土木学会論文集

土木学会論文集投稿要項（2018. 7. 1・一部修正）
土木学会論文集編集委員会
この投稿要項は，土木学会論文集の各分冊が設けている「通常号」についての共通事項を示している．各分冊の内容については，土木学会論文集ホームページ（http://www.jsce.or.jp/collection/index.html），および土木学会論文集編
集委員会（http://committees.jsce.or.jp/jjsce/）の各分冊編集小委員会ホームページを参照すること．
なお，一部の分冊では，各調査研究委員会が独自に編集する「特集号」も設けている．詳細については，各調査研究委
員会のホームページを参照すること．

1.

投稿資格：本会会員，非会員を問わない個人．本会の委員会も投稿できる．
本会は主として個人の資格で参加している会員で構成された団体であることに鑑み，原稿は著者個人の名で提出することを原則とする．ただし，本会の各種調査研究委員会はその成果を委員会報告として投稿することができる．委員
会報告については，別に定める「5.7

委員会報告」の項によるものとし，詳細は土木学会論文集編集委員会（以下編集委員会という）で決定する．
共同著作された論文の著作権は，著作がなされた時点で氏名が掲げられた複数の著者に共有される．このため著者名の表示変更（著者の順番変更を含む）は認められない．したがって査読中に著者表示に関わる変更があった場合には，論文は著者取り下げのうえ，新規論文として改めて投稿を受け付ける．
2.

原稿提出先：土木学会論文集編集委員会．

3.

原稿提出期日：随時受け付ける．ただし討議原稿の受付は，討議の対象とする論文，報告，ノート，委員会報告
掲載後 6 か月以内とする．受け付けた原稿は原稿台帳に登録され，査読に入る．

4.

投稿原稿

(1)

投稿原稿は未発表であり，和文で執筆されたものを原則とする．英文原稿は Journal of JSCE（土木学会英文論文集）へ投稿することを原則とする．
(2)

原稿区分

その区分および内容は次のとおりとする．
a) 論文
理論的または実証的な研究・技術成果，あるいはそれらを統合した知見を示すものであって，独創性があり，論文として完結した体裁を整えていること．
b) 報告
1)

調査・計画・設計・施工・現場計測などの報告で，技術的・工学的に有益な内容を含むもの．

2) 「委員会報告」のページ数制限を超えるもので，より踏み込んだ内容を示すものについてはこれを報告として扱う．
c) ノート1)

論文・報告として体裁の整わないものであっても，新しい研究・技術成果を述べたもの．

2)

問題の提起・試論およびこれに対する意見．

3)

既発表の論文・報告に対する補足または修正．

4)

実験・実測データや新しい数表・図表などで，研究・技術の参考として役立つもの．

d) 討議
1)

発表された論文，報告，ノート，委員会報告に関連した討議者の研究・技術成果．

2)

同じく，発表された論文，報告，ノート，委員会報告についての意見または質問．

e) 委員会報告
土木学会規則および土木学会委員会規程によって定められた，調査・研究に関する常置委員会および臨時の目的のために設置された委員会の調査・研究活動およびその成果を報告するもので，当該分野の研究・技術の体系化をはかり，今後の課題の提示や新たな展望を示すもの．なお，委員会報告は委員会名で投稿すること．
(3)

原稿の具備すべき条件

投稿原稿の具備すべき条件として考えられるのは，
1)

正確であること2)

客観的に記述されていること

3)

内容，記述について十分な推敲がなされていること

4)

未発表であること

5)

他学協会誌，等へ二重に投稿していないことの 5 点があげられる．ただし 4) に関しては，既に発表した内容を含む原稿でも，次のいずれかの項目に該当する
場合は投稿を受け付ける．
1)

新たな知見が加味され再構成された論文．

2)

限られた読者にしか配布されない刊行物，資料に発表された内容をもとに，再構成されたもの．

個々の論文がこれらに該当するか否かの判断は編集委員会で行う．この判断を容易にし，また正確を期すため，投稿にあたっては，既発表の内容を含む場合，あるいは関連した内容の場合には，これまでどの部分を，どの程度，どこの刊行物に発表してあるかを論文中に明確に記述すること．
なお，ひとつの論文は，それだけで独立した完結したものでなければならない．非常に大部な論文を連載形式で掲載することはできない．
(4)

