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シンポジウム

人間に残される報道の仕事とは
小林

革未（共同通信社海外（英文）部デスク）

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はじめに自動翻訳システムをはじめとした英語コミュニケーション技術の進歩は、日本の英文ジャーナリズムの仕事を変えつつある。
シンポジウムでは、ネットメディア、ソーシャルメディア全盛の時代に、（１）人間である英文記者や英文エディターにこの先も残される仕事は何か、（２）日本発の英文記事スタイルはどうあるべきか―について問いかけた。
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各論（１）自動翻訳と人間ならではのライティングとの違い
英文ジャーナリズムを変えつつある最も大きな要素の一つは、グーグルやＤｅｅｐＬなどの自動翻訳システムの進歩だ。初歩的な機能は誰でも無料で使え、英文ニューズライターに求められる資質を劇的に変えた。
歴史的には、日本の報道機関には戦前から英文ニューズライターがいて、戦況や政治、経済などさまざまな情報を海外に発信していた。戦後そのビジネス規模は一時的に小さくなったものの高度成長期から初の東京サミット、バブル期を経て、TOKYO 発の英文記事は飛躍的に増えた。
インターネットが登場する前の時代、プロの英文ニューズライターやエディターに求められていたのは、個人の記憶と紙メディアをベースとした語彙力と表現力だった。成長過程で身につけた英語力とニュースへの関心に加えて、英字新聞を研究し紙の辞書を駆使し、時事用語を正しく英語に置き換える技術が問われた。
その根幹はいまも同じだが、インターネットの誕生が業界を大きく変えた。オンラインの自動翻訳システムが手軽に使えるようになり、「まずまず」程度の下訳なら、だれでもワンクリックで、かつ無料でできるようになった。
日本の報道機関の英文ライターは自ら取材して記事を書くのと同じぐらい、またはそれ以上の頻度で、すでにある日本語記事の英訳を求められる。時には日本語のインタビュー全文を基に英文記事を執筆する。
そうした仕事ができるのはかつてはプロだけだったが、今日では初期段階の下訳なら自動翻訳システムでできるようになり、そのためのコストはほぼゼロになった。
ではプロの英文記者や英文エディターには、何が求められるのか。
それはやはり、「文字の行間にあるニュース価値を掘り起こす」、あるいは「当たり前すぎて書かれていないニュース価値を文字にする」といった仕事だろう。固有名詞のもつ意

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味や価値を一般化して説明する能力と言えるかもしれない。
シンポジウムでは、一例としてその直前にあった 2021 年 9 月の「自民党総裁選挙」を取り上げた。
記事例は以下の通り。
「自民党総裁選は 29 日、東京都内のホテルで投開票され、岸田文雄前政調会長が決選投票で河野太郎行政改革相を破り、第 27 代総裁に選出された」
これをグーグルはこのように英訳した（所要時間は２秒弱）。
The Liberal Democratic Party presidential election was held at a hotel in Tokyoon the 29th, and former political chairman Fumio Kishida defeated Taro Kono, theadministrative reform minister, in the final vote and was elected the 27th president.
自動翻訳としては問題のないレベルだが、何かが足りない。ＡＰ通信東京の記事をみると、この新しい自民党総裁が次の日本の首相になるというポイントが補われている（下線部）。
Ex-diplomat Kishida wins Japan party vote, to become new PM
TOKYO (AP) - Japan’s former Foreign Minister Fumio Kishida won thegoverning party leadership election on Wednesday and is set to become the next primeminister....
ロイター通信も「新総裁が次の首相」というポイントを補って記事に盛り込んでおり、また手前みそになるが、共同通信の英文も同様の加筆をした。一方で、日本の新聞社の記事では「新総裁が次の首相」は、２段落目に書かれているケースも散見された。
このように、当たり前すぎて書かれていないことは自動翻訳システムでは当然拾われないが、それでは日本の報道各社と外国人読者の間のコミュニケーションが成り立たない。
同様のことは固有名詞の訳し方にもあてはまる。ここで言う訳し方とは、単なるワード・トゥー・ワードの翻訳精度ではなく、固有名詞の意味合いやニュース性を補って加筆するという意味だ。
例えば「神戸山口組」。
“yakuza”は海外で関心があり、米国政府のプレスリリースにも登場する。この組名をグーグル翻訳にかけると“Kobe Yamaguchi-gumi”となる。これで問題ない。
しかしこれだけではニュース性が分からない。執筆段階で“a breakaway group ofJapan’s largest crime syndicate Yamaguchi-gumi”と加筆して初めて、判断材料を読者に提供できる。
別の例は「東京」。“Tokyo”は海外でもよく知られている。しかし、こと新型コロナの感染者数のベンチマークとしてなぜ、東京の数字がよく出てくるのか不思議に思う外国人読者がいるかもしれない。

