Discussion Paper No.490

貨幣分類論

川端

望

2024 年 9 月 12 日

TOHOKU ECONOMICS RESEARCH GROUP
Discussion Paper

GRADUATE SCHOOL OF ECONOMICS AND

MANAGEMENT TOHOKU UNIVERSITY

27-1 KAWAUCHI, AOBA-KU, SENDAI,
980-8576 JAPAN貨幣分類論

川端 望

I

はじめに
貨幣には様々な種類があり，またさまざまな性質がある。貨幣の全部または一部の性質を引き継いで別種の貨幣が派生するといった系統も存在する。事物を性質や系統によって分けることが分類であるとするならば，分類は，性質や系統についての考え方を反映して，様々でありうることになる。しかし，それだけに分類は混乱のもととなりやすい。この小論は，著者がマルクス派の信用貨幣論に基づいて川端（2024）で示した貨幣・金融論によりつつ，貨幣の分類とその根拠を明快に示すことを課題とする。そして，それを通して現在の貨幣・信用システムの理解を深めるとともに，貨幣論における様々な混乱を整理する基準を提示することを目的とする。
この考察にあたっては，資本主義社会のもとでの貨幣のみを対象にする。資本主義経済における貨幣や信用と，プレ資本主義社会におけるそれらとは異なる。経済システムにおける位置が異なるからである。したがい，前近代にのみ支配的な貨幣はここでは取り扱わないし，前近代で支配的な特徴によって今日の貨幣を特徴づけることもしない 1。
本稿では，ひとつひとつの基準ごとに種々の貨幣を分類していく叙述方法をとる。貨幣の配列
順は，より本質的なものを先に，より派生的なものを後にしている。ただし，何が本質的で何が派生的であるかは，著者の貨幣観を反映している。その貨幣観自体が，この小論全体が完結した時点で明らかになるものである。そのため，個々の箇所，とくに叙述の前半では，根拠を必ずしも十分に明らかにせずに配列することになることをご了解いただきたい。また本稿も川端（2024）と同じく自説の説明を中心に行うため，先行研究への言及は最小限にとどめる。

II

外形的分類
まず，われわれが用いる日常的経済用語を尊重した外形的分類を行おう。外形的分類はしばしば発行元をも指している。

1

前資本主義社会における貨幣の在り方を根拠に，資本主義社会において何が本来の貨幣かを規定しようとするのは，理論的本来性と歴史的先行性の混同である。前資本主義社会において○○貨幣が典型だったから資本主義においても○○貨幣が典型だということにはならない。資本主義社会の中でどのような貨幣が典型であるかは，過去の社会の構造ではなく資本主義の構造そのものによって決まるからである。

1

a. 金属貨幣
金属貨幣とは，商品としての金属からなる貨幣のことである。ここでいう価値とは投下労働価値のことであり，いささか広く見れば物的生産コストに基づく商品価値のことである。例として金本位制下のもとでの金貨や，銀本位制のもとでの銀貨である。前近代においては金属貨幣は金
属重量に基づく秤量貨幣としても用いられたが，近代社会では国家によって価格標準が設定されることが普通である。価格標準には二つの側面がある。ひとつは重量と異なる通貨の額面価格の単位が設定されることである。すなわち，円やドルやウォン，元，ペソ，ルーブル，ユーロなどと言った単位名そのもののことである。もうひとつは，金属重量と通貨単位の量的関係が公定されることである。金属本位制が実施されている場合には，この量的関係の公定が必須である。この量的関係が公定されるものを正貨または本位貨幣という。例えば日本の場合，現在有効な「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」では，通貨の額面価格の単位のみが設定されている。
これに対して 1871 年の新貨条例では金 1.5 グラムが 1 円とされていたし，
1897 年の貨幣法では，
金 0.75 グラムが 1 円とされていた。
金属貨幣の地金は金属採掘業者を出発点として流通し，鋳造されることで貨幣となる。この鋳造は，政府や中央銀行が独占することも可能であり，民間で鋳造が行われたり，政府機関に手数料を払って鋳造をしてもらったりすることも可能である。金属貨幣はもともと商品流通内で価値を持つため，発行元は政府にも中央銀行にも民間経済主体にもなりうるのである。
本稿は，公定価格標準は本位貨幣制の必要要件と考える。したがい，正貨または本位貨幣となるのは金属貨幣のみである。現代経済を商品経済であって資本主義経済であると把握する限り，本質的には，通貨体制は金属本位制と，本位貨幣不在の管理通貨制に分かれる 2。本稿の見地からすると，「ドル本位制」などといった表現は，比喩としては成り立つが本来の分類ではない。
b. 政府発行不換紙幣
政府が発行する紙幣である。それ自体は価値を持たず，また金属地金や金属貨幣との交換を当然に要求することはできない。政府支出を賄うために大量に発行される場合がある。国や時代により制度は異なるが，理論的な純粋モデルとしては，政府が購買や貸し付けや給付を行うことで流通に入る。
c. 補助硬貨
政府が発行する，商品価値はほとんどない硬貨である。金属地金や金属貨幣との交換を当然に要求することはできない。少額硬貨であるため，政府支出を賄うためではなく，小口の貨幣流通
2もちろん，これは「本位貨幣」の定義に依存する。たとえばクナップのように，「国庫からの支払のために実際に準備される最終的貨幣」（Knapp, 1905, 小林・中山訳, 2022, p. 105）と，国家の行為を必要条件として本位貨幣を定義することも可能である。本稿は，本位貨幣の定義は国家の行為に依存せず，貨幣そのもの性質による考えるために，本文で述べたような定義をとり，それを尺度に本位貨幣制の成立を判断しているのである。

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を円滑にするために発行される。国や時代により制度は異なるが，理論的な純粋モデルとしては，政府が購買や貸し付けを行うことで流通に入る。実際には制度によって異なり，現代日本の場合
は，日本銀行を経由して流通に入る。
d. 一般銀行当座性預金
一般銀行が貸付，割引，信用代位に際して設定する当座性の預金が，支払い手段として貨幣の役割を持ったものである。設定した銀行にとっての一覧払債務，預金者にとっての債権である。
預金振替によって持ち手を変えることで流通する。
当座性預金には主に当座預金と普通預金がある。日本の場合，手形の振出や小切手が使用できるのは当座預金だけであるが，口座振替での支払い決済への利用自体は，当座預金でも普通預金でも可能である。
e. 中央銀行当座預金
中央銀行が貸付，割引，信用代位に際して設定する当座性の預金が，支払い手段として貨幣の役割を持ったものである。設定した銀行にとっての一覧払債務，預金者にとっての債権である。
預金振替によって持ち手を変えることで流通する。
f. 一般銀行券
一般銀行の当座性預金が引き出されることによって発券されて流通に入る銀行の一覧払債務である。無記名であって，保有者が銀行に対する債権者となる。
g. 中央銀行券
発券集中制のもとで，中央銀行当座預金が引き出されることで発行される，中央銀行の一覧払債務である。一般銀行の預金者が当座性預金を引き出すことによって流通に入る。無記名であって，保有者が中央銀行に対する債権者となる。

