

在宅看護学
評価

高齢者による地域における医療福祉サービスに対する総合評価研究者
看護学部 看護学科
講師 横尾 誠一（Seiichi Yokoo）
問い合わせ：s-yokoo@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/read0150882

研究概要「人生100年時代」と言われる超高齢社会の到来は同時に老人慢性疾患の増加を招き、結果、在宅で支援（サービス）を受けながら療養する高齢者が増加している.今後の在宅ケアサー
ビスおよび地域包括ケアシステムの発展には在宅ケアサービスの評価が重要である。
これまでに訪問介護サービス等のサービス種別のケアに対する評価の検証は数多く散見される．在宅ケアサービスの総合的な評価は検証されているが統計学的分析には課題が残る．
本研究では「高齢者版 在宅ケアサービス総合評価尺度」を高齢者とともに開発し、その信頼性、妥当性を統計学的に検証することを目的とする。

アピールポイント
国外においては、1990 年代より在宅ケアサービスの評価尺度が開発されている。しかしながら、在宅療養高齢者を対象とした「医療・福祉・インフォーマルサービス」を総合評価できる尺度開発の研究は見当たらない。そのために筆者らは、日本版 Client Satisfaction
Questionnaire 8 項目版(立森ら,1999、以下 CSQ-8J)を使用して、地域在住高齢者による医療福祉サービスの総合満足度を検証した．しかし、CSQ-8J は主に医療サービスの満足度を測定する尺度であり成果の信頼性、妥当性に課題が残った．国内の在宅ケアサービスを総合評価する尺度開発を統計的に検証した研究も少なく、「医療・福祉・インフォーマルサ
ービス」を総合評価できる尺度は見当たらず、開発の動きがみられない現状である。本研
究における尺度の開発は地域包括ケアシステムの発展、2040 年を展望とした取り組みの柱の一つである「医療・福祉サービス改革」の推進において必要性が高いと思われる。

共同研究の提案
試案の尺度を作成中であり、多職種にて内容を検討する予定である。
試案尺度完成後は、在宅で療養する⾼齢者対象に尺度の妥当性、信頼性を検討する。
尺度の開発後は、在宅で療養する⾼齢者を対象に留まらず、在宅で療養する対象の家族、難病、癌などの疾患別の対象者へ本尺度の有⽤性を検討していく予定である。

産学連携としての可能性
本尺度の開発により、各分野の研究対象者への応⽤が可能になる。
産学連携にて協同で⾏っていくことは、本尺度の精度および有⽤性が⾼まると思われる。

関連情報(1)横尾誠⼀, ⼭⼝みどり, 諸岡紗耶佳, 猪狩明⽇⾹.第 27 回⽇本在宅ケア学会学術集会講演抄録集,70,2022.
(2)Seiichi Yokoo,Sumihisa Honda,Ryoichiro Iwanaga,Gro Tanaka. .Factors associated with overall satisfactionlevel of older people regarding medical-health. ACTA MEDICA NAGASAKIAENSIA64(2),45-51,2020.
(3)横尾誠⼀,中根秀之. .A 県内離島地域在住の要介護⾼齢者による医療福祉サービスの満⾜度. 地域ケアリン
グ 21(14),80-82,2019.
(4) 横尾誠⼀,⼤町いづみ,河内純⼦,⽴⽯美緒,中根秀之.離島在住の在宅療養⾼齢者による地域医療福祉サービ
スの満⾜度に関連する要因、第 24 回⽇本ホスピス・在宅ケア研究会全国⼤会 in 久留⽶抄録集,423,2016.

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研究シーズ
研究分野
キーワード

公衆衛⽣看護
Prosocial(プロソーシャル)

地域保健
認知⾏動療法Acceptance and Commitment Therapy(ACT)Prosocial（プロソーシャル：向社会的）の実践と効果に関する研究研究者
看護学部 看護学科
講師 木村 一絵（KIMURA，Hitoe）
問い合わせ：kimurahitoe55@takagigakuen.ac.jp
Researchmap: https://researchmap.jp/CAREforallchildren

研究概要◆Prosocial１）とは向社会的と訳され、個⼈とグループの両⽅に利益をもたらす、公平・透明・
柔軟・協⼒的・互恵的な組織を作るためのプロセスである。Prosocial な⾏動とは、個⼈の利益もグループの利益も⼤切にする協⼒的な⾏動を指す。
◆Prosocial は進化論、エリノア・オストロムのコア設計原則(CDPs：2009 年にノーベル経済学賞を受賞した政治学者であるエリノア・オストロムが最初に導き出した)、⽂脈的⾏動科学(CBS)を融合して⽣み出された。
◆共同作業（話し合い）を通して、⾃分たちで８つのコア設計原則(CDPs)を備えたグループを作り、グループが繫栄し、よりよい状態になるように戦略的な⾏動変容を⽬指す。

アピールポイント◆認知⾏動療法である Acceptance and Commitment Therapy(ACT)のマトリックス２）を使⽤し、それをグループに対して実施することを基本としている。ACT の研究は国内外でも多く実施され、効果も明らかとなっている。しかし、この⼿法をグループに適応した研究は国外でもまだ少なく、⽇本ではみられない。
◆実践を通して効果が期待できると感じているため、それを研究として明らかにしたいと考えている。

共同研究の提案◆Prosocial ファシリテーターとして、組織改善に役に⽴つような介⼊研究を提案する。
Prosocial の話し合いは、時間や回数が決まっていないが、１回２時間を３回以上の CDPʻs の話し合いによって⾏動計画まで⽴案し、実践後に評価するところまで共同研究として実施できる可能性がある。評価により、どんな効果があったか明らかにしていく。

産学連携としての可能性◆組織を繫栄させるため、また、改善するためのエッセンスが詰まったプログラムであり、組織の発達に関する研究に興味がありましたら Prosocial に取り組むことで効果が期待できます。
◆⽇本には 2021 年に初めてワークショップが開催され、今後の発展が期待されているプログ
ラムですので、Prosocial の⼿法がより多くの⽅に知っていただくことも⼤切であると思っています。Prosocial の活動をすることで、よりよいチーム・組織・社会を⽬指していきましょう。

関連情報１）Prosocial: Using Evolutionary Science to Build Productive, Equitable, and Collaborative Groups.
2019２） ACT マトリックスのエッセンシャルガイド──アクセプタンス＆コミットメント・セラピー
を使う, ケビン・ポーク／ベンジャミン・シェーンドルフ／マーク・ウェブスター／ファビアン・Ｏ・オラツ著, ⾕晋⼆監訳, 2021