2024 年 6 月 17 日発行（2024 年 6 月 21 日修正版）

日本体育社会学会

第２回大会

発表抄録集
2024 年 6 月 22 日(土)、23 日(日)日本体育社会学会 HP より日本体育社会学会第２回大会
発表抄録集

目次

◆大会実行委員会企画
2024 年 6 月 2２日(土) 15:30 ～ 17:00「スポーツが人の成長を促す条件

会場：SA501 教室－選手育成と大学スポーツ－」･････････････････････1

パネリスト：二宮 博(元ガンバ大阪スカウトマン、バリュエンスホールディングス
社長室シニアスペシャリスト)「選手育成の観点からみた大学サッカー－一流の共通点－」

束原 文郎(京都先端科学大学)「大学スポーツ環境の適正化と女性スポーツの振興」
司 会 ： 竹 内 秀 一 (関 西 大 学 )◆研究委員会企画シンポジウム
2024 年 6 月 23 日(日) 14:00 ～ 16:30「部活動の休日地域移行の問題点

会場：SA501 教室－新自由主義的な政策の行方－」････････････････････3

登壇者：中澤 篤史(早稲田大学)「地域移行政策の背景整理－その成否と是非を考えるために－」
西島 央(青山学院大学)「教育福祉としての部活動－教育社会学からみた部活動の意義・役割・機能－」
木原 靖之(一般社団法人 GFI アカデミー)「部活動地域移行政策が及ぼす現場の状況と具体的な対策」
指定討論者：大沼 義彦(日本女子大学)
司 会 ： 千 葉 直 樹 (中 京 大 学 )i◆一般発表【セッション 1】学校体育①

座長：大橋 充典(久留米大学)

2024 年 6 月 22 日(土) 13:00 〜 13:50

会場：SA 401 教室

大 学 生 の 日 常 生 活 に お け る フ ロ ー 体 験 と 主 観 的 幸 福 度 に 関 す る 研 究 ･･････････････6
谷 修弥(関西大学大学院), 彦次 佳(関西大学)
体 育 に お け る 「 ゲ ー ム 論 」 に 基 づ く 学 習 指 導 論 の 可 能 性 ･･･････････････････････10
白 石 翔 (環 太 平 洋 大 学 ), 原 祐 一 (岡 山 大 学 ), 紺 谷 遼 太 郎 (作 陽 短 期 大 学 )◆一般発表【セッション２】スポーツキャリア
2024 年 6 月 22 日(土) 13:00 〜 13:50

座長：束原 文郎(京都先端科学大学)
会場：SA 402 教室

民 間 ス イ ミ ン グ ク ラ ブ 出 身 選 手 の セ カ ン ド キ ャ リ ア 形 成 ･･･････････････････････14
三角 さやか(園田学園女子大学)
大学スポーツ競技者の進路選択とキャリア意識に関する実証的研究－ ス ポ ー ツ 推 薦 入 試 に よ る 進 学 者 に 着 目 し て － … ･････････････････････････････16
宮 﨑 亜 美 (立 教 大 学 大 学 院 ), 松 尾 哲 矢 (立 教 大 学 )◆一般発表【セッション 3】学校体育②

座長：原 祐一(岡山大学)

2024 年 6 月 22 日(土) 14:00 〜 14:50

会場：SA 401 教室

ゴ ル フ 授 業 に お け る 映 像 と 他 者 評 価 に よ る フ ィ ー ド バ ッ ク 効 果 に つ い て ･････････19
大沼 博靖(麗澤大学)
中学校における武道授業実施の課題： 伝 統 文 化 の 継 承 に 向 け て ‥ ‥ ‥ ‥ ‥ ‥ ‥ ･･･････････････････････････････････23
北 村 尚 浩 (鹿 屋 体 育 大 学 ), 前 阪 茂 樹 (鹿 屋 体 育 大 学 ), 中 村 勇 (鹿 屋 体 育 大 学 )◆一般発表【セッション４】部活動・スポーツ指導
2024 年 6 月 22 日(土) 14:00 〜 15:15

座長：秋吉 遼子(東海大学)

