一般社団法人日本体育学会第 67 回大会
体育社会学専門領域プレセッション 報告書「体育社会学の今後の在り方について考える」
１．目 的（一社）日本体育学会体育社会学専門領域の研究の恒常的な振り返りと検証、さらに今後の研究の方向性を考究し、体育社会学専門領域会員相互の研究交流を促進することを目的として開催する。
２．日 時
平成２８年８月２３日（火）３．会 場
関西大学堺キャンパス
４．プログラム【第 1 部】
13：00－15：30 キーノートレクチャー及びフォーラム
13：00－13：10
代表挨拶および趣旨説明
菊 幸一 氏（筑波大学）
13：10－14：00
キーノートレクチャー 「スポーツ社会学からみた体育社会学の独自性」
井上 俊 氏 （日本スポーツ社会学会元会長、大阪大学名誉教授）
14：00－16 : 00
フォーラム 「体育社会学の今後の在り方について語る」
・原 祐一 氏（岡山大学）
・北村尚浩 氏（鹿屋体育大学）
・杉本厚夫 氏（関西大学）
コメンテーター井上 俊 氏コーディネーター 清水 諭 氏（筑波大学）【第 2 部】 17：00－18：00 意見交換会「次年度のシンポジウムに向けてのラフスケッチ」
・高峰 修 氏（明治大学：広報委員会委員長 これまでの経緯報告）
・菊 幸一 氏（筑波大学）
・奥田睦子 氏（金沢大学）
・清水 諭 氏（筑波大学）

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キーノートレクチャー「スポーツ社会学からみた体育社会学の独自性」
井上 俊 氏 （日本スポーツ社会学会元会長、大阪大学名誉教授）
皆さん、こんにちは。ただいまご紹介いただきました井上です。きょうは、「スポーツ社会学から見た体育社会学の独自性」という、菊先生からいただいたテーマでお話をいたしますが、キーノートレクチャーというほど大仰なものではなくて、話題提供程度のことと考えていただきたいと思います。
先ほどお話がありましたように、1991 年に日本スポーツ社会学会ができるわけですけれども、それまで私は体育学系の体育社会学研究について、どんな人たちによってどんな研究が行われているのか、ほとんど知らなかったんです。当時の体育社会学は、日本社会学会とはほとんど関係を持たずに発展してきた領域で、私は日本社会学会のほうにずっとおりましたから、ほとんど知らなかったわけです。スポーツ社会学会ができてから、その実質的母体となった体育学会体育社会学専門分科会とその研究成果について、ある程度知るようになりましたが、まだまだ不十分な知識しかありません。
そこで、今回こういうテーマでお話をするにあたって、スポーツ社会学会設立以前の約 20 年間にわたる体育社会学の研究成果について、体育社会学専門分科会の機関誌であった『体育社会学研究』と『体育・スポーツ社会学研究』という雑誌を、ざっとですけど見てみました。前者は 1972 年から 1981 年まで、後者は1982 年から 1991 年まで出版されています。年刊誌ですから、全部で 20 冊になります。
「体育社会学の方法と課題」特集をめぐって『体育社会学研究』では毎回、『体育・スポーツ社会学研究』では第 6 巻以降、「特集」が組まれています。
お配りした資料にその特集テーマを一括して示しておきましたが、「体育・スポーツ集団」「コミュニティ・スポーツ」「スポーツ政策」「体育授業」「子どものスポーツ」などなど、さまざまです。きょうの私の話に最も関係が深いのは、1972 年の『体育社会学研究』の特集だと思います。「体育社会学の方法と課題」というテーマのもと、「体育研究における社会学の役割」（近藤義忠）、「体育社会学の課題と方法」（森川貞夫）、「社会体育の社会学的研究課題と方法」（佐伯聰夫）、「体育社会学とスポーツ社会学との関係」（島崎仁）、「体育社会学の諸問題」（影山健）といった論文が並んでいます。
まず体育社会学の定義に関してですが、近藤先生によりますと「体育の事実を…社会学の理論と方法にしたがって分析し考察する体育研究の一領域」とされています。明解な定義ですね。では「体育」とは何か。これについては、体育とは「教育の手段としての身体活動である」という佐伯先生の定義が簡明です。
次に議論の内容に入りますと、全体を通じて議論の焦点となる二つの軸があります。一つは学校体育と社会体育の区別で、もう一つが体育とスポーツの区別です。前者については、体育社会学は従来、学校体育を中心に研究を進めてきたのだけれど、近年、学校体育の枠には収まらない現象が増えてきて、社会体育の研究が盛んになってきた。しかし、学校体育以外のものを何でも「社会体育」というカテゴリーに入れてしまう傾向はどうも具合が悪いという認識が、皆さんにあるようで、例えば近藤先生は「社会体育研究という名のもとにスポーツ・レジャー研究が跋扈している」と述べておられますし、佐伯先生も「ネコも杓子も社会体育と2いうご時勢」を嘆いておられます。
