202４年 8 月 22 日発行

日本体育・スポーツ・健康学会

第 74 回大会

体 育 社 会 学 専 門 領 域
発 表 抄 録 集
第 ５ 号
202４年 8 月 31 日（土）日本体育・スポーツ・健康学会 第 74 回大会 HP より日本体育・スポーツ・健康学会
体育社会学専門領域

第 74 回 大 会

発表抄録集

目次

◆ 口 頭 発 表 ① ： 2024 年 8 月 31 日(土) 10：05 〜 11：22
会場：AB 01
座長：束原 文郎 (京都先端科学大学)[02 社 -口 -01] 10 ：05 ～ 10 ：30

プロスポーツクラブの指導に関わるスタッフの就業に関する研究―J リーグを事例として―･･･････････････････････････････････････････････････････1
野仲 賢勝（順天堂大学大学院 学生・博士前期課程），上代 圭子（東京国際大学），
吉村 雅文（順天堂大学）[02 社 -口 -02] 10：31 ～ 10：56

続プロスポーツクラブスタッフのキャリアに関する研究―辞めた若者側への着目―･･･････････････････････････････････････････････････････5
上代 圭子（東京国際大学），東明 有美（関東学園大学），
野仲 賢勝（順天堂大学大学院）[02 社 -口 -03] 10：57 ～ 11：22
運動・スポーツ実施状況と社会経済的地位の関連―地位内分散の異質性に注目して―･･･････････････････････････････････････････････9
下窪 拓也（順天堂大学）◆ 口 頭 発 表 ② ： 2024 年 8 月 31 日(土) 10：05 〜 11：22
会場：A 101
座長：星野 映 (早稲田大学)[02 社 -口 -04] 10：05 ～ 10：30

全日本小中学生ダンスコンクールに関する研究（5）―アンケートという技法の実践―････････････････････････････････････････････････12
吉田 明子（日本大学）[02 社 -口 -05] 10：31 ～ 10：56

明治期における読売新聞社の動向から見た野球害毒論争に関する一考察―東京朝日新聞社、東京日日新聞社との関係に着目して―･･････････････････････････16
八木 一弥（立教大学大学院 学生・博士後期課程），松尾 哲矢（立教大学）i

[02 社 -口 -06] 10：57 ～ 11：22

我が国のスポーツ伝播の場に参加したアクターたち―明治 36 年第 5 回内国勧業博覧会―･･･････････････････････････････････････････22
加藤 朋之（山梨大学）◆ 口 頭 発 表 ③ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 10：05 〜 11：22
会場：814
座長：渡 正 (順天堂大学)[02 社 -口 -07] 10：05 ～ 10：30

障害者の弓道実践における〈できなさ〉の諸相―「型」をめぐる経験に着目して―･･････････････････････････････････････････････26
塩崎 世佳（北海道大学大学院 学生・修士課程）[02 社 -口 -08] 10：31 ～ 10：56

日本の車いすバスケットボールチームにおける障害者と健常者のコミュニケーションをめ
ぐる規範に関する研究―相互の「イジり」に着目して―･･･････････････････････････････････････････････30
中村 真博（常葉大学教育学部），松尾 哲矢（立教大学スポーツウエルネス学部）[02 社 -口 -09] 10：57 ～ 11：22

体育･スポーツ･健康科学分野の研究における“ 性 ”の扱われ方････････････････････34
高峰 修（明治大学），池袋 真（昭和大学），井谷 恵子（元京都教育大学），
大勝 志津穂(椙山女学園大学)，工藤 由依(無所属)，田中 千晶(東京家政学院大学)，
三上 純(大阪大学)，山口 理恵子（城西大学）◆ 口 頭 発 表 ④ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 11：30 〜 12：47
会場：AB 01
座長：上代 圭子 (東京国際大学)[02 社 -口 -10] 11：30 ～ 11：55

アメリカの高校運動部活動の実態に関する調査研究（1）―カリフォルニア州でのフィールドワークをもとに―･･････････････････････････････38
中澤 篤史（早稲田大学），束原 文郎（京都先端科学大学），
小石川 聖（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）ii

[02 社 -口 -11] 11：56 ～ 12：21

アメリカの高校運動部活動の実態に関する調査研究（2）―ミシガン州でのフィールドワークをもとに―････････････････････････････････････42
束原 文郎（京都先端科学大学），中澤 篤史（早稲田大学），
小石川 聖（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）[02 社 -口 -12] 12：22 ～ 12：47

集団競技の運動部活動における部員の役割分化とその機能的意味―レギュラー選手・控え選手・補欠部員の三層分析―･･･････････････････････････････46
須藤 巌彬（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）◆ 口 頭 発 表 ⑤ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 11：30 〜 12：47
会場：A 101
座長：水上 博司 (日本大学)[02 社 -口 -13] 11：30 ～ 11：55

保育施設における園庭改良と遊びの創出との関係･･････････････････････････････････52
清水 一巳（敬愛短期大学）[02 社 -口 -14] 11：56 ～ 12：21

公共的空間のスポーツ利用が生む軋轢の実態と公共性の萌芽―日本スカイランニング協会公認レース「太郎山登山競走」におけるコミュニティ・アク
ションリサーチの成果をもとに―････････････････････････････････････････････････54
忠鉢 信一[02 社 -口 -15] 12：22 ～ 12：47

混住化社会におけるローカルスポーツの創出と農地管理････････････････････････････58
菅原 大志（新潟医療福祉大学）◆ 口 頭 発 表 ⑥ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 11：30 〜 12：47
会場：814
座長：高尾 将幸 (東海大学)[02 社 -口 -16] 11：30 ～ 11：55

コロナ禍以降の日本人の身体観の変容―雑誌 Tarzan の分析を中心に―･･･････････････････････････････････････････････62
田中 安津子（九州大学大学院 学生・修士課程）
iii

[02 社 -口 -17] 11：56 ～ 12：21

審美的職業の身体の捉えられ方―見る/見られる身体に関する先行研究の検討から―･･･････････････････････････････66
髙田 侑子（順天堂大学大学院 学生・博士後期課程）[02 社 -口 -18] 12：22 ～ 12：47

中学校の運動部員数からみる柔道の普及と強化････････････････････････････････････69
星野 映（早稲田大学），田村 昌大（帝京科学大学），佐藤 雄哉（国士舘大学）◆ 口 頭 発 表 ⑦ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 14：10 〜 15：27
会場：AB 01
座長：千葉 直樹 (中京大学)[02 社 -口 -19] 14：10 ～ 14：35

Sports Tourism and Regional Revitalization under the Multi-layered Ritual―Study of Mt. Gassan, Japan and Mt. Matcha, Taiwan―※掲載なし
Lin Wan Ting（National Taiwan Normal University）[02 社 -口 -20] 14：36 ～ 15：01

Reflections on the Construction of National Fitness Volunteer Service System in
China―Analysis centered on the social sports instructor workforce―※掲載なし
Wang Xuguang（Tianjin university of sports）[02 社 -口 -21] 15：02 ～ 15：27

Sport in the Community of Shared Future for Mankind※掲載なし
Qiu Xue（China Sport Science Society）◆ 口 頭 発 表 ⑧ ： 2024 年 8 月 31 日(土) 14：10 〜 15：01
会場：A 101
座長：原 祐一 (岡山大学)[02 社 -口 -22] 14：10 ～ 14：35

体育授業の相互行為分析―席順のない体育授業はいかにして達成されるか―････････････････････････････････71
西村 光太郎（順天堂大学大学院 学生・博士後期課程），渡 正（順天堂大学）

iv

[02 社 -口 -23] 14：36 ～ 15：01

学校体育におけるメディア利用に関する研究―1960 年代から 70 年代の VTR という技術に着目して―･･･････････････････････74
小石川 聖（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）v

プロスポーツクラブの指導に関わるスタッフの就業に関する研究
ーJ リーグを事例としてー
野仲賢勝（順天堂大学大学院 学生・博士前期課程）上代圭子（東京国際大学）
吉村雅文（順天堂大学）
1．背景と目的
1.1. 背景
多くの学生が「選手を引退した後には指導者になりたい！」と口にし、実際に指導者になる学生は多いが、その中でもプロスポーツクラブは憧れの職場である。だが、せっかく就職しても実力が伴わず辞めさせられる者も多いが、自ら数年で辞める者も少なくない。本研究者が現在協力している「プロスポーツクラブスタッフのキャリアに関する研究 DREAM JOB?」（2021 年度科研費助成研究）において、フロントスタッフが数年で辞めることは明らかになったが、チームスタッフも同様だと考えられる。
2017 年より施行されている第 2 期「スポーツ基本計画」では、「スポーツを『する』『見る』『ささえる』スポーツ参画人口の拡大と、そのための人材育成・場の充実」が謳われており、2022 年より施行されている第 3 期「スポーツ基本計画」においても、「スポーツの推進に不可欠な『ハード』
『ソフト』
『人材』
」は総合的かつ計画的に取り組む施策とされていることから、スポーツの場における人材育成は、引き続き重要視される課題となっていると考えられる。
Herzberg（1987）は、働く上でのモチベーションについて「動機付け要因（満足）」と「衛生要因（不満足）」の 2 要因から説明できるとし、「仕事における達成」や「仕事そのもの」である動機付け要因は、仕事の満足度を上げるために重要であるが、衛生要因が満たされなければ効果がないとされている。また、「給与」や「対人関係」などである衛生要因が悪くなると不満がたまり、ひいては離職に繋がるとされる。また、本人の意識で変えられるものがある一方で組織の体制など個人では変えられないものがあることから、プロスポーツクラブの若手社員のキャリアは、動機付け要因を衛生要因が超えていると考えられ、先のフロントスタッフを対象とした調査から、
特に「給与」など金銭に関する要因が影響を与えていることが示唆されたが、指導に関わるスタッフについても同様ではないかと考えられる。
スポーツ組織に関する研究は昨今注目されているが、研究が活発にされ出したのは 2000 年代に入ってからである。だが、プロスポーツクラブを対象とした研究は、角田（2013）山下・柳沢（2017）など数点あるだけである。笹川スポーツ財団（2016）は中央競技団体の人材の現状について、公益財団法人スポーツヒューマンキャピタル（2017）は、日本のトップスポーツ組織で必要とされる人材のスキルと流入を阻害する要因について、山下・
柳沢（2017）はプロスポーツのクラブスタッフの人的資源管理の実態について明らかにするなど、近年スポーツ
組織における人材に着目した研究が見られる（笠原、2020；塚本・高橋、2019）ようになってきたが、フロント
スタッフを対象としたものであり、チームスタッフを対象とした研究は、私が探している範囲では、ほとんどみあたらない。
スポーツビジネスが盛んな米国においては、スポーツ組織が持続的な競争優位を保つために、アスリートやコーチのみならずスポーツ組織で支援的な役割を果たす人材の重要性が示されている（Chelladurai & Kerwin、
2018）が、日本においては、国策としてスポーツ界で活躍できるような人材を育成しても、日本のプロスポーツ
界では活用・活躍できていないことが推測されるが、それはフロントスタッフだけに言えることではなく、チームスタッフについても、その要因は明らかになっていないのである。
したがって、日本経済を活性化するための手段としてのスポーツ産業の中で、スポーツイベントとプロスポー
ツは今後の成長も期待され（日本政策投資銀行、2015）、また、文部科学省（2016）は、スポーツコンテンツホル
ダーの経営力強化の促進として、「国は、民間事業者等と連携し、スポーツ関連団体の組織運営、収益性、ガバナ
ンス等の経営力の向上に向け、スポーツというコンテンツが有する多様な価値を生かし、スポーツ産業の発展を1

担うことのできる専門的な人材の育成・活用を実現する制度の構築、アマチュアスポーツ大会等へのビジネス手法の積極的な導入等の取組を支援する」としていることから、今後、プロスポーツ組織を対象とした実証研究の蓄積は不可欠であると言えよう。そしてそのような中で、日本の代表的なプロスポーツのひとつである日本プロ
サッカーリーグ（以下 J リーグ）は、2012 年よりクラブライセンス制度を導入しており、「サッカーの競技水準や施設的水準の持続的な向上」「クラブの経営安定化、財務能力・信頼性の向上」を目的とし、そのひとつとして「人事体制・組織基準」を設け、「専門性のある社員・チームスタッフの確保」を目指していることから、本研究では J リーグを事例とすることにした。
総じて、スポーツ組織におけるチームスタッフの若年労働者の就業状況や離職理由について明らかにされていないことから、改善すべき点の検討はされていないと言っても過言ではない。
1.2．研究の目的
プロスポーツクラブの育成のため、チームスタッフ（指導に関わるスタッフ）の①職務/採用 ②人材育成プラン（Career Development Plan：CDP）③離職に着目し、日本のスポーツ組織の指導現場における若年労働者の就業状況と課題に関する情報を収集し、どこに魅力を感じ、自己実現のために何を求め、何に共感し、何を刺激的と感じるのか、という部分を言語化し、それをむしろクラブのこれからの人材採用や育成及び雇用継続のキーワードとして活用頂くことを目的とする。そして今回はその第一弾として、クラブにおける就業状況を明らかにするために調査を行った。
2．研究方法と手順
2.1．研究方法
本研究は、質問紙調査とその補完的役割として面接調査の両調査にて行うものであり、①職務/採用 ②人材育成
プラン（Career Development Plan：CDP）③離職に着目することとした。なお、本調査に先立って、現在実施している研究から質問紙とインタビューガイドラインの作成を行い、パイロットテストにおいて妥当性の検討をした後に本調査を行った。また、質問紙での調査対象は、クラブの職務内容などの就業状況や CDP の現状は J リーグに加盟する 60 クラブの人事・総務担当者または強化担当者とした。
本研究における言葉の定義「若年（労働）者」＝34 歳以下の労働者を指す（厚生労働省の定義に基づく）「クラブスタッフ」：マネジメントスタッフ、チームスタッフの総称「マネジメントスタッフ」：クラブのフロントスタッフなどの社員、マネジメントに関するスタッフ「チームスタッフ（指導に関わるスタッフ）」：トップおよび育成カテゴリー、アカデミーやスクール女子チーム
を含む現場スタッフとし、マネージャー、トレーナー、メンタルトレーナー、栄養士、用具係などは含まない。
2.2. 研究の枠組みの構築と被験者への調査依頼「Role Exit Theory」と「二要因理論」の研究知見を基に、質問紙とガイドラインを作成し、対象となる 60 ク
ラブに J リーグの協力を仰ぎながら調査目的と内容を説明し協力を得た。
2.3. 調査技法の妥当性の確認対象となる 1 クラブを対象にパイロットテストを実施した。このテストの結果を基に、スポーツ指導者の育成の専門家である吉村（順天堂大学）や、スポーツに関連したキャリア研究を行っている上代（東京国際大学）などの有識者により、妥当性を検討した。
2.4. 質問紙調査の実施
質問紙調査の対象は、J クラブ 60 クラブの強化（指導者を含む）担当の責任者とし、郵送による配布回収とした。本調査は共同研究者の協力の元、2024 年 3 月～4 月に調査を実施・分析を行った。なお、有効回答数は 38
クラブであった。
2.6. データの整理・解析・分析
質問紙調査の分析方法は、因子分析により抽出した因子による単純クロス集計および有意差検定を行った。
なお分析には、SPSS for Windows を使用した。

2

3. 結果及び考察（J クラブへの質問紙調査結果より抜粋）
3. 1. アンケート回答者属性
表 1．回答者属性
有効回答数 38 クラブのクラブカテゴリーの内
訳は、J1＝16、J2＝12、J3＝10 である。クラブ
所属ホームタウン規模は 20 万人以下が 12 クラ
ブ、20 万人～50 万人が 26 クラブとなった。また回答者の性別は男性 37 人、女性 1 名であり、9 割が強化担当である。そして、回答者の平均年
齢は 50.42 歳（±7.722 歳）、職務担当期間は 5.78
年（±7.066 年）であった（表 1）。
3. 2.

採用時の重要項目
クラブが若年労働者を採用する際に重要とする項目について重要度 6 段階で評価してもらった結果、「勤労意欲」（5.76）「マナー・社会常識」（5.41）、「コミュニケーション力」（5.37）が高くなっていた（図 1）
。

3. 3.

図 1．採用時の重要項目
若年労働者定着のための施策
クラブが若年労働者定着のための施策としている項目について複数回答で回答してもらった
結果、「能力適正配置」（73.7％）が最も多く、ついで「採用前説明」「意思疎通の向上」（60.5％）「成果に見合う賃金」「ライセンス取得援助」（52.6%）が多く、半数以上のクラブが取り組んでいることが明らかになった（図 2）
。

3. 4.

図 2．若年労働者定着のための施策
働き方の課題クラブが考える働き方の課題を具体的に表すために、実際に回答者が感じているものを複数回答で回答してもらった結果、「残業などの労働時間が長い」（47.4％）が最も多く、次いで「勤続年数が長い人の影響力が強い」（28.9％）「有給
取得率が低い」（23.7％）という項目が全体の中で目立った（図 3）。
図 3．働き方の課題

3

3. 5.

退職しない理由
クラブが考える退職しない理由を具体的に表すためにで、実際に回答者が感じているものを複数回答可とした結果、「本人の能力適性に合った配置」（76.3％）、「意思疎通がしやすい環境」（71.1％）、「仕事の成果の正当な評価」
「働き甲
斐がある」
（各 52.6％）という項目について、半数以上のクラブが理由として挙げている（図 4）
。

3. 6.

図 4．退職しない理由
若年労働者の返金年収
若年労働者の返金年収は「300～400 万円未満」が全体の約半数を占めた（図 5）。

図 5．若年労働者の平均年収
5. まとめ
結果として、クラブ側の採用時には、「勤労意欲」「マナー・社会常識」「コミュニケーション力」が重視されている。そして、クラブ側が自覚する働き方の課題は、「労働時間が長い」「勤続年数が長い人の影響力が強い」「有給取得率が低い」が多くなっている。退職しない理由としては、「本人の能力適正にあった配属」といったクラブが取り組むことで改善されるものがある一方で、「仕事の成果の正当な評価」や「働き甲斐がある」といった、受け手が判断する部分が重要であるとの意見が多いことが明らかになった。
【参考文献】◆角田幸太郎（2013）人的資源の価値評価と組織業
績の関係 : J リーグのケース. 九州経済学会年報/ 九州経済学会 編, 51, p.109-117.
◆山下博武・柳沢和雄（2017）プロスポーツ組織におけるフロントスタッフに対する人的資源管理の実態と課題. 体育・スポーツ経営学研究, 31 (0),p.25-39.
◆笹川スポーツ財団（2016）中央競技団体現況調査
2016 年度調査報告書.
◆公益財団法人スポーツヒューマンキャピタル（2017）スポーツ経営人材育成・活用事業 スポーツ経営人材要件に関する調査 報告書.
◆塚本拓也・高橋義雄（2019）国際スポーツ組織で働く人材を教育する機関の戦略的アライアンスと組織ガバナンス : 欧州 4 大学院の事例から. 生涯学習・キャリア教育研究, 15, p.13-23.
◆Chelladurai.P & Kerwin.S（2017）Human
Resource Management in Sport andRecreation. Human Kinetics.
◆文部科学省（2016）スポーツビジネスの拡大について.
◆日本政策投資銀行（2015）2020 年を契機とした
国内スポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ支援～スポーツを通じた国内経済・地域活性化～調査研究レポート.
◆公益社団法人 日本プロサッカーリーグ HP.
https://www.jleague.jp/corporate/about_jclubs/li
cense_jclubs

4

続プロスポーツクラブスタッフのキャリアに関する研究ー辞めた若者側への着目ー
上代圭子（東京国際大学）東明有美（関東学園大学）野仲賢勝（順天堂大学大学院）

1．背景と動機“DREAM JOB” 多くの候補者の中から選ばれなければならない大人気の職業であることから、スポー
ツビジネスはアメリカではこのように表現され（Forbs、2016）、日本でも、「スポーツに関連した仕事に就きたい！」と多くの学生が口にし、プロスポーツクラブに就職を希望する学生は多い。だが、せっかく就職をしても若い人は数年でクラブを辞めていく傾向がある。この現状は、第 3 期「スポーツ基本計画」（2022）
において「スポーツ推進のためのハード、ソフト、人材」が総合的かつ計画的に取り組む施策とされている中で、問題となることが考えられる。
そこで本研究では、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務、②人材育成プラン（Career Development Plan：CDP）、③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的として研究を進めている。調査
対象は、クラブの職務内容などの就業状況や CDP の現状は J リーグに加盟するクラブの人事・総務担当者、また離職理由は J クラブを辞めた者である。そして研究の遂行によって、若者が就業する上でのクラブの現状については、①退職した若年労働者が多い一方で採用される若者も多い。②若者は、今の仕事での知識や技術を活かす仕事が見つかったり、元々人生設計において長く勤務する予定ではなかったために退職する。
③若年労働者の主な人材育成方針は、OJT である。④人材育成に関する問題点は、指導する人材と人材育成を行う時間の不足である。⑤従業員の働き方についての課題は、残業など労働時間が長いことと、有給休暇取得率が低いことである。⑥クラブを長年退職しない理由は、チームアイデンティティの強さとスポーツ（サッカー）業界での就業、（社会貢献・使命感や達成感の充実といった）働き甲斐であるなどといったことが明らかになり、2022 年に本学会において発表を行った。
【研究の目的】
そこで新たに、先の調査を補完するものとして、プロスポーツクラブの被雇用者側に着目し、辞めた若者に対して行った面接調査の結果を発表する。
2．研究方法と手順
2.1．調査方法
Drahota と Eitzen（1998）の「The Role Exit of Professional Athletes」の理論とその基である Ebaugh（1988）の「Role Exit Theory」、Herzberg（1987）の「二要因理論」を援用し、質問紙調査と面接調査にて行うこととした。その中で本研究発表は、J クラブを辞めた者への面接調査の結果である。
2.2．調査手順「Role Exit Theory」と「二要因理論」の研究知見を基に、質問紙とガイドラインを作成し、パイロット
テストにおいて妥当性の検討をした後に、まず全 J クラブ（実施当時 54 クラブ）を対象とした紙面調査を行った。
そして、J クラブを対象とした紙面調査の結果と「Role Exit Theory」の調査項目を援用した面接調査のガイドラインに沿って、半構造化面接法にて実施した。面接方法は、直接面接法または ZOOM などのオンラインを用いた面接を行った。所要時間は 1 人あたり 40 分から 60 分程度である。
なお、調査を実施する際には、録音することへの同意を得た上で IC レコーダーにて録音し、調査の冒頭に、「録音すること」と「調査へ協力して頂けること」を確認し、そのやり取りも録音した。
2.3．データ分析
収集したデータの分析方法は、Mayring（1983）が構造化した質的内容分析を援用した。

5

2.4．調査対象
調査対象者は、関係者からの紹介などによるス
ノーボールサンプリングにて J クラブを辞めた
25 名である。
J クラブを辞めた直後の職業は、「J クラブ職員」が 20.0％、他競技や海外のクラブなどを含む「その他スポーツクラブ」職員が 16.0％、統括団
体などの「中央スポーツ団体」が 16.0％、会社印・自営業が 24.0％、教員が 12.0％、主婦・パートが12.0％であった。
なお、この後に転職を繰り返している者も多く
図１．辞めた直後の職業おり、現在の職業ではない。

3. 主な結果
採用・就業・退職の 3 つの段階に分類し、クラブを対象としたアンケートの結果と J クラブを辞めた職員の意見を照らし合わせて検討した。
3. 1. 採用

図 2．採用選考で重要視する項目

まず、採用時についてであるが、クラブ側は採用選考において、「職業意識・勤労意欲・チャレ
ンジ精神」「組織への適応性」「コミュニケーショ
ン能力」を重要視していた。
この点について辞めた職員側は、クラブに就職した理由として「スポーツ関連の職業に就きたかった」からという意見が多かったことから、クラブ側の「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」を重要視している点と合っている。
「組織への適応性」「コミュニケーション能力」
についてのコメントはあまり見られない。

3. 2. 就業図 3．若年労働者の定着のために実施している対策

6

若年労働者の主な人材育成方針は、7 割弱のクラブが OJT である。
この点について辞めた職員側も、多くの者が「特に研修のようなものはなかった」と述べており、「入社 した当日から業務を行った」「同じ部署の職員がやっていることを行ううちに業務を覚えていった」といった意見が多く、多くのクラブの人材育成は OJT のようである。
だが「責任企業の研修を受けにいった」「基本的なビジネススキルは教わった」「数日間、理念
や業務内容を聞いた」といったものはあった。

図 4．人材育成に関する問題点

図 5．従業員の働き方についての課題

人材育成について、6 割のクラブが「指導する人材が不足している」ことと、「人材育成を行う
時間がない」を問題視している。
「入社した当日から業務を行った」「同じ部署の職員がやっていることを行ううちに業務を覚えていった」といった意見について、「とにかく人が足りなかった」「上司も部下も、部署も関係なく全員でやらないと終わらなかった」という理由が多く聞かれた。
したがって、職員数が少ないことから、指導する人材も、指導する時間も取れないことが伺える。

従業員の働き方について、6 割以上のクラブが「残業など労働時間が長い」
ことを、
5 割弱が
「有
給休暇取得率が低い」ことを課題としており、働く時間について課題だと思っている。
辞めた職員側も「残業を毎日していた」「休日
はあまりなかった」という意見が多く聞かれた。
だが、多くの者があまりネガティブには捉えたおらず、「とにかく充実していた」「残業が多くても休みがなくても辛いとか嫌だと思ったことはあまりなかった」と述べており、また、「昔はそれが当然だったかも」といった意見も聞かれた。

3. 3. 退職

図 6．若年労働者の定着のために実施している対策

7

若年労働者の定着のためにクラブが実施している対策は、「職場での意思疎通の向上」「本人の能力・適正に合った配置」「採用時の詳細な説明・情報提供」であり、給料や昇格、福利厚生などの職務環境については少ない。
この点について「人数が少ない分風通しが良かった」「色々な業務を経験できた」といった意
見が辞めた職員側からも聞かれたが、採用時の説明については触れられなかった。
なお、給料や昇格、福利厚生などの職務環境についての話は聞かれなかった。

図 7．クラブを長年退職しない理由

クラブ側は「チームアイデンティティが強い」「スポーツ（サッカー） 業界での就業」を 7 割
程度のクラブが、「働き甲斐（社会貢献・使命感
や達成感」の充実」を 5 割弱のクラブを長年退職しない理由だと感じている。
同じく辞めた職員からも、「好きな仕事だから
条件はあまり気にしなかった」といった意見が多く聞かれた。したがって、好きな仕事だから、職務環境をあまり気にしなかったとも言える。
一方で、「やり切った」「これ以上成長できない」という満足感が辞める理由として聞かれた。

4. まとめクラブに就職した理由として、スポーツ関連の職業に就きたかったといった理由が多い。
そして入社した後は特に研修などはなく、人材育成は OJT であるが、これはクラブの職員数が少ないことに起因すると考えられている。またこの従業員の少なさは業務にも影響を与えており、残業や休日がないことも多いが、この点についは多くの者があまりネガティブには捉えていない。また、給料や昇格、福利厚生などの職務環境についても、あまり気にしていない。このように捉える理由には、「好きな仕事」という点が大きなポイントになっているようである。
それよりも、仕事に対する満足感は、多くの者の辞める理由となっている。
【主な参考文献】⚫ 角田幸太郎（2013）人的資源の価値評価と組織業績の関係 : J リーグのケース. 九州経済学会年報 / 九州
経済学会 編, 51, p.109-117.
⚫ 山下博武・柳沢和雄（2017）プロスポーツ組織におけるフロントスタッフに対する人的資源管理の実態と課題. 体育・スポーツ経営学研究, 31 (0), p.25-39.
⚫ 笹川スポーツ財団（2016）中央競技団体現況調査 2016 年度調査報告書.
⚫ 公益財団法人スポーツヒューマンキャピタル（2017）スポーツ経営人材育成・活用事業 スポーツ経営人材要件に関する調査 報告書.
⚫ 塚本拓也・高橋義雄（2019）国際スポーツ組織で働く人材を教育する機関の戦略的アライアンスと組織
ガバナンス : 欧州 4 大学院の事例から. 生涯学習・キャリア教育研究, 15, p.13-23.
⚫ Chelladurai.P & Kerwin.S（2017）Human Resource Management in Sport and Recreation. Human
Kinetics.
⚫ 文部科学省（2016）スポーツビジネスの拡大について.
⚫ 日本政策投資銀行（2015）2020 年を契機とした国内スポーツ産業の発展可能性および企業によるスポーツ
支援～スポーツを通じた国内経済・地域活性化～調査研究レポート.
⚫ 公 益 社 団 法 人 日 本 プ ロ サ ッ カ ー リ ー グ HP. about J Clubs J ク ラ ブ に つ い て .
https://www.jleague.jp/corporate/about_jclubs/license_jclubs/

本研究は JSPS 科研費 21K11394 の助成を受けたものです。

8運動・スポーツ実施状況と社会経済的地位の関連―地位内分散の異質性に注目して―
下窪拓也（順天堂大学）
背景
健康の社会経済的格差の解消が求められており（厚生労働大臣, 2023），その実態の把握が急がれる．これまで，運動・スポーツ実施を含むさまざまな健康関連行動と社会経済的地位（socioeconomic status: SES）の関連が確認されてきた（川上ほか編, 2015）．なかでも運動・スポーツ実
施と SES の関連を議論する先行研究では，経済状況と最終学歴の影響がくりかえし報告されている（Lounassalo et al., 2019）．
運動習慣と SES の関連の検証を目的とする従来の研究では，主にモデルに投入された変数によ って従属変数がどの程度説明されるかに着目しており，モデルによって説明されない分散を示す誤差には，あまり関心が払われていない．しかし，SES による運動実施量の説明力は低く（下窪, 2021），観測される変数で説明されない誤差が大きい．誤差が集団間の分散を上回る社会学的分析において，誤差を分析対象とすることの重要性が主張されている（小川, 2016; Westernand Bloome, 2009）．
同一の地位内の差異に対する分析では，回帰分析の誤差に着目する．個人 i の変数 y の値yiを説明する回帰式は，
yi = a + bxi + eiとなる．なお，aは切片，xiは個体 i の独立変数 x，bはxiの回帰係数，eiは独立変数では説明されない誤差を意味する．yiの予測値yîは，
yî= a + bxiとなることから，yiの分散（V）は下記のように独立変数 x のグループ間の分散とグループ内の分
散の和となる（小川 2016; Western and Bloome 2009）．
V(yi) = V(̂yi) + V(ei)
本稿の目的に照らして言えば，yiは個人 i の運動・スポーツの実施量であり，xiは個人 i の属する
SES となる．この SES 内の分散は，SES によって異なる可能性がある．
運動・スポーツ実施と SES の関連を検討した先行研究では，SES 間で異なる運動・スポーツ実施阻害要因が認識されるだけでなく，低地位者ほど多くの阻害要因を認識する傾向も確認されている（Cerin and Leslie 2008）．阻害要因によって運動習慣形成に及ぼす影響は異なるため（Gobbi et al., 2012），多様な阻害要因が分布する SES 内では，同一の地位内における運動実施量の分散，つまりは地位内の運動・スポーツ実施の格差が大きい可能性がある．他方で，国内の運動実施と SES の関連では，高地位層は運動を実施する確率が高いものの，SES と実施時間には有意な関連は見られない（下窪 2021）．つまり，低地位者は一様に運動・スポーツの実施が阻害されており，高地位者のなかで運動・スポーツを実施する人としない人が分かれることで，分散が拡大している可能性も考えられる．SES と地位内の分散に対して相反する仮説が成り立つ．本研
究は量的分析を通じて，上記の課題に着手する．
方法

