岡三にいがた
県内企業レーティング情報

有沢製作所（5208 東証プライム）2024年9月25日

1Qは主力の電子材料で利益が急回復 業績回復局面は継続へ＜アナリストの視点＞
25/3 期 第 1 四 半 期 （ 1Q ） の 連 結 売 上 高 は 前 年 同 期 比レーティング

強気（前回： 中立27.2％増の120億円、営業損益は10.6億円の利益（前年）

同期は2.4億円の損失）となった。主力の電子材料でスマー

目標株価

トフォンやタブレット向けの需要が増加し、産業用構造材料

1,800 円 （前回： 1,600円 ） では水処理用FRP製圧力容器の好調が持続。ディスプレイ材料も医療用3Dモニターなどが伸長した。利益面では、電子材料の黒字転換やディスプレイ材料の大幅増益が寄与し
株価 ＝1,476円 ( 24年9月24日 )た。2Q以降は電子材料とともに、水処理用FRP製圧力容器

年初来高値 ＝

1,706 円 ( 24年7月16日 )やディスプレイ材料などの堅調な推移が見込まれる。需要が年初来安値 ＝1,036 円 ( 24年1月4日 )停滞していた中華系スマートフォンや半導体が持ち直しつつ予想PER (連結) ＝ 18.8 倍 (25/3期)あり、来期にかけて業績の回復局面が継続するとみている。

予想PER(連結) ＝ 16.3 倍 (26/3期)

実績PBR(連結) ＝ 1.05 倍 (24/6期)

予想ROE (連結) ＝25/3期)＜25/3期は通期会社計画を上回る着地を予想＞
岡 三 に い が た 証 券 で は ､25/3 期 連 結 売 上 高 を 前 期 比17.5％増の495億円、営業利益を同2.4倍の35億円と前5.6 ％ (時価総額490 億円

発行済株式数(除く自己株）

33,180 千株

予想配当利回り ＝ 5.69 ％ (回予想から増額する。通期会社計画に対する1Qの進捗率は売上高25％、営業利益で33％と順調な滑り出しとなり、会
25/3期

エクイティ情報部

原田 俊介

髙橋 惠理佳＜業績推移＞ 日本基準)

社側は1Q時点で上期計画を上方修正した。電子材料で前期の在庫圧縮による利益率改善が想定以上に進んでいることを加味し、通期は会社計画を上回る着地を想定する。
＜目標株価算定根拠＞
1Qでは主力の電子材料を中心に業績回復を確認できた。
需要が拡大している水処理用FRP製圧力容器やディスプレイ材料を今後の成長ドライバーとして期待しており、ＰＥＲで過去5年平均（21.9倍）上回る評価が可能と考える。目標株価を1,800円（25/3期予想ＥＰＳ：78.36円×23倍程度）とし、レーティングを「強気」とする。
単位：百万円、EPS・一株配当金は円

決算期(年/月)
2022/032023/032024/03
会社
2025/03(予）
弊社前回
弊社今回
弊社前回
2026/03(予）
弊社今回

売上高
43,08942,722
42,114
48,90049,20049,50052,00052,000

営業利益
3,320
2,228
1,483
3,200
3,250
3,500
3,700
3,900

経常利益
4,204
2,717
1,488
3,300
3,350
3,400
3,800
4,000

当期利益
3,911
2,856
1,639
2,400
2,450
2,600
2,800
3,000

EPS
117.40
86.46
49.51
72.33
73.84
78.36
84.39
90.42

一株配当金
特 95.00
90.00
60.00
84.00
84.00
84.00
90.00
90.00

※22/3期より「収益認識に関する会計基準」を適用、22/3期の一株配当金は特別配当（5円）を含む。

巻末に重要な注意事項が記載されていますので、十分にお読みください。

1

重要な注意事項
アナリスト証明
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レーティングの基準
強 気：今後12ヵ月以内の目標株価が現在の株価を15％以上上回ると予想される銘柄
中 立：今後12ヵ月以内の目標株価と現在の株価の差が±15％未満と予想される銘柄
弱 気：今後12ヵ月以内の目標株価が現在の株価を15％以上下回ると予想される銘柄

目標株価の定義と未達成リスクについて
目標株価は、アナリストによる当該企業の業績予想を基に、マルチプル法やＤＣＦ法等の岡三にいがた証券エクイティ情報部が妥当と考える方法により算出したもので、対象期間は12ヵ月以内です。目標株価達成を阻むリスク
要因としては、当該企業の主要市場における競合状況（企業買収・訴訟なども含む）、製品・商品・サービス需要の変動、原材料及び燃料価格の変動のほか、当該企業を取り巻く経済状況、為替相場の変動、国内外の金融・不動産市場の状況、各種規制変更、事故・災害（人災含む）、社会的責任などが考えられます。なお、これらの要因以外にも、現時点で予想できないリスクが将来的に発生し、その結果として目標株価達成が妨げられるおそれがあります。
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・個別銘柄のレーティングについては、執筆アナリストの変更があった場合でも、岡三にいがた証券としての個別銘柄のレーティングの継続性を保つため、前任者の付与したレーティングを「前回」レーティングとして記載しています。
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・上場市場は東京証券取引所の場合、記載せず、複数市場上場の場合は売買高の多い市場を記載しています。
・時価総額など、特に日付を記載していない場合は、個別銘柄の株価日付と同じです。
・PBRの根拠となるBPSは会社公表数値を用いていますが、必要に応じて岡三にいがた証券が算出しています。
・ROEの根拠となる自己資本は必要に応じて純資産から新株予約権と非支配（株主）持分の金額を控除した金額を用いています。
・予想EPSは当期利益（会社計画、前回予想を含む）を記載の発行済株式数で除して計算しています。なお、払い込み前の公募、権利落ち前の株式分割等は考慮しておりません。
・時価総額は記載の株価と発行済株式数で計算しています。
・発行済株式数は自己株を含んでおりません。株式数は会社公表数値を原則として用いておりますが、株式分割、公募増資、自己株買入れなど必要に応じて岡三にいがた証券の推定による試算値を用いる場合があります。
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