III

本質分類

貨幣とは，ある社会においてすべての商品と等価とされる，特殊な役割を持った商品である。
つまり，貨幣は本来，特殊な商品であり商品貨幣である。この貨幣の本質から言って，形態分類された種々の貨幣のうち，金属貨幣だけが商品貨幣であり，したがって本来の貨幣である。それ以外のすべての貨幣は代用貨幣と言わねばならない。
だから，本稿の見地では，管理通貨制においては，現に流通しているすべての貨幣は代用貨幣ということになる。このように主張すると，19 世紀を特権化し，現代の資本主義を異常なものと3

みる極論とみなされるかもしれない。しかし，そうではない。発展すると同時に矛盾を抱え込む，資本主義発展のダイナミズムを把握する見地なのである。
資本主義経済は商品貨幣を必要とする。しかし，商品貨幣の現物使用は資本主義の発展を，つまりは商品流通と資本蓄積を制約する。この矛盾を媒介するのが代用貨幣の発達である。代用貨
幣の発達は，貨幣流通量の拡張を可能とし，恐慌を緩和し，資本主義の発展を可能にした。しかし，価値を持たない代用貨幣の流通は，ときに等価交換を求める価値法則の反発を受ける，バブ
ルの膨張とその崩壊，恐慌回避の代償としてのインフレーションがそれである。このように，本来の商品貨幣が流通しなくなっていく過程にこそ，資本主義の矛盾とその媒介の在り方が表現されているのである。眼前で商品貨幣が流通していないからといって，もともと商品貨幣は重要でないとか，いま流通しているものが本来の貨幣だとするのは，便宜主義というものだろう。
なぜ商品貨幣が本来の貨幣であるかというと，商品流通と資本主義経済にとって必要とされる貨幣のひとそろいの規定を体現しており，商品貨幣から出発することで貨幣の諸側面がもれなく説明できるからである。また，商品貨幣は，さらにさかのぼれば，商品同士が等価交換される純粋な理論モデルから説明できるからである。商品流通と資本主義を論じるには，商品からはじめ，
特殊な商品としての貨幣を規定するよりない。
これは理論モデルの話であり，歴史の問題ではない。本稿は，過去に流通の大半を金貨が占めていたと主張しているわけではないし，過去に物々交換が世の中の大半を占めていたなどと言っているのでもない。理論的な本来性とは，歴史的先行性のことではない。資本主義経済における貨幣を理解するさいに，何を出発点とし，何を派生形とすることによって，整合的な説明が可能になるかということである。そうすると，商品同士が等価交換されるモデルから出発し，貨幣を特殊な商品とすることがもっと整合的だと主張しているのである。

IV

形態分類と物的定在分類

本質論としては，貨幣には商品貨幣と代用貨幣しかない。しかし，代用貨幣も，経済的形態によって区別がある。そして，貨幣の場合，経済的形態は物的定在とも結びついている。経済的形
態はさまざまであるが，物的には，大きくは現金貨幣かデジタル貨幣の二つに分かれる。現金とは現物の貨幣のことであり，ものであるような貨幣のことであり，細かくは紙幣と硬貨とに分かれる。もっとも「紙」でできているとか「硬」いということは歴史的事情で典型になったに過ぎないことであり，紙と金属以外の素材でつくられることも理論的に排除されない。デジタル貨幣とは，本質的には数字上の存在である。それを成り立たせる物的素材は時代により，紙とインクによる記帳であったり，電子的な信号であったりする。