原稿のまとめ方

原稿は次のようにまとめること．
1)

目的を明示するとともに，重点がどこにあるかが容易にわかるように記述すること．

2)

既往の研究・技術との関連を明らかにすること．すなわち，従来の研究・技術のどの部分を発展させたのかどのような点がユニークなのかを示すこと．

3)

原稿は要点をよくしぼり，簡潔に記述すること．
原稿は，例えば次のような順序で記述するとよいと考えられる．

4)

①

目

的

②

方

法

③

結果と考察

④

結

論

論文のタイトルは簡潔で，その内容を十分に明らかに表現するものとすること．長い論文を分割して，その 1，
その 2･･･とする連載形式は認めない．

(5)

掲載料

掲載にあたって，著者は以下に示す経費を掲載料として負担すること．
ページ数

掲載料

1-4
5-6
7-8
9-10
11-20

15,000円
25,000円
40,000円
45,000円
1ページ当たり10,000円を加算

注1)

J-Stage に論文を掲載する際に必要な諸費用は別途徴収する．

注2)

第１著者が土木学会の非会員の場合は１万円を加算する．

注3)

学生による投稿など掲載料の支払いが困難な場合には，登載決定後，最終原稿提出時にその理由を編集委員会宛に申し出ること(様式自由)．審議の上，妥当であると認められる場合，掲載料を免除することがある．

5.

査読

(1)

査読の目的

投稿原稿（論文，報告，ノート，委員会報告）が，土木学会論文集に掲載される原稿として，ふさわしいものである

2

かどうかを判定するための資料を提供することを目的として査読が行われる．査読に伴って見出された疑義や不明な事項について修正をお願いすることがある．
ただし，原稿の内容に対する責任は本来著者が負うべきものであり，その価値は一般読者が判断すべきものである．
(2)

査読分冊

土木学会論文集には，以下の 19 の分冊が設けられており，投稿原稿は原則として著者の希望した分冊で査読を受け付ける．投稿に際しては該当する分冊および 4(2)の投稿原稿の区分を明記すること．
各分冊における，代表的なキーワードを以下に示す．各分冊において特に重視すべき査読基準等が設定されている場
合があるため，各分冊編集小委員会ホームページを参照の上，適切な分冊を選択すること．
Ａ１分冊（構造・地震工学）：構造工学，鋼構造，複合構造，風工学，維持管理工学，地震動／地盤，耐震，地震
防災，地震工学一般（地震被害調査など），等
Ａ２分冊（応用力学）：固体力学，流体力学，離散体力学，非線形力学，計算力学，数理工学，物理数学，等
Ｂ１分冊（水工学）：水・物質循環，水文に関わる気象現象，河川水理，流砂，河床・河道変動，水害・氾濫，水防災，河川構造物，河川計画と管理，河川・流域の環境，閉鎖性水域の物理・環境，水資源，等
Ｂ２分冊（海岸工学）：波と流れ，漂砂と海岸過程，海岸港湾構造物・施設，沿岸域の生態系と環境，地球環境問
題，沿岸域のアメニティー・人間工学，沿岸・海洋開発，計画・管理，災害報告，計測・モニタリング・
実験手法と情報処理技術，等
Ｂ３分冊（海洋開発）：海洋における政策・事業・総合的管理，海洋施設の計画・設計・施工・維持管理，海洋の調査・技術開発，海洋環境の保全・再生，海洋の利用，海洋における防災，等
Ｃ分冊（地圏工学）：土質力学，地盤工学，基礎工学，岩盤工学，地質工学，地盤環境工学，等
Ｄ１分冊（景観・デザイン）：公共施設・公共空間の設計・デザイン，景観の計画・マネジメント，景観調査・分析・評価，景観まちづくり，事例調査・報告，景観論・思想・批評，等
Ｄ２分冊（土木史）：人物史，技術史，社会・経済史，制度史，教育史，設計論，計画論，土木遺産，修復・復元，
保存技術，等Ｄ３分冊（土木計画学）：土木計画論，社会資本マネジメント，公共政策，交通現象分析，土地利用分析，国土・地域・都市計画，交通施設計画，交通運用管理，環境計画，防災計画，景観・デザイン，土木史，空間情報，合意形成，等
Ｅ１分冊（舗装工学）：舗装に関する計画，材料，力学，設計，施工，評価，維持修繕，マネジメント，リサイク
ル，環境保全，等
Ｅ２分冊（材料・コンクリート構造）：コンクリート，鋼材，高分子材料，新材料，コンクリート構造，複合構造，
設計，施工，維持管理，等
Ｆ１分冊（トンネル工学）：トンネル，山岳，シールド，開削，推進，沈埋，地下構造物，岩盤，地盤，大空洞，等
Ｆ２分冊（地下空間研究）：地下空間利用，地下空間デザイン，地下防災，地下浸水，地下火災，地下構造物維持・管理，地下構造物 LCM（ライフサイクルマネジメント），地下バリアフリー，地下空間の普及，地下空間行動心理，等
Ｆ３分冊（土木情報学）：設計・施工支援システム，空間情報，画像処理，数値解析・シミュレーション，知的情報処理，データモデル・データベース，情報通信技術，情報化施工，情報理論，情報流通・マネジメン
ト，等
Ｆ４分冊（建設マネジメント）：インフラ整備・開発論，インフラマネジメント論，プロジェクトマネジメント，
マネジメントシステム，調達問題，公共政策，建設市場，建設産業および建設企業，人材問題，維持・補修・保全技術に関するマネジメント論，設計・施工技術に関するマネジメント論，等
Ｆ５分冊（土木技術者実践）：総合工学･技術融合，経済･社会的合意形成，社会とのコミュニケーション，国際貢献，未来技術･将来構想，土木技術者の役割と姿･工学者倫理，ベストプラクティス研究（最適実践研究），等