会場：SA 402 教室

中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動に向けた環境整備に関する研究－ B 市 に お け る 部 活 動 改 革 事 業 に 着 目 し て － ･････････････････････････････････27
靏林 幸喜(九州共立大学), 松﨑 淳(九州共立大学)

ii

部活動の地域移行動向に伴い体育教師へ求められるべき新たな役割期待： 部 活 動 の 存 続 お よ び 学 校 教 育 力 の 再 生 を 意 図 し て ･･･････････････････････････32
谷 口 勇 一 (大 分 大 学 ), 神 野 賢 治 (富 山 大 学 ), 松 尾 哲 矢 (立 教 大 学 )運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスとジェンダー規範の身体化／
ジ ェ ン ダ ー 化 さ れ た 身 体 の 物 質 化 ･････････････････････････････････････････36
三 上 純 (大 阪 大 学 )◆一般発表【セッション 5】スポーツ文化

座長：谷口 勇一(大分大学)

2024 年 6 月 23 日(日) 10:00 〜 10:50

会場：SA 401 教室

ノルベルト・エリアスにおける「文明化」概念の再考－ 進 化 論 批 判 を め ぐ る 学 術 的 評 価 の 妥 当 性 (1)－ ･･････････････････････････････40
村下 慣一(立命館大学大学院)
外国につながる児童の運動あそびやスポーツの経験－ 都 内 A 小 学 校 の 児 童 ・ 保 護 者 を 対 象 と し た 質 問 紙 調 査 か ら － ･････････････････46
宮 本 幸 子 (笹 川 ス ポ ー ツ 財 団 )◆一般発表【セッション６】スポーツイベント
2024 年 6 月 23 日(日) 10:00 〜 10:50

座長：高峰 修(明治大学)
会場：SA 402 教室

スポーツイベントによる生涯スポーツへつながる取り組み－ 近 大 ス ポ ー ツ フ ェ ス テ ィ バ ル と 笑 う ス ポ ー ツ 、 今 後 の 課 題 － ･････････････････48
橋本 剛幸(近畿大学)
J リーグのアウェイ観戦におけるプル要因－ ア ウ ェ イ 観 戦 経 験 の 有 無 に 着 目 し て － ･････････････････････････････････････51
太 田 明 李 (中 京 大 学 大 学 院 ), 伊 藤 央 二 (中 京 大 学 )◆一般発表【セッション７】ホストタウン研究2024 年 6 月 23 日(日) 11:00 〜 11:50

座長：伊藤 央二(中京大学)
会場：SA 401 教室

ホストタウン自治体のポストホストタウン活動を促した要因－ 2020 年 と 2022 年 の ア ン ケ ー ト 調 査 結 果 の 比 較 分 析 － ････････････････････57
松橋 崇史(拓殖大学)iii

首長が主導したホストタウン自治体による東京 2020 大会前後の取り組みに関する研究－ 静 岡 県 牧 之 原 市 を 事 例 に － ･･･････････････････････････････････････････････61
笹 生 心 太 (東 京 女 子 体 育 大 学 )◆一般発表【セッション８】事例研究

座長：水上 博司(日本大学)

2024 年 6 月 23 日(日) 11:00 〜 11:50

会場：SA 402 教室

専心的なボクシング競技者における社会課題との向き合い方に関する実証的研究････････････････････65
新田 渉世(立教大学大学院), 松尾 哲矢(立教大学)
バレーボールにおける「間合い」の生成に関する事例研究･･･････････････････････････71
大 隈 節 子 (三 重 大 学 ), 松 尾 哲 矢 (立 教 大 学 )iv