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a. 商品貨幣
貨幣の本来の姿である。すなわち，特殊な商品が貨幣という形をとったものである。特殊な商品というのは具体的には貴金属であるから，商品貨幣は物的には現金であり，硬貨である。
b. 国家貨幣
中央政府が発行して流通させる代用貨幣という意味である。政府発行不換紙幣と補助硬貨が含まれる。物的には現金であり，紙幣であることも硬貨であることもある。なお，後述するように
中央銀行券は国家貨幣に含まれない。
c. 預金貨幣
一般銀行当座性預金と中央銀行当座預金の双方を含む，当座性預金の決済機能が発達して代用貨幣となったものである。預金の理論的本質は銀行手形である。預金貨幣は数字上の存在なので，支払いには何らかの指図手段が必要である。その代表は小切手である。今日でいえば，デビットカード，預金と紐づけられた電子マネーや QR コード決済，預金と紐づけられたクレジットカー
ドなどが，支払い指図手段である。これらを用いる場合も結局は預金という代用貨幣で支払いを行っているのであり，電子マネーそれ自体が新たな代用貨幣というわけではない。この点は，後述する中央銀行デジタル通貨（CBDC）とは異なるところである。
なお，ここでは個々人の日常感覚と社会全体としてのしくみが異なっている。個々人の日常感覚では，預金は中央銀行券や補助硬貨を一般銀行に預け入れた際に発生するものである。したがい，預金の実体は銀行に保管されている現金であると観念されやすい。しかし，社会全体を考察すると，話は違う。預金は，一般銀行が企業等に貸付を行った際に新規に発生する。その後，預金振替によって流通することもあれば，引き出されて中央銀行券や補助硬貨に転換されることもある。個々人による預け入れとは，この，いちどは預金からの転換によって流通に入った中央銀
行券や補助硬貨の再預金なのである（川端，2024, p. 24）。
中央銀行当座預金についても同じことが言える。個々の銀行の視点から見れば，銀行が手持ちの，さしあたり使用しない中央銀行券を中央銀行に預け入れることによって中央銀行当座預金が発生するように見える。しかし，社会全体として見れば，もともと中央銀行が信用を供与した際に中央銀行当座預金が発生し，それが引き出されて中央銀行券が発券されるのである。個々の銀行が預け入れを行うのは，この，中央銀行当座預金からの転換によって流通に入った中央銀行券が銀行に還流してきたものの再預金である。しかも，預けられた中央銀行券は中央銀行の資産にはならずに，社会的に消却される（価格は消滅し，物的には単なる紙切れとしての資産になる）のであるから，それが預金の実体であるはずがない。
また，ここでは歴史的起源と理論的規定が異なってもいる。金属貨幣流通下では，実際に個人や企業による正貨＝金属貨幣の預け入れによっても銀行預金は発生したし，銀行による正貨＝金属貨幣の預け入れによっても中央銀行当座預金は発生した。
「預金の実体は預けられて保管され5ている現金である」と思われやすいのは，こうした歴史的な理由があるからである。しかし，これらは金属貨幣流通下の局所的な現象に過ぎない。金属流通下においても，銀行は貸付や割引によっても預金を生み出していたし，管理通貨制の下ではそれが通常の姿である。正貨流通が停止
していても預金が存在できるのは，貸付や割引による発生こそが，預金のほんらいの発生だからである。だから預金は，預け入れられた現金を反射している数値ではなく，銀行債務を記録した
数字上の存在なのである。
なお，預金貨幣が数字上の存在だということは，今日的表現をとればデジタル通貨だということである。ネットワーク・コンピューティングの発達以前からデジタルう通貨は存在したのであり，21 世紀の今日になって初めて出現しつつあるかのように言うのは誤りである。
d. 銀行券
一般銀行券と中央銀行券は，預金と同じく銀行手形であり，銀行にとっての支払い手段として流通することで代用貨幣となる。さらに中央銀行が成立すると，中央銀行券が種々の一般銀行券にとってかわり，社会の全域で交換手段として流通するようになる。現金であって，紙幣である。
資本主義経済は，商品貨幣流通の不便さを克服する方向に発展してきたが，さらに現金取り扱
いの不便さをも排除しようとする傾向を持っている。預金振替による決済の発展，現金貨幣に対する預金貨幣の割合の増加がこれを示す。しかし，預金振替は大口の企業間決済には便利である
ものの，小口取引にとって独自の煩雑さを伴う。このため，なお現金が残存することは避けられない。そこで，一方で現金の不便を，他方で預金振替の不便を克服しようと，クレジットカード，
電子マネー，QR コード支払いなど，種々の形態での預金に対する支払い指図手段が発達してきた。
「キャッシュレス決済」と呼ばれているものは，実は現金取り扱いの不便さとともに，預金振替の不便さに対する対策なのである。さらに，今日では，現金と同じ性質を持った貨幣をデジタル化する新たな試みとして，トークン型中央銀行デジタル通貨（CDBC）の構想と社会実証が進められつつある。

V

通用根拠分類
ここでは，貨幣が貨幣として通用する根拠に即した分類について検討する。

a.商品貨幣
金属貨幣＝商品貨幣の通用根拠は商品であることそのもの，もう少し具体的に言えば商品としての価値を持つことである。かてて加えて，商品と交換する際の取扱い，輸送，保管の便宜，物質としての安定性，価値の安定性，を持つことによって，特定の商品，例えば金が貨幣商品となる。
6したがい商品貨幣は法定通貨という制度の助けを借りずとも流通するし，世界貨幣であること
によって国境を越えてすら流通しうる。一社会の内部では国家によって法定支払い手段と認められることもある。しかし，流通のために法定通貨であることを必要とするわけではない。
b. 政府発行不換紙幣，補助硬貨
政府発行不換紙幣，補助硬貨の通用根拠は，流通量によって異なる。社会には，商品の流通量に応じて，必要な貨幣量がある。必要流通貨幣量は商品貨幣の物量であらわされる。流通する商品の総価値を貨幣の平均流通速度で割ると，商品を流通させるための，一定の価値を持った必要
流通貨幣量となる。経済の発展や停滞に応じて必要流通貨幣量も変動するが，その量がこの範囲を下回ることはないという閾値が存在する。この閾値以下の範囲では，政府発行不換紙幣や補助硬貨は，価値章標として，これを使用するものの信認によって流通する。ここで「信認」とは，「貨幣として認める」ということであり，債権債務関係を意味する「信用」とは異なる。別な言い方をすれば，この範囲では，価値章標は，信認が社会の成員によって自発的に与えられる限りは，国家権力による強制がなくても流通する。政府発行の不換紙幣や補助硬貨のみならず，民間発行の不換貨幣，例えば地域通貨も信認にもとづいて流通しうる 3。
しかし，発行量が閾値を超えるにしたがい，自発的信認が望めなくなっていく。そうすると，
価値章標は国家の強制通用力によらねば流通できないのである。この，自発的信認による流通から強制通用力による流通まではグラデーションをなしており，一点で別れるものではない。
c. 一般銀行当座性預金，中央銀行当座預金，一般銀行券，中央銀行券
当座性預金と銀行券は，いずれも債務証書が貨幣化したものであり，そのような意味で信用貨幣である。それらは，債務証書としての信用に基づいて通用する。債務証書としての信用とは，支払いを受けられるものとして信用されるということである。
信用貨幣が表示している債務の支払い方法には 3 通りあり，いずれかが可能であれば信用されうる（川端，2024，p. 16）。第一に，金属貨幣＝商品貨幣による支払いである。例えば金貨による返済であり，金兌換もこれに含まれる。第二に，債権債務の相殺である。その起源は手形交換所における債権債務の相殺である。また銀行や中央銀行は，預金者間の債権債務を預金残高の調整によって相殺している。さらに，銀行貸付の返済も債権債務の相殺である。債務者は銀行貸付を返済する際に，自分名義の預金口座に返済金を預け，そこから返済する。借り手は自分の債務を，銀行の債務である預金貨幣を使って返済するのである。返済が完了すると，借り手の債務が消滅するとともに，同額だけ銀行の債務である預金も消滅する。当該銀行が発行した一般銀行券で返済した場合も同じことが起こる。銀行への返済とは債権債務の相殺なのである。第三に，当該債務証書よりも信用度の高い債務証書による支払いである。個人の債務の返済に，銀行券や銀行預
3時に「みんなが認めさえすれば，何であってもお金になる」と言われることは，この範囲では当てはまる。しかし，これを一般化することはできない。