3

Ｆ６分冊（安全問題）：建設安全問題，労働安全，安全教育，安全情報，安全システム，防災教育，地域防災，危機管理，BCP（事業継続計画），等
Ｇ分冊（環境）：環境工学，環境システム，地球環境，衛生工学，環境計画・管理，環境保全・生態系管理，水物
質循環と流域圏，廃棄物・資源循環と 3R，大気循環・温暖化，騒音振動，環境微生物工学，環境教育・国際協力，等
Ｈ分冊（教育）：技術者教育，教育実践，教育企画，人材育成，生涯教育，継続教育，男女参画教育，産業界教育，
倫理教育，学校教育，組織内教育，等
また，いずれの分冊においてもその分冊に関連した地球環境問題を扱う．
なお，内容によっては，希望した査読分冊の変更をお願いすることがある．
(3)

査読手続

1)

投稿原稿に対し，編集委員会は査読を行って登載の可否を決定する．査読にあたって編集委員会は著者に対して問合せ，または内容の修正を求めることがある．

2)

原稿に関する照会，または修正依頼をしてから 16 週以内に著者から回答がない場合には，編集委員会は査読を
打ち切る．

3)

1）の内容の修正依頼は原則 2 回までとする．

(4)

査読員

査読は編集委員会の指名した査読員が行う．原則として論文，報告，ノート，委員会報告では 3 名の査読員を選定す
る．
(5)