日本体育社会学会第２回大会 大会実行委員会企画「スポーツが人の成長を促す条件 －選手育成と大学スポーツ－」〇パネリスト：二宮

博 （元ガンバ大阪スカウトマン、バリュエンスホールディングス社長室シニアスペシャリスト）束原

文郎（京都先端科学大学）〇司 会：竹内秀一（関西大学）【企画趣旨】
本企画では、スポーツが人の成長を促すときの諸条件とは何かをあらためて問いかける。いまやトップ
アスリートは純粋な競技場面に留まらず、啓発本やビジネス番組などにも登場し、彼／彼女らの姿勢や成功体験から学びを得ようする潮流は、一つのコンテンツとして定着しつつある。また、その卵であるジュニア選手や学生アスリートも、早くから模範的な振る舞いを獲得することが求められたり、ときにメディ
アで期待の星として取り上げられたりもしている。これらは、スポーツを通した学びや気づき、人材育成への期待が決して低くないことを明示しているだろう。そして、その主たる市場の一つとして、大学スポーツが近年注目されている。たとえば「日本再興戦略 2016」が発表されて以降、「日本の大学等が持つス
ポーツ資源の潜在力（人材輩出、経済活性化、地域貢献等）をいかす」ことが積極的に目指されているのである。
一方では、こうした期待を手放しに引き受けて、スポーツのもつ潜在力なるものに投資を続けることには危険性もある。既に大学スポーツでは、学生アスリートを抱え込むなかでタックル問題や薬物問題などが起きており、その構造的な歪みが浮き彫りになり始めている。スポーツによって育まれるものだけでな
く、スポーツを通した人材育成やキャリア形成を図るその具体的な条件についても深く切り込んでいく必要があるといえよう。そこで本企画では、実際にアスリートの育成やリクルートに尽力している実践者（二宮氏）と大学スポーツをめぐる環境について論究している研究者（束原氏）から、スポーツが人の成長を促すときの諸条件とは何かについてお話をいただく。それぞれの立場からの議論を交えつつ、スポーツによって育まれるものが、どのような条件のもとに学びとなりうるのか、また社会的価値と結びくのかについて検討し、こうした課題に対する学術的関心を触発する機会としたい。

1

「選手育成の観点からみた大学サッカー
二宮－一流の共通点－」博（元ガンバ大阪スカウトマン、バリュエンスホールディングス社長室シニアスペシャリスト）近年、サッカー日本代表において大学出身選手の割合が高くなっている。なぜ大学経由の選手が以前より多く日本代表に選ばれるようになったのか。三苫薫選手（鷺沼 FC → 川崎 FJr.ユース →川崎 F ユース → 筑波大学 → 川崎 F → ・・・ → 現 ブライトン）を事例に報告する。三苫選手
が自ら大学進学した理由や大学で研究した内容、それがどのようにプロサッカー選手としてのキャリ
アにいかされたのか。大学での研究、大学生活からの学び、それがキャリアにいかされたのではないか。三笘選手の事例を通じ、プロサッカー選手の人生における大学 4 年間の位置づけを考える。

「大学スポーツ環境の適正化と女性スポーツの振興」
束原文郎（京都先端科学大学）

束原は、大学スポーツ環境の適正化と女性スポーツ振興について検討する。二宮氏の話からも分かる通り、どんなに優れたスカウトの目を持ってしても、若い選手の成長を完全に予測することはできない。だから、J 下部の他に高体連・大学という複線的な構造を持つわが国のサッカーシステム
は、選手養成という面で大きなアドバンテージがあるといえる（高校・大学で頭角を現す選手を拾い上げることができる）。ただしそれは、卒業後にプロとして生計を立てるまでに至らない 99％の学生選手の存在が前提となる。1％のトップ選手を育むためにこそ、99％が十全に活動し成長できる学校
スポーツ環境の整備が期待されるが、多くの大学の財政は逼迫し、スポーツ環境の整備に及び腰だ。
UNIVAS に強制力を発揮するリーダーシップも権限もない。スポーツ界にとっては逆境だが、報告者は、この逆境を逆手に取り、大学スポーツ環境の適正化と女性スポーツ振興の好機に変えることを提案する。タイトル IX の実装によって男女の大学スポーツを格段に発展させたアメリカ大学スポー
ツの歴史も交えながら考える。