9

本分析は2002年から2018年にかけて日本全国に居住する成人を対象に行われた日本版総合社会調
査の二次データを分析する．従属変数は運動・スポーツ実施日数/週を用いる．具体的には，「あな
たは 現在 ，定期的に運動やスポーツ（ウォーキング，水泳，野球など）を行なっていますか」という設問に対する回答を，以下のように週の運動・スポーツ実施に数として得点化して用いる：週に数回以上=2，週に１回程度=1，月に１回程度=0.25，年に数回程度=0.1，ほとんどしない=0．独
立変数には，本人の世帯年収および最終学歴，親の最終学歴と15歳時の家庭の主観的経済状況を用いる．
本研究では，分散不均一回帰モデルを用いて，SES間の運動実施に数の差異とSESと誤差の関連を分析する．本モデルは，平均に加えて誤差に対するモデル化も行い推定する．数式では以下のように表される．なお以下の説明は，小川（2016）やHarvey（1976）を参考にしている．
yi = xi β + ϵi
σ2i = exp(zi α)
yi は従属変数，xi は従属変数の平均に対する共変量ベクトル，zi は従属変数の分散に対する共変量ベ
クトル，β と α はそれぞれグループ間の平均の差とグループ内の分散の推定に使用する未知のパラメータである．ϵi は誤差項であり平均 0 分散σ2i に従う．対数尤度関数は以下のようになる．
n

1 ( yi − xi β) 2
∑
{
lnL =
− ln(2π) − zi α}
2 exp(ziα)
i=1

本分析は最尤法を用いて推定を行う．なお，分散の大きさがスケールに依存する問題に対処するため，小川（2016）に倣って運動実施日数を対数化して用いる．
結果・考察・結論
まず平均値との関連から，高 SES 層ほど運動・スポーツ実施日数が多くなる傾向が確認された．次に，分散との関連から，高 SES 層ほど，分散が大きくなる傾向が確認された．つまり，高SES 層は運動・スポーツ実施の平均日数は多いが，モデルに説明されない誤差が大きい傾向があると言える．
所有する資源が豊富な高 SES 層は，運動・スポーツの実施が余暇活動の選択肢に含め易い．ただし，資源があるからといってすべての人が運動・スポーツを実施するわけではない．そのため高
SES 層では実施する人としない人が二極化し，分散が拡大しているのだと解釈できる可能性がある．もう一つ注目すべきは，低 SES 層では運動・スポーツ実施の分散がせまく，かつ実施日数が少ない点である．低 SES 層では，比較的一様に運動・スポーツの実施が阻害されている可能性がある．以上から，健康格差解消に向けて運動・スポーツ実施の格差を改善には，SES に応じた異なるアプローチが求められよう．
付記
日本版 General Social Surveys（JGSS）は、大阪商業大学 JGSS 研究センター（文部科学大臣認定
日本版総合的社会調査共同研究拠点）が、大阪商業大学の支援を得て実施している研究プロジェク
トである。JGSS-2000～2008 は学術フロンティア推進拠点、JGSS-2010～2012 は共同研究拠点の推進事業、JGSS-2015 は JSPS 科研費 JP26245060、JP15H03485、JP24243057、大阪商業大学ア10

ミューズメント産業研究所、日本経済研究センター研究奨励金 2014 年度（岩井紀子）、労働問題に関する調査研究助成金 2015 年度（岩井八郎ほか）、JGSS-2017/2018 は「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業 機能強化支援」と JSPS 科研費 JP17H01007 の助成を受けた。JGSS-2000～
2005 は東京大学社会科学研究所と共同で、JGSS-2006～2012 は東京大学社会科学研究所の協力を得て、JGSS-2017/2018 は京都大学大学院教育学研究科教育社会学講座の協力を得て実施した。
JGSS-2017/2018 データの整備は、JSPS 人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推
進事業 JPJS00218077184 の支援を得た。
文献
Cerin, E., and Leslie, E. （2008） How socio-economic status contributes to participation in leisure-time
physical activity. Social science and Medicine, 66（12）, 2596-2609.
Gobbi, S., Sebastiao, E., Papini, C. B., Nakamura, P. M., Valdanha, N. A., Gobbi, L. T. B., and Kokubun, E.
（ 2012 ） Physical inactivity and related barriers: A study in a community dwelling of older
brazilians. Journal of Aging Research, 685190 .
Harvey, A. C. （1976） Estimating Regression Models with Multiplicative Heteroscedasticity,
Econometrica 44（3）: 461-5.
川上憲人・橋本英樹・近藤尚己編（2015）社会と健康：健康格差解消に向けた統合科学的アプロー
チ，東京大学出版．
厚生労働大臣（2023）国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針．厚生労働省
ounassalo, I., Salin, K., Kankaanpää, A., Hirvensalo, M., Palomäki, S., Tolvanen, A., Yang, X., andTammelin, T. H. （2019） Distinct trajectories of physical activity and related factors during the life
course in the general population: a systematic review. BMC Public Health, 19: 1-12.
小川和孝（2016）社会的属性と収入の不安定性，理論と方法，31（1）: 39-51．
下窪拓也（2021）ダブルハードルモデル分析による運動習慣とSESの関連の検証．体育学研究，
66：891-903．
StataCorp （2023） Stata: Release 18. Statistical Software. College Station, TX: StataCorp LLC.
Western, B. and Bloome, D. （2009） Variance function regressions for studying inequality, Sociological
Methodology, 39（1）: 293-326.

11

全日本小中学生ダンスコンクールに関する研究（５）―アンケートという技法の実践―吉田明子（日本大学）
１．はじめにコンクールという「優劣を競う」大会では，大会終了後，出場者らに対してさまざまな観点からの大会評価アンケートや出場者らの活動実態アンケートを実施するケースは少なくない．本発表の「全日本小中学生ダンスコンクール」（朝日新聞社主催，以下「本コンクール」と略す）でも出場チームの代表者に対して活動実態および指導実態の２つを調査目的としたアンケートを実施してきた．
たとえば「ダンスを通して，子どもたちの成長にどのようなことを期待しますか．また，どのようなことを意識して指導されていますか」といった質問から得られた回答（自由記述）には，「社会に出ても通用する礼儀やものごとへ粘り強く取り組めるように」や「自分の身体で表現する楽しさを知り，自信がもてるようになること．チームとして活動することで，他者を思いやる心や協力する
心を育むこと」といった回答が数多く集まってくる．当然のことながら，こうした期待観や指導観
は，本コンクールの意義を分析するための重要な視点である．
しかし一方で，「礼儀，粘り強さ，楽しさ，自信，思いやり，協力」といった回答は，ダンスに限らず技芸を披露するさまざまな子ども向けコンクールにもみられる評価や期待であるといってもよい．ブルデューは，実践（慣習行動）を生み出す図式の体系，すなわち後天的に形成された「知覚図式・評価図式・行為図式」の体系を「ハビトゥス」と呼んで概念化した．本コンクールの評価図
式を「ハビトゥス」として読み解くのであれば，本コンクールの大会運営者と出場者との間で交わされるアンケート（質疑応答による情報の共有を「やりとり」）という技法から構築される関係性に着目することが必要であろう．たとえばエントリー時からコンクール終了後までには作品コンセプ
トや演出，楽曲などについて回答を求めるアンケートが実施される．本発表では大会運営者と出場者との間で交わされるアンケートという技法の実践からダンスコンクールという社会空間の特徴と意義を明らかにしてみたい．
２．本コンクールの概要と研究方法
本コンクールは 2013 年に誕生した小中学生対象のリズムダンスのコンクールである．
「小学生部
門・学校参加の部」「小学生部門・オープン参加の部」「中学生部門・学校参加の部」「中学生部門・
オープン参加の部」の４つの部門・部が設けられ，学校の授業や部活動，地域のスタジオやサーク
ル活動の成果発表の場として，2024 年に第 12 回大会を迎える．４つのブロック大会（東日本，東海，西日本，九州）があり，全チームに金・銀・銅賞のいずれかが贈られる．そして，優秀な成績を収めたチームの中から，ブロックごとのエントリー数に応じた数のチームが代表として全国大会へ出場する．本発表では，このうちブロック大会において大会運営者と出場者との間で交わされた情報を対象とした．
（１）2023 年（第 11 回）大会のブロック大会において，エントリー時からコンクール終了後までに大会運営者と出場者との間で交わされた情報について，①種類，②実施者および対象者，③内容の 3 項目を時系列で整理し，一覧表を作成した．なお情報については，以下の 5 つの資料から整理した．
A．エントリーマニュアル（エントリー時に配布）
B．参加要項（出場チーム決定後に配布）
C．来場者アンケート（大会当日に来場者に配布）
D．出場者アンケート（大会終了後に出場チームの代表者に配布）

12

E．子どものダンス文化の未来を考えるアンケート（大会終了後に出場チームの代表者に配布）（２）（１）をもとに主催者 3 名へ確認のためのヒアリング調査を対面にておこなった．
ヒアリング調査実施日：2024 年 6 月 19 日（水）13：00～16：00
３．本コンクールで交わされる大会運営者と出場者との間の「やりとり」
音楽やダンスの事例からパフォーミングアーツを競い合うことの多様性と共通点，魅力やダイナ
ミズム，問題点を論じた『コンクール文化論』の編著者である宮入ほか（2024）は，コンクールは，「立場や役割が異なる複数の人々が参加する，社会的な相互作用の場」であり，「演者はパフォーマンスを通して，審査員は審査を通して，観客は声援や拍手，そしてときには審査への参加を通して，
互いに影響を与え合う」という（宮入ほか，2024，p.15）．さらに，その相互作用とプロセスについて以下のように言及する．
コンクールに関わる人々の行動は「本番」前からすでに始まっている．企画・主催者は何カ月も前から募集や準備を始め，参加者は練習と準備を重ねて「本番」に臨む．終演後にも参加者はメディアのインタビューを受けたり，次のコンクールを目指してさらに精進を続けたりする．その一連のプロセスの全体には，演者・審査員・観客以外にもさらに多くの人々――指導者，家族や友人，実行委員やスポンサー，メディアや批評家など――が関わっている．コンクールの宣伝ポスター，レッスンでの指導や助言，審査員の議論や会場での会話，メディアや SNS で拡散されるレビューやコメントなど，人々はそれぞれの行
動を通して互いに関係性を築き，また互いに影響しあってコンクールという場を形作っているのだ．舞台上のパフォーマンスはこのプロセスのいわば頂点だが，同時に全体のごく一部分にすぎないともいえる．コンクールによって生まれる相互作用は，人々の行動や考え方，演奏・演技のあり方にはたらきかけ，ときにはそれらを大きく変化させていく（宮入ほか，2024，p.15-16）．
こうしたコンクールの相互作用とプロセスをふまえて，本発表では，大会運営者と出場者との間で交わされる質疑応答による情報の共有について，エントリー時からコンクール終了後までの期間を対象として，その間の情報について整理していきたい．また，そうした質疑応答による情報の共有を「やりとり」という言葉で表現することとする．
「やりとり」の定義として，単に大会運営者の質問に対して出場者が回答するというだけでなく，その質問と回答によって，「相手に何かを与え，こちらもそれに見合う物を受けること」（類語大辞典大活字版，2004，ｐ.664）による関係性が生まれると仮定した．ヒアリング調査によると，主催者側としては，ブロック大会出場前までに行われる質疑応答による情報の共有については，出場のために必要な情報を得るために実施していることであり，「エントリーフォーム」と呼んでいるという．出場のために必要な情報の共有も，見方を変えれば，コンクールを取り巻く様々な立場や役割の関係者との「やりとり」になり，相互作用の一つの源となるのではないか．本コンクールにおける「やりとり」は，表１の通りである．
４．まとめ
本コンクールで交わされる大会運営者と出場者との間の「やりとり」は，ブロック大会出場までに 9 つ（表 1 の 1～9）
，ブロック大会終了後に３つ（表 1 の 10～12）であった．
1，エントリー：出場するための最も基礎的な情報の共有．競技スポーツと違い，ダンスならではの細かい情報のやりとりが特徴．この時点で作品がある程度仕上がっている必要があり，演技を撮影した動画を提出することになっている．また，近年では使用楽曲に関しての細かい対応が求められ，
出場者側が公正にダンスを発表するために必要なことを学ぶ機会にもなっている．
また，ヒアリング調査によると，この段階で出場チームの代表者から，楽曲等についての質問が寄せられるとのことであった．

13

表１ 大会運営者と出場者との間でのやりとり
種類

時期

1

6月中旬
～下旬

実施者⇔対象者

内容

STEP1 エントリー情報

STEP1 ①エントリー情報
・出場するブロック
・出場する部門・部
・所属団体名（学校名、スタジオ名など）（25文字以内）
・団体所在地・出場人数
・代表者氏名・代表者の連絡先（住所・電話・メールアドレス）
・パスワード※学校参加の部は学校長の自署・押印が必要※公式HPのエントリーフォームに入力する（情報を入力するとIDが発行される）

STEP2 チーム・作品情報

STEP2 ②チーム・作品情報
・チーム紹介写真（横長推奨）
・チーム名（17文字以内）
・作品のタイトル（25文字以内）
・演技の見どころやチームのアピールポイント（100文字以内）「作品点」「表現力」を審査する上で用います。
・演技時間※IDからマイページにログインし、フォームに入力やアップロード

STEP3 使用楽曲情報

STEP3 ③使用楽曲情報＜著作権情報＞
・曲名（作品タイトル）
主催者⇔出場者（出場チームの ・アーティスト名
・作詞者名
代表者）
・作曲者名
・使用時間
・著作権種別・内国外国曲種別
・管理状況
・作品コード＜原盤権情報＞
・原盤種別
・商品番号
・レコード会社名※IDからマイページにログインし、フォームに入力やアップロード

STEP4 出場者情報

STEP4 ④出場者情報
・全出場者の氏名
・性別
・学年
・動画撮影時の出欠状況※IDからマイページにログインし、フォームに入力やアップロード

STEP5 動画提出

STEP5 ⑤動画提出
・演技を撮影した動画を提出※小学校部門・学校参加の部は提出不要（中学校部門・学校参加の部は動画を提出）※Eメール（ファイル送付）もしくは郵便・宅急便（DVD送付）

エントリー・小学校部門・学校参加の部は提出不要
・中学校部門・学校参加の部は出場規定の審査のみ
・小学校部門・オープン参加の部、中学校部門・オープン参加の部は、予備審査。応募多数の場合は提出動画による選考。

2

7月上旬

予備審査

3

7月上旬

出場チーム発表

主催者⇔出場者（出場チームの ・公式HPで出場チーム発表
代表者）
・チーム代表者へはEメール通知

4

7月中旬

参加要項お届け主催者⇔出場者（出場チームの・Eメール＆郵送にて「参加要項」お届け
代表者）

5

７月中旬

STEP6 入力・
音源CD提出・ご入金締め切り

主催者⇔出場者

STEP6 大会当日の出演者情報など
・大会当日の出場人数確認、欠席者の確認
・全国大会アンケート
・当日の引率者・付添者登録
・振込金額・領収書（出場料・付添者料は、あらかじめ指定の口座に振り込み）・演技アンケート（＜基本演出＞以外を希望の際はアンケートに記入。進行の参考とするが、照明や特別な演出は希望不可。）＜基本演出＞①舞台への入り方：照明を落とした暗い舞台に、下手の袖から出場者が入る。出場者の立ち位置が主催者⇔出場者（出場チームの決まると、音楽がスタートし演技開始。
代表者）②舞台からの出方：演技が終わると、照明が落ち舞台が暗くなるなか上手の袖に引き上げる。
③終了時の礼：なし→演技終了時の礼はコンクールの公平性を重視するために「なし」で統一します。
演技終了後はすみやかに舞台から退出してください。
※IDからマイページにログインし、フォームに入力
・音源CDの提出（音源CD1枚を郵送。CD盤面に小中の部門名、チームNo.、チーム名を必ず記入。
CDの返却はなし。データ送信は受付不可。）
・出場料入金締め切り（出場料：児童・生徒一人につき1,200円＜保険・プログラム代含む、税込＞）

6

７月中旬

観覧券

主催者⇔出場者および来場者

7

７月中旬

公式グッズ申し込み

主催者⇔出場者

8

７月下旬

出場のてびきお届け

9

ブロック大会の観覧券について
・観覧券は公演ごと（午前・午後に分かれる場合はそれぞれ）の全席指定で、7月30日（日）18:00～、
購入サイトで発売。
・出場チーム代表者（当日引率者）は無料。付添者は「付添者証（記名パス）」を購入すれば出場者席で観覧可。
・一般指定席3,000円（当日3,500円）／小中学生指定席1,000円（当日1,500円）／付添者1,200円 ※未就学児 膝上無料
・予定枚数に達し次第、販売を終了します。お早めにご購入ください。
・残席がある場合は当日券を販売します。詳細は大会公式のHPやSNSをご確認ください。
・公式グッズの予約販売

主催者⇔出場者（出場チームの・大会当日の動きやスケジュール等の情報共有代表者）
ブロック大会出場

14

時期

10

11

12

８月の各
ブロック大
会終了後

８月の各
ブロック大
会終了後

８月の各
ブロック大
会終了後

種類

来場者アンケート

出場者アンケート

子どものダンス文化の未来を考える
アンケート

実施者⇔対象者

主催者⇔来場者

内容①来場理由②大会運営の満足度③出場記念グッズの予約販売について④出場記念グッズの認知経路⑤協賛への好意度⑥協賛記念品への好意度⑦協賛フォトブースの好意度および利用度⑧協賛コンテンツの好意度⑨着ぐるみアトラクションへの好意度⑩よく利用するSNS⑪大会の認知経路⑫観覧料の金額感⑬全国大会のインターネット配信に対する金額⑭チーム応援控え席について⑮回答者属性（性別・年齢・職業）※来場者へのアンケートであるが、出場者が観覧のために来場者となることもある

①出場経験
②認知経路
③本コンクールの「良い」「まあ良い」項目④本コンクールの「良くない」「まあ良くない」項目
主催者⇔出場者（出場チームの⑤オンライン発表会の認知・出場経験、出場希望代表者）⑥オンライン発表会の開催時期希望⑦協賛への好意度⑧フォトブースへの好意度（ブロック）⑨協賛コンテンツへの好意度＜回答者ご自身のこと＞①性別②年齢③出場チームとの関係性④ダンス経験・経験年数・経験のあるダンスジャンル＜出場チームの活動状況＞
⑤活動地域
⑥出場部門
⑦練習頻度
⑧１回の練習時間
発表者および主催者⇔出場チー⑨主な練習場所
ムの代表者⑩主な練習場所の鏡の有無⑪本コンクール以外の発表の機会⑫練習で主に行っているダンスジャンル⑬練習の主な指導者⑭出場作品の振付者⑮現在抱えている問題⑯ダンスを通して子供たちの成長にどのようなことを期待するか・どのようなことを意識して指導しているか（日本大学文理学部研究倫理委員会 承認番号：01-37、04₋03「小中学生を対象とした全国規模のダ
ンスコンクールにおける出場者の実態調査」）

2，予備審査：本コンクールの出場規定に沿った演技であるかの確認が行われ，オープン参加の部
は，応募多数の場合は動画による選考が行われる．
3，出場チーム発表：出場チームの決定と通知
4，参加要項お届け：開催概要，諸注意，提出物の連絡
5，大会当日の出場者情報・演技アンケート・音源 CD 提出・入金締め切り
6，観覧券
7，公式グッズ申し込み
8，出場のてびきお届け：大会当日の動きやスケジュール等の情報共有
9，ブロック大会出場
これらのやりとりによって，出場関係者は本コンクールの「知覚図式・評価図式・行為図式」の体系を感じとり，一方で大会運営者は出場者の傾向を掴み，本コンクールの体系を改めて再確認す
ることとなる．また，10，来場者アンケートおよび 11，出場者アンケートは，主催者が本コンクー
ルをよりよくするために行う評価アンケートであり，12，子どものダンス文化の未来を考えるアン
ケートは，発表者が主催者に承諾を得た上で，本コンクール出場チームの活動実態および指導実態を調査し，子どもたちのダンス活動の実態を捉えるために行うアンケートである．こうした多種多様なやりとりを通じて，間接的ではなく，直接的な関係性を築いていくことが期待できるのではな
いだろうか．
文献
宮入恭平・増野亜子・神保夏子・小塩さとみ編著（2024）コンクール文化論：競技としての芸術・表現活動を問う．青弓社．
ピエール・ブルデュー（1991）構造と実践：ブルデュー自身によるブルデュー．石崎晴己訳，藤原書房．

15

明治期における読売新聞社の動向から見た
野球害毒論争に関する一考察－東京朝日新聞社、東京日日新聞社との関係に着目して－八木一弥（立教大学大学院 学生・博士後期課程） 松尾哲矢（立教大学）
Ⅰ. 緒言

明治 44 年 8 月 29 日、東京朝日新聞（以下、「東朝」とする）が、野球は「巾着切りの遊戯」（「東朝」，1911 年 8 月 29 日付）であると第一高等学校（以下、「一高」とする）校長の新渡戸稲造が野球を批判しているという記事を掲載した。
「東朝」はこの記事を皮切りに 22 回にわたって野球の批
判記事を連載し、それに対し、東京日日新聞（以下、「東日」とする）や読売新聞（以下「読売」とする）を中心に野球擁護論が連載され、新聞紙面を使って野球のあり方が議論されるという事件が起こった。これらの新聞社を通して主に展開された論争が、いわゆる「野球害毒論争」である。
菊（1993）は、この論争は「学生への教育的弊害を…指摘したものであったが、かえってこの指摘が野球を愛し、発展させようとする人々の結束を促し…読売新聞社主催の「野球問題演説會」となって、その信条の統合化、勢力化を形成せしめた…。…この期において、武士道的精神を中核とする勝利至上主義、鍛錬主義は、野球の担い手たちにとって次第にその内容を豊かにし、確固とした信念から信条へ、そしてイデオロギーへと発展していく契機となっていく」（菊，1993，p.51）と指摘する。
この論争は、「日本人の近代スポーツの受容の仕方を究明していく上で好個の資料」（木村，1962，
p.104）であるとされ、これまで様々な視点から研究がなされてきた。はじめに、これまでなされてきた野球害毒論争に関する研究についてそれぞれの視点について整理したい。
まず、歴史研究として、新聞の論調の分析からその実態を明らかにしようとした木村や秦・加賀などの研究がある。
木村（1962）は野球害毒論争が、画策した「東京朝日新聞」一紙にとどまらず、その形式が教育家や識者の見解を掲載する形で展開された新聞社 4 紙に着目し分析を行った。多くの識者が弊害を事実として認めながらも、そこにある野球への態度の違いに関して、官学と私学（木村は必ずしも図式通りではないとも指摘しているが）における教育観や体育観の相克を見て取る。また、秦・加賀（1990，1991a，1991b，1992）の一連の研究では、論争の詳細な全体像の把握と、さらなる理論的深化が目指され、丹念な分析により、「この「論争」は，学生野球の賛否に関わる問題としての一義的評価にとどまることなく，広くこの時期における教育家や知識人らの教育観やスポーツ観の多様性，相違性，さらには新聞各社のスポーツに対する編集姿勢などをも包摂したところの，多面的な性格をもった「論争」として，定位していること」（秦・加賀，1990，p.29）、さらには、「この野球論争は，近代スポーツとして発展期を迎えつつあった学生野球のあり方を広範な世論の中で問うたものであり，その意味では，わが国の近代スポーツの展開に対する初めての警鐘となった」（秦・
加賀，1990，p.29）ことを明らかにした。
また、メディア論の視点からの研究として、有山（1997）や綿貫（2001）の研究がある。これらの研究は、野球害毒論争は「まったく異なる野球観が対立した論争ではなく、両者とも同じ武士道
的野球観を共有し、そこから見た現状の認識と評価をめぐって起きた論争」（有山，1997，p.56）であり、「一高式野球観」を軸に当時の野球界の良し悪しが議論され、それを共有する人々の見解の相違から論争が生じたと指摘している。
以上のような、有山や綿貫の指摘を受け、小野瀬（2002）は、「一高式野球観」に収斂する物語とそれを共有する人々の見解の相違から論争が生じたとされる前提に見直しをせまった。この論争が16

これまで位置付けられてきた野球史上から離れ、日本思想史上に位置付ける必要性を主張する。
「実
証には課題を残すものの」（石坂，2003，p.117）、野球史としてではなく、論者に共通する歴史的文脈を視野に入れることの重要性を説く小野瀬の視点は示唆的であった。
上述した先行研究を踏まえ、石坂（2003）は、この論争が「学生野球のあり方をめぐって生じた
以上，当時の教育制度との関係から野球がなぜ害毒と認識されるに至ったのかを明らかにする」（石
坂，2003，p.117）必要があると主張し、秦・加賀（1991a）の研究を発展させる形で「智育偏重へと傾く学歴主義の制度的編成に関わる問題」（石坂，2003，p.117）として捉え直そうとした。こと
さら野球害毒論争に関する議論に関して、全体像の把握と、さまざまな社会的状況との対比における研究が蓄積されてきている。多くの研究が論争における二項対立の図式、たとえば「官学―私学」のような価値観の相違、教育観の相剋といった構図の中に定位することによって論争の構造を明らかにしてきた。一方でこの論争が野球文化の形成に大きく関わったと指摘されながらも、いかなる意味において関わり、野球文化の形成過程においていかに位置づけられるのかという視点における検討は必ずしも十分ではないと思われる。
そこで本研究では、菊の指摘する「読売新聞社主催の「野球問題演説會」となって、その信条の統合化、勢力化を形成せしめた」（菊，1993，p.51）という指摘を導きに、「読売」の動きに着目しながら、野球害毒論争がどのような形で展開され、いかにして収束していったのか、さらには野球文化の形成過程にいかにして位置づけられるのかについて考察してみたい。
Ⅱ. 研究の視座および作業仮説
１．N.エリアスの研究の視点

本稿では上述した視点で考察するにあたって、「関係態社会学」、「過程社会学」ともいわれる N.
エリアスの理論的方法論を参照し、分析をおこなう。
奥村（2001）は、「個人」と「社会」は断絶されたものではなく、複雑に絡み合って存在しているものだという視点へ移行し、そこから両者が発生する「過程」から研究を始める必要性に言及している（奥村，2001，pp.101-145）。その「過程」は、「複数の人々が相互依存する編み合わせ＝「関係態」に照準することでしか見えてこない」（奥村，2001，p.129）と述べる。
エリアスの理論の特徴として、奥村のいう徹底的な「関係態」への定位（無目的、無意図的、後付けの合理化）によって、「文明化の善し悪し、適・不適、上・下などを判断することを一切含んでおらず、むしろそれは関係の網の目の中で流動化する人間が、全体として、意図せざる結果として向かわざるを得なかった 1 つの方向性」（菊，1997，p.18）を示し、変化の根拠を「階級」や「国家」からの「正当性」の主張や「強制」などといった構造に委ねず、つねに「関係態」のなかで起こる「相互依存の連鎖」、またその「過程」として捉えていこうとする。
また、変化を方向付けていく「合理化」という概念について、「人間の型が社会が変化していく特定の過程そのもののなかで、その時代の間に変化する方向、それを示す言葉以外の何物でもない。
こういう種類の変化はある階層あるいは別の階層に「根源」があるのではなくて、ひとつの社会という場におけるいろいろの機能はグループ間の緊張状態や、その社会の中で競い合う人間と人間の間の緊張状態との関連で生まれてくる」（エリアス，1978，p.416）という。
2．本研究における分析の視点

本研究で重要となるエリアスの視点は、価値判断から離れた立場を取り、象徴闘争のような対立
構造的な関係によって構造を見ていくのではなく、関係態の中で起こる相互依存の連鎖を複層的に見ていくことによって、関わり合う本来無目的な個人同士が他者との関わりを通じて編み合わさりながら「意図せざる結果」として全体が動いていく様相として、野球害毒論争そのものの動きと、その帰結を捉えていくというものである。
以上を踏まえ、新聞界、論者、野球関係者や世論の動きを押さえながら、論争の「拡大のフェー
ズ」と「収束のフェーズ」をそれぞれ設定し、分析をおこなう。

17

また、分析の手掛かりとして、以下の二つの指摘を読売新聞社史から抜粋し、なぜこのような言説が登場することになったのかをもとにしながら考察を行う。
「こうした企画（野球害毒論争や大演説会など：報告者加筆）は、野球を愛し、その大衆性をたくみにとらえたものであった」（読売新聞百年史，1976，p.857）「「朝日」の「野球害毒論」連載に対抗、神田で野球擁護の演説会を主催」（読売新聞百二十年史，1994，p.661）
Ⅲ. 調査概要
１．調査対象本研究では、野球害毒論争の帰結に大きく関わったと推察される「読売」の動きの着目しながら、おもに東京における野球害毒論争に関わる記事や資料を対象とした。また、「東朝」が「野球と其害毒」の連載を開始した明治 44 年 8 月 29 日から、他紙も含め論争に関わる記事が一通り終了する明治 44 年 9 月 24 日までを新聞記事分析における調査対象期間とした。
２．調査方法立教大学図書館データベースより、ヨミダス（読売新聞）、朝日新聞クロスサーチおよび毎索（毎日新聞）を利用し、当該の新聞記事を検索し調査を行った。また、野球害毒論争に関わる、アクターや論争の背景などに関わる資料に関しては書籍や、国立国会図書館にて、新聞のマイクロフィル
ムや書籍のデジタルコレクション等を利用し調査した。
Ⅳ. 結果と考察
１．新聞界の動きと大衆と野球の関わり

日本の近代新聞が生まれたのは、「明治維新とほとんど同時であって、最初の日刊紙は明治三年（一八七〇年）に創刊され…これらの新聞の性格は、概していえば、政治評論を中心とする政論新聞」（笠，1962，pp.23-24）であった。これらが「東京日日新聞（買収前）」や「朝野新聞」などのいわゆる「大新聞」であった。一方で、この「大新聞」に対して、もう一つの流れがあった。それ
は「小新聞」とよばれる存在であり、これは商業都市大阪を舞台としており、「ニュースに重みをおいて、世間のうわさ話や絵入りの物語、小説などをまじえて、読者に接近」（笠，1962，p.24）していった。大阪生まれの「朝日新聞」「毎日新聞」や東京生まれの「読売新聞」などがそれにあたる。
その後、明治 21 年に大阪朝日新聞社が「めさまし新聞」を買収し「東京朝日新聞」と改題し、発刊することとなるのだが、「営業主義」
的経営は「東京新聞界では激しい反感で迎えられたが読者は、
むしろ朝日のこの主義を支持し」（伊藤，1962，p.259）、こうして「東京生えぬきの新聞も、この資本の侵略に対抗しながら…いずれもみな営利主義と報道主義の優越を自覚しながら互にシノギをけずって激しい闘いを展開する」（伊藤，1962，p.260）にいたったという。
さらにこの過程で、新聞が記事として扱う内容にも変化が起こっていく。その先駆けとなったのが、萬朝報で、いわゆる「黄色新聞（イエロー・ジャーナル）」（伊藤，1962，p.278）によって読者を引き入れる方針を採用した。これにより、ゴシップ記事が流行し、「日日、時事、読売、毎日など
も、この大勢には抗することが出来ず」（伊藤，1962，p.281）ゴシップ、いわゆる三面記事の文化が形成されていったという。
しかし一方で、日清・日露戦争を経たことで「新聞紙の経営に決定的な力を与えるものは報道の量と質と、それに正確とじん速であるということ」（伊藤，1962，p.274）が明確に証明され、報道主義の考え方はさらに発展することとなった。
三面記事の文化と報道主義の発展は「新たに「社会部」という部門」 (伊藤，1962，p.304）を出現させ、新聞の発行部数が十倍、数十倍に飛躍する日本社会の変化の中で、「三面記事」の伝統は「記事の大衆性」(伊藤，1962，p.305）という形で継承されていったという。
「東京朝日の渋川玄耳、杉村楚人冠…こうした新進社会部記者が頭角を現すようになって始めて今日の社会部の基盤が作られ…文化、娯楽の方面学生スポーツ、殊に早慶野球戦や相撲の流行」 (伊藤，1962，p.305) が新聞を賑わしめるようになった。