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金を用いることができるのはこれである。また，銀行への債務の返済に中央銀行券を用いることができるのもこれである。
預金貨幣や銀行券は，金兌換が停止されると金債務として無効になり，信用貨幣でなくなり，国家貨幣になると考えられやすい。しかし，これは債務決済は商品貨幣によってしかできないという思い込みによる誤りである。金兌換がなされていなくても，債権債務の相殺や，より信用度の高い債務による返済は可能である。だから兌換されなくとも信用貨幣なのである 4。
ただし，中央銀行当座預金や中央銀行券の債務支払い能力については，なお説明が必要であろう。金兌換が停止されると，一社会内部では中央銀行債務が最終決済手段になる。中央銀行当座
預金は中央銀行券でしか支払われず，中央銀行券は中央銀行当座預金でしか支払われない。それでは，なぜ中央銀行の債務支払い能力が維持されるのかというと，通貨価値が毀損されない限り，中央銀行の信用には，正貨やより高度な債務での決済が求められることはないからである。銀行
は中央銀行当座預金や中央銀行券によって中央銀行からの貸し付けを返済できる。また，中央銀
行当座預金や中央銀行券を別な資産に変更したければ，中央銀行に要求せずとも必要な商品も金
融資産も購入できるのであって，それで十分だからである（川端，2024，pp. 22-23）。
ただし，インフレーションや，政情不安，貿易の構造的出超，為替投機による為替相場下落が極端になれば中央銀行当座預金や中央銀行券の信認は崩壊する恐れがある。だから管理通貨制のもとでは，中央銀行は金準備の確保に汲々とする必要がない代わりに，通貨価値を安定させること，裏返せば物価を安定させることを最重要課題とするのである 5。
このように，通貨価値の毀損が起こらない限り，中央銀行当座預金や中央銀行券は信用貨幣として通用し，また一社会内部では最終支払い手段となる。中央銀行券が法定通貨とされるのは，この実態を法的に追認しているだけである。法定通貨であることで，中央銀行券がはじめて通用するわけではない。

債権債務相殺につき岡橋（1969, p.100，1987，p. 338）
，より信用度の高い債務による返済につき，Wray(2015，鈴木訳，2019)を参照。なお現代貨幣理論（MMT）は，預金貨幣や銀行券が信用貨幣であることを認める点で本鋼と認識を共有する。しかし，その通用根拠を手形としての信用に求めず，納税に用いることができる法定通貨であることに求めるのは（Wray, 2015，鈴木訳，2019），整合的ではない。
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本稿は代用貨幣それ自体は価値を持たないと主張しているにもかかわらず，どうして「通貨価値」という概念が成り立つのかという疑問が投げられるかもしれない。それは，代用貨幣自体は投下労働価値を持たなくとも，価値の裏付けを持って流通しており，通貨価値を持つように見えるからである。どのように裏付けがあるかというと，根本的には代用貨幣が金属貨幣を代表することである。代用貨幣の流通量と必要貨幣量との関係によって決まるこの代表価値が，通貨価値とみなされるものである。また，この代表価値を中心に，貨幣と商品の間の交換比率や，自国貨幣と他国貨幣との間での交換比率が，商品に対する投機や外国為替市場での需給変動などによって変動する。これが貨幣の交換価値，言い換えると貨幣の購買力をなす。代表価値を中心に変動する交換価値が「通貨価値」とみなされるのである。両者の観点の理論的区別は，岡橋（1977）を参照。
4

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VI

機能分類

貨幣が持つべき様々な機能のうち，主にどれを担うことから貨幣として成立しているかという角度からの分類である。
a.商品貨幣
商品貨幣には，貨幣のすべての機能が含まれている。だから本来の貨幣なのである。
第一に価値尺度機能である。商品貨幣は，自らの重量によって，他の商品の価値の絶対的大きさと相対関係を測定する機能がある。価値尺度機能の現実の表現が公定価格標準である。商品貨
幣，たとえば金の重量が，国家単位で，円やドルと言った通貨の額面単位に対応させられる。価
値尺度機能は価格標準を通して発現する。
しかし，現在では，諸国家は通貨単位は設定しているものの，公定価格標準の水準は設定していない。したがい，特定の金属から成る商品貨幣が，公定価格標準を通して直接に価値尺度機能を発揮することがない。ただ，過去の公定価格標準からの乖離としてのみ事実上の価格標準が存在するだけとなっている。
しかし，だからといって価値尺度や流通必要貨幣量という概念そのものが無意義なのではない。
公定価格標準が消滅したため，価格標準の切り下がりによる物価上昇と，商品需給変動による物
価上昇の区別はつきにくくなった。また貨幣の購買力の過大評価や過小評価が起きやすくなり，
しかもそれが過大であり過小であることは判別しにくくなった。しかし，区別や判別しにくいか
らと言って存在しないわけではないし，判別しなくてよいわけでもない。見えにくいが区別はあるというこうした現象は，価値尺度機能は必要であるが，直接尺度する商品貨幣が流通していな
いという，まさにそのことによって理解されるのである。価値尺度という概念を抹消してしまうと，代用貨幣発展のダイナミズムはかえって把握できなくなるのである。
第二に交換手段（流通手段）機能である。商品経済が機能するためには，商品が，一定の不均衡や攪乱を伴いながらも，等価で交換されることによって流通しなければならない。商品貨幣が商品と引き換えに買い手から売り手に受け渡されることで，商品は売り手から買い手に引き渡さ
れ，商品流通が成立する。売りと買いによって，所有者の手元では商品は等価値の貨幣に姿を変え，また貨幣から等価値の商品に姿を変える。売りと買いは自発的な行為である以上，この過程が中断する可能性がここに秘められている。また需給不均衡をはじめとする種々の要因によって，不等価交換が行われる可能性もある。
第三に支払い手段機能である。商品貨幣が社会に定着すると，購買と支払いは時間的に分離することが可能となり，後払いが可能となる。後払いにおいては，商品は既に流通してしまっているので，貨幣が果たすのは純粋に支払い手段としての機能だけになる。
交換手段機能と支払い手段機能は，即時払いか後払いかの違いはあっても，ともに商品流通にかかわっている。前述したように，一社会で流通されるべき商品総量と貨幣流通速度によって，
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商品流通に必要な商品貨幣の量（流通必要貨幣量）が決まる。貨幣流通速度が与えられているとすると，流通する商品の増量の増減に対応して，流通必要貨幣量，厳密に言えば流通に必要な商品貨幣量が増減する。これがマルクス派の言う「貨幣流通法則」である。ただし，貨幣は購買と同時に支払らわれて交換手段機能を果たすこともあれば，後払いされて支払い手段機能を果たすこともある。したがい，商品流通に必要な貨幣量は，交換手段として必要な量と支払い手段として必要な量からなる。
流通する商品総量の増減と流通必要貨幣量の増減に対応して，実際の貨幣の流通量が伸縮するならば，その貨幣は貨幣流通法則に直接従っている。この貨幣流通の態様は，今日広く使われる言葉で言えば内生的供給にあたる。商品貨幣は，常にこのように運動する。
第四に蓄蔵機能である。商品貨幣として選択されるのは価値変動が比較的緩やかで，かさばら
ず，摩耗しづらく，運搬や保管に便利な金属商品である。この金属商品は商品流通の外部に出て，価値を保蔵することに用いることができる。
最後に世界貨幣である。商品貨幣は国家による価格標準を得て流通しているが，それ自体が価値を持っているために，現物，たとえば金地金のまま国家を超えて貨幣諸機能を果たすことも可能である。
これらすべての機能を果たすことができるのは商品貨幣のみである。代用貨幣では，価値尺度
機能，蓄蔵貨幣機能，世界貨幣機能は果たすことができない 6。商品貨幣の流通を排除することによって資本主義は発展した。その代償として，価値と価格の乖離は激しくなった。遊休貨幣は蓄蔵による価値保蔵という逃げ道を失って投機とバブルを生みだした。金属貨幣で決済されることのない対外債権や対外債務が，リスクを伴って膨張した。
万能の商品貨幣に対して，代用貨幣は，貨幣の諸機能のうちのいずれかを代行して果たすことによって成立する。以下，一つずつ見よう。
b. 政府発行不換紙幣と補助硬貨
政府発行不換紙幣や補助硬貨は，流通商品量の増減に対応せず，政府が外生的に供給するものである。前述したように，一社会において，交換手段として必要な貨幣量には，滅多なことでそれ未満にならないような閾値が存在する。この閾値以下では，価値を持たない章標（シンボル）
でも交換手段として社会の成員から信認され得るのである。政府発行不換紙幣と補助硬貨は，このようにして交換手段機能を果たす。ただし，外生的供給量が流通必要貨幣量を超えると，1 単位の不換紙幣が代表する金属貨幣量は低下する。すると度量標準が事実上切り下がり，流通に必要な金属貨幣量が，より大きな価格総額で表現されるようになる。この時，物価は名目的に上昇6代用貨幣でも価値保蔵ができるではないか，だから流動性選好が問題になるのではないかという意見があるかもしれない。しかし，価値保蔵を目的とした代用貨幣は商品流通界の外に出ているわけではなく，流通内部にあって一時的に休息することで価値保蔵をおこなっているのである。そのような貨幣は遊休貨幣
ないし休息貨幣ではあるが蓄蔵貨幣ではない（岡橋，1948）。もし本当に商品流通界の外に出れば，貨幣
金属は金属として商品価値を持つが，代用貨幣はただの紙片や信号である。