2

日本体育社会学会第２回大会 研究委員会企画シンポジウム「部活動の休日地域移行の問題点－新自由主義的な政策の行方－」○登壇者：中澤篤史（早稲田大学）

西島央（青山学院大学）

木原 靖之（一般社団法人 GFI アカデミー）○指定討論者：大沼○司会：千葉義彦（日本女子大学）

直樹（中京大学）【企画趣旨】
本シンポジウムでは, 令和５年度（2023）から 3 年間で段階的に進められている部活動の休日
地域移行について検討する。部活動の地域移行という政策は、文部省（現文部科学省）が 1995 年に行った総合型地域スポーツクラブ（以下、総合型クラブ）に関する政策と同様に新自由主義的な政策として捉えられる。部活動は、これまで学校の教師がほぼボランティアで超過勤務しながら運営されてきた。部活動を総合型クラブや民間スポーツクラブなどの外部の指導者に委ねることは、「公共」から「民間」あるいは「公設民営」等への組織と指導者の移行である。民間の外部指導者等に指導を委託する際には、謝礼を支払う必要があり、保護者による受益者負担、国や地方公共団体からの補助等で賄うことが検討されている。部活動の地域移行が検討される中で、民間企業や総合型クラブ、地域の指導者の参入は不可欠であり、地域の実情に応じた部活動支援について検討する必要がある。
本学会では 2024 年 2 月に、片岡栄美先生（駒澤大学）を講師に迎え、「子どもの社会階層とス
ポーツ参加」というテーマで研究セミナーを行った。片岡先生は、関東地区の小中学生を持つ母親へのウェブ調査結果に基づき、世帯年収や親の学歴と子どもの学校外活動への参加状況に大きな違いが生じていることを報告した。つまり、家庭の経済状況によって子どもの 学習、スポーツ
参加や芸術活動等への参加には大きな格差が生じており、部活動の地域移行が進むことで中学生
年代でもこうした格差が広がる危険性がある。本シンポジウムでは、教育社会学の立場から西島先生に、体育社会学の立場から中澤先生に、民間スポーツ団体の実践者として木原先生に部活動の地域移行に関する問題点を指摘していただいた上で議論を行う。

3

「地域移行政策の背景整理
中澤－その成否と是非を考えるために－」篤史（早稲田大学）

運動部活動の地域移行政策は、多くの体育・スポーツ研究者がそれぞれの立場から関心を寄せるテーマになっている。昨年度の日本体育・スポーツ・健康学会第 73 回大会（2023 年 8 月 31 日、同志社大学）で、学会本部企画シンポジウム「これからのユーススポーツを考える：運動部活動の地域移行をめぐって」が開催された。そこで私は、人文社会科学系研究者の立場から、「地域移行の失敗の歴史―1970 年代の社会体育化と 2000 年前後の総合型クラブ連携を振り返る―」というタイトルで報告する機会を得た。
以上の経緯を踏まえて、今回、日本体育社会学会研究委員会から、上記の体育学会シンポジウム報
告の内容を含めて、地域移行政策の背景となる基礎的情報を整理して発表するよう依頼された。なぜスポーツ庁は運動部活動を地域へ移行しようとするのか、一連の運動部活動改革の流れはいかに始まったのか、そのなかで地域移行政策はどう位置づけられるのか、そしてどのように進められているのか。本発表では、運動部活動を学校から地域へ移すことの成否と是非を考えるために、地域移行政策の背景整理を行う。

「教育福祉としての部活動－教育社会学からみた部活動の意義・役割・機能－」
西島央（青山学院大学）

スポーツ庁と文化庁が中心となって、公立中学校の部活動を地域に移行しようとする政策が進められており、各地の教育委員会や中学校はその対応に追われ、スポーツ団体・芸術団体、マスコミ、そして研究者が関心を示している。その際に話題に上がるのは、いつも、地域移行した後の部活動の在り方ばかりだ。
しかし、今般の地域移行の取り組みのきっかけは、教員の多忙状況の要因の一つが部活動指導なのではないかという指摘にあったはずで、地域移行は教員の働き方改革の一つとして取り組まれているのではなかったか。であるならば、学校教育活動の一環としての部活動は、これまで学校教育においてどのような意義・役割・機能をもってきており、部活動を学校から切り離したら、教員の働き方や生徒の学校への関わり方、なにより学校教育そのものはどう変わっていくと予想されるのか、そしてそれを学校教育関係者だけでなく、そのような学校の在り方を日本社会 として受け入れるのか否かという議論がまずあってしかるべきではないか。
そこでシンポジウム当日は、一般的にはスポーツや芸術の機会享受や技能向上の場と受け止められている部活動が、学校教育においてどのような意義・役割・機能をもってきているのかということについて、教育社会学の立場から、なかでも「部活動は福祉の場である」と いう捉え方に焦点化して論じることにしたい。合わせて、これまで 20 年以上にわたって学校教育活動の一環としての部活動の研究をしてきた経験から、「地域“移行”」という取り組みのおかしさについても指摘をし たいと考える。