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２．新聞社の関係や内部から見る害毒論争

新聞界の動きから、野球が大衆に求められるトピックになっていく過程が読み取れた。ではそのような中で、「読売」はなぜ本論争に参戦することになったのかを見ていきたい。
以下の表１は野球害毒論争が起こった明治 44 年前後の朝日新聞と毎日新聞の発行部数をまとめたものである（東京朝日新聞社史，1995・毎日新聞七十年史，1952）。
「東朝」がライバル
表１ 野球害毒論争（明治 44 年）前後の朝日新聞・毎日新聞の販売数紙であった大阪毎日
明治43年
明治44年
明治45年
の東京進出、つまり
朝日
毎日
朝日
毎日
朝日
毎日
「東日」の買収に対
東京
111292－12042276398
125630103189して、対抗策として
大阪
166100262845182900269260190800283497
野球害毒論争を始め
合計
277392262845303322345658316430386686「東日」がそこに応※明治 43 年の毎日新聞社の販売は大阪のみ（東京進出が明治 44 年 2 月のため）戦していくという構
図は、すなわち大阪でのライバル社が東京に場を変えて、販売部数争いを激化させていくという動きであったが、本論争には東京生え抜きの新聞社「読売」もここに深く関わっていくこととなった。
１）「読売」社内の状況「読売」は東京で「小新聞」の一つとして創刊され、「創始者たちは婦女子を中心とした大衆相手の方針をとり、編集面で工夫した…政論新聞などとは全く趣向を変えた新聞を発行した。…「読売」
はたちまち世間の歓迎をうけ、半年後の翌八年五月には日刊となり一万部を突破して東京では最大の部数を発行した」(日本新聞連盟，1962，p.830)とされる。
しかし、その一方で、紙勢が後退し始めたことに対し、挽回を図って「いわゆる文学新聞として創刊後初の大転換を画した。…しかもこの間、明治二十七年から三十七年、八年に至る日清、日露の両戦争を契機に新聞界は速報時代に入り近代新聞への転換期にあったが、「読売」は依然として…、まるで明治文壇の縮図」」(日本新聞連盟，1962，p.830)のようであり、「古い伝統の中に眠りこもうとして東朝、万朝、国民、時事など新興新聞に押されて第十位以上にとどまった」(日本新聞連盟，1962，p.830)と指摘されている。
明治期後半から大正期にかけて「読売」は創刊者の一人であった本野盛亨から、その甥の高柳豊
三郎へ、さらには盛享の次男である英吉郎へと、2 度にわたって経営者が交代している。彼らの経営方針に着目し、「読売」の報道のスタンスについて考察してみたい。
本野は「（初代社長の：筆者補足）子安から本誌を受け継いで以来二十年間、激動期の読売新聞社を支えた。
「たとえ一人でも、新聞のために泣く人や、新聞を恨む人を作りたくない」を口癖とし、道徳・論理を重んじる本野の存在は、本紙の品位を維持するのに役立つ反面、商業主義的な新聞作
りへの重しになっていた。
新聞は既に言論機関から商業ジャーナリズムへと変化していたのである」（読売新聞百二十年史，1994，p.87）と評価されている。
さらに 1910 年から社長に就任した、本野の甥の高柳は就任時に、「人事とともに編集方針を発表、社会の耳目としての報道と社会の指導者としての記事の間でバランスを取りつつ、政治的には不偏不党の立場で立憲的教育の普及を図り、専門学者の協賛を仰いで社会教育を進める」（読売新聞百二十年史，1994，p.87）と述べたという。さらには、「商業ジャーナリズムとは一線を画したわけで、専門学者…六十七人に賛助員を委嘱した」（読売新聞百二十年史，1994，p.87）という。
そして、野球害毒論争から半年後の 1912 年に就任した本野の次男、英吉郎は、「新聞は正義と権威を重んじて、政府は人民のためのものでなくてはならぬ」（読売新聞百二十年史，1994，p.89）と考えており、社内の雰囲気も「十五年（1915 年：筆者補足）に入社した文芸評論家の青野季吉は、のち、自伝的小説「ある時代の群像」で「（「読売」は：筆者補足）日本で唯一の文化主義の新聞で、…社の内部でもさう言った文化主義的な空気が、他のさまざま（くの字点）な、たとへば営利主義的な空気とか、卑俗なジャーナリズムの空気とかの間にあつて、最も濃厚で、支配的であつた」と述べているが、それには英吉郎の影響が大いにあった」（読売新聞百二十年史，1994，p.90）はずだ

19

と評価されている。ここまで概観してきた 3 人の社長の経営方針や哲学が、「読売」の立場さらには
野球害毒論争中の「読売」のスタンスに大きく関わっていたと考えられる。
２）新聞社同士の関係
次に、他社との関係から、参戦の経緯を考察してみたい。
①「大阪朝日」の東京進出
先述した通り、大阪朝日新聞社が明治 21 年に「めさまし新聞」を買収し「東京朝日新聞」と改題し、発刊する。朝日の「営業主義」的経営は、「「到底東京紙のおよぶところでなかった。…結果として、東京生え抜きの新聞社はこの勢いに対抗できなかった」（日本新聞百年史，1962，p.660）と記されている。
②夏目漱石の「東朝」入社「事件」「読売」の主筆に 1906 年、政友会代議士であり歴史家の竹越與三郎が就任し、「竹越は就任前から白鳥と一緒に夏目漱石を訪ねて執筆を依頼、特別寄稿家として招く交渉を行った。漱石に文芸欄を任せて執筆してもらう計画で、十一月社告でそのむね発表した。しかし同じころ、東京朝日新聞が破格の待遇条件を出し、漱石は翌年四月朝日に入社した。以後彼は、「虞美人草」をはじめ代表作をつぎつぎと朝日に連載したが、創作に専念できる環境を得て漱石の文学が開花したという意味で、
これは文学史的事件であった」（読売新聞百二十年史，1994，pp.85-86）と書かれている。さらに「東京朝日の部数は八万に達しており、本紙は経済的にも太刀打ち出来なかった」（読売新聞百二十年史，1994，p.86）とも表現されており、文学新聞として社会教育に力を入れたい「読売」にとって文字通り大事件であったと推察される。
③「東日」の身売り（東京資本の敗北）
さらに、害毒論争に直接的に関わったとも推察される「東日」の身売り、つまり大阪毎日の東京
進出は、東京新聞界にとって衝撃的な出来事として受け入れられており、「名門東京日日の身売りこ
そは、あたかも全東京新聞界が大阪資本の前には何らの力もなしに征服される未来を象徴する以外、何物でもなかった」(日本新聞百年史，1962，p.285)と表現されるほどであった。
詳述した出来事から新聞社同士の関わりを見ていくと、「東朝」と「読売」の関係は、複雑であり「東朝」に対する直接的な感情もあれば、東京新聞界として「東朝」に対抗していきたいという立場を取ろうとする動きも看取できる。
ここまでの背景に加えて、最後に決定的な引き金になったであろう出来事について言及したい。
天狗倶楽部の押川春浪（注 1）が、「東朝」の害毒論争が始まったタイミングで「読売」に抗戦の文書を持ち込んだのだ。押川研究の第一人者である横田・會津（1991）はこの時について次のように言及する。
「（「東朝」に：筆者補足）反撃を開始した春浪は、まず、当時、野球に好意的だった〈読売新聞〉に、〈東京朝日新聞〉に対して徹底抗戦するとの文書を持ち込んだ。ぜったい勝ち目のある論争と踏んだ〈読売新聞〉は、その趣旨を九月二日付けの紙面で紹介し、翌三日から「問題となれる野球」と題して…野球擁護論を十七回にわたって掲載した。さらに、〈読売新聞〉が主催者となって、十七日には、神田青年会館で「野球問題大演説会」を開催した。これもおそらくは、春浪の発議と思われる。大会は大盛況を呈し、入場できなかった観客が数百人いた」（横田・會津，1991，pp.270271）と、指摘している。
４）害毒論争の拡大と収束
最後に、「読売」の参戦は、野球害毒論争にいかなる帰結をもたらしていったのかを見ていきたい。
「読売」の動きとしては、横田・會津（1991）によると「読売」の方が先に参戦の話を打診されていたということであるが、「東日」より一日遅れての参戦で論争に加わった。
横田・會津（1991）は「東朝」の論者に関して、影響力のあった人物は初回の新渡戸稲造と 18 回に登場する乃木希典のみであったと指摘するが、合計で 22 回にわたって連載した（横田・會津，
1991，p.269）。それに対して「東日」は擁護の立場をとり、批判への反証、野球の価値の主張や改善策、「東朝」や教育家への批判などを論じる形で論争は展開されていく。
「読売」はこの二社に対し野球擁護の立場ながら、先に見た「中世公平」な論陣を張った。

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そのような中、「読売」は突如 1911 年 9 月 8 日に「野球大演説会」を開催すると当日まで毎日社
告を掲載した。具体的に「読売」が開催した野球大演説会は、先ほど「読売」の社史で見たように大盛況でありながら、各野球チームの主将たち（読売，1911 年 9 月 20 日付）をはじめ多くの観客が溢れたという。ここで確認しておかなければならないのは、「読売」がどのような意図でこの会を開催したかである。
「読売」が掲載した 9 月 20 日付の大演説会の特集の中で、「読売」の記者である豊岡茂夫が開会の主旨を語っている。
「今日の教育家が余りに偏狭余りに道学者的で、何事に寄らず、何か弊害が有ると、直ちに之を八釜敷く囃やし立て、世の学生々活をして全然没趣味ならしめ、強いて頗る窮屈ならしめんとする點
に付きましては、甚だ賛同を表し兼ねるものであります、…私共は野球の消長以て直ちに天下国家の大問題と思ふものではありません、けれども此の偏狭にして窮屈なる教育社会が此くの如く青年の客気を洩すの方法に付て全く無思虚無分別なる状態では、寔に国家の将来は関心すべきものと認めます、是れ本日此演説会を開いて、教育社会に向て一の示威的運動を起すに至つた所以に外なりませぬ」（読売，1911 年 9 月 20 日付）
この主旨や、それぞれの論者の主張を読むと、「啓蒙」という言葉が当てはまるような演説会であった。この演説会が大盛況で終了したのち、3 日後の 9 月 19 日に「東朝」は連載を終了する。その後の動きとしては、9 月 23 日に「読売」と同じ会場にて天狗倶楽部が野球問題大演説会」を主催、さらには「東日」「読売」がその翌日に連載を終了、そしてこれまで野球を批判してきた「東朝」ではなく、大阪朝日新聞が野球の特集「野球號」を掲載する。全てが同日というのは偶然と言えるのか、さらなる検討が必要である。
Ⅴ. まとめと今後の課題
これまでの経緯を踏まえ、「読売」が本論争に参戦し、積極的に関わっていく流れをみてきた。

参戦の経緯として、東京生え抜きで自社の報道への哲学を守り続けた「読売」のポリシーと「野球と学生」というトピックが連動しながら、野球の価値に関する議論が深まっていったことが看取された。最終的に野球大演説会を開催したことで、大衆に「野球の価値」を自覚させながら、本論争を鎮める役割も果たした。この過程において、清水（1998）が指摘するように、朝日新聞社の「害毒論キャンペーンをふまえた「物語」づくり」（清水，1998，p.188）を後押しする帰結となっていく。また、結果的に野球を擁護する側に回った「東日」や「中立」な立場をとり野球と教育のあり方を議論した「読売」は大成功を収めたことで、このあと、「読売」は野球擁護派を確立し、巨人軍を設立していく。そして朝日新聞社は全国中等学校野球優勝大会へ、さらに毎日も社会人野球チームの設立や選抜中等学校野球大会の開催、そしてプロ球団設立へと動いていく。こうして、結果的に大手新聞社が野球を推進していく土壌がそれぞれの関わりの中で作られたと考えられる。
「読売」
が社の方針のもと批判的な論理に対して、教育的な論理を当てていったこと、さらには大衆から理解を得ようとする中で鎮めに向かっていく構造をみてとることができた。
「公正中立」な立場を極端なまでに強調し、野球の価値を整理して鎮めていくために行ったのが「野球大演説会」の役割であったように推察された。
本研究では二項対立ではなく、それぞれのレイヤーの中、さらにはレイヤー同士の関係を考察したため、具体的な論争の中身や強調された価値観の中身については深く言及できていない。
今後は、アクターのイデオロギーの分析も含め、中身と帰結の関連についても検討が必要である。
注１．天狗倶楽部とは、「早稲田大学出身者を核として集まった、スポーツマンと作家・芸術家のグループ」（横田, 2019, p.245）であり、押川春浪が実質その代表である。
【主な参考・引用文献】
・菊幸一（1993）「近代プロ・スポーツ」の歴史社会学：日本プロ野球の成立を中心に．不昧堂出版．
・N.エリアス・波田節夫・溝辺敬一・羽田洋・藤平浩之（1978）文明化の過程・下：社会の変遷／
文明化の理論のための見取図．法政大学出版局．

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我が国のスポーツ伝播の場に参加したアクターたち―明治 36 年第 5 回内国勧業博覧会―
加藤 朋之（山梨大学）
１．問題の所在
我が国のスポーツは，教育に限りなく近似してきた．
「体育・スポーツ」という語が散見することがそれを表している．佐藤（1993）は，教育や体育とスポーツとは範疇基盤が違うことを哲学的検討から見事に指摘した．しかし筆者は，それでもなお，世の中では「体育・スポーツ」と扱われ続け，さらに近年は「スポーツ」が「体育」を凌駕し，「体育」が表面上消去されつつある現状に危惧を抱いている．
中学校の運動部活動が地域移行してもやはり教育が色濃く残る「体育的スポーツ」は，その存在の曖昧さから多くの問題を生み出して行くのであろう．いったいこの「体育的スポーツ」は，どのように我が国に定着したのであろうか．
２．第 5 回内国勧業博覧会: 殖産興業政策のメルクマーク
第 5 回内国勧業博覧会は，
大阪天王寺今宮において明治 36 年 3 月 1 日から 7 月 31 日までの会期で開催された．農商務省（1904）の報告では、1,066,611 円の経費をかけ，5,305,209 人の来観者が訪れたとしており，第 4 回（377,256 円，1,136,695 人）とは比較にならない規模であったとしている．國（2005）が博覧会という政策と指摘しているとおり，まさにこの最後となる第五回内国勧業博覧会は，明治維新以来，推し進められた西洋近代化，殖産興業政策のメルクマークであった．
ゆえにこの博覧会は，様々な社会史的視点から論考がなされている．松田（2003）は，「日本の産業発展状況との比較対象となり得るような，大規模な外国製品の展示をうちに抱え込んだ」「「帝国」の博覧会だった」として台湾館，学術人類館にまなざしを向けている．また山路（2014）は，パビリオン「冷蔵庫」やウォーターシュートなどの近代テクノロジーに目配せしながら電飾（イルミネーション）による博覧会初の「夜間の観覧」に「人々は電力の明かりで夜の世界も支配することが可能になった」「人々は電力蕩尽の世界に浸ること，これこそが近代がもたらした生活革命であると信じ，そして博覧会はその象徴的存在として君臨することになった」ことを見通している．
そこで我が国の近代化の成果の象徴とされるこの第 5 回内国勧業博覧会において本研究が注目するのは，パビリオン教育館の初設置と日本體育会による特設体育場（模範体育場、運動場などの名
称有、以降体育場）の設置である．教育，体育，そして遊戯（スポーツ）が我が国の近代化の成果に位置付けられた暗喩としての出来事である．つまり第五回内国勧業博覧会は，様々な分野で我が国の近代史上重要な出来事とされているが，スポーツ伝播の場としても注目に値するのである．
３．加納久宜と日本體育会
加納久宜は，1848 年生まれの政治家として貴族院議員，鹿児島県知事，千葉県一宮町長などを歴任，また全国農事会幹事長，帝国納会初代会長，日本競馬界創設，入新井信用組合（現城南信用金
庫）設立など多方面で功績を挙げている．さらに本研究で取り上げるのは，盛岡師範学校，新潟学校の校長に加え，創設者日高藤吉郎幹事長の後をうけて，社団法人化する明治 34 年から経営状況の悪化が表面化する明治 44 年まで日本體育会の会長であったことである．

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日本體育会は，明治 24 年東京市牛込区に退役軍人日高藤吉郎によって設立された．また明治 31
年には閑院宮載仁親王を総裁に迎えた．日本体育会（1973）は，創立の意味を「日本の近代化から残された体育を対象として」「体育に関する国内体制の近代化」を目指したとしている．しかし同時に日本体育会（1973）は，創設者日高の出自，主唱を基に「本会を軍事予備教育，したがって軍隊教育の民間化の団体と早計してはならない」と述べている．
つまり加納の日本體育会会長就任は，我が国の体育の近代化に向けて軍事以上に「国民体育」へと進み出した期であったのである．そして日本體育会の社団法人認可は，そうした方向に我が国の政策があったことを示しているのである．

４．伊東卓夫と美満津商店
伊東卓夫は，1860 年に安濃津藩（三重県津市）の儒者の家に生まれた．中嶋（2011）は，その後の伊東が明治維新を期に新島襄の京都「同志社英学校」に入学，1 年後，中村敬宇への「強いあこがれと勉学意欲から，まず東京「同人社」に入塾し，その後中村やキリスト教の人脈を通じて横浜「先志学校」と「バラ校」に学」んだことを指摘している．中嶋（2011）は，「伊東は近代という新時代の倫理的基盤を儒教ではなくキリスト教に求め，英語を通して西洋の学芸・文化・思想を
当時の学びの中心である東京で獲得しようという進路を選択した」と述べている．伊東は，英語力とキリスト教を武器に近代化の時代を生きたのである．そして本研究で取り上げるのは，明治 15年に伊東 22 歳で體操及び動物学標本製造販売業の美満津商店を創業したことである．
美満津商店について中嶋（2014）は，「19 世紀末期において各地の書店や洋品並びに学校教材等の取り扱い商店を通じて全国にその製品販売網を確立し」「創業後わずか十数年で急速にその業績を伸ばしていった」と述べている．また中嶋（2014）は，明治 35 年の美満津商店定価表から「少なくても 50 人以上の店員及び職工を雇用していたこと」，戸外運動器械類が「ローンテニス」など 17品目，水上運動器類が端艇など 6 品目，体操器械類が亜鈴など 11 品目，兵式体操器械類が村田形
学校用鉄銃など 21 品目，活力計器類が体重計など 10 品目あったことなどを指摘している．また第五回内国勧業博覧会事務局(1903 )によれば室内運動及び體操場模型や戸外運動及び體操場模型なども出品しており，そこからおそらく體操場の設計施工も行っていたと推測される．さらに美満津商店體操部編として「フートボール」,「ベースボール」,「ローンテニス」など，伊東卓夫名で「野球年報」など書籍類の発刊も行っていた．つまり美満津商店は，體操や遊戯（スポーツ）の実践現場に付随してご用をたまわる受動的な小売り業者ではなく，販売先を拡大開発していくマーケティ
ングに長けた能動的な総合商社であったことがわかる．
５．坪井玄道と體操伝習所，東京高等師範学校
坪井玄道は，1852 年下総国葛飾郡（千葉県市川市）の農家に生まれた．江戸幕府開成所で英語を学び，大学南校勤務，師範学校で師範学校掛，M.スコット通訳，宮城英語学校，仙台中学校で教師を経て明治 11 年創設された体操伝習所で G.A.リーランドの通訳，後に主任教師（体操教師）となる．體操伝習所廃止に伴い明治 19 年 34 歳で高等師範学校助教諭，その後，東京高等師範学校教授，
東京女子師範学校教授兼任，日本体育会體操練習所教授兼任と歴任した．特に明治 15 年「新撰體
操書」
（金港堂）
，明治 18 年「戸外遊戯法」（金港堂），明治 21 年「改正戸外遊戯法」（金港堂），明
治 34 年文部省命の欧米視察を経て「改正普通體操法」（大日本図書）など刊行し，體操及び遊戯（スポーツ）の啓蒙第一人者となった．本研究で取り上げるのは，明治 11 年より一貫して我が国の体育政策の最前線（體操伝習所，高等師範学校、東京高等師範学校・高等女子師範学校）で実践指導をしたことと體操伝習所時代及び東京高等師範学校時代に多くの海外製の體操，遊戯の用具，書籍を国内に紹介したことである．
體操伝習所について大櫃（2015）は，「わが国における本格的な体操法の研究と体操教員養成を23

目指して開設され」，教授である G.A.リーランドによって「教材の作成，体操用具，図書等備品か
ら指導法の確立，教師の育成に至るまで，文部省の体育教育体系の基礎を，ほとんど全ての分野にわって確立」されたと述べている．つまりリーランドの傍らに通訳として寄り添い，教授としてその後を受け継いだ坪井は，わが国の体育政策を実行する最も重要な人物ということになるのである．
さらに坪井は，東京高等師範学校では明治 26 年に赴任した校長嘉納治五郎のもとで体操科，体操専修科の教授，学生寮（おそらく体操科学生用第七寮）舎監，フートボール部（後蹴球部）部長と體操，遊戯分野でその地位を確立したのである．
６．第 5 回内国勧業博覧会:スポーツ伝播の場
ここまで明治期の体育（體操）、遊戯に関わる人物とその出自について，それぞれ章を立てて述べてきた．そこでこの 3 名が交わる場として本研究は，明治 36 年に大阪天王寺今宮において開催された第 5 回内国勧業博覧会を取り上げる．つまり第 5 回内国勧業博覧会がスポーツ伝播の場として強力な磁場を持ち，本研究で取り上げた人物たちがある「掛け金」を求めて参加した場であったと観るのである．もちろんこの磁場でのアクターたちによる「伝播のゲーム」が，1 章で述べた教育，
体育（體操）とスポーツ（遊戯）の関わりを定位して「教育的スポーツ」を生み出す一助となったと本研究は考えている．
さて 3 名のうち，加納は，日本體育会会長として原（1903-1）によれば「會場内美術館の後，阿部野門内に數百坪の地を借りて大運動場を設け，時々全國各支會より優秀なる選手を集め西洋諸国の式に依りて各種の體操を為さしめ」た．そして第五回内国勧業博覧会事務局編（1904）によれば「無料ニテ公衆ノ使用ニ供シ本會ノ施設上裨益スル所尠カラス仍テ竝ニ感謝ノ意をヲ表ス」として褒賞及び謝状を受けている．
伊東は，新設された教育館別館の東京府の第五十一類・医学及び衛生区分に体育関連で大量の出品をしている．通常，内国勧業博覧会のパビリオンでは松田（2003）によれば「農商務省告示として出された内国勧業博覧会出品分類目録に基づき，各府県を通じて出品された物品を陳列し」「出品
物は勧業博覧会事務局内の審査委員会の審査を経て，「優秀な」物品に対して名誉金牌から協賛賞状までの六等に順位づけられた褒賞があたえられ」，木下（1903）によれば伊東も「一等賞牌三個，二等賞牌七個，三等賞牌八個，褒状数十通受領」している．
坪井は，原（1903-2）によれば「體操家の泰斗として」第五回内国勧業博覧会の第九部審査官に任命され，他 29 名の第九部審査官と供に教育，学術，衛生及び経済の審査を行った．この時，坪井は，欧米視察より帰国直後で，東京高等師範学校教授，フートボール部部長，女子師範学校教授，
日本体育会常議員であった．
このように 3 名 3 様な状況で第 5 回内国勧業博覧会に関わったのであるが，そこに重なりを指摘できる．まず日本體育会が設置した体育場は，日本体育会（1973）によれば「十二月七日から翌明
治三十六年二月三十日にわたって，美満津商店の手で体育場の建設工事が行われ」た．そしてその
美満津商店の伊東が数々の褒賞を獲得した出品物は，坪井が審査している．さらにその坪井を審査官に任命した第五回内国勧業博覧会事務局の長（総裁）は，日本體育会総裁の閑院宮載仁親王で，会長加納に対し体育場設置を発案，御沙汰した人物であった．こうして第五回内国勧業博覧会において体育（體操），遊戯に関わる場（スポーツ伝播の場）が出来上がっていたのである．当然，それに参加するアクターたちは，それぞれの「掛け金」を求めており，スポーツの伝播を進めることでそれを手に入れてゆくのである．
７．
「掛け金」：比喩として
第五回内国勧業博覧会が開催された明治 36 年に 3 冊のサッカー専門書が発刊された．
発刊順に 4
月「日本之體育」（第七「フート，ボール」），9 月「フットボール」，10 月「アッソシエーションフ24

ットボール」である．著作者は，日本體育會，美満津商店體操部，東京高等師範学校フットボール部である．発刊の目的は，第五回内国勧業博覧会体育場の解説，販売促進，学校及び学校部活用テ
キストである．「掛け金」を明確に示している．體育や遊戯（スポーツ）が近代化の成果として流通することによって，それを扱う団体の地位が確保され，その用具が生活の必需品として位置付き，
教育界のヘゲモニーが獲得できるのである．そして第五回内国勧業博覧会が農商務省主管，すなわ
ち政府主導で行われていることから，第九部（教育，学術，衛生及び経済）の政策として体育（體操），遊戯に関わる場（スポーツ伝播の場）が与えられており，それによって教育としての体育（體操），遊戯（スポーツ）がわが国で正統性を持つことになるのである．

参考，引用文献・大櫃敬史（2015）時空を超えて蘇る，幻の体操伝習所．PP45-46 亜璃西社
・木下敬正（1903）勧業功績録．P130 青年教育義会 発売忠愛新聞社
・國雄行（2005）博覧会の時代:明治政府の博覧会政策． 岩田書院
・佐藤臣彦（1993）身体教育を哲学する．北樹出版．
・第五回内国勧業博覧会事務局編（1904）第 5 回内国勧業博覧会審査報告 第 9，10 部．P679 東京印刷
・第五回内国勧業博覧会事務局（1903）第五回内国勧業博覧会出品目録 第九部．P2 金港堂
・東京高等師範学校フットボール部（1903）アッソシエーションフットボール．鐘美堂
・中嶋健（2017）美満津商店の製造工場に関する一考察―『 THE MIMATSU’S Catalogue 1922‒
1923』を手がかりとして―．下関市立大学論集 60 巻 3 号 下関市立大学学会
・中嶋健（2014）20 世紀初頭の「美満津商店」商品カタログに見る日本のスポーツ用品産業．P66
体育史研究 第 31 巻
・中嶋健（2011）伊東卓夫，「美満津商店」創業までの経歴．P227, 223 体育・スポーツの近現代史 不昧堂・名古屋大学 伊東卓夫（第 4 版大正 4 年 1 月）．
「人事興信録」データベース
https://jahis.law.nagoya-u.ac.jp/who/docs/who4-260 7 月 1 日参照
・原亮一郎（1903-1）第五回内国勧業博覧会総説 博覧会案内．P114 金港堂書籍
・原亮一郎（1903-2）第五回内国勧業博覧会審査官列伝．P37 金港堂書籍・日本體育会（1903）日本之體育．育英舎
・日本体育会（1973）学校法人日本体育会 日本体育大学八十年史．PP29-30，P305 不昧堂・農商務省編（1904）第五回内国勧業博覧会事務報告．PP8-9 東京國友社
・松田京子（2003）帝国の視線．PP17-19、P51 吉川弘文館
・山路勝彦（2014）大阪賑わいの日々．PP29-30 二つの万国博覧会 関西学院大出版会
・美満津商店體操部編（1903）フートボール．秀英舎
その他 参考文献
・大熊廣明（2014）シンポジウム報告 質疑応答．体育史研究 第 31 巻
・第五回内国勧業博覧会協賛会編（1902）大阪と博覧会．大阪国文社
・風俗画報（1903）第五回内国勧業博覧会図会．臨時増刊 東陽堂支店

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障害者の弓道実践における〈できなさ〉の諸相―「型」をめぐる経験に着目して―

塩崎 世佳（北海道大学大学院 学生・修士課程）
1.はじめに
本発表の目的は、障害者による「弓道」の実践において、どのような問題経験が存在しているのかについて、弓道が「型」に基づく「武道」であることに注目しながら明らかにすることである。
障害者による弓道の実践事例については、下肢不自由者を中心に雑誌や新聞などを通じて取り上げられてきた。特に、2003 年の国民体育大会（少年女子の部）において、鳥取県代表として車椅子使用者の選手が団体チームのメンバーとして参加し、遠的の部優勝・近的の部 4 位入賞に貢献した事例は、全日本弓道連盟刊行の雑誌『弓道』の表紙を飾ったこともあり注目を集めた（全日本弓道連盟 2003）。
弓道は、他の武道のように対人的な運動ではなく、固定された的を相手にして行われるため、他の実
践者との身体的接触を伴うことが少ない。また、他のスポーツや武道と比べると運動量は比較的少なく、自身の体力や体格に合った弓具を使用することもできるため、年齢や性別に関わらず参加しやすい点に特徴がある。既存の実践形態や運動特性を踏まえても、弓道が障害者にとって参加可能な実践となり得ることが示唆される（松尾ほか 2018）。
2.障害者スポーツに関する先行研究
障害者による弓道実践の大きな特徴として、障害者が健常者を中心とする一般的な「弓道」の団体に所属して活動していることが挙げられる。ただし、この背景には、弓道界における障害者の参入が決して多くない現状がある。管見の限り、障害者を対象とした組織や競技体系は整備されておらず、障害者同士が集まって活動できる実践コミュニティも存在していない。しかし、先に挙げた国体選手の例のよ
うに、障害者が健常者と同一の大会に参加し、一定の成績を修めることも可能になっている点に弓道の特徴があるといえる。ここで強調しておきたいのは、それぞれ異なる身体条件を有する障害者と健常者が、ほとんど同一のルールのもとで、一緒に弓道に取り組んでいるという点である。
こうした弓道の事例は、障害者スポーツの文脈から見ても独自性を有しているといえよう。なぜならば、障害者スポーツの実践については、参加者の身体条件に合わせて既存のスポーツからルールを改良した「アダプテッド・スポーツ」（矢部ほか 2004、藤田 2008）であるということが重要な意味を持っているためである。障害者のスポーツ参加においては、既存の「スポーツ」が健常者身体を前提として構成されているために、身体的な機能制約がある者にとってはその活動への参加を阻まれるということが問題となる。そのために、参加者の身体条件に合わせて既存のルールに変更を加えることによって、障害の有無に関わらず参加することが可能なスポーツ活動を整備することが目指されてきた。障害者スポーツにおいては、用具の工夫やクラス分けの実施などのルールの変更を通じて、障害者の身体条件を前提とした新たな実践形態が設けられていることによって、身体的な機能制約を有することが実践上の不利益となることが抑制されている点が重要だといえる（渡 2022）。
だが、弓道においては、既存のルールを彼らに合わせて改良することなく、障害のある実践者が健常者を中心とする活動現場に参加している事例が認められる。では、障害者にとって弓道とは、もとより彼らの身体的な状況に適合した「アダプテッド」な実践だと言えるだろうか。しかし、「障害者スポー26

ツ」という枠組みでは、障害者による弓道の「固有の論理」（渡 2014）を十分に捉えることはできないと考えられる。本発表ではその理由として、弓道が「型」に基づく「武道」である点に着目する。
3.本発表の目的と視座
中林（2007）は、「競技的要素」と「型的要素」を合わせ持ったものとして「武道」を位置付けている（中林 2007：167-9）。すなわち武道では、他のスポーツのように勝敗を競うことだけでなく、既存の型を「守る」ことが重要な意味を持っている。前林（2007）は、「型は、先人が長い間の体験や工夫から確立した、目的遂行のための一連の動作をひとまとまりの技法として定式化したもの」であり、武道は「型を中核とした稽古体系を構築してきた」と指摘している（前林 2007：210）。武道においては、
実践者は教わった型を繰り返し模倣することによって、合理的な身体動作を自らに身体化していくことが求められる。だが、実践者にとっての「型」は、単なる身体の動かし方を意味するものに留まらないといえ、型の繰り返しを通じて武道の修練が行われるとき、型は実践者にとって従うべき「規範」としての拘束性や強制力を有していることが指摘される（源 1989：15，湯浅 2017：280）。
弓道においても、弓を引く動作を八つの節に分けて説明した「射法八節」（図 1）という技法が存在しており、『弓道教本』（全日本弓道連盟編[1953] 2017）を通じて、具体的な身体の動かし方が明文化されている。一連の動作がこの統一的な作法に沿って行われるために、弓道は実践それ自体が「型」であるとも表されている（Dodd et al. 2016：39，湯浅 2017：271）。
弓道は、的中したか否かという容易に判定できる基準に基づいた「競技」として親しまれている。その一方で、正しい射法で射られた矢は必ず的中する、という意味の「正射必中」という理念に代表されるように、弓道においては「型」に沿った作法を正しく守りながら実践することも同時に重要視されている。弓道もまた「武道」として、「競技的要素」と「型的要素」を合わせ持った実践だといえる。