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する。このような政府発行不換紙幣や補助硬貨の運動が，マルクス派によって「紙幣流通法則」と呼ばれるものである。紙幣流通法則は，貨幣流通法則の作用を前提とし，それに加えて作用するものである。そして，このような価格標準の切り下げによる名目的物価上昇こそが，厳密な意
味でのインフレーション（貨幣的インフレーション）である 7。インフレの危険が社会に周知されると，政府発行不換紙幣や補助硬貨は当然の信認を得られなくなり，その流通を法定貨幣としての強制通用力に依存するようになる。
c. 一般銀行と中央銀行の当座性預金，一般銀行と中央銀行の銀行券
一般銀行と中央銀行の当座性預金，一般銀行と中央銀行の銀行券は，支払い手段機能から発生する。貨幣が流通する社会では後払いが可能であることから，支払い手段が一つの独特な機能になる。商品の代金の後払いに際しては商業手形が発行される。商業手形は期日指定の債務証書であるが，貨幣の借り入れ証書ではなく，後払い約束の証書である。債務というものの基本規定は，既存の貨幣の借り入れではなく，むしろ後払い約束であることに注意しなければならない 8。信用のある手形は貨幣に代わって期日まで流通することができ，また複数の手形によって債権と債務を相殺することが可能になる。手形は貨幣そのものに代わって支払い手段となり，相殺可能な分については最終的支払い手段となって商品貨幣を代行する。
債務の流通と債権債務の相殺が手形の原理であり，銀行預金はこの原理にのっとって発展する。
その本質は，銀行の自己あて一覧払手形の残高振替により，債権者と債務者に対し第三者として支払い決済サービスを提供することである（楊枝，1988）。また資本主義経済が確立すると，銀行は利子生み資本の担い手となって信用を供与する。その本質は資本の貸し付けである。というのは，マルクスが強調したように，資本主義においては資本自体が，利潤を生むという使用価値を持った商品になるからである（Marx, 1894, 資本論翻訳委員会訳，1987, p. 572）
。銀行の信用供与は，主として手形割引と貸付によってなされる。その際，銀行は，自己宛ての手形である預金を新規に創造し，借り手に引き渡すことで貸し付けるのである。このように預金は支払い手段機能を起点として生まれた手形原理に立脚している。
銀行券は，やはり銀行の手形であり紙券であって，預金を引き出した際に流通に入るものである 9。銀行券も，支払い手段機能を体現し，銀行が支払いを約束した手形として流通する。しかし，それは信用がある限り商業的流通のみならず一般的流通にも入り込み可能性を持つ。つまり，

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厳密な意味でのインフレーションは商品の生産コストや需給関係から独立した貨幣的現象であるので，以後，貨幣的インフレーションと呼ぶ。貨幣的インフレーションは，持続的な物価上昇すべてを指す日常用語としてのインフレーションよりも狭義である。
8
商業信用は後払い約束なのであり，手持ち貨幣を融通することではない。
9
銀行券の手渡しによって割引や貸し付けを行うことも，もちろんある。しかし，これは，企業・個人が銀行に取引口座を開設した上で，預金設定での割引や貸し付け，口座からの引き出しが行われているプロセスの中間部分を省略したものとみなすべきである。取引口座と預金があってこそ銀行券が手渡されるのである。

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銀行券は，支払い手段機能に由来して成立するが，いったん成立すると派生的に交換手段機能を持つようになる。
とはいえ，一般銀行預金の振替による決済は，同一銀行内にしか及ばない。また一般銀行の銀行券の流通範囲も限られたものである。それは銀行が異なれば，銀行手形にも互換性がないからである。中央銀行当座預金は，預金振替による銀行間決済を可能にすることで，一般銀行の発行する預金貨幣を，一社会全体に事実上通用する通貨とする役割を果たす。また中央銀行当座預金
は，中央銀行券発券の基礎となる。一般銀行の銀行券に取って代わることにより，中央銀行券は，社会の全域で一般的流通に入り込むようになり，現金として交換手段機能を存分に発揮するようになるのである。