要するに、例えば商品化されたスポーツイベントとか、教育手段とは関係のない身体活動が増えてきて、体育社会学がそれを扱おうとすれば、「社会体育」というカテゴリーに入れざるを得ないため、社会体育の概念が拡張され曖昧化するという問題が生じてきたわけです。そうした傾向に対して、社会体育概念に関しても「教育の手段としての身体活動」という観点をきちんと守るべきだと、佐伯論文は主張しています。
そうなると、学校体育からも社会体育からもはずれる身体活動、教育に関係のない身体活動は「スポーツ」（または「スポーツ」の一部）とみなされることになりますが、すると今度は、体育社会学における「体育」と「スポーツ」の関係という問題が生じてきます。この両者をはっきりと区別し、それぞれを研究対象とする体育社
会学とスポーツ社会学との間に相互補完的な関係を構築すべきだと主張しているのが島崎論文です。ここでは、体育とスポーツは並列的な同位概念と考えられています。しかし一般的には、影山論文も言うように、スポーツを上位概念（体育を含む）とみなすのが普通でしょう。国際的にもそれが普通なのですが、影山先生によれば、日本はやや特殊であり、研究組織が社会学系ではなく体育学系に属していたため、実質上、体育が（スポーツを含む）上位概念であるかのように扱われてきた歴史があると指摘されています。つまり、社会学プロパーの人たちがほとんどスポーツを研究していないから、日本のスポーツ研究は体育学系の人たちによって担われることになり、したがって「体育」がむしろ大きなくくりとなって、そのなかにスポーツの研究が収まる、そういう形になっている。これは日本のいわば特殊事情だというのです。
教育社会学との関係
以上のように、たいへん興味深く、読み応えのある特集なのですが、私が少し不思議に思ったのは、体育社会学と教育学あるいは教育社会学との関係について、まったく言及がないということです。常識的に考えて、体育っていうのは教育の一環なわけだから、体育社会学っていうのは当然、教育社会学の一部ではないかと思われます。そうすると、社会学のなかに教育社会学があって、さらにその教育社会学のなかに体育社会学がある、という系列化もできるはずです。
教育社会学というのは、社会学のなかでも少し特殊な領域で、たとえば家族社会学とか農村社会学とかいった領域とは違った性格を持っています。日本教育社会学会という研究組織があって、1500 人くらいの会員がいるのですが、そのうち日本社会学会に所属している人は 25％程度です。教育現場の先生方とか、いろいろな会員がいて、社会学プロパーの研究者は比較的少ない。これが家族社会学会とかですと、おそらく会員の 90％以上が日本社会学会のメンバーだと思います。
その意味で、教育社会学会はスポーツ社会学会に似ているかもしれません。きょうここに居られる体育社
会学専門領域の皆さんは、ほとんどの方がスポーツ社会学会に所属しておられると思いますが、日本社会学会のメンバーでもあるという人はそれほど多くないと思われます。体育社会学は体育学と社会学、教育社
会学は教育学と社会学、それぞれ二つの親学問を持っていて、しかも社会学以外の親学問の影響が割に強い。逆にいうと、ブランチ・ソシオロジー（分科社会学）としての性格が弱いのです。
教育社会学の親学問の一つである教育学は、もともと教育はどうあるべきかということを探究する「規範学」としての性格を持っていますが、その傾向は教育社会学の研究者にも引き継がれています。たとえば東大の本田由紀先生、教育社会学の教授ですね、この人があるインタビュー記事のなかで、私の専門は教育社会学だから、ほかの社会学者たちとくらべると、「こうするべきである」という「べき論に対する距離感」が違うと言っています。つまり、一般に社会学者は「べき論」を好まないんだけど、教育社会学者は違うというわけです。
日本教育社会学会ができたのは 1950 年です。戦後の日本の教育改革・教育の民主化の推進という流れ

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のなかで発展しました。教育を改革し良くするためには、教育の現状・実態を知る必要があるし、またこれまでの教育の歴史を知る必要があるということで、当初は教育実態の調査研究と過去の教育制度の歴史的研究などが中心でした。ですから、教育社会学は割に早くから量的調査と歴史研究に強かったのです。