図 1 弓道における射法八節（全日本弓道連盟「射法について」
https://www.kyudo.jp/howto/syaho.html，2024 年 7 月 30 日参照）

27

そのため、障害者の弓道についても、その実践が「型」によって構成された「武道」である点で、障害者の「スポーツ」の文脈とは異なる問題経験が生じうる可能性がある。本発表では、身体的な障害のある弓道経験者の語りをもとにして、彼らが既存の「弓道」において、いかなる〈できなさ〉を経験しているのかについて焦点を当てたい。それによって、「型」に基づく「武道」の実践において、障害者が直面する問題経験を明らかにすることを目指す。
4.調査概要本研究では、2022 年 8 月から 2024 年 3 月までの期間に、下肢不自由者を中心として身体的な障害のある弓道経験者 11 名にインタビュー調査を行った。そのほとんどが異なる都道府県ないし市町村の弓道連盟に所属して活動を行っている。調査では「身体的な状況」、「弓道を始めたきっかけ」、「弓道に取り組む上での大変さ」などを主な質問項目として半構造化インタビューを実施し、これまでの弓道経験について聞き取りを行った。インタビュー内容は許可を得たうえで録音し、逐語録を作成した。
彼らの語りをすべて吟味したうえで、本発表ではそのうち 4 名の語りを取り上げる。調査対象者の情報については、以下の表 1 の通りである。基本的に仮名を用いるが、本人からの承諾が得られた場合は一部本名を用いている。なお、スズキさんを除く 3 名は、もともとは立位の状態から弓道を始めたのちに事故や病気などで下肢不自由となり、その状態から弓道を「再開」した経験を有する。また、彼ら 4名は共通して、弓道における「審査」への参加を断念した経験がある。
表 1 対象者のプロフィール（年齢は調査当時）
対象者

年齢

性別

段位

弓道歴

オカモト
さん
ノムラ
さん

60 代
前半
80 代
前半

ヤシロ
さん
スズキ
さん

身体的な状況

男性

五段

30 代後半～現在

男性

四段

50 歳～80 歳

80 代
前半

男性

教士
六段

14 歳～現在（※約 40
年間の休止期間あり）

70 代
後半

男性

錬士
五段

高校時代～現在

・化膿性脊椎炎の後遺症による下半身麻痺
・車椅子使用（50 代後半～）
・事故による脊髄損傷
・車椅子使用（60 代前半～）
・血小板減少症を伴う血栓症の後遺症による左脚膝関節切断、右脚の機能不完全・車椅子使用（80 代前半～）
・右脚の小児麻痺（1 歳～）・肢体不自由 4 級 ※車椅子は不使用

5.結果・考察5-1．既存の「型」に対する身体機能上の〈できなさ〉
まず、障害者が弓道を実践するにあたっては、健常者身体を前提とした既存の「型」に対して、身体機能上の〈できなさ〉が存在している。本発表では特に、弓を引く上での身体的な姿勢に関する問題経験を取り上げる。調査対象者たちは主として下半身に機能制約を抱え、上体を動かして弓矢を扱うことは可能であった。しかし、射法八節では、第一の動作である「足踏み」で八文字に足を踏み開き、第二の「胴造り」で、足踏みを基礎として両脚の上に腰を据えて上体の姿勢を整えることが定められている。
上半身の動きを活かすためにはむしろ、これらの下半身を中心とした動作――「立位」の健常者身体を前提とした動作――を正しく行うことによって、弓を引く上での安定した姿勢を保持することが求められる。彼らにとって、その合理的な作法通りに身体を動かすことが困難であるために、ひいては行射全体における安定性を保持することも難しくなるという身体機能上の〈できなさ〉が存在していた。
だが、彼らは身体動作や用具の工夫を通じて、自身にとって「合理的」な方法を模索し、弓を引くこと自体に対する身体機能上の〈できなさ〉を縮減させていた。それにより、矢を的中させる、という一28

連の実践が可能となり、いずれの者も健常者とともに弓道を楽しんだり、大会に参加したりすることも可能になっていた。弓を引く上での身体機能上の〈できなさ〉は、身体動作や用具の工夫を通じて一定程度対処され、活動参加を完全に妨げるものにはなっていなかったといえる。
5-2．共有された「型」に対する理念的次元の〈できなさ〉
しかし、身体機能上の〈できなさ〉が対処され、弓道への参加が可能になっている一方で、障害者自身の意味付けや解釈実践を通じて、弓道における「型」に対する理念的次元の〈できなさ〉が経験されていることが明らかになった。
まず、弓道において「型」を守ることは、従うべき「規範」としての意味を有するとともに、「弓道の最高目標」（全日本弓道連盟編[1953] 2017：42）として示されている「真善美」のような高次の価値
理念とも結び付けられている。このような規範や価値が障害者自身によっても内在化され、彼らが自らの実践を「正しい」作法に対して低次に位置付けることにつながることが示唆された。
加えて、「型」が価値基準として共有された「審査」への参加に際して〈できなさ〉が顕在化していることが明らかになった。審査においても障害者は、健常者と団体を組んで彼らと同時に審査を受けることとなる。しかし、審査においては、健常者身体を前提とする既存の「型」が各人の身体実践を評価するための価値基準として共有されている。そのために、障害者にとって自らの実践は、その場の多くを占める健常者とは異なり、そもそもどのように審査されるのかが明確でないものとして位置付けられていた。彼らは、既存の型を基準として健常者との共同参加を求められるなかで、自らにとって審査を参加できないものとして意味付け、その場への参加を断念していた。
あるいは、「型」の通りに動かせない自らの実践は、作法を度外視して的中だけを追求するようなものとして、すなわち、審査を受けるに相応しくないものとして、否定的に意味付けられることが見出された。審査において「型」の作法を守るということは、そこでの評価基準に従うことに留まらず、「伝
統文化」としての弓道を継承することとも結びつけられ、伝統的な技法から外れた実践でも競技規則を逸脱せずに行われている限りは正統な結果として評価される（松尾 2013）ような「競技スポーツ」としての弓道とは峻別されて語られていた。彼らにとって、健常者と一緒に「競技」に参加することは可能であるとしても、その背景において、「型」を守ることが重視される「伝統文化」としての弓道に対して、いかに折り合いをつけているのか注視する必要がある。
障害者スポーツに関する先行研究では、それこそ「競技スポーツ」を対象として、既存の実践形態に対して障害者が直面している身体機能上の〈できなさ〉を抑制するための新たな実践のあり方が論じられてきた。しかし、「武道」である弓道における障害者の経験を捉えるためには、彼らが健常者とともに「競技」に参加できているということを切り取るのでは不十分である。むしろ、審査のような「伝統文化」としての側面に着目し、既存の「型」に対する障害者自身の意味付けや解釈実践に焦点を当てる必要がある。それによって、弓を引くこと自体に対する身体機能上の〈できなさ〉が対処された上でな
お残るような、身体的な規範や価値理念、あるいは「審査」における評価基準や「伝統」として共有された「型」に対する理念的次元の〈できなさ〉を捉えることが可能となるだろう。
なお、具体的なインタビュー内容や調査結果についての詳細は発表当日に取り上げる。
6.主要参考文献
中林信二，2007，『武道のすすめ（オンデマンド版）』，島津書房．
湯浅晃，2007，「武道の伝統性について考える」，『武道学研究』49(3)，261-280．
渡正，2022，「障害者スポーツにおける障害の非障害化の社会学」，『現象と秩序』(16)，1-18．
全日本弓道連盟編，［1953］2017，『弓道教本第一巻（改訂増補版）―射法篇―』，全日本弓道連盟．

29

⽇本の⾞いすバスケットボールチームにおける障害者と健常者のコミュニケーションをめぐる規範に関する研究−相互の「イジり」に着⽬して−中村真博（常葉⼤学教育学部）

松尾哲⽮（⽴教⼤学スポーツウエルネス学部）

Ⅰ. 緒⾔

近年、障害の有無、ジェンダー、⼈種等にかかわらず、多様性の尊重に基づく社会のあり⽅と関係性構築の⽅法が問われている。そのなかで「障害者スポーツ」の領域においても、スポーツによる障害者と健常者の関係性構築とインクルーシブ社会形成の可能性が指摘されている（International Paralympic Committee, online）。
⽇本における「障害者スポーツ」についても、幅広い⼈々の参加が⽬指されるように変容しており、障害者のみならず健常者も「障害者スポーツ」に参加するように変化している。例えば、⽇本の「障害者スポーツ」のなかでも活動の歴史が⻑い⾞いすバスケット
ボール競技においては、2018 年以降健常者の選⼿登録が認められ、⽇本⼀のクラブチー
ムを決定する天皇杯⽇本⾞いすバスケットボール選⼿権⼤会（天皇杯）にも健常者が出場できるように変容している。また、⾞椅⼦ソフトボール競技や⾞椅⼦ハンドボール競技においても、⽇本⼀を決定する⼤会への健常者の参加が認められている。
このように「障害者スポーツ」を通じたインクルーシブ社会の形成が⽬指され、障害者のみならず健常者も「障害者スポーツ」に参加するように変容しているが、インクルー
シブ社会の形成に向けては、スポーツを通じ障害者と健常者がどのように関係性を構築しているのかについての検討が不可⽋であろう。
好井（2002）は、関係性構築の基盤となる他者理解について、⼼の次元の問題ではな
く相互⾏為の次元にある問題であり、⽇常的な相互のやり取りに着⽬することの重要性を指摘する（好井, 2002, pp.107-108）。また、ゴッフマン（1980）は他者とコミュニケーシ
ョンをとる際、規範に従ってその状況に適切な⾏為が求められ、⾃⾝の⾏為を修正していると指摘する（ゴッフマン, 1980, p.261）。すなわち、障害者と健常者の関係性構築を検討するにあたっては、障害者もしくは健常者どちらかのみを対象とするのではなく、双⽅が⽇常的な活動場⾯でいかなる相互⾏為を実践し、コミュニケーションをとる際には、どのような規範に従ってその状況に適切な⾏為を選択しているのかについて着⽬する必要があるといえよう。
次に、本発表が研究対象とする⾞いすバスケットボールに関する先⾏研究を概観すると、旧来の動作分析（瀬良, 1986）やゲーム分析（唐杉・⽶沢, 1987）、体⼒特性（指宿・近藤, 1988）をはじめとする⾃然科学的な研究のみならず、近年は選⼿のライフヒストリー（吉⽥, 2012）や⾞いすバスケットボールを通して障害とは何かについて検討したもの（渡, 2005）、障害者アスリートと健常者アスリートがともに⾞いすバスケットボールを実施する際に⽣じる困難について検討したもの（河⻄, 2015）など、⼈⽂科学的な研究も30

みられるようになっている。なかでも、河⻄（2015）は⾞いすバスケットボールを⾏な
う障害者と健常者の関係性について、制度・意識・役割の観点から論じ、スポーツを通した障害者と健常者の関係性構築の難しさについて⾔及している点で⼤変⽰唆的である。しかし、障害者と健常者がともに⾞いすバスケットボールを⾏う際には、どのように選⼿の障害を知り、⾝体特性を把握し、円滑なチームプレーを⾏うかなど、障害に関連するコミュニケーションをめぐる規範が存在するものと考えられ、より詳細に検討する必要があると⾔えよう。
以上の課題意識および先⾏研究の検討を踏まえ、本研究は障害者と健常者がともにス
ポーツを実施することを通じ、双⽅が「障害」をどのように理解し、コミュニケーションをとっているのか、また、その際の規範について検討することを⽬的とする。
Ⅱ. 調査概要

本発表は障害者と健常者の⽇常的な相互のやり取りに着⽬し、コミュニケーションの規範について検討することを⽬的とするため、参与観察を実施した。
対象は⽇本⾞いすバスケットボール連盟（JWBF）関東ブロックに所属する⾞いすバス
ケットボールチームである。発表者は 2021 年 6 ⽉ 17 ⽇から「観察者としての参加者」（佐藤, 2002）として参与観察を実施している。チーム内ではマネージャーの役割を付与され、2021 年 7 ⽉から 2023 年 3 ⽉までは基本的に週 3 ⽇の練習参加および⼤会への帯
同を⾏っている（2023 年 4 ⽉以降は仕事の都合で⼤会への帯同が主となっている）。このチームは JWBF が 2018 年に健常者の選⼿登録を認める以前から健常者を受け⼊れており、天皇杯優勝を⽬標に掲げる競技志向の⾼いチームという特徴を有する。
本発表では、参与観察中に選⼿およびスタッフの相互⾏為に着⽬して記述したフィー
ルドノーツをもとに検討を⾏う。
Ⅲ. 結果

以下では参与観察中にみられた、⾃他の「障害」に関連する障害者と健常者のコミュ
ニケーションについてのフィールドノーツを抜粋する。
事例 1：チーム練習中（2021 年 9 ⽉ 4 ⽇のフィールドノーツより抜粋）
A 選⼿：すみません、ちょっと練習⽌めていいですか、、、なんか真っ直ぐ漕いでも⾞いすが曲がっちゃうような気がするんですよねぇ。多分、トーイン（トーアング
ル。タイヤの⾓度）が曲がってる、、、
ヘッドコーチ：そもそも⾝体の軸が曲がってるからトーイン曲がってても関係ないでしょー。
（周囲の選⼿から笑いが起きる）（スタッフ A は笑わずに選⼿のもとに⾏き、どんなサポートが必要かを確認する）
事例 1 は基本的に週 3 回⾏われるチーム練習を実施している際、A 選⼿（ローポインター）が練習途中でヘッドコーチ（健常者）に⾞いすの調整をしたいと申し出た時の様相である。（注）31

事例 2：⼤会期間中の⾷事後（2022 年 7 ⽉ 3 ⽇のフィールドノーツより抜粋）【試合中の X 選⼿の⾔動について】
B 選⼿：X、試合になるとあんなに変わるんですね。1 回⽬は、B！全⼒プッシュって⾔われて。2 回⽬は、B！爆裂プッシュって。これが全⼒なんだけど、、、まだわかってくれてないかぁ。
C 選⼿：X は試合になるとやばいよ。普段あんなん（冷静な判断ができる）だけど、試
合中は周りなんも⾒えなくなるからねぇ。
周囲のスタッフ：えー。X、そうなんだ。
（コートとの距離があり、コートの中の様⼦まではわからないため？）
事例 2 は 2 ⽇間にわたって開催された⼤会初⽇の夜にチームで⾷事に⾏った後、試合中の X 選⼿（健常者）の⾔動について B 選⼿（ローポインター）がチームメイトと話していた会話の内容である。
事例 3：⼤会期間中のホテルの部屋で（2023 年 1 ⽉ 20 ⽇のフィールドノーツより抜粋）
D 選⼿：はーい。歩⾏⺠族の皆さん、⾮歩⾏⺠族が通りますよー。
周囲：特に反応もせず、慣れた様⼦で道をあける
事例 3 は 2 ⽇間にわたって開催された⼤会初⽇の夜、試合終了時刻が遅くなったた
め、宿泊するホテルの 1 室にチームメイトで集まり、⼣⾷をとろうとしていた時の様相である。D 選⼿はミドルポインター。周囲には障害者も健常者もいる状況であった。
事例 4：⼤会期間中の控室で（2024 年 2 ⽉ 3 ⽇のフィールドノーツより抜粋）（E 選⼿がケンケンで控え室を移動しているのを⾒て）スタッフ B：E って、家でもケンケンで移動するんですか？
E 選⼿：義⾜つけると蒸れるからねぇ。⾞いす乗る時もあるよ。この前、急に宅配便来てケンケンで出たら、（宅配便の）兄ちゃん、俺の脚⾒て「すみません！」って⾔ったからね。笑（周囲は⼤爆笑）E 選⼿：でもこれ義⾜あるあるだと思うよ。
事例 4 は⼤会期間中の控室で、選⼿やスタッフが試合に備えて⾝⽀度を整えていた
際、スタッフ B（健常者）が E 選⼿（⽚⾜切断）の⽇常⽣活について尋ねた際の回答で周囲のチームメイトが⼤爆笑した時の様相である。
発表当⽇は以上の事例に加え、各事例に対する選⼿およびスタッフの⾒解についてのインタビューデータを⽤い、スポーツを通じた障害者と健常者のコミュニケーションの規範についての考察を提⽰する予定である。

32

注

A 選⼿は普段から「医者からは⾞いすバスケができる最も重い障害だと⾔われている」「障害の重い俺がこんなに動いてるんだからもっとみんな動いてよ」などと⾃⾝の障害の重さに関する発⾔をする。また、⾃⾝が障害を負った経緯についてもネタにして周囲の笑
いを誘うような選⼿である。⼀⽅、ヘッドコーチは約 20 年⾞いすバスケットボールに選
⼿・スタッフとして関与しており、選⼿との距離感が近く、⽇頃から⾃⾝の⽼いや忘れ物の頻度などを⾃虐して周囲の笑いをとるような⼈物である。
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33

体育･スポーツ･健康科学分野の研究における“性”の扱われ方○高峰修(明治大学)、池袋真（昭和大学）、井谷恵子（元京都教育大学）、大勝志津穂(椙山女学園大学)、工藤由依(無所属)、田中千晶(東京家政学院大学)、三上純(大阪大学)、山口理恵子（城西大学）
１．はじめに従来の学術研究をフェミニズムやジェンダー視点から問い直す研究は、国外では 1980 年代から始まっており(ファウスト･スターリング, 1985=1990; ケラー, 1985=1993; シービンガー,
1999=2002)、国内でも 2000 年を超えた頃から議論が始まった。そうした議論の論点の一つに“性差”をめぐる認識の問題がある （例えば金澤ほか, 2008）。1980 年代にはラディカル･フェミニズム
の流れの中でジェンダーという言葉が今日的文脈で導入されるが、それによって性差をめぐる従来の認識に大きな揺らぎが生じることになる。つまり、それまでは男女の生得的な違いとして理解させられてきた性差の解釈に、文化的社会的に構築されたものという新たな視点がもたらされたのである。
フェミニズムやジェンダー視点からの科学の問い直しは、学術研究の担い手と同時に、その対象についても及ぶことになる。サイニー（2019）によれば、動物や人間を対象とする学術研究において、実験の対象が概してオスや男性に偏ってきた。その背景には、実験結果に対するホルモンレベ
ルの影響を最小化したい、あるいは妊娠中の女性の治験は避けたいといった理由があるが、実験対象がオスや男性に偏ることによってメスや女性を対象とする研究結果の蓄積が不十分になり、例えば特定の薬剤の効果が男女で異なる危険性が指摘されている。
最近では STEM 分野を中心に科学的な技術や知識を見直すジェンダード･イノベーションに注目が集まり （シービンガー, 2017）、いくつかの権威ある国際的な研究誌や出版社においては調査研究における性に関する指針が示されてもいる。こうした状況の中、体育･スポーツ･健康科学分野では性別や性差はどのように扱われているのだろうか。
２．研究方法
このことを把握するために、体育･スポーツ･健康科学分野の 8 誌（体育学研究、体力科学、発育発達研究、スポーツ心理学研究、スポーツ社会学研究、体育科教育学研究、生涯スポーツ学研究、
スポーツとジェンダー研究）に掲載された論文（研究資料等を含む）を対象に、性別と性差に焦点を当てたレビューを行った。論文の掲載対象期間を 2013 年 1 月から 2022 年 12 月までの 10 年間としたところ、8 誌で計 1,389 本の論文が掲載されていた。このうち 「人間を対象に各種調査・実験・観察を行った実証研究」という条件を満たす 1,056 本を研究対象とした。
これら研究対象論文を論文のタイプで分類すると、実験や調査等によって情報を数値化した論文である「数値タイプ」が 866 本（82.0％）、観察やインタビュー等によって情報をテキスト化した論文である「テキストタイプ」が 129 本（12.2％）、数値とテキストの両方を使用した 「複合型タイプ」
が 58 本（5.5％）、これらには分類できない「その他」が 3 本（0.3％）であった。
各論文の研究対象を性別で分類すると、「女性のみ」（対象者を女性に限定していることを明示しているもの）が 114 本（10.8％）、「男性のみ」（対象者を男性に限定していることを明示しているもの）が 285 本（27.0％）、「両性」（対象者を女性と男性に限定していることを明示しているもの）が524 本（49.6％）、「両性と『その他』や『どちらでもない』」（ 「男性」と「女性」に加えて、それとは異なるカテゴリーとして「その他」「どちらでもない」「不明」を分析に含めていることを明示しているもの）が 14 本（1.3％）、「不明」（対象者の性別に関する明示がないもの）が 119 本（11.3％）であった。このうち、研究対象の性別が「両性」か「両性と『その他』や『どちらでもない』」であった論文計 538 本（50.9％）を以下の分析の対象とした。

34

これら両性を研究対象にした論文について、「分析の手法」と 「結果の解釈」の 2 つの側面から分類を行った。これら 2 側面について分類する際の類型とその基準については、Acker （1981）を参考に三上 （2022）が作成した類型を基に研究メンバーによる協議を行い、表１と表２の類型を作成し、これらに従った。
表１．分析の手法による類型と分類基準
類型
Ａ．性差の考慮

分類基準

備考

分析が始まる前に性差があることを前提とする既述があり、それを踏ま 例えば「すでに性差が確認されている」
えた分析を行っている「男女差があることがわかっている」など

Ｂ．男女別の集計･分析

性別を分析の視点に含み、男女で分けた集計や分析を行っている

Ｃ．男女の比較･検定

性別を分析の視点に含み、男女での比較や検定を行っている

テキストタイプでは「男女の比較」

Ｄ．性差の調整･統制

性別を分析の視点に含み、調整･統制変数として用いている

テキストタイプでは設定なし

Ｅ．性別の分析なし

性別を分析の視点に含まない

Ｆ．複数に該当

Ａ～Ｅの複数に該当

表２．結果の解釈における類型と分類基準
類型
ア．性差の要因の放置
イ．ジェンダー視点なし

分類基準
性差があるが、その要因については考察していない性差があり、その要因についてジェンダー視点は含まずに解釈･考察している

ウ．ジェンダー視点あり

性差があり、その要因についてジェンダー視点から解釈･考察している

エ．性差ないことの言及

性差がなく、それに言及･考察している

オ．性差ないことの無視性差がなく、それに言及･考察していない

カ．性差の無視両性を研究対象としながらも性差についての分析や言及･考察がない

類型作業においては、まず各研究メンバーが一つの研究誌を担当し、さらに報告者が全研究誌を担当することでダブルチェックを行った。
３．結果(1) 分析の手法による分類（数値タイプ）“両性”を対象とし数値タイプに分類される論文 （n=475）の “分析の手法”について表 1 の基準と類型に基づき図１のフローチャートに従って分類した。まずは各論文において「①分析が始まる
前に性差があることを前提とする記述があるか」によって分類し、そうした記述が“ある”場合は「②その記述を踏まえた分析を行っているか」によって分類した。②その記述を踏まえた分析を “行っている”場合は「Ａ．性差の考慮」と分類し、数値タイプにおいては 13.7％の論文がこれに該当した。①が “ない”
、あるいは②が “行っていない”場合は 「③性別を分析の視点に含むか」に進み、“含まない”場合は 「Ｅ.性別の分析なし」に分類した （39.4％）。③の 「性別を分析の視点に」“含む”場合は 「
④どのようなかたちで含むか」に進み、男女で分けた集計や分析をしている場合は 「Ｂ.
男女別の集計･分析」（13.3％）、男女での比較や検定を行っている場合は「Ｃ.男女の比較･検定」（15.6％）、性別を調整 ･ 統制変数として用いている場合は 「Ｄ.性差の調整･統制」（3.6％）とした。またＡ～
Ｅの複数に該当する場合は 「Ｆ.複数に該当」（14.5％）に分類した。

35

(2) 分析の手法による分類（テキストタイプ）
テキストタイプの論文 （n=102）についても基本的には図 1 と同じフローチャートに従って分類したが、「
Ｄ.
性差の調整･統制」
は数値データの統計分析を想定した分類であるので、
図 2 に示したフローチャートには設けなかった。また
図1の 「
Ｂ.男女の
比較･検定」のうち“検定”も同じ理由により図 2 では「Ｂ.男女の比較」に変更した。
分類の結果は 「
Ａ．性差の考慮」8.8％、「Ｂ.男女別の集計･分析」7.8％、「Ｃ.男女の比較」0.0％、「Ｅ.性別の分析なし」75.5％、「Ｆ.複数に該当」7.8％であった（図 2）。
(3) 結果の解釈による分類（数値タイプ）
次に、“両性”を含む数値タイプの論文 （n=475）を対象に、分析結果の解釈において“性差”がどのように扱われているかという側面について、
表 2 の基準と類型に基づき図 3 のフローチャートに従って分類した。まず「1)性差への言及」が “ある”場合
は「2)性差があるか」に進む。当該論文の分析の結果として性差が“ある”ことが示された場合は「3）性差の要因の考察はあるか」に進み、ここで性差の要因についての考察が書かれていない場合
は「ア．性差の要因の放置」（18.1％）と分類した。「3）性差の要因の考察」が“ある”場合はその考察に 「4)ジェンダー視点 （注 1）はあるか」に進み、ジェンダー視点がない場合は 「イ．ジェンダ
ー視点なし」（
13.7％）、ジェンダー視点がある場合は 「ウ．ジェンダー視点あり」（
12.2％）とした。
2）に戻り、当該論文の分析の結果として性差が“ない”ことが確認された場合は「5）性差がない
ことの言及はあるか」に進み、言及が “ある”場合は 「エ．性差ないことの言及」（6.9％）、言及が“ない”場合は「オ．性差ないことの無視」（4.0％）と分類した。１）にて「性差の言及」が“ない”場合は「カ．性差の無視」とし、45.1％を占めた。
(4) 結果の解釈による分類（テキストタイプ）
テキストタイプの論文 （n=102）についても図 3 と同じフローチャートに従って分類した。分類の結果は「ア．性差の要因の放置」18.6％、「イ.ジェンダー視点なし」2.0％、「ウ.ジェンダー視点あり」8.8％、「カ．性差の無視」70.6％であった（図 4）。

36

(5) 性 の 多 様 性 を捉える視点
本報告で研究対象とした 1,056 本の論文の中で性の多様性を捉える視点をもつと思われる記述や説明があるものはわずか 21
本（2.0％）であった。
４．考察
体育･スポーツ･
健康科学分野の 8 誌に 2013 年 1 月から 2022 年 12 月までの 10 年間に掲載された論文等の中から「人間を対象に各種調査・実験・観察を行った実証研究」という条件を満たす 1,056 本を研究対象としたところ、両性を対象とする論文が約 50％を占め、また性別が不明な論文が 10％を超えていた。
「女性のみ」がほぼ 10％であるのに対して「男性のみ」は 30％弱を占め、他領域において指摘されてきた研究対象の男性への偏りは体育･スポーツ健康科学分野においても確認された。
両性を分析対象にした数値タイプの 475 本の論文のうち 「性別での分析なし」の論文が約 40％を占めたが （図１）、その中には先行研究の結果から性差がないことを前提にしているもの、性差が存在する可能性はあるものの当該論文では検討できておらず今後の課題とされているもの等が含まれる。これらについてはさらに精査する必要がある。
数値タイプの 475 本の論文における結果の解釈を分類したところ、「性差の要因の放置」が 20％弱、「性差の無視」がほぼ 45%、
「ジェンダー視点なし」が 13.7%を占めた。これらの論文における解釈にジェンダー視点を持ち込めばどのような解釈が可能になるかを示していく必要があるだろう。
そのためにもより学際的なジェンダー研究の展開が求められる。
最後に、身体への視線を欠かすことはできない体育･スポーツ･健康科学分野の研究に“性の多様性を捉える視点”をどのように導入するかも残された課題である。
注1）「ジェンダー視点」については「性差を男女の経験や権力の差によって作られたものと捉える考
え方」と定義した。
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37

アメリカの高校運動部活動の実態に関する調査研究（１）——カリフォルニア州でのフィールドワークをもとに——中澤篤史（早稲田大学）・束原文郎（京都先端科学大学）・小石川聖（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）１．問題関心——アメリカの高校運動部活動を問う——
アメリカの高校運動部活動は、どのような形態で、どのように実施されているのだろうか。日本と同様に高校運動部活動が盛んなアメリカの実情を調査して、両者の共通点や相違点などを分析することで、アメリカから学びながら、日本が抱える問題を解決したり今後のあり方を展望するための示唆が得られるのではないか。そうした問題関心をもち、私たちはアメリカの高校運動部活動の実態を明らかにするための調査研究プロジェクトを立ち上げた。
本発表では、その（１）として、調査研究プロジェクト全体のねらいを説明するとともに、カリフォルニア州で実施したフィールドワーク調査の結果を紹介しながら、アメリカの高校運動部活動の実態・背景・課題について探索的な分析を試みる。なお、本発表は独立した内容を持つものではあるが、関心のある聴者には（２）の発表も合わせて聞いてほしい。
２．先行研究の検討
歴史を振り返ると、日本の体育・スポーツにとって、アメリカのそれらは重要なモデルであり、大きな影響を与える存在であった。そしてアメリカは、日本以外で学校運動部活動が盛んな代表的な国の一つでもある（注１）。とすれば昨今、日本で「ブラック部活」といった呼称で社会問題にもなっている運動部活動のあり方を考え直すためにも、アメリカの様相を把握することは意義がある。
しかし、アメリカの学校運動部活動に関する先行研究は、まったく十分ではない。たしかに、心理学、マネジメント、社会学、教育研究といった領域で、アメリカの学校運動部活動を対象にした研究はある。しかし、そのほとんどは、外在する理論的テーマに迫るための素材に選ばれているだ
けで、運動部活動そのものの内在的な理解が深められているわけではない。
ただし、より個別的にみれば複数の先行研究が、アメリカの学校運動部活動それ自体の理解に貢献してきた。到達点として評価できるのは、アメリカの学校運動部活動が歩んできた歴史が明らかにされつつあること（山中、1980；小田切、1982；Riess, 1989, 2013；Rader, 1996；スミス、
2001；Bundgaard, 2005；Pruter, 2013；川島、2015；Coakley, 2016；中澤、2018；谷口、
2021）、そして大学の運動部活動の実態・背景・課題が明らかにされつつあることである（宮田、
2016；ガーニーほか、2018；鈴木、2018；Miller, 2021）。
しかしそれらに比して、高校運動部活動の現状理解については、未だ不足している。Jeziorski（1994）は、高校運動部活動を含めた学校スポーツの教育的重要性を強調した。対して、Miracle
and Rees（1994）は、高校運動部活動に期待されてきた教育的重要性や人格形成機能を批判的に検証し、それらは「神話」にすぎないと断じて問題提起した。理論レベルでの賛否が分かれるなか、私たちが注目したいのは、実際の高校運動部活動がどのように行われているのか、である。生徒た
ちはどのように参加し、誰がどのように指導しているのか、学校と教師は運動部活動をどのように組織しているのか、その背景にはいかなる法制度的な仕組みがあるのか。アメリカの高校運動部活
動への価値判断を評定する前に、こうした実態に関わる基本的な問いに向き合うべきではないか。
だが、先行研究はそれらに十分な回答を与えていない（注２）。筆頭発表者もこれまでアメリカの高校運動部活動の実態を探ろうと試みてきたが（中澤、2014、2017 など）、不定期で散発的な現地調査を実施するに留まってきた限界から、十分な達成は成し遂げられなかった。集中的・継続的38