査読の方法

査読は別に定める査読要領によって行われる．その際，投稿原稿がその分野においていかなる位置づけにあるか，
新しい観点からなされた内容を含んでいるか，研究・技術成果の貢献度が大きいか，等の点について以下の項目に照らして客観的に評価する．
□新規性：内容が公知，既発表または既知のことから容易には導き得るものでないこと．
以下に示すような事項に該当する場合は新規性があると評価される．
• 主題，内容，手法に独創性がある．
• 学界，社会に重要な問題を提起している．
• 現象の解明に大きく貢献している．
• 技術者の教育・人材の育成に新たな貢献をしている．
• 創意工夫に満ちた計画，設計，工事等について貴重な技術的検討，経験が提示されている．
• 困難な研究・技術的検討をなしとげた貴重な成果が盛られている．
• 時宜を得た主題について総合的に整理し，新しい知見と見解を提示している．
• その他□有用性：内容が学術上，工学上，その他実用上何らかの意味で価値があること．
以下に示すような事項に該当する場合は有用性があると評価される．
• 主題，内容が時宜を得て有用である，もしくは，有用な問題提起を行っている．
• 研究・技術の成果の応用性，有用性，発展性が大きい．
• 研究・技術の成果は有用な情報を与えている．
• 当該分野での研究・技術のすぐれた体系化をはかり，将来の展望を与えている．
• 研究・技術の成果は実務にとり入れられる価値を持っている．
• 今後の実験，調査，計画，設計，工事等にとり入れる価値がある．
• 問題の提起，試論またはそれに対する意見として有用である．
• 実験，実測のデータで研究，工事等の参考として寄与する．
• 新しい数表，図表で応用に便利である．
• 教育企画・人材育成上への取り組みに対する有用な成果を含んでいる．

4

• その他□完成度：内容が読者に理解できるように簡潔，明瞭，かつ，平易に記述されていること．
この場合，文章の表現に格調の高さ等は必要としないが，次のような点について留意して評価する．
• 全体の構成が適切である．
• 目的と結果が明確である．
• 既往の研究・技術との関連性は明確である．
• 文章表現は適切である．
• 図・表はわかりやすく作られている．
• 全体的に冗長になっていないか．
• 図・表等の数が適切である．
• その他□信頼度：内容に重大な誤りがなく，また読者から見て信用のおけるものであること．
信頼度の評価については，計算等の過程を逐一たどるようなことは必要としないが，次のような点について留意して客観的に評価する．
• 重要な文献が落ちなく引用され，公平に評価されているか．
• 従来からの技術や研究成果との比較や評価がなされ，適正な結論が導かれているか．
• 実験や解析，あるいは，計画や設計などの条件が明確に記述されているか．
• その他
(6)

登載の条件
登載可否の判定は，査読結果に基づいて編集委員会で行う．修正意見があれば，編集委員会で検討のうえ，修正依頼を行う．修正意見に対して著者が十分な回答を行ったかどうかは，編集委員会で判断する．必要があれば修正意見を出した査読員に再査読をお願いすることもある．
(7)

討議

討議の内容が編集委員会によって適当と判断された場合には，原著者に回答依頼をする．回答原稿が提出され，編集委員会によって両者の内容が適当と判断された時点で掲載する．
(8)

委員会報告

土木学会規則および土木学会委員会規程によって定められた調査・研究に関する常置委員会，および臨時の目的のために設置する調査・研究のための特別委員会の研究活動成果報告と委員会活動報告は，土木学会誌あるいは土木学会論文集に登載できる．このような委員会報告の登載は，原則として次のような基準に従うものとする．
1) 委員会の研究活動成果報告は，前記委員会の調査・研究活動の学会会員に対する成果報告であって，体裁および内容が学会誌および論文集の基準に適合する学術・技術研究論文でなければならない．
2) 示方書（案），基準（案），指針（案）等に関する報告は，1) に準ずると考えて登載できる．
3) 文献を分類・整理した文献目録はそのままの形では登載できない．文献調査による成果報告はとりあげられたテーマについて行った文献調査からえられた，そのテーマにおける学術的・技術的な傾向とか，問題点に対して調査文献を引用しながら考察を加えたものにしなければならない．
4) ある特定テーマについて委員会がその活動として行ったシンポジウムや研究発表会に提出された論文はそのままの体裁では登載できない．シンポジウム等でなされた討議をもとに検討を加え，内容と体裁が学会誌または論文集の条件にかなう場合にシンポジウムまたは研究発表会の主題のもとに発表論文・報文をまとめて登載できる．
5) 委員会活動の成果としての諸研究機関の研究テーマ調査報告は，テーマの列挙のみにとどまるものは受け入れられない．とりあげているテーマについて専門的考察を加えて，全体としての研究動向とか問題点，将来への展望などをまとめたものでなければならない．
6.