しかし 1970 年代くらいから、これは世界的な傾向ですが、豊かな社会の裏側に潜む不平等や格差の問題が注目されるようになり、なぜ教育が普及しても格差はなくならないのか、どのようにして不平等や格差が社会構造的に再生産されていくのか、といった問題の研究に比重が移っていき、そうした流れのなかから、とくにイギリスの教育社会学を中心に、新しい理論的発展が見られました。たとえば、P.W.ジャクソンの「隠れたカリキュラム」論とか、B.バーンスタインの「言語コード」論（「限定コード」対「精密コード」）などがそうですね。
さらにブルデューの「文化資本」論などもとりいれながら、教育社会学は新しい展開を示すことになります。
そういう教育社会学の伝統と、体育社会学はもっとつながりを持ってもよいのではないかと思われます。でも、体育と教育の関係が強調される割には、体育社会学と教育社会学の関係は意外に弱いようです。
対象の独自性と実践的関心
さて、以上のようなことを踏まえて、体育社会学の独自性ということですが、何よりもまず、体育という研究対象の独自性があります。スポーツを体育の上位概念と考えるにせよ、同位概念と考えるにせよ、教育機能にかかわる身体活動としての体育、そして具体的には体操や体錬を含めてさまざまの歴史が刻印されてきた「体育」というものを研究対象とすること自体、体育社会学の独自性であり、そこに新たな可能性も含まれていると言えるでしょう。
また、体育は教育の一環であり、教育には体育のほかに知育と徳育が含まれると考えるならば、当然、知育と体育の関係、徳育と体育の関係が研究の対象となるでしょう。
もちろん、たとえば徳育に関しては体育・スポーツと人格形成といった形ですでに多くの研究があるでしょうが、徳育の背後には常に権力がありますから、権力と身体というフーコー的な問題領域もここに入ってくることになります。また、知育との関係では、いわゆる暗黙知や身体知の研究も興味深い対象となるでしょう。
次に、研究対象ではなく、研究の視点や方法論について見ますと、スポーツ社会学にくらべて体育社会学は実践的・政策学的関心が強いと思います。教育の一環である体育を扱うということから当然かもしれません
が、教育学の規範学的性格を受け継ぎ、本田さんが述べているように、「べき論」に対する抵抗感が少ない。
たまたまこの体育社会学専門領域の「会則」っていうものをネットでチェックしてみたら、「体育とスポーツに関する社会学的研究を行い、体育とスポーツの研究と実践に寄与することを目的とする」と書いてあります。
人文・社会系の学会で、会則に「実践に寄与する」と謳っている学会は少ないでしょう。日本社会学会はもちろん、スポーツ社会学会の会則にもそういう文言はありません。
しかも、体育社会学は政策決定への実際の影響力を持っています。例えば、1970 年代終わりから 80 年代にかけて一世を風靡し、学校体育の在り方に大きな影響を与えた「楽しい体育」というアイディア。あれは「全国体育学習研究会」という組織が発信したものですが、この組織の中心メンバーは体育社会学者ですね。もともと竹之下休蔵先生が初代会長です。「楽しい体育」提唱時の会長がどなただったか忘れましたが、提唱の理由がきわめて社会学的なんです。つまり、「脱産業社会」が到来して「規律訓練型」の体育は時代に合わなくなった、というのです。このへんは、ダニエル・ベルやフーコーですね。そこで「楽しい体育」が必要とされるというわけですが、その楽しさは課題（タスク）と技能（スキル）のバランスから生まれるという、チクセントミハイ理論なんですね。この「楽しい体育」を普及させたような実践的影響力は、幸か不幸かスポーツ社会学会にはないと思います。

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「工学モデル」と「啓発モデル」
もちろん、研究の実践的意味という問題は社会学においてもいろいろと議論されてきました。社会学の歴史上、割によく知られているのは「応用社会学論争」といわれるものです。1920 年代のアメリカで社会学が大学に制度化されていくとき、社会学は実際に役に立つのだということをアピールする必要もあって、アプライ
ド・ソシオロジー（応用社会学）というものが提唱されます。一部では、医学における「基礎」と「臨床」になぞらえて「臨床社会学」（クリニカル・ソシオロジー）という名前も使われました。とにかく、理屈をこねるだけではなくて、実際の問題の解決に役立つことを売りにするわけです。
