（年
学修支援・教育開発センター長ＦＤ－様式１ ）月日殿
研究代表者名：（職員番号：印）

自己応募研究プロジェクト消耗品購入申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記

品名品番

数

メーカー

量

使用目的

備【注意事項】①立替による購入はできません。必要な品を教学企画部へ申請ください。文房具等は、教学企画部及び各学部教務課にあるカタログ（カウネットに限る）を参考に選んでください。品名・品番・メーカー等をできるだけ詳しく申請書にご記入ください。
②やむを得ない事情により立替購入が必要な場合は事前にご相談ください。
③金額が１万円以上のものやアプリケーションソフトは、購入できませんのでご注意ください。
④消耗品の調達は管理課で行いますので、必要な期日の２週間前までに申請してください。

考（ＦＤ－様式２－１ ）
年

月日

学修支援・教育開発センター長 殿研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト出張旅費申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記
１．出 張 者 名①

職員番号：②職員番号：

２．出 張 期 間
３．出張年月日（ ）～年月日（ ）<泊日>

先

４．出 張 目 的５．出張旅費内訳（※ 経路と交通機関、宿泊費、日当をご記入ください。
）
経路

交通機関

往路/復路

金額

１～円

２～円

３～円

（東京都内 12,000 円・その他地域 10,000 円）×（宿 泊 費日）

円※どちらかに○をつけてください。

日当 ４，０００ 円 × （日）＜国内旅費規程（抜粋）＞
第 14 条日当は，当該出張中の雑費を支弁するための旅費をいう。

日 当 は ，総 移 動 距 離（ 自 宅 最 寄 り 駅 か ら 出 張 地 ま で の 最 短 往 復 距 離 ）6 0 k m
以 上 の 出 張 の 場 合 に 別 表 の 区 分 に よ り 支 給 す る 。た だ し ，次 の 各 号 の 1 に該当する場合は，定額の半額とする。
1) 総 移 動 距 離 100km 未 満 の 日 帰 り 出 張 の 場 合 の 日 当2) や む を 得 な い 理 由 に よ り ， 出 張 日 の 前 日 か ら 出 張 す る 場 合 の 前 日 分 の日当3) や む を 得 な い 理 由 に よ り ， 出 張 日 の 翌 日 に 移 動 す る 場 合 の 翌 日 分 の 日
当総 移 動 距 離 1,000km 以 上 の 日 帰 り 出 張 の 場 合 に 限 り 定 額 に 2,000 円 を 加算する。
※※出張経路と通勤経路が重複する場合、通勤と重複する部分の交通費は支給しない。

合確認欄計円円□ 出張の経路、費用の根拠資料を添付しましたか。
□ 出張の目的（セミナー・研究会等参加の案内等）、出張先の住所が明確になる書類を添付しましたか。
□ 宿泊を伴う場合（前泊・後泊）は、出張行程表（ＦＤ様式２－２）を添付しましたか。

【注意事項】①出張旅費は「国内旅費規程」「海外旅費規程」に基づき支給します。実費精算の場合は、上記規程を上限とした額を支給します。
②出発の 1 週間前までに、事前に申請してください。実費精算の場合は、宿泊先、交通機関の発行する領収書を事後に提出してください。
③出張後 1 週間以内に出張報告書（ＦＤ様式２－３）、宿泊を伴う場合は宿泊先の領収書もしくは宿泊証明書（ＦＤ様式２－４）を提出してください。

（ＦＤ－様式２－２ ）年

学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト出張日程表印印

印

印

出張者

月日

（曜日）
／（）
／（）

／（）
／（）
／（）

用務時間

～～～～～

出張先名称／
所在地〈最寄駅〉

宿泊地

用務内容

／
〈〉

／
〈〉

／
〈〉

／
〈〉

／
〈〉

【注意点】１．出張日程順に必要事項を記入してください。
２．出張先と宿泊地が異なる場合は宿泊地を記入してください。
３．前泊または後泊が必要な場合は、用務内容欄に「移動日」と記入してください（日当額が異なるため）。

（ＦＤ－様式２－３ ）年

学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

指定・自己応募（○で囲んで下さい）研究プロジェクト出張報告書
このことについて、下記のとおり報告します。
記
１．出 張 者 名

２．出 張 期 間
３．出張

①

印
○

職員番号：②印○

職員番号：年

月

先

４．報 告 事 項（内容、成果等）

日（ ）～

年

月日（ ）<泊日>（ＦＤ－様式２－４ ）年

学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

指定・自己応募（○で囲んで下さい）研究プロジェクト宿泊証明書

宿 泊 証 明 書
学修支援・教育開発センター長殿
龍谷大学
殿
下記のとおり、宿泊いただきましたことを証明致します。
記
宿泊代表者
宿泊者氏名
宿泊期間

年

月日

～年

月日 （泊日）
以上

年

月日

施設等住所
施設等名称
担 当 者
電話番号
原則として、宿泊証明書は本様式を使用するものとするが、宿泊施設等が指定する別様式の使用も可とする。

印

（ＦＤ－様式３ ）年
学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト交通費申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記
１．受 取 人フリガナ