な調査を元にして体系的に把握することが、学術的課題として残されていた。
３．調査研究プロジェクトの概要
こうした研究動向の間隙を少しでも埋めるべく、私たちは研究組織を構築して共同での調査研究
プロジェクトを開始した（注３）。定期的に研究会を行い、調査計画を練り、現地調査分析と関連資
料分析を組み合わせる方法で研究を遂行しながら、現在も継続中である。
昨年度は、現地調査分析として、2023 年 9 月 12 日から 24 日にかけて、アメリカ（ミシガン州、
ニューヨーク州、カリフォルニア州）のユーススポーツおよび学校運動部活動のフィールドワークと関係者へのインタビューによって実施した。関連資料分析は、アメリカのユーススポーツおよび学校運動部活動の政策・制度・歴史に関する資料を蒐集し分析した。
調査地域を、ミシガン州、ニューヨーク州、カリフォルニア州に選んだ理由は、それぞれアメリ
カ中西部、東部、西部という地理的バランスを顧慮したことと、現地協力者とのつながりを活用して調査の遂行可能性を高めようとしたからである。アメリカ全土の多様性をつかむために適切なサンプリングがなされたとは言い切れないため、むやみな一般化は慎むべきであり、今後は他地域の調査にも乗り出す必要性があることを付記しておく。
その上で、ミシガン州、ニューヨーク州、カリフォルニア州の 3 地域において、大学や中学校、
地域クラブのスポーツ環境にも目を配りながら、主要対象を高校の運動部活動に絞り、なかでも公立高校のそれに絞って調査した。その理由は、公立高校の運動部活動が、アメリカのユーススポー
ツを理解する上できわめて重要だと思われたからである。一般的に、アメリカの大学スポーツは非
常に活発であるが、ごく一部の競技力の高いアスリートに限られており、参加者が多いわけではない。対して、中学校の運動部活動は、放課後プログラムとして実施されている事例はあるが、概して活発とは言えない。そして両者の中間点にある高校の運動部活動は活発であり、参加者も多く、主要調査対象としてふさわしい。ただ私立高校の場合、各校でさまざまな運営形態を独立して持っているため、特徴をつかみづらい。そこで法制度と密接に結びついた公教育を期待される公立高校の実態がどうなっているかを、まずもって調査すべきであると判断した。補足すると、当然ながらアメリカのユーススポーツの全容を理解するためには、私立高校、大学、中学校、地域クラブも含
めて総合的な調査研究が必要である。
４．本発表の目的と方法および調査結果について
以上の調査研究プロジェクトで得られたデータを元に、本発表では、カリフォルニア州の高校運動部活動の実態・背景・課題を明らかにすることを目的とする。その目的を達成するため、カリフ
ォルニア州で、都市部に所在する 3 つの公立高校を訪問して、探索的なフィールドワークを行った。
同州での多様性をできる限り掴むために、富裕層在住地域にある A 高校、スポーツ強豪校の B 高校、経済的に困難を抱えるヒス
パニック系の生徒が多い C 高校を選定した。
なお、アメリカでは学区（school district）と呼ばれる地理的行政単位が公立学校を管理しており、これら 3 つの公立高校はそれぞれ異なる学区に位置している。
各高校で、学校施設、授業、運動部活動、競技大会などの様子を観察し、校長、教師、アスレティック・ディレクター、職員、コーチ、生徒、保護者、卒業生たちに運動部活動への関わり方などをインタビューした（表 1 を参照）。

39

合わせて、各高校の運動部活動や学校全体の様子がわかる資料を蒐集し、州・学区・学校・関連
団体の公式ウェブサイトなどで公開されている情報も蒐集した。観察結果は調査日ごとにフィール
ドノーツに記録し、インタビュー結果はフィールドノーツに記録した他、許可を得て録音できた分
は文字起こしして日本語に翻訳した。そうして得られた観察結果およびインタビュー結果を、適宜、蒐集した資料や公式ウェブサイト情報と付き合わせて事実確認し精査した。以上の手続きを経て確定したデータを本発表で用いる。
では、こうしたデータをどのような枠組みで分析すべきか。本発表では、データに先立つ理論的な枠組みから演繹させて説明的に行うのではなく、フィールドで集められたデータから帰納させて記述的に行っていくことにしたい。先行研究が十分に蓄積されていないことからアメリカの高校運動部活動の様相は見渡しづらく、私たちの実感としても、注目すべき論点はフィールドワークの過程の中で発見されていった。そのため、フィールドで集められたデータをスタート地点にして、そこから帰納させて記述的に分析を進めて、新たな論点を提出することが、妥当であり意義を持つと考えた。
ただし、枠組みをまったく用意しなければ情報を秩序付けて整理することもできない。そこで記述的分析を進める上での指針として、分析レベルに応じたゆるやかなフレームワークを設けた。すなわち本発表では、マクロレベルの法制度―メゾレベルの学校組織―ミクロレベルの指導実践に分けて記述を進める。このフレームワークは、探索的で暫定的であり、今後、分析を精緻化していく
上で改変されていくことが期待される。今回は、その基礎を整える趣旨で用いる。
調査結果の概要を示しておく。カリフォルニア州の分析を通して、各レベルにおいてインタビュ
ーデータから浮かび上がってきた論点は、次の通りであった。
◆マクロレベルの法制度：運動部活動の位置づけ、指導者の雇用、財政支援、高校体育連盟◆メゾレベルの学校組織：指導体制、保護者の関与、資金マネジメント、施設マネジメント◆ミクロレベルの指導実践：経緯と資格、価値と信念、困難と負担
発表当日は、それぞれの詳細について、具体的なデータと合わせて論点を提出する予定である。
本発表の分析は、これまでの先行研究において散発的・断片的に触れられてきたアメリカの高校運動部活動の実態について、未だ体系的理解には至らないまでも、ひとつの集約された情報源として有用であると考えられる。
［追記］本発表はＪＳＰＳ科研費 19K11533、同 24K14513、および 2023 年度早稲田大学スポーツ科学研究センター受託研究の支援を受けた調査研究成果物の一部である。
注（注 1）筆頭発表者はかつて、世界 34 カ国で青少年のスポーツがどこで行われているのかの国際比較分析を試みた（中澤、2014、p.48）。そこでアメリカは、学校の部活動と地域クラブの両方
でスポーツが行われている「学校・地域両方型」に含まれた。アメリカは地域スポーツクラブも活発に行われているが、とくに高校・大学段階で学校運動部活動も盛んに行われている。
（注 2）ただし、より丁寧に見ると、いくつかの先駆的な先行研究はアメリカの高校運動部活動の実態・背景・課題を部分的に明らかにしつつある。たとえば白石（1993）は、テキサス州のノー
パス・ノープレイ法を取り上げて、高校運動部活動に関連した学力向上政策について議論している。
今西（2021）は、アメリカに滞在する日本人家庭による地域スポーツ活動への関与について分析した。谷口（2022）は、米国の教員団体交渉での運動部指導の扱われ方を、メリーランド州モンゴメリー郡公立学区を事例として分析している。また筆頭発表者が編集担当で関わった『体育の科学』74（5）の「特集：アメリカの体育・スポーツからどう学ぶのか」（中澤編、2024）に収められた各種論稿も、現在のアメリカの高校運動部活動とそれを取り囲む背景に関する貴重な情報源に40

なっている。さらに本抄録原稿の提出直前に、谷口（2024）も出版された。これら諸研究と本発表の関係は十分に議論できていないため、今後の課題としたい。
（注 3）研究組織メンバーは、本発表者の中澤・束原・小石川の他、松本泰介（早稲田大学）と木下敬太（Nanyang Technological University）である。また、アメリカ現地での調査を計画・実施を検討する過程で、Dr. Fred Ariel Hernandez（University of California, Los Angels）と谷口輝世
子氏（在米ジャーナリスト）、President Matt J. LaLonde（Interkal Llc）に協力していただいた。
この場を借りて、お三方の尽力に厚く感謝したい。
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谷口輝世子（2024）『お金から見るアメリカの運動部活動』生活書院。
山中良正（1980）『新体育学大系 13 アメリカスポーツ史』逍遙書院。

41

アメリカの⾼校運動部活動の実態に関する調査研究（2）―ミシガン州でのフィールドワークをもとに―
束原 ⽂郎（京都先端科学⼤学），中澤篤史（早稲⽥⼤学），
⼩⽯川聖（早稲⽥⼤学⼤学院 学⽣・博⼠後期課程）
1．背景

⽇本の運動部活動の⼤きな特徴は，教育を⽬的とし，⼀般⽣徒を対象とし，多くの場合教員が顧問となって指導にあたることだが（中澤，2014 など），このしくみは教員の膨⼤な時間外無償労働に⽀えられていて，これ以上維持することはできない（内⽥，2020）．今のしくみを継続できない以上，
新しいしくみに作り変えて⾏く必要があり，その時に有⽤なのが類似⽂化や制度との⽐較である．こうした背景から，⽇本と同じくユーススポーツとして学校単位での対抗競技スポーツが盛んなアメリ
カのスクールスポーツ⽂化を検討することに意義を⾒いだせる．
2．目的と方法

アメリカのスクールスポーツのしくみは，各州のいわゆる⾼校体育連盟が統括の役割を果たしながら整えられてきた．ミシガン州にも「MHSAA（The Michigan High School Athletic
Association）」があり，この組織がルールの制定，執⾏，競技会の運営等に責任を負っている．本発表
ではミシガン州の学校運動部活動の特徴を抽出することを企図する．そのために MHSAA のハンドブ
ックおよび指導者・審判・運営者のためのガイドブック，また，2023 年 9 ⽉ 12 ⽇〜15 ⽇に⾏われた
ミシガン州での学校訪問調査のフィールドノーツおよびインタビューデータを考察する1．
3．結果 ［MHSAA 組織］MHSAA は，州内の中等学校（中学・⾼校）およびその⽣徒が参加する競技ス
ポーツの試合や⼤会を開催する際の競技規則や運営ルールを定めている⺠間⾮営利法⼈（private,
not-for-profit corporation）である．MHSAA への加盟は完全に任意でありながら，公⽴私⽴を問わず州
内のほとんどの学校が加盟している2．つまり，学校
は MHSAA の規定や規則を⾃分たちのものとして採⽤し，その実施に第⼀義的な責任を持つことに同意しているとみなすことができる．
MHSAA の⽴法機関は，代表評議会（The

図 1：ミシガン州 MHSAA 代表評議員選出地区の地図

Representative Council）である．14 名の選出メンバー，1 名の職権メンバー，4 名の任命メンバーは，
州の公⽴，私⽴，教区の中等学校の関係者によって構成され，それぞれの学校が所在する教育委員会の．ここで学校の他の教育プログラムや活動とのバランスを保つよ
決議によって毎年承認される3（図１）
うな規則や規定を策定し，学⽣アスリートにとって公正な競技環境を提供できるように努めている．
［コード（規範）の共有］ MHSAA では，競技スポーツの運営に関わる規範が関係者の⽴場ごと（学区の教育⻑・校⻑／事務⻑／アスレティック・ディレクター／指導者／審判・マッチオフィシャル／⽣1

英語の⽂書や⾳声データは翻訳ソフト等を⽤いて作成した下訳に発表者が修正を加えたものを使⽤している．
MHSAA は，政府からの資⾦や税⾦は⼀切投⼊されておらず，学校からの会費や⼤会参加費を受け取らない全国初の協会である．MHSAA HP，About（https://www.mhsaa.com/about）より．参照⽇：2024 年 7 ⽉ 25 ⽇．
3
2023-24 シーズンのハンドブックによれば，選出地区は以下の地図の 4 地区（アッパー・ペニンシュラ地区，ローワー・ペ
ニンシュラ北地区，南⻄地区，南東地区）からそれぞれ 2 名ずつ（A・B クラス校で 1 名，C・D クラス校で 1 名）計 8 名，デトロイト公⽴学校 1 名，全州特別選任 2 名，中学校 2 名，私⽴・教区⾼校 1 名．任命メンバーは 4 名，職権委員 1 名である．
242

徒アスリート）に明⽰され，共有されている．特に学区の教育⻑や校⻑にも学校運動部活動の意義や義務，運営⽅針の完全な理解を求めることを義務づける点は興味深い．以下に⼀部を抜粋する．
「教育⻑は，学校システムの競技スポーツ活動に責任を持つ．
［中略］明確な学校競技スポーツ⽅針を定め，関係者がその⽅針を完全に理解していることが義務である．
校⻑は通常，加盟校の正式な代表者であり，⽣徒諸団体の⼀般的な態度や，アスレチック・ディレクターおよびコーチによる競技スポーツの運営に直接責任を負う．
上記両者は，競技スポーツから，⽣徒諸団体，教職員，保護者，および⼀般市⺠の善良なスポーツマンシッ
プを育むという教育的価値を⼗分に引き出すことが義務である．スクールスポーツに関するいずれかまたはす
べての仕事を適切に遂⾏するためには，関係者の相互協⼒が不可⽋であるから，その相互協⼒体制を構築し維持するのもまた教育⻑と校⻑の義務である．
」（『MHSAA 2023-2024 ハンドブック』より）［厳格な選手資格（eligibility）の設定とアマチュアリズム］

選⼿資格については，ハンドブッ

クおよび指導者教本の中でも明確に⽰されている．特に⽣徒アスリートが「アマチュア（定義：物や⾦銭の贈与を受けておらず，スポーツの成績や潜在能⼒を理由に，ローンなどの特別な配慮を含むその他の［経済的］価値に変換可能な配慮を受けていない⽣徒）」であると明記されている点は注⽬できる．
これに基づき，競技成績や潜在能⼒を理由に物品や⾦印の収受が⾏われないよう，⾏われたら少なくともスクールスポーツでの活動場所が失われるように設計されている．具体的には，
「表彰」
，および
「オールスター」⼤会／全国⼤会に関する事項においても，厳格な規定がある．
「1. ⽣徒は，陸上競技への参加に対して，トロフィー，メダル，楯など，時価または 40 ドルを超えない象徴的または商品的な賞を受け取ることができる．
2. 現⾦，商品券，またはその他の譲渡可能な⽂書によるスポーツ参加賞は，決して認められない．
3. 宴会，昼⾷会，⼣⾷会，スポーツ競技以外の旅⾏，スポーツ競技の観戦料や⼊場料は，「現物」であれば認め
られる．
［後略］
」

（
『MHSAA 2023-2024 指導者ガイドブック』より）

ただし，「学業要件」については，前年度と今年度のフルタイム⽣徒として取得可能な全単位数の 66%以上に合格していることが求められるだけである．これは，カリフォルニア州が求める「GPA 2.0 以上」などと⽐較するとはるかに容易で，ミシガン州では，多くの⽣徒に競技スポーツに参加させることをより重視しているように⾒える．
［コーチに対する報酬］ コーチの報酬は労使協定の中で明確に定められ，概して⾮常に低額である．

指導者ガイドブックの以下のような記述に基づき，パフォーマンスや勝利に基づく追加収⼊が得られないようになっている．
「コーチの報酬は，州および連邦の規制の対象となる課税所得である．また，そのような報酬は，勝利，優勝，トーナメント出場に基づいてはならず，学級担任の補助的な任務に対する報酬に⾒合う，あらかじめ決められた⽀払いや制限を超えてはならない．禁⽌されているコーチへの報酬には以下のものが含まれるが，これらに限定されるものではない：
1. チームメンバーに⽤具，サプリメント，ユニフォーム，シューズ，ウォームアップを提供するための（直接的または間接的な）報酬．
2. 特定の⼤学への⼊学を奨励または促進するための（直接的または間接的な）報酬．
3. 学校チームが試合やトーナメントに参加するよう誘引するための（直接的または間接的な）報酬．
4. いかなる団体が主催するキャンプ，クリニック，合宿，試合，またはトーナメントに，当該校の学⽣ 1 名または複数名を参加させるための誘因としての（直接的または間接的な）報酬．

43

5. コーチの既存の報酬額を超える（直接的または間接的な）報酬．
」（『MHSAA 2023-2024 指導者ガイドブック』より）［学校責任者（校長や事務長）による物理的環境デザイン］ 学校責任者（校⻑や事務⻑）は「教育施設は管理するものではなく，教育効果を⾼めるためにデザインするもの」という考えとその権限を持つ．例えば南⻄⽀部にある M ⾼校（仮名）では，⼤きく教育棟と研修棟（スポーツ施設や⽂化施設，
カフェテリア等がある建物）に別れていて，これをつなぐ通路を The Mustang Way4と名付けていた．
同校の校⻑は，「⽣徒が座学と実習の間でマインドセットを整えやすいように，また，通る度にスクー
ル・プライドを感じることができるようにデザインした」と説明してくれた（図 3）．

図３：M ⾼校，マスタング・ウェイ

ローワー・ペニンシュラ北地区にある R ⾼校（仮名）の事務⻑も同様に，当該エリアが「川と橋の街」であること踏まえて新しいロゴを作成するときに橋をモチーフとした理由を，「我々と都市が⼀体となるという象徴」だからと説明した（図 4）．

図 4：R ⾼校，ロゴの素となった橋，ロゴ，体育館

また，「体育館の利⽤時間を調整するのに苦労している．ここはバスケットボールの盛んな学校5だか
4

Way には「道」という意味と「やり⽅」という意味の 2 つがある（double meaning）．マスタング mustang は「野⽣⾺」という意味の英語．スポーツチームの愛称にもなっている．
5バスケットが盛んではない学校では，学校代表を意味する Varsity（ヴァーシティ）チームのみの場合や JV（ジェイヴィー，
ジュニア・ヴァーシティの略）チームまでしかないが，この学校では Freshmen（フレッシュマン，新⼈）チームも含め 3 チームも活動していた．

44

ら，バレーチームも含めて，体育館の時間を取り合っている．補助体育館や体育館の 2 階があるのは珍しいがそれでも⾜りない．だから，次の起債6では，フィールドハウスを検討している．そうすれば，コートを 3 ⾯増やせる．
［中略］私の希望は，ここを中学校にして，将来のためにより⼤きな⾼校を建設することだ」と述べた．以上より，「教育施設は管理するものではなく，教育効果を⾼めるためにデザインするもの」という発想があることが分かる．
［スポーツ施設の柔軟な利用による事業性の確保］ それには，スポーツ施設の柔軟な使⽤を前提とした収益性も事業計画に⼊っていなければならない．折りたたみ式の観客席や天井に巻き上げて収納するマットなど，柔軟な利⽤を可能にする設備もまた，アメリカの学校スポーツの特徴となる（図 4）．
フットボールに限らず，地元企業の広告が敷き詰められたスコアボードのあるスタジアムで試合を観戦するためには 1 ⼈ 10 ドル程度の⼊場料を⽀払うのが当たり前であり，スポーツ施設内で飲⾷物を販売するのも当たり前になる（図 5，図 6）．

図 5：C ⾼校（仮名），スタジアム，スコアボード，飲⾷メニュー

図 6：M ⾼校の“フライデー・ナイト・ライツ”（⾦曜⽇の夜間照明＝⾼校フットボールの試合）

4．議論とまとめ

⽇本では，教育施設を使って利益を得てはならないと考えられがちだが，アメリカ

ではむしろ，スポーツ施設を柔軟に活⽤し，収益性を確保しなければならない．その上で，機能の拡張や修繕，建て替えの費⽤を積み⽴てたり，起債し，コミュニティの住⺠に認めてもらう⼿続きを取らなければならない．アメリカのスクールスポーツ⽂化発展の背景には，アマチュアリズムを堅持しながらも，スポーツ施設を柔軟に活⽤しながら不断に環境を拡充する思想としくみがある．
【主要参考⽂献】本⽂および脚注参照．
【附記】本報告は中澤ほか「アメリカの⾼校運動部活動の実態に関する調査研究（1）カリフォルニア州でのフィールドワーク
をもとに」と連動している．JSPS 科研費 22K11512，同 24K14513，および 2023 年度早稲⽥⼤学スポーツ科学研究センター受託研究の⽀援を受けた調査研究成果物の⼀部である．
6

アメリカには，⼤規模な資⾦を必要とする施設の建設では，学区が債権の発⾏を起案し，住⺠投票で可決されたら執⾏するという仕組みがある（⾕⼝輝世⼦（2024）『お⾦からみるアメリカの運動部活動 活動を⽀える⼈と仕組み』⽣活書院より）．

45

集団競技の運動部活動における部員の役割分化とその機能的意味―レギュラー選手・控え選手・補欠部員の三層分析－

須藤巌彬（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）
1.

研究の背景

日本の運動部活動は、現在中学生の 7 割以上、高校生の 5 割以上の生徒が運動部へ入部しているように（スポーツ庁、2018）、運動部活動は大規模に成立してきた（中澤、2014）。このように運動
部活動の部員数が増大すると、運動部内部に地位や活動の分化が生じるだろう。なぜなら、多くの公式戦では登録規定人数が定められているために、一定の部員数を超える運動部では競技大会に出場できない部員が存在し、公式戦に出場できる部員とできない部員に分化するからである。
そして、その地位に応じて日々の活動が変わると考えられるからである。
実際に、公式戦への出場の有無による部員の分化は、歴史的に部内での体罰の温床となっていたり（中村、2023）、スクールカーストのようなものを形成する要因（尾見、2019）となっているとされる。また、運動部活動において公式戦に出場できない部員は、運動部活動の継続に伴い活動意欲を低下させ、情緒的消耗によって向上心が失われていくことが指摘されている（山本、1990：横田、
2002）。このような部員が部活動を継続する動機は、「やめるにやめられない」という「回避」因子や「最後までやめないで続けたい」という「固執」因子が指摘されている一方、公式戦に出場できる部員はできない部員より「チームの雰囲気の自由さや平等さ」という「自由・平等性」因子によって継続するという（山本、1990）。つまり、部活動を継続する動機からも部員の分化が生じていることが確認でき、さらには部活動の意味づけにも違いが生じていることがわかる。
このような活動内容や意味づけの違いを含む運動部活動が、どのようにして平等性を理念に持つ教育の場で 1 つの活動として成立することが可能となっているのか。運動部活動が機能していることを踏まえ、それを成り立たせる部員の地位と役割の分化、その機能的意味を明らかにしていく。
2.

先行研究の批判的検討と研究の目的

運動部活動における部員の地位と役割の分化を直接対象にした研究は見られないものの、公式戦に出場できない部員の活動や役割に触れている研究はいくつか存在する（種谷、2016：福井ら、2021：
安田ら、2021：中村、2023 など）。その中でも、特定の層の役割を検討しているのが安田ら（2021）である。この研究では、部活動経験者を対象とした KJ 法を用いて、「補欠選手」の役割を類型化し、プレイ状況（直接／間接）とプレイ場面（練習／試合）の二軸で、「補欠選手」の役割を可視化する試みを行っている。そして、これらの結果と豊田ら（2008）の知見をもとに、補欠選手は「プレイ状況」として直接かかわる「ライバル」「練習相手」「準レギュラー」の役割から間接的にかかわる「マネージメント」「チーム分析」「環境づくり・応援」「サポート・支援」「補助」の役割へと分化していく機序を指摘する。また、山崎ら（2015）の知見をもとに、「レギュラー選手と競い、高め合
うことやレギュラー選手を支えることが補欠選手の役割であり、同時に補欠選手が続ける要因である」と考察する。
しかし、安田らの研究には上記の知見に関する限界と運動部活動という構造の中で、部員の役割がどのような機能を果たしているのかが明らかとなっていない。したがって、本研究では部員が担う役割を運動部活動という構造によってどのように規定され、どのような機能を果たしているのかをレギュラー選手、控え選手、補欠部員の三層から明らかにすることを目的とし、以下の 3 つの作
業課題を据える。
（1） 運動部活動における部員の活動を地位に基づいた三層から整理し、活動が役割とされるため

46

の構造や規範を明らかにするとともに、各層の役割の定義づけを行う。
（2） 運動部活動において部員が担う役割が時間の経過とともにどのように変容していくのかを明らかにすることで、時間的な機序の観点から役割の機能を明らかにする。
（3） 運動部活動における部員の役割の機能を役割に従事する部員の意味づけや逸脱現象を分析す
ることを通して明らかにする。
3.

研究の方法・対象の概要及び用語の定義：三層分析的アプローチを始めるために本研究ではフィールドワークとインタビュー調査を中心とした質的社会調査を行った。対象は、関東圏内の「中岡（なかおか：仮称）高校学校硬式野球部」であり、2022 年 8 月から 2024 年 8 月
現在までの 2 年間、フィールドワークを行った。フィールドワークでの観察調査結果やインフォー
マルなインタビューに関してはフィールドノーツに記録した。また、同校 OB に対し、1～3 時間を目安に自身の野球との関わりを始めたきっかけから現在まで自由に語ってもらい、必要に応じて質問をする半構造化のインタビューを行った。OB へのインタビューは許可を得たうえで録音し、逐語録を作成した。以下、データの使用に関して、フィールドノーツからの引用は［FN 年日付］
（例：
2023 年８月１日→［FN230801］、逐語録からの引用は［IN 年日付］と記載する。
フィールド先の高校は、学業・部活動ともに力を入れる県内有数の進学校であった。本研究の主な事例対象は、2023 年度の第 105 回全国高等学校野球選手権大会に出場した代である。同校教員の主顧問が 1 人と副顧問 2 人、部員数は 39 人（3 年 17 人、2 年 16 人、1 年 6 人）であった。主にインタビュー調査を行った OB は 2018 年に卒業した代で、部員数が 70 人（３年 27 人、2 年 19人、1 年 24 人）であった。その中で、インタビューできたのは補欠として部活を終えた部員 7 人（うち 1 人は 2017 年卒業）、登録選手 4 人（うち 1 人は 2023 年卒業）の計 11 人であった。また、2023 年度、2024 年度、2018 年度いずれの代も最高成績は夏季選手権大会のベスト 16 であった。
次に、本研究における用語の定義に関して確認する。部員の地位を層化して分析する先行研究の多くは、「レギュラー選手（正選手）」と「非レギュラー選手（補欠選手）」といった二層に区分して分析してきた。しかし、実際に筆者がフィールドワークやインタビューで調査をしていると、部員は三層に分化していることが確認された。その三層とは、公式戦にレギュラーとして出場する部員、公式戦への出場の権利を有するものの常に出場するわけではない部員、公式戦への出場の権利を有さない部員である。本研究では、それらを順にレギュラー選手、控え選手、補欠部員と呼ぶ。つまり、試合に常に出場する部員か否かで、レギュラー選手と非レギュラーに分け、さらに非レギュラ
ー選手は公式戦への出場の権利を有するか否かで控え選手と補欠部員に分かれるということである。
そして、公式戦への出場の権利を有するレギュラー選手と控え選手を合わせて登録選手と呼ぶ。
4.

運動部員の役割の三層からの整理と関係性の同定：役割の競技的機能中岡高校でのフィールドワークの結果から、安田らが非レギュラー選手の役割とした活動は、実際には控え選手と補欠部員の異なる地位の部員が担っていたといえる。具体的には、プレイ場面に直接かかわるとされていた「練習相手」「ライバル」「準レギュラー」は主に控え選手が担っており、間接的にかかわるとされていた「マネージメント」「チーム分析」「環境づくり・応援」「サポート・
支援」「補助」は主に補欠部員が担っていた。つまり、安田らの分類の 1 つの軸「プレイ状況」は、
競技力によって分化している部員の地位による違いだったことがわかる。
そして、安田らの研究の射程にはならず、かつ先行研究でも検討されていないレギュラー選手の活動としては、試合か練習か、試合であっても公式戦か練習試合かによっても多少の違いはあるが、いずれの場面においてもプレイと直接関係のある活動をすることが多かった。具体的にはノックの練習時には守備、バッティング練習時には打撃、試合ではスターティングメンバーとしてプレイす
るなどの活動を行っていた。つまり、控え選手は補欠部員よりもプレイに直接かかわっていたが、レギュラー選手は、その控え選手よりもより直接プレイと関わる活動を行っているといえる。
それでは、このように活動が競技力による地位によって分化していることは何を意味しているの47

か。それは、部員の活動がチームの勝利に貢献するように行われるべきであるという規範が存在していることである。このことは補欠となった部員の次の語りからもうかがえる。
試合出てないやつ集まってて（キャプテンが）言って、「お前ら、このまんまじゃ、戦力でもなんでもないからな」って言われて。
［IN221229：補欠部員］

出る人が準備して、アップしてだと大変だから、他の人がした方がいいんじゃない？［FN220808：監督教諭］（紅白戦のとき）道具（などの仕事）はＡ（レギュラー選手）もＢ（控え選手）も出てない人（補欠部員）で回してます。ＡとＢの生徒以外は、ずっと SBO やボール渡しです。公立校は A にも B にも入れない選手がサポートをするのは仕方ない。
［FN220807：補欠部員］

公式戦での勝利に直接貢献できるとされる競技力の高いレギュラー選手は、直接プレイをすることがチームの勝利のための役割となる。すなわち、レギュラー選手は〈試合に出てチームを勝たせる役割〉を担っているといえる。控え選手の部員は、レギュラー選手よりも競技力がやや劣るものの補欠部員よりも競技力を有しているために、プレイやレギュラー選手と直接かかわるような〈レギュラー選手をプレイ面でサポートし、成長を促す役割〉を担っているといえる。一方で、補欠部
員は競技力が劣るために直接プレイをしても公式戦での勝利に貢献することは難しく、控え選手としての役割にも不足があることが多いため、プレイとは直接かかわらないような〈レギュラー選手・控え選手がプレイに専念できるようにサポートする役割〉を担うことになる。
このように競技集団としての運動部活動においては、部員の活動がチームの勝利に貢献しているとされる時に役割として認識される。つまり、役割は競技的機能と紐づいていることが分かる。したがって、その役割を中心的に担うレギュラー選手がチームの中心であり、控え選手、補欠部員に向かうにしたがってチームの中での役割としても地位としても周縁化されていくことになる。
試合に出れていないと、なんだろう。いる価値ないっていうくらいに思っちゃったんだよね。そんなことない
よ、補欠がいるからこそ、怪我しても次がいるからこそ、試合できてるわけであって。そんなことないんだけ
ど、でも試合に出てない補欠であったっていうだけで、もうプレイヤーの価値半くらいに、価値無しくらいに追いつめてた。それを何回も何回も思うわけよ。たった１回の練習のエラーでも、みんなが「もうやめろ」みたいな、「とっとと抜けろよ」って思われてるんじゃないかなって。試合に自分が出てたら、そんなことはない。
自分がチーム（の中心で）やってるんだから。［IN221226：補欠部員］

5.