4

「部活動地域移行政策が及ぼす現場の状況と具体的な対策」
木原靖之(一般社団法人 GFI アカデミー)
令和 4 年 12 月に文部科学省から「学校部活動及び地域クラブの在り方などに関する総合的なガイ
ドライン」が提示された。そのことを受け、各市町教育委員会を中心に取り組み、地域の競技団体への部活動の地域移行を進めようとしている。
福井県敦賀市教育委員会においても粛々と政策を進めている。しかしながら、各市町の競技団体は競技運営を実施するためのボランティア集団であり、組織の性質上中学生の活動を指導するための組織ではない。また、この政策の根底には「教員の働き方改革」のための方策であるため、各競技団体の賛同・協力体制も得ることは困難な状況である。
また、学校現場においても部活動に地域移行政策が進行しない状況でありながら、部活動の縮小化は着々とすすんでおり、部活動全盛期のような中学生が生き生きと活動する場面は、極端に少なくなっている。部活動だけが原因ではないが、我々現場目線で判断するかぎり（かなり主観も含まれてはいるが）中学生（だけではないが）の劣化は甚だしい。不登校の数も相変わらず増加し続けており、
深夜徘徊などで、警察に補導される件数は近年激増している現状である。
このように、部活動地域移行政策を時間をかけながら進めることで、子ども達 を成長させるための環境が極めて厳しい状況が広がっているのが現状である。
このため、部活動地域移行を速やかに移行させ、各市町の教育委員会と連携しながら、子ども達がよりクオリティの高い成長を成し遂げるための新しい組織を構築することが急務である。現在、実施している「GFI アカデミー」の取り組みを中心に、新たな組織作りのモデルケースを提案したい。

5

大学生の日常生活におけるフロー体験と主観的幸福度に関する研究

谷I.

修弥（関西大学大学院 学生・博士課程前期） 彦次 佳（関西大学）

はじめに
フローとは，アメリカの心理学者の Csikszentmihalyi（1975）が発見した概念で，「全人的に行為に没入している時に感じる包括的感覚」と定義されており，“深く没入しているので他のことが問題とならなくなる状態，その経験自体が非常に楽しいので，純粋に多くの時間や労力を費やす
ような状態”であると説明している（Csikszentmihalyi，1975）．もともとこの概念は，内発的動機づけの内実とされる深い楽しみや喜びを伴う幸せの体験について面接調査で，チェスプレイヤー
をはじめとする多くのエキスパートによって“流れている（floating）ようだった”や“流れ（flow）に乗っている”と頻繁に表現されたことに由来している． これまでのフロー研究では，フロー経
験と主観的幸福感，生産的活動への参加意欲，学習意欲，創造性などとの間に密接な関係がある
ことが報告されており，日本人を対象とした調査においても，フロー経験の頻度と関連尺度（PANAS，主観的幸福感，自尊感情，心理的 Well-being）の相関において，すべて有意な相関を示したことが明らかにされている（Asakawa，2010）．
一方で，大学生の幸福度に関する研究（臼杵，2017）では，人間関係や授業の面白さ，将来の仕事の目標と普段の幸福度に強い相関があったことが明らかになり，大学生の余暇活動と主観的幸福感（菅野，2018）の研究では，学部生よりも大学院修士の学生，東京 23 区にキャンパスを有する学生，交際相手がいる，自由時間を外で過ごす方が好き，サークルや部活動に所属している，
アルバイトをどちらかといえば余暇活動費を稼ぐために行っている，飲酒活動および趣味・娯楽
活動の頻度および満足度が高い学生が，主観的幸福感が高いことが示され，学生の生活の質向上
における余暇活動の重要性を示した．さらに Asakawa（2010）は大学生のフロー体験の頻度に関する研究により，大学生の日常生活におけるフロー体験の頻度が，彼らの自尊感情，人生に対する満足感，生きがい感，日常生活における充実感との間に正の相関があることを明らかにした．
他方、元来フローのコンセプトには挑戦レベルと能力レベルがより高くなると、活動経験の質が向上する（さらにフローが深くなる）ことが言われている．そこで本研究では，Asakawa（2010）のフロー経験の頻度と関連尺度についての研究にフローの深さの観点を加えて考察をする。したがって、本研究の目的は、大学生の日常的な活動におけるフロー体験と主観的幸福度について、
フロー体験の深さと体験頻度に着目して明らかにすることとする。
II.