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答えは「人口が一番多いから」だろう。日本で暮らす人にとっては当たり前のことだ。
しかし「首都だからその国で人口が一番多い」「首都だからその国で一番有権者が多い」は、海外で当たり前ではない。
なるほどとコミュニケーションを成り立たせるためには、記者やエディターが外国人読者フレンドリーの精神に徹して書き込む必要がある。
このほか、固有名詞の読みの正確さも自動翻訳の限界を人間が補わなくてはならない事項だ。
日本サッカー界のスター・三浦知良（みうら・かずよし）選手の漢字を自動翻訳にかけたところ、グーグル翻訳は“Kazuyoshi Miura”と正しく表示したが、ＤｅｅｐＬは“Tomoyoshi Miura”となった。
また俳優の黒木華（くろき・はる）について、ＤｅｅｐＬはこれも正解が出せず“HanaKuroki”となった。グーグル翻訳にかけたところ、シンポジウムの約２カ月前では“HanaKuroki”だった。だが、直前にもう一度やったところ“Haru Kuroki”と正しく表示してきた。
（２）ネット・ソーシャルメディア全盛時代のニューズライティング
報道記者は長さ制限に悩まされてきた。長さとは新聞なら行数。放送なら時間（尺「しゃく」とも）。いろいろ取材したのに「もっと短く」とエディターに言われ、取材された方も「あんなに時間を取ったのにこれだけ」と不満が残る。
そんな記者は、ネットニュースの勃興を歓迎した。
「紙面や尺の制約がなくなった。思う存分書ける」と。しかしそれがやや見当違いであったことが次第にわかってくる。
確かにスペースは広がった。しかしネットニュースの読者は移り気で、記事から目を離すのも早くなった。データ解析により、自分の記事を読み始めた読者が何秒で離れていったかさえも分かるようになってしまった。
そんな中では、見出しとリード（あるいはツイート）にポイントを簡潔に詰め込み、後ろは読み飛ばされても構わない―という伝統的な報道記事スタイルが、あらためて見直されることになった。
そして英語による発信では、世界全体では非ネイティブ語圏の読者が圧倒的に多いことを踏まえ、そうしたニュースのポイントをすべて平易な単語で書く技術も求められるようになっている。
発信や掲載にかかるコストが下がるとともに、記事の本数や種類、１本あたりの情報量が飛躍的に増大。すべての記事をじっくり読んでいる時間は物理的にないため、多くの読者は、冒頭だけを読んですぐリツイートできる、自分のソーシャルメディアにすぐ載せられる記事に価値を見出すようになった。
「アクシオス（Axios）」という米国の新興ニュースサイトは、一日のニュースまとめを毎日メールで配信している。忙しい読者の目をつなぎとめるため、その冒頭に「きょうは合計○○ワード、読むのに○分○秒」と明記している。

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伝統的な報道機関の中でも自社サイトで記事を掲載するさい、見出しの下に記事の要点を箇条書きで示すケースが増えている。見出しだけでは読者を引きつけられない懸念があるのだろう。シンポジウムでは South China Morning Post（香港）と、CNBC（米国）の例を紹介した。
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まとめ
ニュースの意義や、ニュースで取り上げられている人の影響力、人や団体の間の力関係などを説明することは自動翻訳は苦手。記者や編集者が経験値で補う必要がまだまだある。
せっかちで移り気なインターネット、ソーシャルメディアの読者にわかるよう、要点をまず示すことがますます重要になる。
自動翻訳システムは精度こそ粗いが格段に速く、現時点で実質的に無料だ。そのため今後は英文コミュニケーションに関するコスト概念にも、影響していくに違いない。