新入部員にとっての文化の学習と部員の複線型の社会化：役割の社会化機能
部員の地位と役割の分化は最初から存在しているわけではない。部員の多くは、新入部員として最初は補欠の地位、役割から始まるのである。
部員数が多くいる運動部活動では、多くの場合、新入部員の 1 年生は 3 年生が引退するまでは公式戦をはじめ練習試合に出場する機会を持つことはない。なぜなら、新入部員の多くが上級生との技術差があるうえにサインプレーや連係プレイなど、その部活の文化に無知であるため、競技集団としてのチームの一員に数えられないからである。したがって、1 年生部員は競技力向上はもとより、その部活の生活面やプレイ面の文化を学習していくことが求められる。
実際に、中岡高校では 2 年生の補欠部員の中から 3 人程度、1 年生の練習や生活面での面倒を見る 1 年生係が選出される。1 年生係は、ポジションと性格の両面から人選がなされており、プレイ
面と生活面の両面の教育を担っている。また、1 年生を主に指導するのは部内で生活面での指導を主に担う顧問教諭となっている。1 年生は部活動の放課後練習で、上級生の練習の補助や手伝いを行ったり、1 人 1 つ以上の割り振られた係の仕事に従事していくことになる。それらの仕事を終え、空いている時間に競技力向上のための活動を行う。公式戦が近づくと、補助や支援の他に応援練習48

やデータ分析の活動に従事し、公式戦ではスタンドから登録選手を応援することを通して、憧れや目標の場や地位の確認を行う。
このように、3 年生が引退するまでの 1 年生は競技力向上を図りながらも、より重要な活動は部
内で部員が行う活動を学習することである。中岡高校の部活文化や補欠部員の役割を学習していくことで、チームの一員になっていくのである。
3 年生が引退し、2 年生の代が主となると、1 年生部員も上級生の練習に同じように参加し、登録選手入りするための機会が徐々に与えられるようになる。しかし、この機会は 1 年生に均等に与えられるわけではなく、監督教諭の判断にかかっている。つまり、この時期から部員の地位と役割の分化が見える形で始まっていく。実際に 2022 年度の中岡高校でも、16 人の 1 年生部員のうち、4 人がレギュラー選手として練習試合に出場し始め、他の 5 人が控え選手の役割を担いながら試合に関わり、残りの 7 人が補欠部員としての活動に従事するようになった。このとき、レギュラー選手となった部員のうち 3 人は、練習試合や公式戦で試合に出場し、1 年生の秋から 3 年生の夏まで、レギュラー選手としての役割を担っていくことになった。つまり、代替わりのタイミングでレギュラー入り１年生は、控え選手の役割を担うことがなくレギュラー選手の役割に移行していった。
他方で、練習試合の際にビデオ撮影をすることになった補欠部員格の 1 人は内心では「野球したいなー。搾取だなーって感じです。本当はベンチに行きたいけど、出来る人がいないから」［FN220817］と思いながらも、ビデオを撮る活動に従事していた。その 1 週間後、再度ビデオ撮影を行っていた
彼は「（シートノックに）入りたいけど、入れない雰囲気でした。望まれていない感じで」［FN220824］と語った。彼はその後、秋季大会でも、秋季大会の以後もビデオ撮影の活動に従事していくことになった。彼は、１つ上の代が引退し、自分の代になって控え選手となり、試合時にビデオ撮影の活動を行うことはなく、ベンチ内で控え選手としての役割を担うようになっていった。
他方で部員数が 3 年間多かった OB の事例（3 年時の部員 70 人）では異なった様相が見られ、3 年間補欠であった部員が 7 人いた。そのうちの 1 人は次のように語っている。
機会が保障されていないし、…この環境はやばいなって思った。だって、それだったら最初に出たやつが育つだ
けだから。
（出てない部員は）育たないよ。…簡単に言ったら、花壇に植えられた 2 つの植木鉢があったとして、一方にはずっと肥料と水をやってるけど、他方にはそのまま放置しているような状態だから。［IN220818］

彼自身、入部当初はレギュラー選手や登録選手入りを目指したものの、1 年生の秋の代替わりのタイミングで、試合出場の機会が得られなかったために、上記のようなことを思ったという。そして、彼は自身の代で登録選手入りすることも諦め、別の目標を立て、補欠部員の活動に彼なりの意
味づけを施すことで、3 年生の引退まで補欠部員としての役割に従事していった。ここでは、補欠からレギュラー選手、補欠から控え、補欠から補欠のパターンを紹介したが、他の各事例では異なる社会化パターンが見られているため、当日に他のパターンについても紹介したい。
以上を踏まえると、新入生段階では多くの部員が補欠部員の役割を担っていくことで、その部活
動の文化を学習し、チームの一員になっていき、代替わりのタイミングで競技力に基づいて 1 年生の地位と役割が分化していく。そして、その地位と役割の分化が相互媒介的に作用することで、一度分化した地位と役割は固定化され、次の代替わりや引退のタイミングまで変わりにくいことが分かる。つまり、競技的な機能を持つ役割は、部員を特定の地位に水路付けていくような社会化機能も果たしていることが分かる。
6.

非レギュラー部員が継続することを可能とする外形としての従事：役割の包摂機能

上記２つの課題を検討していくと、競技的な機能と紐づけられた役割に従事していくことで、先に見た登録選手入りを 1 年の秋に諦めた OB の彼は、その後「理想のピッチングをする」［IN220818］
ことを目標としていった。投手であった彼はバッティングピッチャーとしての役割を、レギュラー
選手やチームの勝利への貢献とは異なる意味づけを施しながら行っていった。

49

自分がやってる目標と大会出る目標って全然違うベクトルだから。…（自分の目標の）過程の一部って捉えればそんな感じ（サポートはしょうがない）かって。あと、寧ろ逆だからね。
（バッピで）練習に利用させてもらってたからね。練習台というか、踏み台というか。［IN220818］

彼は、非レギュラーとしての役割とされる活動に彼なりの意味づけを施しながら従事している。
その意味づけは、レギュラー選手やチームの目標と関係するどころか、寧ろレギュラー選手の活動を自身の目標に関連させるように意味づけていた。しかし、それが部内で問題となることはない。
なぜなら、補欠部員が内面で何を考えていたとしても、部内で競技的な機能を果たす役割に従事していれば、本人の意思とは関係なく、チームの勝利のための役割を担っているとされるからである。
このことは、3 年間補欠であった他の OB の事例からも確認できる。次に紹介する事例も、1 年生
秋の地位や役割の分化が起きていくタイミングで、自身の代でも登録選手入りをすることを諦めた
OB である。彼は、「うまくコミュニティみたいのができて、…そこで疎外感があったわけではないから（辞めなかった）」［IN220815］と述べるように、部活動でできた交友関係に動機づけられて部活動を継続していた。興味深いのは、彼が力を入れて従事する活動の変容である。彼は、2 年生の秋に怪我をするまでは、登録選手入りを諦めていたにも関わらず、たまに機会のある 2 試合目で結果を残すために練習や自主練習に手を抜かず取り組んでいたという。その理由を以下に引用する。
今思うと、非合理的だなって思うけど。それでも、なんか 2 試合目に出て、どうやって結果出すかみたいなとこで。流石にさ、なんか、結構自分はチームで 1 番打ててないなっていう自覚があったから。てなると、なんか本
当にいる存在意義みたいのが多分必要で。…ヒット打つなり、なんだろう、いい守備見せたりすれば、何かそこに存在できる理由になると思うから。
［IN220815：補欠部員］

彼は、1 年の秋時点で補欠部員の地位と役割に分化していく流れにあったにも関わらず、レギュ
ラー選手役割に近い活動で存在意義を見いだそうとしていた。その結果、彼はなかなか練習試合での結果が残らずに精神的に疲弊していくことになった。しかし、2 年の秋に転機が訪れる。
秋の前までは、ちょっと結果出そうかなって思ってたけど、（目の怪我をして）そこでしばらくなんも出来ないっ
ていう期間があって。その時くらいかな。しばらく練習から外れてサポートみたいなことばっかりしてたから。
…なんかカメラを後ろで撮ってた、スピードガンなんかもやってて。そのことが、なんか存在意義みたいになってたかもしれない。[IN220815：補欠部員]

この時期から、彼は練習試合での結果を残すことによってではなく、補欠部員の役割に従事することで存在意義を示すようになっていた。このように、運動部活動において部員の役割が存在する
ことで、各地位で異なる動機を抱く部員が「存在意義」を示すことができるようになっている。
一方で、役割とされる活動に従事しているかどうかは、個人の内面とは異なり観察可能であるため、従事すべきとされる活動に従事していない時には逸脱として問題化する。実際に、OB の 1 人は公式戦の最中に応援活動に従事すべきところ、他の補欠部員と話していたら保護者に注意されることがあった［IN220831］。また、フィールドワークにおいても、怪我をしていた部員の 2 人が、チームのために活動することが期待される場面で、自身のトレーニングをしていたことが問題として取り上げられ、その日のミーティングで監督教諭や顧問教諭から指導される場面があった［FN220808］。
しかし、これらの現象を注意深く見ていくと、必ずしも役割とされる活動がチームの勝利の貢献とは関係ない可能性が見えてくる。というのも例えば、応援活動で保護者に注意された OB の代は、
当時スタンドに 50 人近い補欠部員が存在しており、保護者や一般生徒なども含めれば数百人を超える応援の人数であったからである。二人の部員が雑談をしていたところで試合の勝敗に影響はないだろう。このことは、競技的な規範と関連づけられ分化した役割が、実際の現場レベルでは競技

50

的機能のみではなく異なった機能も果たしている可能性が示唆される。
それが、教育的規範に関連づけられた役割の包摂機能である。運動部活動が競技的な規範のみに関連づけられた活動である場合、補欠部員は原理的に不要であり、必要なのはレギュラー選手と限られた控え選手のみとなってしまう。しかし、運動部活動は競技を行う教育的活動である。だから
こそ、教育的な平等性や居場所としての価値を担保する必要がある。それを可能にするのが、部員の役割と競技的規範の先にある規範なのである。このことを示す語りを以下に引用する。
各自がやるべきことを考えてやって欲しい。出る、出ない、上手い、下手は関係ない。自分のできることをやる
こと。何ができるのかを考えて行動するだけ。各自が頑張って全力を尽くすこと。
［FN220808：顧問教師］

運動部活動は確かに、勝利至上主義などが指摘されるように競技的規範のもとで活動が行われやすい。とはいえ、もし競技的な規範に基づく活動である場合、活動の教育的な平等性に問題が生じることになる。それを回避しているのが、一つの目標達成に向けたチームとしての運動部活動という意味づけである。つまり、運動部活動は教育活動でもあるため、一つの目標に向けてチームのために行われる活動としての役割は等価であり、そこにレギュラー選手、控え選手、補欠部員の三層で差がないことになる。チームの勝利という目標は、教育活動としての目標の代替可能な 1 つとして捉えられているのである。
部員に役割が用意されていることは、三層どの地位の部員にとってもチームや仲間のために活動していると解される経路が存在していることを意味する。つまり、運動部活動における役割は理念レベルで競技的機能を果たしているとされるからこそ、三層すべての部員がチームのために活動していると解釈されることが可能となる。その結果、役割に従事することで三層いずれの部員にとっても部活動が「居場所」として機能することができている（役割の包摂機能）。
7.

結語
本節では、3 つの作業課題を通して得られた知見を整理することで研究の結論を示す。
運動部活動は競技的規範を持った活動であり、そのために役割は競技力による地位の分化に合わせて分化し、チームの勝利に貢献することが期待される（役割の競技的機能）。多くの部員は補欠部員の地位と役割から始まるものの、その後の地位と役割の変容過程は複数存在するが、その地位と役割は相互媒介的に働き固定化しやすい（役割の社会化機能）。このように異なった地位と役割に分化した部員は、それぞれに異なった動機を抱くようになるが、その活動や動機の違いが問題化せず
部活動が 1 つの活動として秩序を持って成り立つのは、部活動が教育的規範も有しているからである。つまり、競技的規範はあくまで、目標に向けて自分のできることをするという教育的規範の 1
つの内容として存在しているとされ、教育的規範からは各層の部員の役割は等価であると捉えられる。だからこそ、運動部活動において役割の違いは問題化されず、その役割を担っていれば部員の継続に対する動機の違いや内面に関しても問われず「居場所」としての部活動に存在し続けることが可能となるのである。（役割の包摂機能）。
参考文献
・福井邦宗・豊田則成（2020）応援活動に従事する大学生アスリートの心理的変容プロセスに関する事例研究．スポーツ教育学研
究 40（1）：61-67． ・中村哲也（2023）体罰と日本野球．岩波書店． ・中澤篤史（2014）運動部活動の戦後と現在．青弓社． ・尾見康博（2019）日本の部活．ちとプレス． ・スポーツ庁（2018）運動部活動に関する実態調査報告書．東京書籍． 種谷大輝
（2016）大学運動部における「補欠」のアンビバレンスに関する基礎的研究．コミュニティ福祉学研究科紀要 14：49-60． ・山本教人（1990）大学運動部への参加動機に関する正選手と補欠選手の比較．体育学研究 35：109－119． ・安田貢・瀬戸隆司・飯塚俊・湯澤芳貴（2021）競技スポーツにおける補欠選手の役割を可視化する試み．山梨学院大学スポーツ科学研究 4：17－22．
・山崎駿・鈴木秀人（2015）高校生・大学生の運動継続に関する研究．東京学芸大学紀要芸術・スポーツ系 67：121-127. ・横田匡俊（2002）運動部活動の継続及び中途退部にみる参加動機とバーンアウトスケールの変動．体育学研究 47．427-437.

51

保育施設における園庭改良と遊びの創出との関係

清 水 一 巳（敬愛短期大学）
１．はじめに乳幼児期の子どもと保育者の関係については「遊びが展開する中で、子ども自らが環境をつくり替えていくことや、環境の変化を保育士等も子どもたちと共に楽しみ、思いを共有することが大切である」（保育所保育指針解説,2017,p.27）、「驚きや喜びを人と共有する経験は、子どもが期
待をもって環境に関わり、発見を楽しんだり、更にいろいろと試行錯誤してみようとしたりする
気持ちを支えるものとなる」（前掲,2017,p.153）と説明されている。そして、「保育所における自然環境や空間などを生かしながら、多様で豊かな環境を構成し、子どもの経験が偏らないよう配慮することも求められる」（前掲,2017）と保育士の役割が明示されており、「環境を通した保育」、「遊びを中心とした保育」といった保育の方向性が示されているといえる。幼稚園教育要領(2017)においても「幼児の自発的な活動としての遊びは，心身の調和のとれた発達の基礎を培う
重要な学習である」（前掲,2017,p.3）として、「遊び」の重要性が共有されている。
また、2023 年 12 月には、こども家庭庁から「幼児期までの子どもの育ちに係る基本的なビジ
ョン」の中で、「『安心と挑戦の循環』を通してこどものウェルビーイングを高める」というビジョンが示された。ここに示される「挑戦」は「遊びと体験」を通した「外の世界への挑戦」であり、「大人は見守り子どもの挑戦したい気持ちを受け止め、こどもが夢中になって遊ぶことを通して自己肯定感等が育まれていくことが重要」だという。
このように、子どもと保育者（大人）の関係は、遊びの世界に共に入り、体験や感情を共有することが求められる場面と、多様で豊かな環境を構成することが求められる場面がある。本報告では、後者の環境を構成する場面を取り上げ、保育者のもつ環境を構成していく視点が、子どもの遊びの展開にどのような影響があるのか検討を行なっていく。
２．園庭環境の再構築への視点
秋田氏ら（2018）は、「園庭環境に関する研究の展望」において、園庭の物理的環境と子どもの育ちに関する研究を概観し、「特定の物理的環境があれば良いのではなく、多様な物理的環境から構成することが望ましいことがうかがえる」とまとめている。そして、物理的環境を、「ひらけたスペース（広場的空間・運動スペース）」、「固定遊具」、「可動遊具・素材遊具」、「土や砂遊び場」というように１４種類に分類し、先行研究から「砂遊び場や菜園は多角的に研究が進められている一方で、雑草や水遊び場、休憩や静的活動の場所など研究が少ない」と指摘している。そして、「核物理的環境がどのように子どもの育ちを支えているのか、園庭全体を捉えた研究はない」と指摘している。園庭環境を再構築していく視点としては、「多様な環境」であるということを押さえつつ、「動的なスペース」と「静的なスペース」との繋がり、「ひらけたスペー
ス」と「凝集したスペース」というように物理的環境のつながりと、園庭全体への視点も重要に

52

なってくる。
河邉氏（2006）は、園庭環境の再構築の過程を詳細に記録し、分析をおこなっている。園庭環
境の改善作業に取り組み、デッドスペースへのウッドデッキの設置を行ない、遊びの変化を見出している。最初は「『遊びの場』として認識されなかった」場所が、モノをもちこむことにより「場の見立て」がなされ構成メンバーと共有されることにより「遊びの拠点として意味が高まる」ことを見出し、他のエリアからモノをもちこむというつながりが「遊びを豊かにしている」と指摘している。このことからも、動的なスペースと静的なスペースの繋がりという環境の構成と遊びの関係を見ていく視点が有効であるといええる。
３．園庭という空間の位置づけ
幼稚園施設整備指針（2018）では、「幼児の身体的発達を促すため，自然の中で伸び伸びと体を動かして遊ぶなど幼児の興味や関心が戸外にも向くよう，幼児の動線に配慮した園庭や遊具の配置を工夫することが重要である。その際，屋内外の空間的な連続性や回遊性に配慮することが重要である」とされ、前述の遊びの重要性が、園庭や園舎といった物理的環境の配置においても配慮されなければならないことが示されている。さらに、「幼児の自然体験を豊かにし、遊びを創造しながら心身の発達を促す」ために、「現存する森、樹木、池等や自然の傾斜、段差などを有効に活用することが望ましい」とされている。このように、園庭環境整備の視点は、遊びの展
開との結びつき（連続性、回遊性）をもち、遊びの広がりによる多様な運動経験を想定した身体的発達への期待とも結びついていることがわかる。
４．保育者の園庭改良の視点
M 保育園は、関東圏の都市部に位置づく保育園で、施設の周辺は住宅街となっている。園庭に梅やクヌギ、桑の木等の樹木を配置しており、その樹木間に菜園が設置され、子どもが季節の野菜の苗植えから収穫までおこなっている。園庭中心部は、平坦な運動スペースとなっており、入園ゲートから園舎玄関までの歩道を境に、3 歳未満児と 3 歳以上児のスペースとして設定している。また、2023 年度から広域自治体による「自然保育」認証を受け、自然保育に取り組んでいる。2024 年 2 月から、園庭の中心部に植栽スペースを新設し、周辺の砂遊び場や固定遊具のスペースに周遊性をもたせるという計画を構想し、保育者間で植栽スペースの活用責任者を置いている。
５．園庭の植栽スペースの拡大と遊びの変化
事例１）種まきと迷路遊び
事例２）保育者の意図と環境のズレ
６．参考文献秋田喜代美,辻谷真知子,石田佳織,宮田真理子,宮本雄太,園庭環境に関する研究の展望,『東京大学
大学院教育学研究科紀要』第 58 号,2018,pp.495-533
河邉貴子,園庭環境の再構築による幼児の遊びの新しい展開－ウッドデッキの新設をめぐって－,『保育学研究』第 44 巻第 2 号,2006,pp.139-149
厚生労働省,保育所保育指針解説,201753公共的空間のスポーツ利用が生む軋轢の実態と公共性の萌芽―日本スカイランニング協会公認レース「太郎山登山競走」におけるコミュニティ・アクションリサーチの成果をもとに―

忠鉢

I.

信一

緒言
公共的空間のスポーツ利用は，地域振興やスポーツを取り入れたライフスタイルの実践として期待される一方，軋轢を発生させる問題にもつながっている．軋轢が顕在化した事例は森林や里山のトレイルランニングやマウンテンバイクから，都市の道路や公園のジョギングやスケートボードにまで広がり，今後の技術革新で新しい用具や設備の開発が進むことで，利用方法も利用される公共的空間も多様化すると予想される．スポーツ利用を含む余暇活動で生じる軋轢は Jacob andSchreyer（1980）が「他者によって余暇活動の目的達成が妨害された状態」と定義し，軋轢の発生の要因を「活動に付与された意味」「特定の場に付与された意味」「体験の様式」「異なる生活様式への許容度」と類型化した．後続の実証研究と同様に本研究も，その理論的枠組みに準拠した．

公共的空間のスポーツ利用で発生した軋轢の解決に焦点を当てた国内の先行研究では，辻村（2007）が扱った北海道・尻別川の事例など，利用者間の相互作用や公共圏の形成が機能した事
例でスポーツ利用の継続や発展がみられた．軋轢の解決の実態を明らかにした研究は乏しく，効果的な解決策を導き出すための理論は確立されていなかった．

54

II.

研究の目的と方法
本研究は，公共的空間のスポーツ利用で生じた軋轢をコミュニティ・アクションリサーチ（以下，C-AR と記す）の手法で解決した長野県上田市の「太郎山登山競走」の利害関係者を対象に，軋轢の解決の過程で認識した利害関係者間の相互作用とその機能を明らかにするため，半構造化面接法のインタビューを行った．C-AR は地域コミュニティの課題解決に研究者が参加し，利害関係者と協働する研究方法で，①特定コミュニティの解決を要する課題の発見と分析（準備段階），②
解決のための方策の計画と体制づくり（計画段階），③計画に即した解決策の実行（実行段階），④
解決策の実行過程と結果の評価（評価段階）の 4 段階で構成する（長島，2015）． 協働した利害関係者は，太郎山登山競走のコース変更等を求めた問題提起者，太郎山登山競走実行委員会で「コアメンバー」と呼ばれる中心人物のうち事務局長，事務局長補佐，山の会会長，ボランティア団体代表，実行委員 O，プロジェクト推進者としての筆者の計７人．インタビューは問題提起者，事務局長，事務局長補佐，山の会会長の４人を対象に，軋轢解決の過程に関する認識を聞いた．その内容を仮説的方策に該当する行為に分類し，それぞれの利害関係者の行為，その行為の前提となった状態，その行為によって生じた変化，に注目して分析した（Shields and Tajalli，2006）．

III.

コミュニティ・アクションリサーチの過程と成果
C-AR の準備段階では，問題提起者と実行委員会のコアメンバーの双方が軋轢を認識し，社会的接触によってその軋轢が顕在化したことが明らかになった．軋轢の利害関係者の範囲は問題提起者と「コアメンバー」とした．利害関係者はいずれも話し合いによる解決を求めたが，プロジェクト推進者は，両者が相手を否定し合えば太郎山を大切にするという価値を共有していることに気づけないまま，対話の意欲を失う可能性があると予測した．そして計画段階では，対立せず持続可能な対話を創出するために「順応的ガバナンス」（Miyauchi，2017）の理論を適用し，①知識と経験の交換，②課題と目標の共有，③条件付きの合意を目指す，④社会ネットワークの観察と制御，⑤解55

決推進チームの活用，の 5 項目を仮説的方策として掲げた．対話の実践にはワークショップ（木下，2007）を適用した．実行段階では，計画に従って対話の機会を設けた．さらに問題提起者の申し出により，問題提起者が太郎山登山競走を見学し，報告会を開いた．報告会では問題提起者か
ら「調査に基づく改善」が提案され，課題として利害関係者が共有した．評価段階では，対話によって集団の間主観的な認識が変化し，軋轢が解消したことを確かめた．

IV.

軋轢の状態を変化させた利害関係者間の相互作用と公共圏の萌芽

インタビューの対象者から聞き取った内容を 5 つの仮説的方策に該当する行為に分類すると，「条件付きの合意を目指す」に関するデータは得られていなかった．対立しそうな話題をあえて避け，積極的に合意を形成しようとはしなかったためだと考えられる．
「知識と経験の交換」に該当する行為に該当する内容は，「相互の意見に関心を持ち続ける」という利害関係者間の相互作用によって，利害関係者間の関係への認識を「認識が相反する関係」から「話し合いを続けられる関係」に変化させたと解釈された．
「課題と目標の共有」は，「説得的な提言」という利害関係者間の相互作用によって，利害関係者の課題の存在への認識を「様々な課題がある」から「共有できる課題がある」に変化させたと解釈された．
「社会ネットワークの観察と制御」は，「互いの人柄に触れる」という利害関係者間の相互作用によって，利害関係者の信頼を与える範囲への認識を「地域住民を軸とした信頼関係」から「新たな信頼関係ができた」に変化させたと解釈された．
「解決推進チームの活用」は，「調整役が利害関係者の特長の補完や話し合いの進行の調整をした」という解決推進チームと利害関係者の間の相互作用によって，解決の見通しへの利害関係者の認識を，「解決は負担が大きい」から「解決方法がある」に変化させたと解釈された．

太郎山登山競走をめぐる軋轢は，土地の所有権や管理責任を有する個人や自治体を利害関係者に含まず，地権者の絶対性や統治権力が解決の過程で行使されないという条件があった．すなわち，利害関係者が自らの主張する解決策を実現するには，相手が対話の中で提示した意味や規範を吟味

56

し，「説得的な提言」を構築して相手の同意を得なければならなかった．同意を得ることを動機に，利害関係者は「相互の意見に関心を持ち続ける」ことで「話し合いを続けられる関係」を築き，立場の異なる相手と共有できる「説得的な提言」を構築した，という説明モデルを導き出すことができた．そして，そうせざるを得なかった軋轢解決の過程で利害関係者は，共通の関心事である太郎
山の利活用に関する特定の意味や規範を共有することとなり，その上で互いの差異を議論した．つまり，公共圏を形成したと考えられる．

本研究が提示した説明モデルは，一事例に基づく中範囲の理論であると考えられるが，辻村（2007）などの先行研究で，利用者間の相互作用や公共圏の形成を機能させた軋轢解決の事例がスポーツ利用の継続や発展につながったこともこのモデルを用いて説明できる可能性がある。

V.

文献

Jacob，G．R．and Schreyer，R．
（1980）Conflict in Outdoor Recreation: Atheoretical Perspective，
Journal of Leisure Research，12（4）：368-380．

木下 勇（2007）ワークショップ 住民主体のまちづくりへの方法論，学芸出版社，pp．55-71．

Miyauchi，T．
（2017）How does social resilience originate from?: requirements for adaptive
governance，Ecol．Civil Eng，20（1）：143-146．

長島洋介（2015）高齢化社会のアクションリサーチ：新たなコミュニティ創りをめざして，東京
大学出版会，p32．

Shields，P．M．and Tajalli，H．
（2006）Intermediate theory: The missing link in successful student
scholarship，Journal of public affairs education，12（3）：313-334．

辻󠄀村大生（2007）北海道尻別川におけるローカルな秩序構築── 水面利用をめぐる NPO 主導の
ルールづくりと法秩序との接合──．地域社会学会年報，19，167-187．

57

混住化社会におけるローカルスポーツの創出と農地管理

菅原⼤志（新潟医療福祉⼤学）
１．はじめに「混住化社会とは、従来農家を中⼼として構成されてきた”ムラ”が⾼度経済成⻑期以降主として就業構造の変動と⼈⼝移⼊による急激な構成員の変動とによって、従来の村落社会の構造枠組が変容過程にある地域社会」(徳野, 1988: 383-384)を指す。近年、「郊外」では⾼齢化や近隣関係の希薄化に伴う⾃治機能の衰退が指摘され、特に混住化社会においては、新旧住⺠の「交流の不活発や対⽴が⽣じやすい」という(⽯⽥, 2018: ６)。
本報告の事例地である宮城県⼤崎市⼩泉地区は、新旧住⺠が集住する混住化社会である。⼩泉地区では「⼩泉若⼿會」(以下、「若⼿会」)という新住⺠を中⼼とした親睦組織が、「⼩泉親和会」(以下、「親和会」)という旧住⺠を中⼼とした親睦組織に働きかけ、地区の休耕⽥でソフトバレーボールを⾏う「泥んこバレーin ⼩泉」(以下、「泥んこバレー」)を 2010 年から協働して⾏なっている。毎年 7 ⽉に⾏
われるこのイベントは地区内外から参加者を呼び、コロナ禍の 2020〜2022 年を除き今⽇まで継続されてきた。そしてこの過程で、若⼿会の構成員(新住⺠含む)が地区の⾃治活動を担うようになった。
本報告で注⽬するのは、泥んこバレーを契機として両組織の会員が 1 年を通して私有地である休耕⽥を共同管理するようになった点にある(コロナ禍の中⽌期間中も管理活動だけは継続された)。年 1 回のイベントであるにもかかわらず、なぜ⼟地所有者ではない⼈びとが通年の農地管理を担うのだろうか。
またこのような泥んこバレー継続の様態において、いかにして新旧住⺠の関係構築と⾃治活動の再編が可能になったのだろうか。
２．先⾏研究の検討
地域スポーツと⾃治活動との関係を論じた先⾏研究を概観すると、主に３つの研究群に⼤別できる。
まず、地域でスポーツ活動を⾏う基盤(施設や制度)の不備を問題意識とし、集合的に合意形成と外部(⾏政や市場)への働きかけを⾏う住⺠の主体形成に着⽬する研究がある。森川(2002, 2011)は、スポー
ツと地域との関係にはその⼟台となる労働環境や社会的共同⽣活⼿段が前提となるとし、地域におけるスポーツ体制の整備のために「やれることは⾃分たちでや」りながら、「必要なら⾏政にも企業にも交渉・提案」する必要性を提⽰している(森川, 2011: 30)。また作野(2000)は、地域における「スポーツの場の確保」(作野, 2000: 365)のための⾃発的な組織化と活動を社会運動として捉え、その運動過程の論
理を具体的事例から明らかにした。ただし両⽒ともに地域外部との交渉や連携を主眼に置くために、地域内部における諸主体の関係構築については論じられていない。
⼀⽅、地域内の多様な主体による⾃治とスポーツ組織・活動との関わりについて知⾒を提⽰しているのが、地域スポーツ組織を「市⺠的公共圏」として考察する研究である(菊 2000, 2013；松尾 2010；
⽔上・⿊須 2016 など)。例えば菊は「スポーツへの愛好を核としつつ、地域とクラブとの開かれた私的交流を確保し、合理的なコミュニケーション的⾏為を豊かにしていくことで公論を形成」(菊，2020:
101)しうるという。また松尾は、スポーツ組織がコミュニティ形成の拠点となるための条件として「場所性の獲得」と「公共圏の成⽴」を挙げたうえで「お互いが対等な⽴場で」「『ともに議論し創り上げる』空間と関係が⾼度に構築される」必要があるという(松尾 2010: 181-183)。
「市⺠的公共圏」として58

スポーツ組織を論じる研究は、スポーツ組織を拠点に、市⺠性を獲得した住⺠が対話的なコミュニケー
ションを通して地域内のあらゆる⼈材を結びつけることで地域における「公論」や「公共性」を形成するというモデルを提⽰した。
だが新旧住⺠間の交流の不在や対⽴が⾃治の問題として顕在化している昨今において、こうしたモデ
ルは現実的にどこまで可能だろうか。
この点において参考になるのがスポーツ参加者や地域住⺠の⽣活に着⽬する研究群である。伊藤・松村(2009b)は、上記２つの研究群における市⺠性をもった⾃律的な個⼈という住⺠像を批判し、団地における公園管理活動の事例から、スポーツ組織が「世帯構成員および地域⽣活者が抱える諸課題を含みこんだ組織的活動を同時に展開することによって『⾃治的コミュニティ』へと変容」することを⽰した(伊藤・松村, 2009b: 117)。さらに、伊藤は同公園管理活動において、⾼齢化した担い⼿が野球を⽬的に集まる利⽤者の活動リズムに着⽬し、⽣活圏の異なる若い野球部員を部分的に管理活動に取り込んでいく事例から、対話によらない「連携」のあり様を明らかにした(伊藤, 2020)。
これらの研究は、地域の「『潜在的な共同性』と新たに創り出される共同関係、そしてその空間的秩
序に着⽬」(伊藤・松村, 2009a: 83)し、対話とは異なる⽅法で地域スポーツにかかわる⼈びとが実際に⾃治活動を担っていく論理を⽰す点で本報告にとって⽰唆的である。ただしこれらの事例において分析されるのが、公園という共有地をめぐる⼈びとの意味づけと活動の再編であるのに対し、本報告において焦点化されるのは私有地(休耕⽥)であり、そこには利害関係者としての⼟地所有者が⼤きく関与していると思われる。したがって本事例の分析にあたっては、第３の研究群に倣い地域固有の歴史的・空間的⽂脈から泥んこバレーにかかわる⼈びとの論理を明らかにしたうえで、そこに⼟地所有者の休耕⽥に対する意味づけを接続する。こうした作業を通じ、なぜ休耕⽥の共同管理という様態のなかで泥んこバ
レーの継続と⾃治活動の再編が⾏われたのかを明らかにする。
３．事例
本事例地は宮城県⼤崎市⼩泉地区である。⼩泉地区は平坦な地形で、元々ほとんどの家が農業⽣産を営んでいた旧農村地域である。戦後、周辺地域で開発が進み、1970 年以降、総⼈⼝、総⼾数が増加している(表１)。2024 年現在において⼩泉地区内の賃貸住宅は 40 棟以上に上る。こうした変化と連動して、戦後から農家数は減少傾向にある。
表１ ⼩泉地区の⼈⼝・世帯・産業分類別就業者数の推移
1960年 1965年 1970年 1975年 1980年 1985年 1990年 1995年 2000年 2005年 2010年 2015年
総人口(人)