投稿原稿の書き方(1)

投稿原稿は，十分に推敲されたものでなければならない．

(2)

投稿の方法

5

投稿は電子投稿（WEB 投稿）に限る．論文等を投稿する際は，編集委員会ホームページにアクセスして，PDF 化した論文をインターネットより投稿する．投稿は，原稿が審査を経て最終的に掲載されるまで，責任を持って対応できる著者が行うこと．その他電子投稿に関する詳細は，編集委員会ホームページを参照のこと．
(3)

ページ数

投稿原稿の標準的な上限ページ数と許容される超過ページ数は下表のとおり．
区分

標準的な上限ページ数許容される超過ページ数

論文・報告

10

10

ノート

4

2

討議

4

0

委員会報告

6

4

(4)

著者表示および連絡先

1)

勤務先および連絡先は投稿時のものを記入すること．査読期間中に所属・住所等に変更があった場合には，最終原稿提出時に修正してもよい．また，原則として E-mail アドレスを記載すること．

2)

肩書きの英訳はそれぞれの機関で慣用しているものでよい．
例えば，大学，研究所関係では次のようになる．
Professor（教授）Associate Professor（准教授，助教授，講師）
Assistant Professor（講師，助教）
Research Associate（助教，助手，研究員）
Assistant（助手，研究補助員）
Graduate Student あるいは Postgraduate Student（大学院生）
Chief Research Engineer（主任研究員）
Research Engineer（研究員）

(5)

要旨

350 字以内の和文要旨を論文の最初につけると共に，論文の最後に 300 ワード以内の英文要旨をつけること．これらの要旨を記載するに当たっては，一般的な記述ではなく，得られた研究成果の要点を具体的に述べることに努める
こと．とりわけ英文要旨は，国外への成果の発信の面で重要であるので，研究の成果がその内容に十分反映されるよ
うにすること．
(6)

キーワード

論文内容を十分に表わすキーワードを英語で 5 つ程度選んで要旨の下に記入すること．
(7)

文章および章・節・項

文章は口語体で，基本的に「である調」で統一すること．特に英文もしくは片仮名書きを必要とする部分以外は，漢字まじり平仮名書きとする．私的な表現，広告，宣伝に類する内容の記載は避けること．
章，節，項の見出しの数字は次のように統一する．これ以外の見出しは用いないこと．
1.，2.，3.……………章(1)，(2)，(3) ………節a)，b)，c)……………項

詳細はテンプレート参照(8)

式および記号

式や図に使われる文字，記号，単位記号などは，できるだけ常識的な記号を使い，必要に応じて記号の一覧表を付録としてつける．数式はできるだけ簡単な形でまとめて，式の展開や誘導の部分を少なくして文章で補うこと．式を書く場合には，記号が最初に現われる箇所に記号の定義を文章で表現して使うこと．また，同一記号を 2 つ以上の意
味で使うことは避けること．
(9)

単位系

単位は原則として SI 単位を使用すること．従来単位系を用いる場合は，かっこ書きで併記すること．
例：

9.8 kN/m3（1 tf/m3）

6

0.49 MPa（5 kgf/cm2）
(10)

年代

西暦での記述を基本とするが，日本の歴史を扱う場合などは時代を把握しやすくするために，必要に応じてかっこ
書きで和暦を併記すること．
例：(11)

1940（昭和 15）年

図・表・写真1)

図・表・写真の表題および図中の文字は，英語を使用してもよい．

2)

図・表・写真は，それらを最初に引用する文章と同じ頁に置くことを原則とし，その頁の上部か下部にまとめるようにレイアウトすること．図・表・写真の横（余白）には本文は組込まない．

3)

図・写真についてはカラーも可能．解像度は，モノクロ画像で 1200dpi，カラー／グレースケール画像で 300
dpi を推奨する．あまり解像度を大きく設定すると著しくファイルサイズが大きくなるので注意すること．

4)

図・表・写真を他の著作物から引用する場合は，出典を必ず明記するとともに，事前に原著者の了承を必ず得ることが必要である．引用図表を修正・加筆した場合はそれがわかるように示すこと．

5)