応用社会学（あるいは臨床社会学）はいわば政策科学を志向するもので、その理想は問題解決のための明快な処方箋を速やかに提供することです。しかしもちろん、こうした考え方に反対する社会学者たちもありました。もともと社会学に明確な処方箋などを期待すべきではない。ある問題に対してある解決策をとった場合、「意図せざる結果」としてまずいことが起こる可能性があるとか、「潜在的逆機能」としての社会的副作用とか、そういう点に目を向けるのがむしろ社会学の役目ではないのか。あるいは、解決すべき問題とされた「問題の立て方そのものを問題とする」ところにこそ社会学の本領があるのではないか。そういう反対論です。
反対論のなかには、処方箋提供のイデオロギー性を指摘するものもありました。短期的で即効的な解決策の提案はどうしても時の権力と結びつきやすく、既成の権力構造に取り込まれやすいというのです。
のちにこの論争を取り上げたモリス・ジャノヴィッツは、応用社会学派の政策科学的な考え方を「工学モデル」、反対派の考え方を（一般には気づかれにくい面を指摘する）「啓発モデル」と呼びました。大雑把にいえば、体育社会学は「工学モデル」的志向が強く、スポーツ社会学は「啓発モデル」的志向が強いと思われますが、これはメンバー個々人の考え方にもよりますから、どちらにも両方の要素が含まれています。もともと社会学自体、これら二つの対立的要素を含む懐の深い学問として発展してきた歴史があります。
学問領域のアイデンティティーと研究者時間がなくなってきましたので、少し先を急ぎますが、スポーツ・体育の社会学的研究には大きく三つのアプローチがあるかと思います。つまり、（１）スポーツを社会制度としてとらえるアプローチ、（２）個人の外側にある制度としてではなく、内側から経験されるものとしてスポーツをとらえるアプローチ、（３）さまざまな物語やメッセージを読み込むことができるテキストとしてとらえるアプローチ、です。
（１）の制度論的アプローチは伝統的なスポーツ社会学が得意としてきた基本のアプローチで、構造機能主義的研究にもマルクス主義的研究にも適合的だったのですが、その後、現象学的方法やライフヒストリー研究などの発展によって（２）が、また記号論やメディア研究などの発展によって（３）も盛んになってきました。
方法論的原則からいえば、これらは対立するわけですが、具体的現象の研究というレベルでは、相互補完的に併用することも可能です。実はそういう折衷的な使い方に、研究者の「技量」や「腕前」があらわれるのだ、とブルデューもどこかで書いていました。
体育社会学もむろん（１）のアプローチを基本としますが、実際に現場で体育の指導にあたるメンバーも多いという事情もあり、スポーツ社会学にくらべて（２）のアプローチに強みがあるように思います。この点も、スポーツ社会学からみた体育社会学の独自性の一つに数えることができるでしょう。
最後に、つけ加えておきたいことがあります。体育社会学の独自性ということがきょうのテーマで、それについていろいろお話をしたわけですが、これはつまり体育社会学という学問領域のアイデンティティーの問題です。そしてもちろん学問領域のアイデンティティーは、それなりに大切なものです。私はこの領域に所属しています、私はこの領域の研究者ですと、しっかり証明してくれる ID カードになります。でも、学問領域のアイデンティティーっていうのは、強調しすぎると拘束要因にもなります。この学問の研究者である以上、こう5いう研究をしなければいけないとか、こういう研究は「教育としての身体活動」に焦点を合わせていないから体育社会学ではないとか……。そういうふうにして、学問領域のアイデンティティーが、研究者を拘束するものになってしまう。自分の学問領域のアイデンティティーについて、その特色や強み・弱みについて意識しておくことは重要ですけれども、一人一人の研究者としては、必ずしもそれにとらわれる必要はない。それにとらわれすぎると、その枠のなかでの研究しかできなくなります。
でも、新しい研究成果というのは、だいたい、そういう枠組みを多少とも超えたところから出てくることが多いわけです。学問の領域区分というのは多かれ少なかれ便宜的なものでもあるわけですから、自分の問題意識や興味・関心を追及していく過程で、学問領域の垣根ごしに有益な道具を借りたり、垣根をまたいで越境したりしてもいいんです。あるいはむしろ、そうすべき場合もある。ですから、学問領域のアイデンティティーと、そこに属する一人一人の研究者との関係については、なるべくゆるやかに考えたほうがよいのではないかと思います。
ご清聴、ありがとうございました。

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