研究方法
本研究の目的を達成するために質問紙調査を実施した．2023 年 11 月下旬～同年 12 月下旬に，KA 大学の受講生 117 名と KI 大学の受講生 113 名，そして W 大学の保健体育を専攻する学生および体育会部活生 99 名を対象に，授業冒頭および部活動開始前に実施した．主な調査項目は，性別や学年などの個人属性，主観的幸福度（6 件法），フロー体験チェックリスト

6（石村，2014）のフローを体験する活動，フローの深さとフロー体験の頻度に関する設問を設定した．分析には SPSSver.29.0.2.0 を使用し、以下の手順で分析を行った。
【分析１】日常的な活動のカテゴリー化（活動カテゴリーの抽出）【分析２】活動カテゴリーによるフロー深度の平均比較【分析３】活動カテゴリーごとのフロー頻度とフロー深度と主観的幸福度の相関分析
III. 結果
サンプルの特徴
回収したサンプルの性別の内訳は，男性 225 名（68.4％），女性 104 名（31．3%）であった．
学年の内訳は，1 年生が 119 名（36.2%），2 年生が 63 名（19.2%），3 年生が 106 名（32.2%），
4 年生が 41 名（12.5%）であった．
【分析１】日常的な活動のカテゴリー化（活動カテゴリーの抽出）
過去一週間に経験した活動を尋ねた項目の回答について、KJ 法を用いて筆者と指導教官の 2 名で分類を行った．回答総数 1579 件の内容を解釈・分析し，体を動かすことに関わる回答を“運動・スポーツ”（22.0%），楽器演奏などの感性表現に主体的に取り組んでいる活動の回答を“音楽活動”（1.5%），芸術活動などの感性表現に関わる回答を“創作活動”（0.5%），人間関係や労働に関わる回答を“社会活動”（19.3%），趣味や娯楽などの個人活動に関わる回答を“趣味・娯楽”（41.4%），
読書や勉強などのあたまを働かせることに関わる回答を“知的活動”（12.4%），日常生活のうちに
習慣的に行われることに関わる回答を“日常的活動（生活）”（3.0%）、の 7 つの活動カテゴリーに
分類・抽出した．
【分析２】活動カテゴリーによるフロー深度の平均比較
石村（2014）のフローチェックリストに基づき、回答された日常的な活動に取り組んでいる時の考えや気持ちを 10 項目×7 段階で自己評価した得点の総合得点を“フローの深さ（以下、フロー深度とする）”として算出した．得点平均値については，運動・スポーツは 50.98，音楽活動は52.30，創作活動は 55.25，社会活動は 43.76，趣味・娯楽は 46.47，知的活動は 43.34，日常的活動（生活）は 42.68 となった．件数は 8 件であるが創作活動（55.25）が最も高い値となり，日常的活動（生活）（42.68）が最も低い値となった．
これらを一元配置分散分析によって比較分析したところ、運動・スポーツと社会活動は 0.1％水
準で有意な差があり，運動・スポーツの方が 7.2 点高かった．運動・スポーツと趣味・娯楽においては、運動・スポーツの方が 4.5 点分有意に高く（p＜.01）,運動・スポーツと知的活動では有意な差（p＜.01）が見られ、運動・スポーツの方が 7.6 点高かった．運動・スポーツと日常的活動（生活）では 0.1％水準で有意性が見られ，運動・スポーツの方が 8.3 点高かった．また，音楽活
動と社会活動では有意な差（p<.05）が見られ，音楽活動の方が 8.5 点高く、音楽活動と知的活動
では音楽活動の方が 9.0 点分 5％水準で有意に高かった．社会活動と趣味・娯楽では趣味・娯楽の方が 2.7 点分有意に（p<.05）高かった．創作活動は、平均値としては最も高い値を示したが、カテゴリーのサンプル数が非常に少なかったため、他の活動カテゴリーとの比較検討が SPSS 上叶
わなかったことが考えられる。音楽活動についても同様のことが考えられ、創作活動と音楽活動を除くその他全ての活動と比べて有意に高い結果を示したのは運動・スポーツのカテゴリーだけであったことが分かる（図 1）．