図を作成する際には，仕上がりを考えて線の太さや文字の大きさを考えること．文字は，仕上がりで 1.5～2mm となるのが標準で，また，記号類は小さすぎないように少し大きめに描くようにすること．

(12)

参考文献

参考文献は入手可能なものに限り，投稿中の論文などは引用してはならない．
また，登載可となった論文は電子ジャーナルとして公開され，論文中の参考文献についてはクロスリファレンス機
能が個別に付加される．参考文献のリンク間違いを防ぐために，以下に示す書式や記載場所等に関する注意事項を必ず守ること．
1)

参考にした文献は引用順に番号をつけて本文末にまとめて記載し，本文中にはその番号を右肩上に示して文末の文献と対応させること．

2)

参考文献は，論文登載後に時間が経過しても入手可能なものだけを挙げること．インターネット上のホームページについても，半永久的にたどれるものに限る．私信なども含めそれ以外は，本文末の参考文献に挙げずに本文中または脚注で示すこと．

3)

参考文献の書き方は，著者名，論文名，雑誌名（書名），巻号，ページ，発行年の順に記入すること．英文の雑誌の場合は，姓，イニシャルとする．著者数が多い場合でも参考文献リストには全ての著者名を記載すること．ただし，本文中で引用する場合には，3名以上の場合に限り，第一著者のみを書き，あとを“ほか”もしくは“et al”などと省略してもよい．単行本の場合は，著者名，書名，ページ，発行所，発行年とする．英文の単行本の場合は，書名は各単語とも頭文字は大文字とする．雑誌名，書名はイタリック体にする．詳細については記
入例を参考にすること．

【参考文献の記入例】
1)

本間仁, 安芸皎一 : 物部水理学, pp. 430-463, 岩波書店, 1962.

2)

Miles, J. W. : On the generation of surface waves by shear flows, J. Fluid Mech., Vol. 3, Pt. 2, pp. 185-204, 1957.

3)日本道路協会：道路橋示方書・同解説 IV 下部構造編, pp.110-119, 1996.

4)

Miche, M. : Amortissement des houles dans le domaine de l’eau peu profonde, La Houile Blanche, No. 5, pp. 726-745,
1956.

5)

Gresho, P. M., Chan, S. T., Lee, R. L. and Upson, C. D. : A modified finite element method for solving the timedependent incompressible Navier-Stokes equations, part 1, Int. J. Numer. Meth. Fluids, Vol. 4, pp. 557-598, 1984.

6)

岡村甫, 前川宏一：鉄筋コンクリートにおける非線形有限要素解析, 土木学会論文集, No.360/V-3, pp.1-10，

1985.
7)

中村友昭, 水谷法美：渦と浸透滲出流の影響を考慮した漂砂計算手法と遡上津波による陸上構造物周辺の洗堀現象への適用に関する研究, 土木学会論文集 B3, Vol.68, No.1, pp.12-23, 2012.

8)

中村英之，高橋良和，澤田純男：複合応力作用下における摩擦減衰機構を有する集合 RC 柱の弾塑性変形性7

能, 土木学会論文集 A1(構造・地震工学), Vol.68, No.4(地震工学論文集第 31 巻)，pp.I_577-I_583, 2012.
9)

Hirano, K. : Difficulties in post-tsunami reconstruction plan following Japan’s 3.11 mega disaster : Dilemma between
protection and sustainability, J. JSCE, Vol.1, No.1, pp.1-11, 2013.

(13)

10)

C. R. ワイリー (富久泰明訳) : 工学数学(上), pp. 123-140, ブレイン図書, 1973.

11)

Smith, W. : Cellular phone positioning and travel times estimates, Proc. of 8th ITS World Congress, CD-ROM, 2000.

脚注

本文中の脚注や注はできるだけ避けること．本文中で説明をするか，もしくは本文の流れと関係ない場合には付録として本文末尾に置くこと．
(14)

原稿の書式

原稿作成例の書式に従うこと．
7.

公表された論文の誤植訂正

刊行後判明した著者の責任による軽微な誤植については，訂正記事の掲載はしないため，原稿作成にあたっては十分注意すること．なお，内容の理解にかかわる重大な訂正については，最終的には編集委員会で判断するが，訂正記事を掲載する方向で対応する（有料）．
8.