所属・職名等氏（名：）

勤 務 先：
自宅住所：〒
電話番号
２．日

程年月日（） ～年月日（）

３．内容・目的

４．講 師 宿 泊 〔 有（円）・ 無 〕

５．交通費内訳（※ 経路と交通機関をご記入ください。
）
経路

交通機関

往路/復路

金額

１～円

２～円

３～円

宿 泊 費

（一律 10,000 円）×（日）【宿泊理由】

合確
認欄

計円

□

交通経路、費用の根拠資料を添付しましたか。

□

所得税法第 204 条に関連する役務（講演等）で発生する交通費について、源泉徴収を希望しない場合、実費精算の場合は、交通機関、宿泊先の「龍谷大学」宛の領収書を添付しましたか。

□

口座振込を希望する場合は、「学外者用振込依頼書用紙」（要捺印）を添付しましたか。

６．受け渡し方法（いずれかに○）【 現金・振込 】＜受け渡し希望日月日（）＞【注意事項】①交通費は「国内旅費規程」「海外旅費規程」に基づき支給します。ただし、グリーン料金及び日当は支給しません。
②支払方法（事前・事後）によって手続きが異なります。詳細は「学修支援・教育開発センター自己応募研究プロジェクト執行の手引き-2017 年度版-」をご確認ください。
③年度末に源泉徴収票を送付する必要があるため、必ず受取人のご自宅住所のご記入をお願いします。

（ＦＤ－様式４ ）年
学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト支払手数料・報酬申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記
フリガナ

１．受 取 人氏

所属・職名等名：（）

勤 務 先：
自宅住所：〒
電話番号：
生年月日：
２．日

程

年

年
月月日

日（） ～年月日（）

３．内容・目的（※ 講演会等の詳細がわかる書類を添付してください。）

４．支払手数料・報酬円

５．受け渡し方法（いずれかに○）【 現金・振込 】＜受け渡し希望日
確
認欄

月日（□

講演会等の日時、内容等詳細が明確になる書類（案内ﾁﾗｼ等）を添付しましたか。

□

口座振込を希望する場合は、所定の「学外者用振込依頼書用紙」（要捺印）を添付しましたか。

）＞【注意事項】①大学が定める「支払手数料・報酬適用基準」に基づき、申請してください。所得税法 204 条（講演、翻訳、校閲等）に該当する業務内容は全て支払手数料報酬と見なし、源泉徴収（原則として税率 10.21%）を行い、税引き後の金額をお支払いします。源泉徴収された額については、ご自身が確定申告を行うことによって還付されます。
②口座振込を希望する場合は、所定の「学外者用振込依頼書用紙」（要捺印）を提出してください。
③現金支払を希望する場合は、本学所定の領収書（現金と同封）の提出が必要となります。領収書の「受取人」欄に住所・氏名を記入、捺印いただき、事後にご提出ください。2 週間前までに、事前に申請してください。
④講師等が海外居住者の場合は事前にご相談ください。
⑤年度末に源泉徴収票を送付する必要があるため、必ず受取人のご自宅住所のご記入をお願いします。（各課支出起案に添付する）《学外者用振込依頼書》
依頼日：
龍 谷 大 学年

月日

殿

銀行振込登録について（依頼）標記の件につきまして、下記のとおり依頼いたします。

記
１．振込依頼人
フリガナ氏※①支払手数料・報酬支払
②謝金

名

印

〒
住所

内容

③交通費
④その他

生年
月日

明・大・昭・平（該当に○を付けてください）※年月日※ 源泉徴収を伴う支払については必ず振込依頼人本人の住民票のある住所をご記入ください。

２．振込口座
銀行名

支店名

口座

口

座番

名

義号

１．普通
２．当座
銀行コード

支店番号

口座人

※コードは各課において記入
以上

（年
学修支援・教育開発センター長

ＦＤ－様式５ ）月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト支出申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記
雑誌等購読費