VII

支払方法分類

支払い方法による分類は，特に現物受け渡しか振替か，二者間取引か三者間取引かが重要である。
この違いを規定するのは，経済的形態と物的素材である。総じて現金は二者間の現物受け渡し
によって支払われる。支払い事実，支払い金額，支払い相手は原則として当事者のみが確認すればよいことであ。この事態を角度を変えて言うと，いわゆる匿名性を保つ可能性を持っている。
対して預金貨幣＝デジタル貨幣の支払いは，第三者介在のもとでの債権債務の振替によってなされる。すなわち，銀行による振り替え操作があって，初めて支払いが完了する。銀行の立場から見れば，預金は自分の債務であるから，振替は自分にとっての債権者と，その金額の変化と変化の時点を表すものであり，記録せざるを得ない。このことにより，預金貨幣の取引は第三者が記録するという意味で匿名性のないものとなる。
中央銀行デジタル通貨（CBDC）を設計するに際して匿名性が課題となっているが，ここでの分類を踏まえる必要がある。CBDC を，現金を電子的にトークン化したものとして設計するならば，取引に匿名性を持たせることも原理的には可能である。だからこそ，ブロックチェーン技術と法規制がこれを現実化できるかどうかが注目されているのである。しかし，中央銀行預金として設計するならば，そこでの取引に匿名性を持たせることは原理的に困難である。ブロックチェーンがどうあれ，中央銀行が取引を記録せざるを得ないからである。

VIII 供給領域による分類
続いて供給領域による分類がある。ほんらい，貨幣とは商品の価値を測定し，商品流通の購買を即時払いや，さもなくば後払いによって媒介したりするものである。つまり，商品流通界に向12

かって，交換手段や支払い手段として供給されるものである。金属貨幣，政府発行不換紙幣，補助硬貨，一般銀行当座性預金，一般銀行券は，商品流通界に向かって直接に供給される。
ところが，銀行・中央銀行の二層システムが成立すると，直接に商品流通界に向かって供給されないような貨幣が出現する。それが銀行に対する中央銀行の信用供与によって発行される，中央銀行当座預金と中央銀行券である。中央銀行当座預金は，もっぱら銀行間決済を担うことによって，銀行を超えた預金貨幣の流通を支える。また，自ら姿態転換することで中央銀行券発行の基礎となる。中央銀行券は一般銀行券に替わって商品流通を媒介する代表的現金となる。こうして，中央銀行の信用供与が，預金貨幣と，現金としての中央銀行券の流通を支える関係が成立する。だからこそ，中央銀行が発行する信用貨幣である中央銀行当座預金と中央銀行券が「マネタリー・ベース」と呼ばれ，預金貨幣と中央銀行券が「マネーストック」M1 の中核的構成部分となるのである。
商品流通界に直接供給される金属貨幣，一般銀行預金，一般銀行券，政府発行不換紙幣，補助硬貨の供給者は，金属本位制の下では貨幣商品（貴金属）生産者，退蔵貴金属の保有者，一般銀行，政府であり，管理通貨制のもとでは後の二者だけである。いずれにせよ，中央銀行は商品流
通界への直接供給者ではないので。中央銀行券を念頭に置いて「管理通貨制のもとでは通貨は中央銀行が供給する」と断言すれば誤りである。また政府は管理通貨制のもとでも唯一の代用貨幣供給者ではないので，「管理通貨制のもとでは通貨は政府が供給する」と断言すれば不完全である。こうした言説は，いずれも一般銀行の預金貨幣供給機能を見落としているのである。

IX

供給の内生性，外生性による分類，そして兌換と不換

ここまで兌換と不換と言う項目を立てずに，説明を行ってきた。これは，代用貨幣が兌換であるか不換であるかは，貨幣の性質を全面的に表示する区分ではないからである。まずこのことを説明する。
兌換制とは，一般に発行元に請求することで代用貨幣を正貨・本位貨幣と交換できることであり，不換とはそれができないことである。兌換は理論上はどの代用貨幣についても適用できるが，歴史的には銀行券において問題となってきた事柄である。兌換されるということは，それ自体は価値を持たない代用貨幣に，金属価値の裏付けがあるということである。ここから，兌換・不換
を貨幣分類の決定的な契機とみる考えが生まれる。この説は非常に多くの学説にまたがって存在
しており，貨幣論の多数派と言ってよい。この説は，金属価値の裏付けがない不換の代用貨幣を
いわば何の価値の裏付けもないものとみなし，その流通根拠を人々による信認か，国家権力による強制か，納税への使用可能性によるとみる。また，その供給を外生的とみなす。
しかし，本稿はこの説を取らない。流通根拠規定のところで見たように，信用貨幣は兌換・不換にかかわらず，債務としての信用，債務としての支払い可能性を根拠に流通する。そして支払
13