著作権の帰属（譲渡）：論文集に掲載された著作物の著作財産権（著作権法第 21 条（複製権），第 22 条（上演権及び演奏権），第 22 条の 2
（上映権），第 23 条（公衆送信権等），第 24 条（口述権），第 25 条（展示権），第 26 条（頒布権），第 26 条の 2（譲渡権），第 26 条の 3（貸与権），第 27 条（翻訳権，翻案権等）および第 28 条（二次的著作物の利用に関する原著作者の権利）に定めるすべての権利を含む）は本会に帰属（譲渡）する．そのため，登載決定の通知後速やかに著作権譲渡書を提出すること．また，著作者は，①論文集に掲載された著作物が第三者の著作権，特許権，実用新案権，意匠権，商標権，ドメイン・ネームおよびその他の知的財産権ならびにこれらの出願または登録に関する権利等の知的財産権その他一切の権利を侵害していないこと，および②論文集に掲載された著作物が共同著作物である場合には，本会への投稿を行うにあたり，当該共同著作物の他の著作者全員の同意を取得していることを保証する必要がある．なお，著作者人格権（著
作権法第 18 条（公表権），第 19 条（氏名表示権）および第 20 条（同一性保持等）に定めるすべての権利）の不行使，著作者による著作物の使用等，著作権に関する詳細については，本会が定める「土木学会著作権に関する規則（平成 26
年 9 月 26 日施行）」を参照すること．
9.

その他• 投稿原稿は，電子投稿後，土木学会にて投稿が確認された日付を受付日とする．
• 投稿原稿は，体裁上最小限必要とされる条件が満足されているかどうかのチェックがなされ，これが満足されていな
い場合は受付けを一時保留し，原稿を返送するか，もしくは著者に問合せを行う．
• 個々の原稿についての査読員名および査読内容は一切公表しない．
• 投稿原稿の受付や査読結果に関するお問合せは下記の係まで照会すること．
〒160-0004

東京都新宿区四谷 1 丁目（外濠公園内）

公益社団法人

土木学会

TEL.

03-3355-3559

FAX.

03-5379-2769

事務局研究事業課論文集

E-mail． edi@jsce.or.jp

付記
本要項は 2017 年 1 月 1 日以降に受け付ける原稿に適用する．
1983 年（昭和 58 年） 7 月 １日

制定

1983 年（昭和 58 年） 9 月 15 日

一部修正

1986 年（昭和 61 年） 1 月 24 日

一部修正

1987 年（昭和 62 年） 3 月 27 日

一部修正

8

係

1988 年（昭和 63 年） 3 月 31 日

一部修正

1989 年（平成元年）

5 月 16 日

一部修正

1990 年（平成 2 年） 12 月 ４日

一部修正

1991 年（平成 3 年）

4 月 １日改正1992 年（平成 4 年）

7 月 １日

一部修正

1994 年（平成 6 年）

8 月 ９日改正1996 年（平成 8 年）

4 月 12 日

改正

1998 年（平成 10 年） 4 月 28 日

一部修正

2000 年（平成 12 年） 3 月 29 日

改正

2001 年（平成 13 年） 7 月 27 日

改正

2004 年（平成 16 年） 7 月 27 日

改正2005 年（平成 17 年） 9 月 16 日

改正

2006 年（平成 18 年） 1 月 18 日

一部修正2008 年（平成 20 年） 4 月 15 日

一部修正2010 年（平成 22 年） 4 月 23 日

改正2011 年（平成 23 年） 1 月 31 日

一部修正2013 年（平成 25 年） 7 月 12 日

土木学会論文集投稿の手引と統合の上，一部修正

2015 年（平成 27 年） 4 月 22 日

一部修正2016 年（平成 28 年） 7 月 7 日

一部修正2016 年（平成 28 年）10 月 31 日

一部修正2017 年（平成 29 年） 4 月 19 日

一部修正2017 年（平成 29 年）10 月 31 日

一部修正2018 年（平成 30 年） 7 月 1 日

一部修正

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