印刷製本費

郵便費

業務委託費

交際費費（※ 該当する費目に○を付けてください。）
１．支 出日年月日 （）

２．立 替 者
３．目

的（「研究遂行のため」は不可。研究内容との関連性を明確に記入してください。）

４．内容（※ 品名、書籍名、数量等詳細にご記入ください。）

５．支 出 合 計円

【注意事項】① 雑誌等講読費の支出は、当該年度内に納品が可能なものに限ります。
② 業務委託費及び印刷製本費を支出される場合は、事前に教学企画部にご相談ください。
③ 印刷製本費の支出は、当該年度内の完成が可能なものに限ります。
④ 郵便費は、使用明細を申請書に明記（送付内容、目的、送付先、件数）してください。
⑤ 訪問先等への手土産については、1 か所につき 2,500 円（税込）を上限とします。
⑥ その他プロジェクトの推進に必要な経費については、事前にご相談ください。

（年学修支援・教育開発センター長

ＦＤ－様式６ ）月日殿
研究代表者名：（職員番号：印）

自己応募研究プロジェクト会合費支出申請書
このことについて、下記のとおり申請します。
記
１．支 出日年月日 （）

２．立 替 者
３．目

的（飲食の必要性について、記載してください）

４．内容

（１）店名
（２）開催時間（３）参加者
所属

５．支 出 合 計
確
認欄

氏名

所属氏名円

□ 領収書（総額ではなく細目が明記されたもの）を添付しましたか。
□ 「会合費執行限度額一覧表」の基準に基づいた申請ですか。

【注意事項】①会合費は、外部講師等を招いた際の会合等に係る支出とし、招聘講師及びＰＪメンバー以外の参加については事前にご相談ください。
②会合費の予算は、申請時に認められた範囲内で基準に基づき、申請してください。
③会合費は、研究会や会議等を食事時間にまたがって開催する場合の食事代や、外部講師等を招いた際の会合等に係る支出とし、内容を申請書に明記（内容、場所、参加メンバー等）してください。招聘講師及びＰＪメンバー以外の参加については事前にご相談ください。
④「会合費執行限度額一覧表」の基準に基づき、申請してください。会合費限度額を超える場合は支出できません。原則として打ち切り支出は行いませんのでご注意下さい。

（ＦＤ－様式７ ）年
学修支援・教育開発センター長

月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト謝金支出申請書

このことについて、被雇用者が謝金の条件を満たしていますので下記のとおり申請します。

フリガナ

１．被雇用者

氏

名：

住

所：〒

（学籍番号：）

電話番号：
生年月日：
受け渡し方法（いずれかに○）【 現金（受け渡し希望日確認欄

月日）
・ 振込

□

金額が 1 日あたり 9,300 円を超えていませんか。

□

2017 年 1 月～12 月の間に学内で他のアルバイトを行っていないか確認してください。

】□ 雇用期間が 2 ヶ月を越えていませんか。
□ 振込の場合、所定の「学外者用振込依頼書用紙」（要捺印）を添付しましたか。

【注意事項】①謝金支出については以下の条件をご確認ください。
・ 1 日 9,300 円を超えないこと。
・ 同一人物の学内での支払月が税制年度（1～12 月）で 2 ヶ月を超えないこと（2017 年 1 月以降に本学でアルバイトを行っていないこと）。
②時給は 900 円と、1 ヶ月に 1 回でも支払いが発生すれば 1 ヶ月勤務したものとして扱います。
③業務内容が講演、校閲等、税法 204 条に該当する場合は、謝金ではなく支払手数料・報酬となります。
ご不明な点はお問い合わせ下さい。

以上

指定・自己応募研究プロジェクト謝金出勤表

氏名

月／日

（学籍番号：

業務内容

時間／～／～／～／～／～／～／～／～／～／

～

出勤日数
謝金代

日
＠ ９００ ×

時間数）

本人印

出勤時間

時間時間 ＝円研究代表者確認欄
上記のとおり、相違ありません。

研究代表者名印

（年学修支援・教育開発センター長ＦＤ－様式８ ）月日殿
研究代表者名：印（職員番号：）

自己応募研究プロジェクト予算内容変更願
このことについて、下記のとおり予算範囲内における〔 予算科目 ・ 予算金額 〕の変更をお願いします。
記

プロジェクト名：
変更前

変更後

差額

予算額

予算額

（減額▲）

科目名

変更理由

予算の使途

以
センター長

事務部長

事務部課長

コメント

採・否※

当初の計画書より予算内容の変更が生じる場合は、速やかに予算変更願を提出してください。

※

予算金額の変更を申請する場合、千円単位で振替するようにしてください。

※

変更理由はできるだけ詳しく記入してください。当初の計画を大幅に変更する等、適切でないと学修支援・教育開発センター長が判断した場合は認められないこともあります。

上