255

233

201

270

347

504

511

688

891

914

896

945

総世帯数(戸)

40

42

42

59

80

122

122

194

282

294

296

335

就業者総数(人)

130

99

-

-

-

-

-

351

497

493

453

528

第1次産業従事者数(人)

123

85

-

-

-

-

-

33

30

30

24

23

第2次産業従事者数(人)

1

7

-

-

-

-

-

119

187

177

152

174

第3次産業従事者数(人)

6

7

-

-

-

-

-

197

275

286

277

310

その他(人)

0

0

-

-

-

-

-

2

5

0

0

21

国勢調査より
こうした過程のなか、古くから⼩泉地区に居住してきた旧住⺠世帯主層は、現在、新住⺠との交流の不在による地区内の秩序維持の問題、旧住⺠の⾼齢化による⾃治活動を含めた地域活動の縮⼩という２つの⽣活課題を抱えている。⼀⽅で、新住⺠を含めた若年層男⼦の親睦組織である若⼿会が 2005 年に結成され、近年彼らの多くが親交会の役員に選出され⾃治活動の担い⼿となりつつある。
若⼿会は、新住⺠である F ⽒とその親戚の(故)P ⽒、P ⽒の友⼈である H ⽒らとともに結成され、59

年々会員を増やしている。彼らは⽉に 1 回、「⽣活センター」と呼ばれる地区の公⺠館で定例会(酒宴)を⾏う。そこでは地区内の売り出された住宅の値段、⾞のローンや買い替え、家のリフォーム代、⼦供の進学費⽤などの話題で盛り上がる。また会員同⼠の扶助⾏為や P ⽒の慰霊⾏為(命⽇の墓参り)もなされる。すなわち、若⼿会は家族経営を担う壮年層男⼦の⽣活組織として定位している。彼らは親睦を深めながらも地区内での居場所を確保するべく、地区活動の中⼼にいる親和会に働きかける形で地域活動を企画していた。しかし、当初は親和会会員になかなか受け⼊れてもらえなかった。
例えば泥んこバレー創出の前年に市内の体育館でソフトバレーボール⼤会を開催したが、地区住⺠からは参加が敬遠され、親和会会員と若⼿会会員とで⾏うことになった。⾼齢の親和会会員にとって運動強度の⾼いバレーボールは不利で、⼀⽅的に若⼿会のチームが勝ってしまった。⼤会後の慰労会でも会
話は盛り上がらず、親和会会員に「結局何がしてえのや」と詰められ、結局ソフトバレーボール⼤会は1 回きりの開催で終わってしまった。
ではその翌年に企画した泥んこバレーはなぜ継続されているのか。ここで指摘できるのが現在両組織
会員はほとんど運営に専念し競技にはほぼ参加していない点、そして参加者の多くは地域外からである
点である。これらの点から通年の農地管理や⼤会準備の活動に注⽬する。農地管理の具体的作業は草刈りである。これには草刈機等の農機具や農業技術を有する親和会会員が中⼼的な労働⼒となり、こうした機具や技術を有していない新住⺠の若⼿会会員は⽔路掃除や倉庫整理など「仕事探し」を⾏う。作業中、両組織はゆるやかに分業がなされており、両組織間であまり会話はなく微妙な距離感がある。他⽅、倉庫整理の際に重いものを運ぶ作業など、突発的に両組織の会員が協同せざるを得ない場⾯がある。その際、親和会会員は若⼿会会員の⼒量を確認するのである。すなわち、両組織の会員は泥んこバ
レーの競技・会場の特性から⽣まれる作業内容に依存して共在を可能としている。農地管理や準備作業
において分業と協同を反復するなかで親和会会員は若⼿会の⼒量を確認することとなった。そして若⼿会会員は⾃治活動の担い⼿として評価されるなかで泥んこバレーの継続が図られたのである。
こうした地域的展開において、⽥圃の形状を維持しながらも耕作がなされていないという休耕⽥の存
在は不可⽋である。ではいかなる背景において休耕⽥が存在しており、共同管理とセットで泥んこバレーの会場として拠出されているのだろうか。
休耕⽥の⼟地所有者の S ⽒は⼩泉地区で約４ha の⾃作地と４軒からの受託地約３ha を経営する農家である。休耕⽥の⼟地は農地にする前に建物があり地層から⽯が出るなど、農地に向いていないために休耕していた。S ⽒に跡取りはおらず、ほぼ 1 ⼈で約７ha の農地経営と休耕⽥の⼿⼊れを続けていた。
S ⽒を含め地区の農家に農業について話を聞くと「農振地域」(農業振興地域)から外されたことがよく語られる。多くの農村では戦後、国・⾃治体による補助において歪な形であったり⾶び地にある各農地を所有者ごとに集約・整形したり、農⽔路の近代化を進める基盤整備事業が⾏われたが、農業振興地
域から外されたことはこうした補助が受けられなかったことを意味する。⼩泉地区の農地は未だ明治時
代と同様の⼩規模で歪な形状のものが多く、⾶び地に配置されている。⽔路も未整備で、⽥圃への⽔量
は板などを⽤いて⼈⼒で調整されている。地区の農家はこうした条件のなかで、農業を続ける困難を感じてきた。そのなかで農地の受委託の慣⾏が盛んに⾏われ、受託農家は受託による給付の代わりに通年の農地管理を請け負ってきた。泥んこバレーも同様の論理で F ⽒と S ⽒の間で賃借が⾏われ、明確な取り決めはないが当然のこととして若⼿会・親和会による管理がなされているのである。
厳しい条件のなか 1 ⼈で７ha の⼟地を切り盛りする S ⽒は、農業を続けられるうちは続けたいということを話す。毎年品種を検討し、数年前には⽶の品評会で全国１位を獲得するほどに熱⼼に農業を⾏っている。さらに休耕⽥を⼿⼊れする理由について「財産として、維持していかねけねっちゃ」、「⾃分の⼟地だからっていう。維持管理、ちゃんと。そして、次の、次の代さっていうのもあっちゃ」と語60

り、財産としてのきれいな⼟地を「次の代」に残したい望みを⽰す。
⼀⽅で「このまま残すとかえって迷惑なんでねえかってことになっちゃ。(中略)そのうち、(農業をやめる選択を)しなけねえなと思ってます。それは⾃分でできねえ時だっちゃ。今は⾃分でできっからね」(括弧内筆者)と、⾃らの⼦孫に農地をそのまま残すことへの葛藤も語られる。そのなかで休耕⽥が共同管理されることについては「管理してくれるからね。そんできれいになってるから、いいなっていうか、助かってる」という。
泥んこバレーを契機とした休耕⽥の共同管理は S ⽒の経営耕地全体からすればわずかであり、農地の延命措置でしかない。しかし、⾃分が農業をやる間は⼟地をきれいに維持し続け、継承したいと望む S
⽒からすれば、農業に対し「⾃分でできねえ」と選択するタイミングを少しでも引き延ばす共同管理は「助かっている」のである。
４．まとめ
ここでは、地区の⾃治に悩む旧住⺠層と家族経営の安定化を企図する壮年層男⼦とが関係構築を図り
⾃治活動を再編するうえで泥んこバレーの有する空間的特性が影響していたこと、そしてそれは地域固有の歴史的⽂脈において⼟地の継承を望む農家の論理と不可分に結びついていたことが明らかになった。この「(家の)継承の論理」はこれまでの地域スポーツ研究において看過されてきた論点であると考えられる。地域スポーツ研究に対するこの論点の含意については学会報告において詳述する予定である。
引⽤参考⽂献⽯⽥光規（2018）郊外社会の分断と再編：つくられたまち・多摩ニュータウンのその後．勁草書房．
伊藤恵造（2020）縮⼩型社会における地域⾃治活動の担いの仕組み―公園管理と野球の「ゆるやかな連
携」―．松村和則・前⽥和司・⽯岡丈昇編，⽩いスタジアムと「⽣活の論理」―スポーツ化する社会への警鐘―．東北⼤学出版会：217-244．
伊藤恵造・松村和則（2009a）コミュニティ・スポーツ論の再構成．体育学研究 54(1)：77-88．
伊藤恵造・松村和則（2009b）団地空間における公園管理活動の展開とその変容―垂⽔区団地スポーツ協会の事例―．体育学研究 54(1)：107-121．
菊幸⼀（2000）地域スポーツクラブ論―「公共性」の脱構築に向けて―．近藤英男・稲垣正浩・⾼橋健
夫編，新世紀スポーツ⽂化論．タイムス：86-104．
菊幸⼀（2013）スポーツにおける「新しい公共」の原点と可能性．⽇本スポーツ社会学会編，21 世紀のスポーツ社会学．創⽂企画：103-123．
松尾哲⽮（2010）「つながり」の⽅法としてのスポーツクラブとコミュニティ形成．松⽥恵⽰・松尾哲
⽮・安松幹展編．福祉社会のアミューズメントとスポーツ―⾝体からのパースペクティブ―．世界
思想社：164-186．
⽔上博司・⿊須充（2016）総合型地域スポーツクラブの中間⽀援ネットワーク NPO が創出した公共
圏．体育学研究 61(2)：555-574．
森川貞夫（2002）コミュニティ・スポーツ論の再検証．体育学研究 47(4)：395-404．
森川貞夫（2011）スポーツにおける「新しい公共」―⼦どものスポーツを⽀えるのは誰か？―．スポー
ツ社会学研究 19(2)：19-32．
作野誠⼀（2000）コミュニティ型スポーツクラブの形成過程に関する研究―社会運動論からみたクラブ
組織化の⽐較分析―．体育学研究 45(3)：360-376．
徳野貞雄（1988）混住化社会の基本的分析枠組みとその適⽤―壱岐南校区における混住化社会形成の過程分析―．社会分析 17：388-416．

61

コロナ禍以降の日本人の身体観の変容―雑誌 Tarzan の分析を中心に―
田中安津子 (九州大学大学院

学生・修士課程）

１，背景
日本人の身体観にまつわる研究は，時代の変遷とともに多くなされてきた．健康や身体に関する言説は時代の変化とともに積層的に重なって構成され，社会の時間的，空間的位置が異なれば人々のとらえ方も異なるためである．
波平（1993）は，身体観について以下のように述べている．私たちの身体観は健康で身体に何の不調も感じていないときには明瞭ではない．しかし，身体のどこかに痛みを感じたり不快感を持つ場合には，それらを自己の感覚や経験に基づいて明確に認識しようとしたり，あるいはこれを他の人に説明しようとしたりする結果として，自己の身体観がより明瞭となって現れてくることがある．上記のことから，多くの人々が身体にまつわる不調や不快感，不安を感じる状況下にあったコロナ禍以降，日本人の身体への関心が高まっていると同時に身体観も大きく変容していることが考えられる．
藤岡（2002）は，現代における消費社会化の過程における日本人の身体観の変容を，雑誌「Tarzan」の分析によって明らかにしている．それによると，消費社会の進展とともに，消費社会的身体観が形成されてきていると示されている．消費社会的身体観の特徴として，自らの意思によって身体を変えることができるとみなす志向があげられる．そのような身体観は，人々に主体的に健康に向き合う機会を生み出す．身近な例として筋トレブーム，
医療脱毛やプチ整形の流行があげられる．その一方で，不可避的に髪が伸びたり，汗をかいたり，病気になってしまったりといった，自らの意思では制御できない身体への寛容度を低下させることが懸念されるとも言われている．
また，滝澤（2006）は，日本における身体観の現状の分析を行い，現代社会では，心身を明確に区別しない旧来の身体観（東洋的身体観）よりはむしろ，〔からだ〕を表面的な商品として見る身体観へ移行していると述べる．それにもかかわらず，無意識とはいえ，旧来の身体観に基づく身体観も保持されている現状があり，旧来の身体観へのまなざしがが商品化する身体への歯止めをかける契機になると示している．

62

２，目的
現代の健康雑誌において支持を得ている「Tarzan」を分析し、コロナ禍以降の身体観の変容について考察する。分析において東洋的身体観に着目し、それらが雑誌においてどのように記され、語られ、そして日本人の身体観の変容に影響を与えているのか、考察をする。
３，研究方法
文献研究：先行研究と関連する文献を検討し、本研究の理論的枠組みとなる「身体観」や「東洋的身体観」という概念について整理検討する。
雑誌分析：以下の通り雑誌「Tarzan」の内容を分析する。
・雑誌「Tarzan」のタイトルを整理．また，その内容の分析を行う．
・雑誌「Tarzan」の記述ににおける東洋的身体観の取り扱われ方について記述内容から特徴を分析する．
対象期間：2019 年 12 月 26 日～2023 年 11 月 9 日
４，結果と考察
文献調査よりコロナ禍以降の身体観の変容における仮説を 4 点立てた.
①疾病などの流行の後は,非科学的な健康言説が注目をされる．そのため,非正統医学といわれる東洋的身体観に関わる記述が注目を集めていると考えられる．
②コロナ禍以降,わずかな差異に目を向けるような記述がなされるようになっており,身体観の変容が考えられる．
③コロナ禍以降人々の健康不安の増大に伴い,精神的な配慮への関心度が高まっている．
④東洋的身体観に関わる記述は,個人の健康維持における実践という点において,影響を与える可能性が考えられ,それに伴って人々の価値観の変容を促す．
＜仮説の検証＞
現代の健康雑誌において支持を得ている「Tarzan」を用い分析を行った。

63

〇タイトルが示す健康カテゴリ別年代の推移
グラフ 1【TarzanBacknumber『カラダを動かして,ココロを整え,毎日をアクティブに！』
ウェブサイトをもとに筆者が作成】グラフ 1
60%
40%
20%
0%
2020
食品系

2021

運動系

体型系

2022
病気・疾患系

メンテナンス系

2023
その他〇タイトルの言説分析
体型系のの分野において,部位別の筋トレに焦点が当たっているという特徴がある．
表 1 差異に焦点化するタイトル【TarzanBacknumber『カラダを動かして,ココロを整え,毎日をアクティブに！』
ウェブサイトをもとに筆者が作成】
日付
2023 8 月 10 日
2023
2022
2022
2022
2021
2020
2020

5 月 11 日
12 月 8 日
3 月 24 日
5 月 12 日
5 月 13 日
5 月 14 日
3 月 11 日

タイトル
脚と尻デニム,短パン,水着が似合う”カッコイイ”をつくる下半
身トレ
食事で腹を割る
背面を鍛えてカラダを変える
下腹脇腹背中痩せ腹を割る！まずは 1 週間！短期集中で脂肪を削ぐ
速攻で腹を割る！
腹を割る！まずは 1 週間！短期集中で脂肪を削ぐ
彫りの深い上半身の作り方．

〇東洋的身体観に関する記述の分析
2019 年から 2023 年の雑誌を分析して東洋的身体観に関する記述が以下のような内容の元にみられた．以下はその記事のタイトルである。
・毎日実践が吉カラダとココロを整える食養生 82-94 項,2020 年 3 月 30 日
・疲労回復の名著『養生訓』の知恵 54-56 項，2020 年 10 月 22 日
＜考察＞
①コロナ禍以降，ボディメイクなどに関わる筋トレに関するキャッチコピーは依然として64

注目を浴びつつも，減少傾向にある．内容的特徴として，筋肉の部位ごとへ焦点を当てた特集がたびたび組まれており，わずかな差異への注目と考えられる．
②雑誌分析のメンテナンス系にみられるようにコロナ禍以降心身の調和を目的とした言説のタイトルの割合が増加している．具体例として，ヨガやピラティスといった特集がなされている．それらが非正統医学の現れというよりかは，正統医学と混在し，相互に補完する役割として雑誌に現れていることが考えられる．
③東洋的身体観に関する記述はコロナ禍以降の健康雑誌「Tarzan」の中でも取り扱われていた．食養生に関する特集，貝原益軒と養生訓についての特集がなされており，記述内容の特徴として，生活の中での実践として取り組むことが比較的容易な記述がなされている．
表象としての身体ではなく，身体のはたらきとしての関心が見られるということが考えら
える．
④sns の普及により，「生」の実感を失いつつある現代において，「生」を実感するものとしての健康文化をはぐくくむ上で，養生をはじめとする東洋的身体観に関する思想や実践が意味をなすことが考えられる．
５，結論
本研究では，健康雑誌を分析することにより，日本人の身体観の変容を考察を行った．
現代社会に蔓延する科学知に基づく健康実践や他者のまなざしに規定される身体観への問題点が顕在化してきたコロナ禍以降，文化としての健康が再び人々の生活の中で「生」の実感をもたらす健康の概念として役割を果たしうると考えられる．そこで重要となるのは，
東洋的身体観をはじめとする地域やその風土思想に基づき知恵として伝承される健康文化の存在である．それらの思想的特徴の影響により，実践を伴う健康の意味合いが，人々の間にも理解されていくことが期待される．
６，主な参考文献
瀧澤利行，健康文化論，大修館書店，1998 年，78-81，178-185，216-225.
湯浅泰雄，身体論，講談社，1990 年，357-363.
藤岡真之，消費社会化と身体観の変容－「Tarzan」の分析から， 応用社会学研究， 2002
年 44: 127-136.
波平恵美子，医療人類学入門，朝日新聞出版，1994 年，18-24.
滝沢文雄，日本における身体観の現状－現象学的観点からの分析－，体 育・スポーツ哲学
研究，2006 年， 28(1): 39-49.

65

審美的職業の身体の捉えられ方―見る/見られる身体に関する先行研究の検討から―髙田侑子（順天堂大学大学院

学生・博士後期課程）【問題の所在】
審美的職業従事者は、そのパフォーマンスのために身体基準が課され、日常的に体重や体型の管理を強いられ、身長など変えていくことが難しい要素についても日々評価の対象となっている[Salime ら,2022]。Salime ら(2022)は審美的職業として、モデル、バレエダンサー、アスリートを取り上げ、審美的職業従事者と一般大学生について比較研究を行った。その結果、審美的職業従事者について、骨密度の低下と精神的健康面において問題が発生する可能性を示唆している。健康面で不利が生じながらもその職業に従事する本人の意識と、またその状況を創り出す周囲との力関係の中で、どのように審美的職業の身体は形作られているのだろうか。
よって、本研究では審美的職業従事者に関する先行研究の検討から、見る/見られる身体に着目し、審美的職業の身体がどのようにして捉えられているのか明らかにすることを目的とする。
【考察】①審美系スポーツのアスリートの身体について
女性アスリートについて、容姿が採点に影響を及ぼす競技は、他の競技と比較すると、摂食障害などの食行動異常をきたすリスクが高いとされている[大庭，2005]。この要因として、新体操な
どの審美系スポーツでは、表現体となる選手の体型をより美しくみせるために、日常的に減量を行っていることが多く[小清水,2008]、選手は常に痩せることのプレッシャーに晒されている[煙山ら,2020]ことが挙げられる。
また、吉田ら(2019)はダンスなどのスポーツを行っている者が痩身願望を持つ理由のひとつに、「発表会、競技、試合などのため」を挙げ、ダンス等の競技では衣装を着用した際の見た目に気を遣ってしまうことがあると明らかにしている。小牧ら(2001)は主観的な採点方法で競技内容が評価され、個人の技術も問われるようなスポーツ種目では、容姿も総合的案得点評価の中で重要視されるため、ダイエットを行う動機になると推測している。ただし、梶原ら(1995)は、陸上競技選手について、食事制限・減量のほとんどは競技力向上を目的としており、痩身願望へのプロセスはダンス等の種目とは異なっていることを予想している。
以上のことから、審美系スポーツの痩身願望は、他の競技と比較すると、単なる競技力向上のみを目的としたものではなく、競技を行う際に取り扱われる容姿に意識を向けたものであると考えられる。見られるということに意識を向けたうえで、身体をまなざしているため、アスリート自身にとっても見られる身体が主となっているといえる。
また、阿部(2017)は見世物化するスポーツでは、試合の勝敗だけではなく選手の技術やパフォ
ーマンスといった身体運動を含めた身体の公示が注目されていると指摘している。また、その結果、アスリートが所有する身体が見られる身体としてモノ化されているとしている[阿部,2017]。つまり、メディアにおいて視聴されるアスリートの身体についても、見られる身体が主となっており、
アスリート自身が見る身体については無視されているといえる。以上のことから、審美系スポーツのアスリートは種目特性上、また、アスリートの見世物化の中で、見られる身体が取り扱われることが二重に強調されているのではないだろうか。

66

②ファッションモデルの身体について
ファッションモデルは、憧れの存在となると同時に、痩身意識をあおる存在として社会的に問題として挙げられることもある。智原(2013)は 1990 年代後半から 2000 年代の初めにかけて、非常に細い体型のスーパーモデルの登場により、若い女性がその体型に近づくことで魅力をアピールし、他者に承認されたいとして痩身願望にとらわれていたと考察している。女性はメディアで細いモデ
ルを目にすることで、現実的な理想の姿を刷り込まれ、同じ姿になりたいと願望を抱くと推測されている[森ら,2012]。この点において、ファッションモデルの身体は、あくまでメディアに立ち現れる存在としてのみ取り上げられているように感じる。
また、2006 年以降においては、ファッションモデルの摂食障害を原因とした急死の報道が相次
ぎ、痩せすぎモデルの女性の心身に対する悪影響が明らかになった結果、欧米各国や業界団体が痩せすぎモデルの規制に乗り出すこととなった[山田,2019]。この多くのモデルが痩せすぎてしまった背景には何が存在するのであろうか。高馬ら(2021)は、フランスの雑誌『ELLE』を考察し、ファッションをめぐり、編集者、モデル、観察者としての読者という三者の中で、モデルが「規範的女性像」として掲示されていると指摘した。また、ファッションモデルは、自信が思う理想の身体のために、瘦身願望を抱いているわけではなく、クライアントから要求され、体型や髪型を制限される「美的労働」を強いられている[藤田ら,2017]。つまり、読者が目にするようなファッション
モデルの身体は、クライアントから作られてきた結果としての存在であり、それは単に見られる身体として表面化された結果である。瘦せすぎモデルが多発した件についても、クライアントやブラ
ンドデザイナーが、痩せすぎモデルを起用することを積極的に行ったことが背景にあるのではないかと推測できる。
以上のことから、ファッションモデルの身体は、クライアントやブランドから要求される中で作られ、その結果生成された身体がメディアに表出していているものの、視聴者からはその表出した見られる身体にのみ注目が集まっているといえる。ここにおいて、ファッションモデルが、要求される身体に対して自身の身体を作り変える、もしくは作り変えないといった、ファッションモデル
自身が見る身体については着目されていないのではないだろうか。
【まとめ】
先行研究の検討から、審美的職業の身体は、スポーツにおいては審判などの評価者から、ファションモデルにおいてはクライアントから、またいずれに関してもメディアにおいては視聴者から、見られることを主として捉えられてきたことが明らかになった。また、その審美的職業の身体は、審美的職業従事者が見られることを意識した上で、自身の身体と向き合う中で生成されていき、そしてまた、その生成された身体を、評価者やクライアント、視聴者から見られるという、ループの中に囚われているといえる。また、審美的職業従事者の痩身意識や摂食障害そのものとその要因となるストレス、彼らが見られることによって、社会にどのような影響を与えてきたかという点が重視され研究されていた。
以上のことから、これまで審美的職業従事者が、身体そのものをどのように扱っているのか、また周囲からうけるストレスの中でどのように向き合っているのかという点については議論されてこなかったといえる。これについて、岡(2015)はダンサーの身体について、鑑賞者の視点から論じられ、ダンサー自身の自己の身体に対する感覚に関する議論の少なさを指摘した。そして、その理由を舞踊経験がないものにとってダンサーの身体感覚は特殊な性質と捉えられ、実態を伴った理論展開に至らないためとしている。これは、ダンサーのみならず、アスリートやモデルなど、審美的職業全体の身体についても同様に言えるのではないだろうか。審美的職業の身体を見る視聴者や読者から、彼らの身体は特殊なものであると捉えられ、その身体における営みにについて目を向けられてこなかった可能性がある。よって、今後、審美的職業の見る身体について検討することが課題
となる。

67

【引用文献】
阿部勘一, 2017, 「現代社会におけるスポーツと身体イメージ」. 成城大学社会イノベーション研究12: 57–78.
赤羽美柚，高橋知音，2022，「大学生スポーツ競技者 の痩身願望 におけるスポーツ競技種目群による相違の検討―運動有能感に着目して ―」．信州心理臨床紀要，21．
智原江美，2013，「女子学生の自己の身体及び運動に対するイメージの動向」．京都光華女子大学
短期大学部研究紀要，51．
藤田結子・成実弘至・辻泉，2017，「ファッションで社会学する」．有斐閣．
煙山千尋・大城順子・尼崎光洋，2020「新体操選手を対象とした女性アスリートの三主徴に関する研究 ―実態調査及び自覚症状の有無によるストレッサー，ストレス反応得点の差の検討―」，岐阜聖徳学園大学紀要，59:31-38.
梶原洋子, メ木一郎，小室史恵，木村一彦，山本正彦，水野朱音，加茂美冬 , 1995, 「 女子長距離・マラソンランナーの痩せ願望と食行動」. 体力科學 44: 776.
小牧久見子・竹中晃二，2001，「女子スポーツ選手の摂食行動に関する研究」，慶応義塾大学体育研究所紀要，40:39-45.
小清水孝子，2008，「審美系女子スポーツ選手の減量時の食事における問題点」，臨床スポーツ医学，25-8:891-896.
森由紀，2012，「女子大生のおしゃれ意識がもたらす痩身願望と健康状況―食行動・運動習慣との関連において―」．日本家政学会誌 63-6:309-318.
岡千春, 2015,「踊ることによって生成される身体:その様相と構築過程」．お茶の水女子大学大学院.
高馬京子，松本健太郎，2021，「〈みる/みられる〉のメディア論-理論・技術・表象・社会から考える視覚関係-」．ナカニシヤ出版．
Salime Chedid Lisboa，Alexandra Vieira1，Juliana Lopes Teodoro，Rochelle Costa，Franccesco
Pinto Boeno，Juliano Farinha，Cláudia Gomes Bracht，Álvaro Reischak-Oliveira1，Giovani dos
Santos Cunha，2022，「Cardiometabolic health profile of young girls with aesthetic professions」
山田恒, 2019, 「欧米での痩せすぎモデル規制－メディアに氾濫する不健康なロールモデルに対するリーガルモデルと医学モデル－」. 精神神経学雑誌 121.
吉田真咲，荒井美由紀，水村（久埜）真由美，2019，「女子大学生のやせ願望および減量行動を運動経験から検討する」．お茶の水女子大学人文科学研究，15:195-202．

68

中学校の運動部員数からみる柔道の普及と強化

星野 映（早稲田大学）・田村昌大（帝京科学大学）
・佐藤雄哉（国士舘大学）
１．本発表の背景・目的
近年、学校の外へとスポーツ活動の場を移行することが推進されているが、我が国では長いあいだ学校運動部活動がユース・スポーツの大衆化と高度化を同時に担っていた。すなわち学校運動部
活動は、その学校の生徒がその学校にある運動部でスポーツを経験できる普及・教育の場であると同時に、地域から全国規模に至るまで設定されている競技大会を中心として育成・強化の場も担っていた。ところが、近年は多くのスポーツで少子化などを要因とみる若年層の競技者・愛好者人口の減少が問題化している。こうしたなかで国や自治体、各競技団体等は、特定の生徒を早期に発掘・育成するという競技力向上政策への転換を図るなど、ユース年代を対象としたスポーツの普及と強化のあり方は大きく変わりつつある。
本発表で対象とする柔道は、他競技と比べても若年層を中心に人口減少が顕著であるとされ、近年さまざまに議論されている（（古田ほか、2023）。連盟や地方自治体などでも柔道人口の減少とその課題解決に向けた対策が検討されているが（（富山県柔道連盟、2022（
広島市、、2024）、例えば全日本柔道連盟の登録者数は、新型コロナの影響で前年度から 2 万人の減少があった 2020 年度以降 12 万人程度で推移したままである（（全日本柔道連盟、2024）。とりわけ、学校の部活動を中心に、柔道人
口を一定程度担保して来たといえる中学生年代の人口減少が大きい（星野ほか、2023）。
こうした「普及」における課題が山積している一方で、柔道はオリンピック大会でのメダル獲得数などにみられるように、高い国際競技力を維持し続けている。2024 年オリンピック・パリ大会においても、メダル獲得の可能性が高い競技として、スポーツ庁のハイパフォーマンス・サポート事
業など競技力向上のための「重点支援競技」のうち最高評価 1 つとされるなど（（スポーツ庁、2023）、
他の競技と比較しても「強化」がされているといえる。このように柔道は「普及」と「強化」が極めてアンバランスなスポーツであると言えるだろう。
そこで本発表では、中学校における柔道の普及と強化の関係について検討を試みる。
「普及」に関（しては中学校の柔道部員数や学校数を、「強化」については全国中学校柔道大会（以下、「全中」とする）の競技結果を分析する。
２．対象・方法・資料
本発表では 2001 年度から 2022 年度のデータを対象とした。2000 年度以前の加盟調査では中体連
加盟校数のみ明らかにされていたが、2001 年度以降は生徒数も調査されている。この 2001 年度から、全国中学校体育大会の参加資格が緩和されて地域クラブの出場が可能となる以前の 2022 年度までを本発表での対象とした。
主な資料としては中体連加盟調査や文部科学省の学校基本調査に加え、競技結果を知るために全国中学校柔道大会の記録や大会プログラムを用いた。なお、中体連加盟調査や学校基本調査はいず
れもウェブサイト上で閲覧することができる。中体連の加盟調査では、さまざまな競技の加盟校数
や加盟生徒数を男女別に知ることができるが、そこから柔道の加盟校数と加盟生徒数を抽出し、整理した。ただし、加盟校数や加盟生徒数だけでは分母の大きさすなわち中学生人口の多さに一定程度比例してしまうだろう。そこで文科省の学校基本調査から得られる都道府県別中学校生徒数と中
体連柔道加盟生徒数から、都道府県別に全生徒数あたりの柔道部員数を算出した。
「強化」については競技大会のデータを検討する。中学生を対象とした全国的な柔道の競技大会
はいくつかあるが、本発表では全国中学校柔道大会を対象とした。全国中学校柔道大会は、全国中69