いが，正貨によらずとも債権債務の相殺や，より高度な債務との交換によって可能である限り，信用が得られるのである。兌換・不換の区分は金属価値の裏付けの有無ではあるが，価値一般の裏づけの有無ではない。ここを取り違えて過大視してはならない。
兌換・不換は，貨幣流通にとって重要だが部分的な契機である。兌換・不換を包摂したより全面的な区分としては，供給の内生性，外生性の方が重要と言わねばならない。貨幣が商品流通の必要に従って内生的に流通に出入りするか，それとも商品流通の必要とは独立に外生的に流通に投じられるかである。前者の場合を規定し，内生的貨幣供給のあり方を律するのが貨幣流通法則
であり，後者の場合を規定し，外生的貨幣供給の在り方を律するのが紙幣流通法則である。以下，貨幣の種別に検討しよう。
a. 商品貨幣
商品貨幣は，先に見たように直接的に貨幣流通法則にしたがう。すなわち，商品流通の必要にしたがって流通に入り，不要になれば流通から出て蓄蔵される。供給が不足すれば商品流通そのものが停滞する。
b. 政府発行不換紙幣と補助硬貨
政府発行不換紙幣と補助硬貨は，不換の代用貨幣であり，政府によって外生的に供給され，紙幣流通法則にしたがう。外生的供給の物価への影響は場合による。政府発行不換紙幣や補助硬貨
が，与えられた価格標準のもとでの流通必要貨幣量に対応した価格総額の範囲で供給されるならば物価は上昇せず，この範囲を超えて過剰発行されると価格標準が切り下がって貨幣的インフレーションが発生する。政府発行不換紙幣や補助硬貨の発行時の政府の行為は多様であり，政府が物資を購買して商品流通から引き抜くこともあれば，逆に生産を刺激して商品流通量を増加させることもある。このため，外生的供給が物価が上昇させるかどうかは一律には決まらない。
c. 一般銀行当座性預金，一般銀行券，中央銀行券
兌換，不換の語は通常，銀行券に用いられるが，預金を商品貨幣や金属地金で引き出すことができるか否かも兌換，不換に準じたことがらである。
銀行手形であり信用貨幣である預金貨幣や銀行券にとっては，兌換とは銀行債務を金で決済することであり，債務決済の一方法である。しかし，前述した通り，預金貨幣や銀行券にとって，債務の決済方法は兌換のみではなく，返済という名の債権債務相殺，そしてより信用度の高い債
務への置き換えもまた主要な決済方法である。
預金貨幣や銀行券の発行は，何よりも民間経済主体，特に企業に対する貸付によってなされる。
そしてその消却は，何よりも貸付金の返済時に銀行の手元でなされる。これらは，商品流通量の拡大と縮小に応じて内生的になされる作用である。つまり民間経済主体相手の貸し付けによる預14金貨幣や銀行券の運動は，兌換・不換と関係なく貨幣流通法則に直接したがう。兌換・不換にかかわらず，預金貨幣も銀行券も信用貨幣なのであり，その流通量は伸縮するのである（川端，2024）。
ただし，ことは発行経路に依存する。政府の財政赤字を通して預金貨幣が発行された場合には，それは外生的供給となり，紙幣流通法則が作用する。政府発行不換紙幣や補助硬貨の場合と同じ
く，流通必要貨幣量に対応した価格総額の範囲で発行されるならば物価は上昇しないが，この範囲を超えて過剰発行されると価格標準が切り下がって貨幣的インフレーションが発生する。
このように，信用貨幣である預金貨幣と銀行券については，それが商品流通量の増減にもとづ
いて発行されるか，そこに無関係に財政赤字をもとに発行されるかによって流通法則が変わってくることに注意する必要がある。兌換・不換よりも，発行経路の違いの方が大きな影響をもたらすのである（岡橋，1948，1957）。
d. 中央銀行当座預金
中央銀行当座預金は，そもそも商品流通界に直接入り込むものではない。したがい，流通必要
貨幣量も存在せず，貨幣流通法則や紙幣流通法則が直接作用するわけでもなく，物価に直接影響を与えることもない。しかし，やはり預金貨幣であって信用貨幣であり，中央銀行が信用供与することによって銀行間流通に入り，信用が回収されることによって銀行間流通から出て消却される。
不換制のもとでは，中央銀行当座預金には裏付けがなくなるのではないかという疑問があるかもしれない。確かに，管理通貨制になると金属準備が用いられなくなるので，銀行の準備金は，中央銀行の信用供与によって形成された中央銀行当座預金から構成されるようになる。先に見たとおり，中央銀行当座預金と中央銀行券は，金やその他の資産で支払われることはない。しかし，商品流通を媒介している貨幣の通貨価値が維持される限り，中央銀行に支払い請求が殺到して債
務不履行となることはない。だから，中央銀行当座預金は一般銀行の準備金として機能するのである。
このように，兌換と不換とにかかわらず，中央銀行当座預金は信用貨幣として供給される。そして，商品流通の拡大・縮小に対応して銀行が信用供与を行い，そのために必要とされる準備金を中央銀行が供給するのである限り，中央銀行当座預金の供給も間接的に内生的であると言える。
それでは，政府が財政赤字を出して預金貨幣を外生的に供給した場合，中央銀行当座預金にはどのような変化が生じるだろうか。
財政赤字によって政府から民間経済主体に支払いが行われるときは，政府預金から支払先取引
銀行を通しての支払いとなる。このとき，政府預金が減少し，支払先取引銀行の中央銀行当座預金が増加し，支払先の口座で預金が増加する。併せて国債が発行され，順調に消化されるとすれば銀行が購入するため，これに対応して銀行部門の持つ中央銀行当座預金が減少して元の額に戻り，政府預金も支出前の金額に戻る。つまり，政府支出の前後で中央銀行当座預金の総額は変化15しない。ただし，中央銀行が銀行から国債を買い上げて，間接的に政府に信用を与えると様相が変わってくる。国債購入の分だけ，中央銀行当座預金の総額が増加するからである。
では，赤字財政と中央銀行の国債買い上げによって中央銀行当座預金が増加したとして，それが貨幣的インフレーションを発生させるだろうか。この時増加した中央銀行当座預金は，銀行にとっては支払い準備金である。支払準備金の増加と連動して商品流通界への貨幣供給が増加するかどうかは，民間経済主体への貸し出しの変化にかかっている。そして，もし民間経済主体への銀行信用が拡大したとしても，このときの預金貨幣＝信用貨幣の供給は内生的であり，貸付によって増加し，返済によって縮小するものである。よって，信用拡張が好況を促進して物価が上昇することはあっても，貨幣的インフレーションは発生しない。
このように，中央銀行当座預金の増加と貨幣的インフレーションの間には，因果関係は存在しない。財政赤字がインフレーションを発生させるのは，政府支出が一般銀行の当座性預金という形で預金貨幣を，流通必要貨幣量を超えて供給した場合である。ここに直接かかわるのは中央銀行当座預金ではなく預金貨幣であることに注意が必要である。

X

中央銀行デジタル通貨（CBDC）の場合
最後に，今日，構想と社会実証が進められている CBDC が，貨幣分類上どのような位置にあるかを補足しておきたい。
CBDC は，中央銀行に個人・企業が直接口座を持つホールセール型と，現金に仮想されたトークンを電子機器内に保持し，相互にやり取りするリテール型に大別される。
ホールセール型 CBDC の本質は中央銀行当座預金と同じであり，違いはそこに駆使される技術
がブロックチェーン技術になること，金融機関に限らず個人・企業によって保有されることである。したがいその分類規定は中央銀行当座預金とほぼ同じであり，唯一異なるのが，銀行間決済を担うことも，商品流通を直接媒介することもできるようになることである。ホールセール型
CBDC の導入とは，中央銀行からみれば商品流通界に直接預金貨幣を供給することになるし，預金者から見れば誰もが中央銀行に直接当座性預金を持つことになるという，中央銀行の一大変革を意味するのである。なお，この場合，中央銀行当座預金と同じく，匿名性の確保は原理的に難しい。
リテール型 CBDC の本質は中央銀行券と同じであり，違いはデジタル貨幣だということだけである（川端，2022）。したがいその分類規定は中央銀行券とほぼ同じである。ただし，ここでは紙幣からデジタル貨幣へという物的定在の大転換がある。物的定在は現金（紙幣）からデジタル貨幣となり，支払い方法は物的な二者間受け渡しからバーチャルな二者間受け渡しに変わるのである。リテール型 CBDC とは，中央銀行券と並び立ち，またそれに取って代わるものなのである。