学校体育大会の柔道競技であり、男女ともに団体戦と個人戦が行われている。本発表では団体戦のみを対象とした。
３．結果・分析
都道府県別に全生徒数あたりの柔道部員数をみると、男女ともに東北や北関東地域でこの数値が高かった。他方で、埼玉、東京、神奈川、大阪、島市などでは低い傾向にあった。この柔道部員数
は、複数のスポーツから柔道を選ぶうえでの「選択肢」の問題も関係しているだろう。
また、全中の結果をみると、男子のほうが女子よりも予選突破や上位進出する県が埼玉、東京、
神奈川、愛知、兵庫、福岡などに固定化している。なかでも東京と愛知は対象期間中のすべての全中男子団体で予選を突破してきた。これらの都県ではいずれも加盟校数や加盟生徒数が多い傾向にあるが、埼玉、東京、神奈川などは全生徒数当たりの柔道部員数については低い傾向にある。つまり、競技力は高いが、柔道部を選択する生徒が少ない傾向にあるということができる。
他方で、対象期間中すべての全中で予選突破できなかった県は、男子では岩手と山梨の 2 県、女子では岩手、福市、鳥取の 3 県であり、岩手は男女ともに一度も予選突破をしていないことになる。
岩手は全生徒数あたりの柔道加盟生徒数が多い県である。つまり、競技力は高くないが、柔道を選択する生徒は多い傾向にあるということができる。
このように、発表では得られた結果を詳細に明らかにしながら、中学生の柔道における「強化」と「普及」の関係について考察・検討を行いたい。
＜文献＞
古田英毅・星野映・石井孝法・久保田浩文（2023）柔道専門分科会企画シンポジウム：柔道人口を考える．武道学研究，55（2）：151-173．
島 市 、 （ 2024 ） 島 市 、 に お け る 競 技 人 口 減 少 種 目 等 へ の 対 応 に 向 け た 研 究 会（https://www.city.hiroshima.lg.jp/soshiki/47/351251.html）
星野映・田村昌大・増地克之・石井孝法・山本幸紀（2023）中学生年代における柔道人口の減少について（：日本中学校体育連盟の加盟数に着目して．日本体育・スポーツ・健康学会第 73 回大会
体育社会学専門領域発表抄録集，4：24-27．
全日本柔道連盟（2024）過去の登録会員数推移及び前年度の登録状況（（https://www.judo.or.jp/sportpromotion/member/）
スポーツ庁（2023）2024 年パリオリンピック・パラリンピック競技大会に向けた「パリ重点支援競技」の選定について（https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/jsa_00136.html）
富山県柔道連盟（2022）柔道人口拡大のための調査研究：令和 3 年度のまとめ．

70

体育授業の相互⾏為分析―席順のない体育授業はいかにして達成されるか―⻄村 光太郎（順天堂⼤学⼤学院 学⽣・博⼠後期課程）, 渡 正（順天堂⼤学）【本研究の問題・関⼼】

本報告では、⼩学校における体育授業に固有な相互⾏為を書き出し、体育授業がいかにして達成されているのかを検討することを⽬的とする。
体育授業において、相互⾏為分析が⾏われた研究は少なく、体育指導場⾯についての社会学的検
討はほとんどなされていないのが現状である。これまでの体育授業研究では、主に体育科教育法で⾏われる、授業評価⽅法である組織的観察法によって研究がなされてきた。これらの研究では、体育授業を「マネジメント」「学習時間」「認知学習」「運動学習」に区分し、時間や頻度を記録・集計する。マネジメントの時間や移動の時間などは、いわば無駄な時間であり、これらの時間をいかに少なくするかに焦点が当てられる。しかし、体育授業は教師と⽣徒との相互⾏為から成り⽴つものであり、⼀律にこれらの区分で記録・集計するだけでは⾒切れないものがある。これらの分析では、⾒ることが難しい、実際の体育授業では、どのような相互⾏為が⾒られるのだろうか。教師と⽣徒との相互⾏為からなる体育授業を鮮明に書き出すことによって、これまで⾏われてきた授業評
価⽅法もより意味を持つものになる。
【先⾏研究の検討】

スポーツ場⾯においての相互⾏為分析は、諸外国で先⾏して研究が⾏われている。Keevallik（2020）はダンス指導場⾯の修正実践を検討し、6 つの連鎖から修正実践（＝Corrective Sequence）
が構成されていることを明らかにした。また、Evans and Reynolds（2016）は、Keevallik の研究を参考にパワーリフティングとバスケットボールの指導場⾯を検討し、⑴修正の開始、⑵間違いの提⽰、⑶解決策の提案という連鎖構造を指摘している。また⼆⼈は、参加者にコーチの指摘するミスが理解される資源として、指導場⾯における「失敗の再現性」の重要性を指摘している。
国内においては、渡（2020）は上述したエスノメソドロジー研究を参照し、⽇本の⼤学フット
サルの練習場⾯を検討し、諸研究が指摘するような修正実践や、ボールに関連したカテゴリーなどの視点が有効であることを明らかにした。林・安井（2023）はサッカー指導場⾯における⾝体的実演に着⽬し、誤った動きと正しい動きの⾝体実演に指導者と選⼿がどのように参加するかについて検討した。また、佐藤ら（2023）は、発達障害児に対する指導場⾯についての相互⾏為分析を⾏った。障害のある⼀⼈⼀⼈に応じて、指導を⾏うことの重要性が指摘されている中、実践でどのような指導がなされているかについて検討した。これらの研究については、⼀対⼀での場⾯や体育授業以外での相互⾏為分析であった。今回の研究では、⼩学校における固有な相互⾏為を書き出すとともに、席順のない体育授業で、教師と⽣徒によってどのような秩序が⽣み出されているのかについて検討することを⽬的とする。
【研究の⽅法】
今回の調査では、⼩学校 2 年⽣のサッカーの授業と、⼩学校 6 年⽣のバスケットボールの授業の

1 単元分をビデオ撮影し、相互⾏為分析を⾏なった。カメラは 2 台設置し、教師にはマイクをつけてもらうことで、⾳声を録⾳した。なお、調査にあたっては順天堂⼤学スポーツ健康科学倫理委員
会の承認を得た上で実施した。

71

【考察】

〈断⽚ 1〉

上は、⼩学校 2 年⽣のサッカーの授業での断⽚である。⼩学校 2 年⽣の体育の授業では、⼩学校
6 年⽣の授業に⽐べて 06 や 12 のような場⾯が多く⾒られた。授業の進⾏よりも、「教師が話しているときは、⽣徒は静かにすること」や「⾝体は話している教師の⽅向に向けること」などについての確認がなされる場⾯である。
12 の場⾯では、教師はこれまでしていた説明を⼀度辞めることで、授業におけるトラブル（説明をしなければいけない教師が説明をしない・授業が円滑に進んでいないこと）を演出していた。
それにより、⽣徒⾃らがトラブルを解消するために、「教師が話しているときは、⽣徒は静かにする」場⾯であることを認識し、13 のような発⾔を得ることに成功している。教師の意図が伝わっているということは、14 の教師の発⾔「ありがとね」から理解が可能である。
【まとめ】

体育の授業では他の授業とは違い、席順がないことが多い。体育の授業では、教室での机や椅⼦のようなものを教師⾃⾝が設定し、⽣徒からの注⽬を集め、授業を成⽴する技術が求められる。体育の授業では主導権は教師にあり、それに導かれるように授業は進⾏する。しかし、ここであるべき教師からの反応がない場合、それは⽣徒にとって円滑に授業が進⾏していない合図となる。今回の分析からは、このような授業におけるトラブルを教師⾃らが演出することによって、⽣徒⾃ら、授業を円滑に進めるための反応を得ることに成功した場⾯について検討した。これまで述べたような、確実に⾒えているにもかかわらず⾔及されることのない、教師と⽣徒との相互⾏為を書き出す
ことは、これからの体育授業研究において重要な視点となりうる。

72

【引⽤⽂献】
David Behm,2007, A Kinesiological Analysis of the Tennis Service, NSCA JAPAN, Sports

Performance Series, 14,3-12.
Evans Bryn, and Reynolds Edward, 2016, “The Organization of Corrective - Demonstrations Using
Embodied Action in Sports Coaching Feedback,” Symbolic Interaciton, 39(4),525-556.
Evans Bryn and Fitzgerald Richard, 2017, “ʻYou Gotta See Both at the Same Timeʼ - Visually
Analyzing Player Performances in Basketball Coaching,” Human Studies, 40, 121-144.
佐藤豪,渡邉貴裕,渡正,尾⾼邦⽣,村上祐介,2023, 発達障害児に対する運動指導場⾯の相互⾏為分析:
修正実践に着⽬して,体育学研究,68:643-660.
林誠・安井永⼦,2023,「サッカー指導場⾯出の『⾝体的実演』に⾒られるコーチと選⼿の相互⾏
為」,⼩宮友根・⿊嶋智美（編） 実践の論理を描く：相互⾏為の中の知識・⾝体・こころ 158175, 勁草書房.
Keevallik,2021, “Vocalizations in dance classes teach body knowledge ”, LinguisticsVanguard ,7(s4) .
渡正,2020,「スポーツコーチングの社会学的研究の可能性」,スポーツ社会学研究 28-2.
⾼橋健夫,鈴⽊和弘,深⾒英⼀郎,恒明,⽇野克博,平野隆治.1992.体育授業中の教師の相互作⽤⾏動が授業評価に及ぼす影響 -相互作⽤⾏動に対する介⼊実験授業の分析を通して-.スポーツ教育学研究
1997. Vol. 17, No. 2, pp. 73-83
沼倉学,川⼾湧也,佐藤亮平,⿊⽥栄彦,本郷真哉,⻑⾕川悦⽰,2021.体育授業分析⽤アプリを⽤いた教
育実習指導に関する⼀考察 ― 「Lesson Study Analyst for PE」活⽤の可能性 ―.宮城教育⼤学 情報
活⽤能⼒育成機構研究紀要 第 1 号(2021) .
【トランスクリプトの凡例】
T1 教師の発話

C◯ ⽣徒◯による発話
Cs 2 ⼈以上の⽣徒の発話： 発話の伸ばし（数字） 発話の間の秒数→ 分析において注⽬する業73

学校体育におけるメディア利用に関する研究―1960 年代から 70 年代の VTR という技術に着目して―

小石川聖（早稲田大学大学院 学生・博士後期課程）
１．本研究の問題・関心
本研究は、学校体育におけるメディア利用という観点から、1960 年代後半から 1970 年代にかけて、VTR（Video Tape Recorder）に対して学校体育において何が期待され、何が問題点とされたのかを文献資料によって明らかにすることを目的とする。
近年、スポーツ庁によって、ICT（Information and Communication Technology）の活用、具体的にはタブレット端末の利用が体育・保健体育科において進んでいる（スポーツ庁、2022）。本研究が対象とする VTR は、必ずしも ICT と同質な対象として扱うことはできない。一方で、ICT 活用の一部としては動画の反復的な視聴や撮影が含まれている。こうしたメディア形態は、日本では1950 年代の後半にアメリカから輸入され、開発や普及が進んでいった VTR にも共通した特徴として考えられるものである。したがって、過去のメディアを対象にすることで、現代的なメディアとも比較できる論点を抽出できると考える。
たとえば、1978 年には日本体育社から『体育の授業と教育機器』（山川岩之助・梶原玲）が発刊されている。この本の「まえがき」（p.5）によると、「教育工学理論に対して、体育学習の実践を
どのような方法で結びつければよいか」を、「ビデオを中心にできるだけ詳述した」とある。また、資料から得られた情報を先取りするなら、本研究が対象とする 1960 年代から 70 年代には、VTR を
学校体育に利用する方法が議論され、授業での実践報告もたしかに存在していた。しかし、結果として体育授業に VTR を活用するという実践は十分に定着していないことも事実だろう。
本研究は「なぜ VTR は定着しなかったのか」という問題・関心を中心にしつつも、その前段として「何が期待され、何が問題点とされたのか」という議論の内容を、資料に沿って明らかにすることを目的とする。
２．先行研究体育学分野においては、学校体育における情報技術の活用に関して、コンピュータ利用（賀川、2006）やタブレット端末利用（松田、2021）を対象とした研究がある。これらの先行研究は、その時々の先端的な情報技術を学校体育に活用する方法について、文部省の「教育の情報化」を背景に考察している。一方で、過去のメディアである VTR は未検討である。
スポーツとメディアの研究では、小石川（2023）で NHK の放送技術研究所や放送文化研究所の資料によって、スポーツ中継で VTR が用いられていくプロセスを描いた。しかし、VTR のスポーツ・
体育での受容のあり方をみるためには、当の技術開発や番組制作の中心となっていたマスメディア
である NHK だけでなく、他の対象にも目を配る必要がある。そのため、本研究では学校体育の中でどのような経過を辿っていったのかを明らかにする。
スポーツ・体育分野の研究で残された論点を補完するために、メディア研究が手がかりとなる。
たとえば、テレビジョンのメディア史においては、教育におけるメディア利用を意味する「放送教育」という運動がその普及過程に果たした重要性がたびたび指摘されている（佐藤、2019；松山、
2024；宇治橋、2024）。つまり、テレビやビデオがマスメディアとして普及していく歴史の中で、教育的な目的での利用が一つの要因となったことがメディア研究では明らかにされている。とりわけ佐藤（2019）において、「ビデオ」が小型化し家庭に普及していく 1980 年代に先行して、1960 年

74

代から 70 年代の教育市場が重要な役割を果たしたことに言及している点で、本研究の対象とする年代を推定するのに役立つ。これらの知見から、教育の一つである体育に関しても、テレビ、ビデオといったメディアの利用に関する議論が起こっていたことが示唆される。
３．資料の収集と分析の方法
本研究の資料には、1960 年から 1979 年に発行された体育専門の雑誌を用いる。当時の体育に関する論説や、現場の体育教師による授業実践報告を見ることができると考えたためである。具体的には、『学校体育』（日本体育社）、『体育科教育』（大修館書店）、『新体育』（人民体育出版社）
、
『健
康と体力』
（第一法規出版）、『体育の科学』（杏林書院）の 5 誌の中から、ビデオや VTR について言及のある記事を収集対象とした。
資料収集は、「ビデオ」「VTR」をキーワードとした。
『学校体育』『新体育』の 2 誌は、「国立国会図書館デジタルコレクション」の全文キーワード検索を用いて収集を行った。
『体育科教育』『健康と体力』『体育の科学』の 3 誌は、キーワード検索可能なデジタルデータベースはないため、資料の記事タイトルや本文にできる限り目を通し、「ビデオ」「VTR」という単語が記されている記事を収集していった。単なる目次や広告は確認の上除外している。
収集した記事は、読み込んだうえで「No.」「月号」「著者」「著者の肩書」「特集・コーナー名」「記事タイトル」「授業記録の有無」「ビデオ利用の利点」「ビデオ利用の問題点」によって分類し、Excel を用いて整理した。
「No.」から「記事タイトル」までは、記事の基礎的な情報を示す。「授業記録の有無」「ビデオ利用の利点」「ビデオ利用の問題点」は、VTR に「何が期待され、何が問題点とされたのか」という本研究の問題・関心に即して、分析の過程で設定した。
それぞれの項目について説明しておくと、まず「授業記録の有無」は、ビデオを利用した授業の記録が掲載されているか否かによって判断した。
「ビデオ利用の利点」については、ビデオや VTRのどのような機能に言及し、学校体育に役立つものとされていたのかを記事から読み取った。それに対して「ビデオ利用の問題点」は、ビデオや VTR の活用において何が不足しており、後に解決しなければならないとされていたのかを記事から読み取った。以上 3 つの項目に基づいて、できる限
り実際の授業がどうだったのかを看取し、その中から VTR に対する「期待」と「問題点」を明らかにするという本研究の目的を達成できると考えた。
4．視聴覚教育機器としてのビデオ
体育雑誌の分析に入る前に、当時の「放送教育」における視聴覚機器の状況を整理しておきたい。
全国放送教育研究会連盟・日本放送教育学会編（1986：40）によると、「昭和 40 年代の半ばまではビデオを所有する学校はまだごくまれ」であったことや、「昭和 54 年には、全日制高等学校において VTR 普及率は 90％」を超えていたことといった基礎的な事実が記されている。また、「体育の記
録や自作教材の作成など多様な使い方があるが、NHK の調査によると、学校の VTR はほとんどがテ
レビ学校放送番組の録画のために用いられている」とされ、微細ながら体育での使用方法に関する言及を確認できる。
また、西本・波多野編（1968：353-354）では、「ビデオ・テープの活用法」という項目において、「１．教材の録画・随時利用（テレビ放送の記録）」「２．録画・再生の反復（カメラでの記録分析、保存）」が挙げられており、前者を「カンヅメ」的機能、後者を「カガミ」的機能と呼んでいる。
これらは新規メディアであった VTR の技術的特徴として、視聴覚教育においても注目されたことがうかがえる。
最後に視聴覚教育行政に関しては、1952 年に文部省社会教育局視聴覚教育課が設置され、教材としての視聴覚機器の整備がなされていた。こうした背景から VTR に関しては、昭和 40 年度から 5年計画で公私立高校に対する視聴覚教材予算を方針化され、購入の三分の一が国庫補助された。
（「高校に視聴覚教材文部省予算折衝進める」『朝日新聞』1964.1117）とりわけ昭和 42 年度には、「高等学校視聴覚教材整備に必要な経費」として前年度からは 500 万円の増額があったこと、そ

75

宇土正彦

千葉宗和

桐朋女子中・高等学校保健体育科

鷹野健次

7 1968年12月号

8 1969年1月号

9 1969年2月号

10 1969年10月号

76

前川秀郎

愛知県三河部女子体育研究グループ

56 1978年5月号

57 1978年5月号

佐賀大学付属中学校教諭

60 1979年1月号

宇都宮市立峰小学校教諭

富山市立堀川小学校体育部

62 1979年5月号臨時増刊恩田二郎

63 1979年7月号

稲垣よし子

聖心女子大学教授

61 1979年5月号臨時増刊水谷光

徳久須磨子

全校職員

お茶の水女子大学付属高等学校教諭

三浦良子

千葉県習志野市立津田沼小学校学校⾧

お茶の水女子大学附属中学校教諭佐藤絢子

金沢大学付属中学校教諭

杉田真
59 1978年12月号臨時増刊
全校職員

58 1978年6月号

安部裕子

55 1978年3月号

秋田大学付属中学校教諭

東京都渋谷区立松濤中学校教諭

蜂須賀博昭

54 1977年11月号

千葉県船橋市立習志野台第二小学校教諭

東京大学助教授

高樫秀充

52 1977年7月号

金沢市立緑小学校教諭

京都教育大学教授

大阪体育大学教授

香川大学教育学部付属坂出中学校教諭

東京教育大学助教授

東京教育大学付属中学校教諭

著者の肩書

53 1977年9月号臨時増刊宮下充正

若林節夫

12 1970年2月号

11 1969年12月号臨時増刊末利博

川口利夫

6 1968年7月号

東京大学教授大島正光

東京教育大学教授

鈴木清

京都教育大学教授

5 1968年1月号

桂高等学校体育研究部

野口義之

東京教育大学助教授

愛知教育大学教授

4 1967年11月号

3 1967年7月号

浅田隆夫

2 1967年6月号

著者

佐々木久吉

月号

1 1966年11月号

No.

教師の自主的研究

子供の欲求と運動の楽しさを結ぶ授業づくり

子供の欲求と運動の楽しさを結ぶ授業づくり「楽しさ」につながる体育指導

全国体育優秀校研究集録第十九集「基本の運動」の指導とスポーツ指導

器械運動とダンスの指導を考える

器械運動とダンスの指導を考える

学習環境や生徒の特性に応じた指導

学習環境や生徒の特性に応じた指導

改訂「学習指導要領」の考え方と内容の解説

私の指導日記から……（略）……

体育の指導と学習環境

教師のための体育科指導資料

授業の科学

教科時におけるスポーツ教材の指導

中学校における指導過程の工夫

運動の特性とその指導理論―授業研究を中心として―運動技術とその形成過程

新しい学校体育の設計

体育科授業の科学化なし

教師のための体育授業研究

授業の分析と診断

特集・コーナー名

記事タイトル

自主的研究活動の実際

実践編 小学校《水泳》能力別指導で意欲的に取り組む姿勢を養うス）―

理論編 子供の欲求からみた運動特性と学習指導過程―表現運動（ダン◆中学校◆互いの関り合いの中で踊る喜びを追求

学び方・学ぶ心を育てる体育指導

発達課題とスポーツの指導―中、高校女子―

ダンス指導の問題点を探る

技能差に応じる「連続技」の指導

機器と学習カードによる創作ダンスのまとめ

中学校 不器用な子、のみ込みの悪い子と体育指導〈中学校編〉～個人的スポーツ～水泳□「内容」の解説と指導計画作成の留意点

体育研究部⾧奮闘の記―新しい教育機器の導入

ひとりひとりの学習の成立をめざして学校に必要な観察・測定器材

ビデオを使っての技術指導

桐朋女子中・高等学校におけるスポーツ教材の取り扱いについて

マット運動―腕立前転―

体育の授業を分析する視点と技法―一つの試み―

技術形成における上達期の指導

人間工学と身体活動

体育科授業の科学化

高校におけるティームティーチング

二．授業分析 ㈠コミュニケーションによる分析

体育科における授業分析の技法

表 1．
『学校体育』における「ビデオ」「VTR」関連記事リスト

×

×

×

○

○

×

×

○

○

×

×

×

○

×

×

×

×

×

×

×

×

×

×

×

の有無

授業記録

れらが従来の映写機や録音機、テレビ受像機に加えて「新たにビデオレコーダーが加えられたもの」
であったことがわかる。
（『視聴覚教育』編集部、1967）
以上、当時の視聴覚教育における VTR の状況を背景として、学校体育においてはいかなる状況にあったのか、本研究の主たる分析へとつなげていきたい。
５．分析（『学校体育』の場合）
本節では、『学校体育』を例として、収集したデータと分析を示す。
5―1．収集資料の特徴
まず、収集した記事の基礎的な情報と授業記録の有無を一覧化したものが表 1 である。

『学校体育』の場合は、「ビデオ」と「VTR」をキーワードとして、国立国会図書館のデジタルデータベースで 73 件の記事が収集された。その中から、学校体育以外（クラブ、部活動など）について中心的に言及している記事は除外し、63 件の記事を分析の対象とした。分析対象とした資料の初出は1966 年 11 月号に掲載された佐々木久吉「体育科における授業分析の技法」である。
表 1 から『学校体育』の記事の特徴として挙げられるのは、「授業記録の有無」が記載されていたものが 26 件あることである（注 1）。初出は 1970 年 2 月号の若林節夫（金沢市立緑小学校教諭）「ひとりひとりの学習の成立をめざして―新しい教育機器の導入」で、1974 年以降の雑誌記事においては 18 件が掲載されている。
「著者の肩書」をみても、24 件のうち小・中・高の教諭が書き手になっているのは 21 件あり、ほとんどが現場の教師による授業の記録として書かれたものと判断できる。また、そうした授業記録において扱われていた種目は、陸上競技、器械運動、ダンス、水泳であった。
5-2．収集資料の質的分析
本項では、授業記録の記載があった記事の中から、いくつかの記事を質的に検討することで、VTR に「何が期待され、何が問題点とされたのか」を考える。そのために、第 3 節で先述した「ビデオ利用の利点」「ビデオ利用の問題点」に沿って 3 つの記事をみていきたい。なお、カギ括弧は資料からの直接引用を表し、下線はすべて発表者によってつけられたことを断っておきたい。
①1970 年 2 月号、若林節夫（金沢市立緑小学校教諭）「ひとりひとりの学習の成立をめざして―
新しい教育機器の導入」
本記事においては、器械運動の授業を事例に、教育機器がどのような効果をあげるかが記述されている。学習目標の明確化、学習プログ
ラムカード、授業フローチャートの活用や、ティームティーチング方式といった教育機器以外の授業方法についても紹介されている。ビデオについては、「ビデオカメラ」や「ビデオデンス
ケ」といった機器に言及がある。
概説している授業の様子を写した写真が図 1 である。これは記事と合わせて同誌冒頭に掲載された写真である。
図 1．ビデオを活用した体育授業の様子①（『学校体育』23(2)、p.2 より複写転載）
・ビデオ利用の利点「一応『前回り―うしろ回り』ができる子どもには、今度は、最も完成されたフォームが要請される。この時にビデオカメラが有効な力を発揮する。すなわち、自分のフォームの欠点を友だちや先生から指摘されても、自分自身では見ることができないし、また、欠点がなおっているかどうかも、友だちの指摘だけでははっきりと意識された確実なものではない」「これは、体育の授業の『きらいな子ども』をなくするための実践であり、全部の子どもに『うまくできる』ようにさせるためである」
・ビデオ利用の問題点「運動種目の内容や場所、施設の関係で器械運動より広められない点」「低学年での実践の困難さ」
本記事から読み取れるのは、体育の授業で全ての子どもが「うまくできる」ようになるためにこそ、教育機器の活用が必要だとされていること、ビデオは「できる子ども」が教師の直接的な指導
ではなく自学するために、子ども自身のフォームの確認を目的として利用されていることである。

77

しかし同時に、運動種目や施設による限界や、学年による難しさが課題とされる。
②1975 年 12 月号臨時増刊、佐賀県武雄市立朝日小学校「グループ学習における教育機器の活用」
本記事においては、体育の授業での「資料」とはそもそも何か、という観点から、練習カードやグループカード、反省カードと並
んで、ビデオについて記述されている。実際の授業の展開を記した表には、「1 つのグループの練習の動きをビデオにとる」「ビデオをみせる」「次時のはじめに前時のビデオをみせる」という 3 つの段階でのビデオ利用が記されている。また、器械運動の授業風景を収めた写真も掲載されている（図 2）。
図 2．ビデオを活用した体育授業の様子②
・ビデオ利用の利点（『学校体育』28(15)、p.106 より複写転載）「学習中に作り出す資料では、たとえば…
ビデオによる動きを再現させることによって、そのグループの作戦とか動き、または、個人技能の向上を目指すことになる。また、その時間の動きを残すことは、次の学習をより効果的にする」
・ビデオ利用の問題点「どこでどのように使うか、ビデオなども機器に振り回されるのではなく、初めの計画や話し合いに、練習時や、まとめの段階における次時の計画や課題つくりにと幅広く効果的に活用されるべき」本記事から読み取れるのは、動きの「再現」や動きを「残す」ことに、ビデオの効果が期待されていたことである。また、問題点として、ビデオ設置や指導者の人数といった、使う場面や使い方を含めての検討が必要とされている。
③1976 年 3 月号臨時増刊、内川清三郎・全校職員（和歌山県西牟婁郡中辺路町立栗栖川小学校）「教育機器（VTR）利用で体育指導を効果的に」
本記事においては、実践例として小学四年生の器械運動の授業実践が報告されている。また、授業実
践の記述の前に、「VTR の機能や特性」として「かんづめ的機能」と「かがみ的機能」について記述されている。前者は「教材の導入段階で利用するのが効果的」とされ、台上前転の方法を先に提示するために用いられる。後者は「対象を全員に置くか、できない子に置くか、…学習形態はどうかなど」によって「位置づけは一定しない」とされる。また、授業風景を写した写真も掲載されている（図 3）。
図 3．ビデオを活用した体育授業の様子③（『学校体育』29(4)、p.73 より複写転載）
・ビデオ利用の利点「児童ひとりひとりが自らの体力、運動能力を知り、その向上を目指して、主体的に到達目標に向って練習に打ち込む。しかしながら、スピードのある瞬間的な動きを言葉でいくら説明しても、自動が自分の身体活動へ結びつけて捉えることは、かなり難しいことである。そこで、素晴らしい特性を持った VTR を利用すると、どんなにか学習を意欲的にし、技能の向上に科学性を増すことがで
きるか、そこに大きな期待と魅力を感じた」
・ビデオ利用の問題点

78

「情報提示のテープの製作」「教育機器の利用と位置づけを考えること」「複数教材と VTR の関係を考えること」「児童に機器を操作させる場合の方法を考えること」「効果的なグループ学習はどうあるべきかを考えること」
本記事から読み取れるのは、子ども自身の身体と学習を結びつけることができ、子どもの学習姿
勢自体や、その過程での「科学性」を期待できることである。その理由は、肉眼で捉えることのできない身体の動きを、ビデオの機能によって捉え、学習に活かすことができるからとされている。
また、問題点として、学習における教育機器自体の位置づけや、他教材との関係やカメラを操作者といった、ビデオ利用にかぎらない学習全体のあり方について指摘されていることである。
6．まとめ
以上の記事から、当時の学校体育におけるビデオ利用が当たり前の実践だったと安易に結論付けることはできない。しかし、各記事や同時に掲載された写真が写す授業風景は、少なくとも当時の学校体育の中でビデオ利用が行われたという事実を示していると考えられる。
本稿では『学校体育』から読み取れる「ビデオ」「VTR」関連の記事から、VTR の活用方法とその問題点の抽出を試みた。報告当日には、他 4 誌を対象とした同様のデータとその分析を提示し、1960 年代から 70 年代におけるビデオ、VTR に対する期待と問題点を総合的に考察してみたい。
（注 1）授業の記録がなかった記事の中にも、具体的な指導について記載されているものはあったが、それらは実際の授業記録というよりは、指導計画や特定の実験の結果を紹介するものにとどまる。本研究ではそれらを授業記録とは区別することとした。
〈文献リスト〉
賀川昌明（2006）「体育学習におけるパーソナルコンピュータ利用の展開と課題」『体育学研究』51、pp.409-419。
松田恵示（2021）「タブレットの普及は学校体育に何をもたらすのか：『情報様式』と身体の政治性の観点から」『年報体育社会学』2、pp.43-57。
松山秀明（2024）『はじまりのテレビ―戦後マスメディアの創造と知』人文書院。
西本三十二・波多野完治編（1968）『新版視聴覚教育事典』明治図書出版。
佐賀県武雄市立朝日小学校（1975）「グループ学習における教育機器の活用」『学校体育』28(15)、pp.102-107。
佐藤卓己（2019）『テレビ的教養―一億総白痴化への系譜』岩波書店。
『視聴覚教育』編集部（1967）「時報 昭和四二年度文部省視聴覚教育予算約六千三百万円の増額」『視聴覚教育』21(4)、p.106。
スポーツ庁（2022）「児童生徒の 1 人 1 台の ICT 端末を活用した体育・保健体育授業の事例集」
https://www.mext.go.jp/sports/content/20220309-spt_sseisaku02-000020993_1.pdf（2024 年
7 月 26 日閲覧）。
内川清三郎・全校職員（1976）「教育機器（VTR）利用で体育指導を効果的に」『学校体育』29(4)、pp.72-76。
宇治橋祐之（2024）「学校放送番組と放送技術～テレビ学校放送への期待とその広がり～」『放送メディア研究』17、pp.145-164。
若林節夫（1970）「ひとりひとりの学習の成立をめざして―新しい教育機器の導入」『学校体育』
23(2)、pp.42-48。
全国放送教育研究会連盟・日本放送教育学会編（1986）『放送教育 50 年：その歩みと展望』日本放送教育協会。

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【編集後記】この度、体育社会学専門領域編集委員会では、日本体育・スポーツ・健康学会第 74 回大会（福岡大学）に向けて体育社会学専門領域発表抄録集をとりまとめ、ホームページに公開致しました。お忙しい中、ご投稿いただきました先生方に対して、御礼申し上げます。発表
演題数 23 編（掲載抄録数 20 編，うち大学院生 8 編）となっております。
本抄録集が皆さまに公開される頃は、パリ・オリンピック、パラリンピックが佳境を迎えているかと思います。または、残暑も厳しいなかで高校野球の応援をされておられるかもしれません。いずれにしてもスポーツ（やその背景）に一喜一憂してしまうことを幸せに感じたいところです。
このような中、今回の編集作業にあたり、すべての研究が多角的ではありますが、人をじっくりと見つめておられ、様々な社会現象や課題に切り込まれていると感じ得ました。また、それぞれの研究は一見して繋がりが見えにくくも感じますが、関心の所在や目指す社会という点では共通項も大いにあることを再認識させて頂きました。
本大会において、ご参加される先生方、特に大学院生の皆さまなど若い世代の方々同士の実りある議論が叶いますことを祈念いたします。
末尾ではありますが、本抄録集の編集・作成にご助力賜りましたすべての皆さまに、この場をお借りして衷心より御礼申し上げます。ありがとうございました。
体育社会学専門領域 編集委員会
委員 神野 賢治

発表抄録集 編集委員
＜委員長＞ 藤井 雅人（福岡大学） 神野 賢治（富山大学）

日本体育・スポーツ・健康学会 第 74 回大会 ＜主管校：福岡大学＞
体育社会学専門領域 発表抄録集 第 5 号
2024 年 8 月 22 日 発行
発行者 松尾 哲矢 （体育社会学専門領域 代表）
発行所 日本体育・スポーツ・健康学会 体育社会学専門領域
事務局 〒630-8506 奈良県奈良市北魚屋西町
奈良女子大学 石坂 友司 研究室内