16

XI

おわりに

以上の考察をまとめると巻末の表１のようになる。貨幣をめぐる議論は多元的であり，切り口が多くあるだけに混乱しやすい。本稿は，マルクス派の見地からの貨幣分類を整理したものに過ぎず，駆使した理論的ツールはほとんど古典的なものであって目新しいものではない。しかし，近年の議論が，他の学説に対して理解を深めようとしないままに切り捨てたり，古い学説を戯画化し，不当に単純化，一面化して批判して見せる傾向に対しては，ある程度有効な反論になっていると自負している。
例えば，商品貨幣論と信用貨幣論を二律背反とみなす主張があるが，適当ではない。本来の貨
幣が商品貨幣であることと，代用貨幣として信用貨幣が発達したことには何の矛盾もないのである。また，代用貨幣自体には価値がないことから，貨幣はもっぱら国家が創造したものだ推定したり，逆に貨幣はもともと国家が創造したものだから価値がないのだと決めつけたりすることも適切ではない。これらは，いずれも貨幣自体が商品としての投下労働価値を持つことと，価値の裏付けを持つことを混同している。すべての代用貨幣は投下労働価値をほとんど持たないが，それぞれの性質に応じて価値の裏付けを持つ。例えば不換国家紙幣や補助硬貨はそれ自体はほとん
ど価値を持たない。しかし，交換手段として通用する範囲では，流通に必要な商品貨幣量を代表しているという意味では価値の裏付けを持つ。預金貨幣や銀行券も，それ自体はほとんど価値を持たない。しかし，それらは手形であって商品流通に基礎を置き，債務者の支払い能力に基礎を置いているから支払い手段として通用するし，銀行券は交換手段にもなる。そして，流通に必要な商品貨幣量を代表しているという意味では価値の裏付けも持つ。このような価値の裏付けは，国家を持ち出さずとも商品経済と資本主義経済の内部要因によって説明できるのである。
本稿の分類が，貨幣論の交通整理に寄与すれば幸いである。

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18

政府

行・民間

政府・中央銀発行元

出所：川端望作成。

リテール型CBDC

CBDC

ホールセール型

中央銀行

中央銀行

銀行

一般銀行券

中央銀行券

中央銀行

中央銀行当座預金

一般銀行当座性預金 銀行

補助硬貨

政府発行不換紙幣

金属貨幣

外形的分類

表1 貨幣分類の総括
形態分類

代用貨幣

代用貨幣

銀行券

預金貨幣

銀行券

預金貨幣

国家貨幣

商品貨幣 商品貨幣

本質

デジタル貨幣現金（紙幣）

デジタル貨幣現金（硬貨）

現金（紙幣）

現金（硬貨）

物的定在段，世界貨幣手段，蓄蔵手

換手段，支払

信用貨幣

信用貨幣

制通用力

ら内生的，財

割引・貸付な向を反映した商品流通の動

外生的

内生的

と外生性

供給の内生性

渡し

手段

銀行間流通

商品流通界と的

発行なら外生政赤字によるら内生的，財

割引・貸付な向を反映した商品流通の動的て商品流通界 発行なら外生銀行を経由し 政赤字による

商品流通界

銀行間流通

商品流通界

チャル受け 商品流通界

二者間バー

第三者振替

渡し

二者間受け

第三者振替

渡し

二者間受け

支払い方法 供給領域

派生的に流通支払い手段。

支払手段

段

生的に流通手支払手段。派

支払手段

信認または強 流通手段

価値章標への

商品貨幣

価値尺度，交通用根拠規定 遂行機能

＜参考文献＞
岡橋保（1948）『インフレーションの経済理論：預金貨幣インフレーションの研究』世界文化社。
岡橋保（1949）『信用貨幣の基礎理論』創元社。
岡橋保（1957）『貨幣論 増補新版』春秋社。
岡橋保（1977）『現代インフレーション論批判：貨幣数量説の新系譜』日本評論社。
岡橋保（1969）『信用貨幣の研究』日本評論社。
岡橋保（1987）『新版 現代信用理論批判』九州大学出版会。
川端望（2022）「中央銀行デジタル通貨は何をもたらすか：野口悠紀雄『CBDC 中央銀行デジタ
ル通貨の衝撃』新潮社，2021 年を読む」TERG Discussion Paper, 469，1-12。
川端望（2024）「通貨供給システムとしての金融システム ―信用貨幣論の徹底による考察―」
TERG Discussion Paper, 489, 1-39（研究年報『経済学』掲載予定）。
楊枝嗣朗（1988）『貨幣・信用・中央銀行：支払決済システムの成立』同文舘。
Knapp, Georg Friedrich (1905). Staatliche Theorie des Geldes, Leipzig: Duncker & Humblot. ゲオルク・
フリードリヒ・クナップ著，小林純・中山智香子訳（2022）『貨幣の国家理論』日本経済新聞出版。
Marx, K (1894). Das Kapital. Kritik der Politischen Oekonomie, Bd. 3. カール・マルクス著，社会科学研究所監修・資本論翻訳委員会訳（1987）『資本論 第 10 分冊』新日本出版社。
Wray, R. L (2015). Modern Money Theory: A Primer on Macroeconomics for Sovereign Monetary Systems,
2nd edition, Palgrave Macmillan.ランダル L. レイ著，島倉原監訳・鈴木正徳訳（2019）『MMT 現代貨幣理論入門』東洋経済新報社。

「『 マ ネ タ リ ー ベ ー ス 』 と は 何 で す か 」 日 本 銀 行 ウ ェ ブ サ イ ト（ https://www.boj.or.jp/about/education/oshiete/statistics/h06.htm ）。
「『 マ ネ ー ス ト ッ ク 』 と は 何 で す か 」 日 本 銀 行 ウ ェ ブ サ イ ト（ https://www.boj.or.jp/about/education/oshiete/statistics/h07.htm ）。

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