7

* p<.05** p<.01*** p<.001

図 1：活動カテゴリーとフロー深度の平均比較【分析３】活動カテゴリーごとのフロー頻度とフロー深度と主観的幸福度の相関分析
フロー体験に関する教示文を提示し，日常生活においてフロー体験をどのくらい経験するのかを 7 件法で評定するように求め，この尺度における得点は，生活全般における“フロー体験の頻度（以下、フロー頻度とする）”とした．また，主観的幸福度については「あなたは幸せだと思いますか？」という設問文を用いて 5 件法で回答を求めた．
「運動・スポーツ」に分類された活動において，フロー頻度と主観的幸福度（r=.237， p<.01），
フロー深度と主観的幸福度（r=.396， p<.01）にやや相関があった．
「音楽活動」に分類された活動において，フロー深度とフロー頻度（r=.459， p<.05）にはやや高い相関があり，フロー頻度と幸福度（r=.719， p<.01）に高い相関がみられた．
「創作活動」に分類された活動において，フロー頻度と幸福度（r=.719，p<.01）に強い相関が観察された「社会活動」では，フロー頻度と幸福度（r=.208，p<.01），「趣味・娯楽」ではフロー頻度と幸福度（r=.250，p<.01），「知的活動」
ではフロー頻度と幸福度（r=.264，p<.01）という結果となった．以上の他に有意性の伴う相関関係は見られなかった．

フロー深度 フロー頻度
フロー深度

これらの結果から、フロー深度とフロー頻度

運動・スポーツ

を幸福度との相関を比較すると，運動・スポー.152**

フロー頻度

幸福度.396**.237**

主観的幸福度
フロー深度

ツ以外のすべての活動でフロー頻度の方が幸福度との相関係数が大きい結果となった（表

.459*

フロー頻度

音楽活動

.258
.719**

主観的幸福度

１）
。

フロー深度

.466

フロー頻度

創作活動

-.151
.396**

主観的幸福度
フロー深度

.089

フロー頻度

社会活動

.181**.208**

主観的幸福度
フロー深度

趣味・娯楽

.040

フロー頻度

.062
.250**

主観的幸福度
フロー深度.194**

フロー頻度

知的活動

.059
.264**

主観的幸福度
フロー深度

日常的活動(生活)

フロー頻度

.064

-.149
-.129

主観的幸福度8

表１：活動カテゴリー別のフロー深度とフロー頻度と幸福度の相関分析* p<.05** p<.01*** p<.001

IV. まとめ
本研究では，大学生の日常的な活動を分析し，フロー体験の深さと頻度と主観的幸福度との関係を明らかにすることが目的であった．
【分析２】活動カテゴリーによるフロー深度の平均比
較の結果から，運動・スポーツ活動が他の活動に比べて深いフローに入りやすい活動であることが明らかになった．フロー深度の得点のみをみると、運動・スポーツ活動よりも音楽活動や創作活動の方が深いフローに入ることができる活動であると考えられるが，それらのカテゴリーに分類されたサンプル数が少ないため，統計的な有意性は検出されず、音楽活動と創作活動のフロー
深度の高さを言及することはできなかった．そして、日常的活動（生活）のフロー深度は最も低い値となった。日常的活動（生活）に分類された通学や食事、睡眠などは行うこと自体が受動的で必要に応じてなされる行為である。Csikszentmihalyi（1975）はフロー体験をするための前提条件の一つに「挑戦と能力のバランス」を挙げており、挑戦の意味する主体性や積極性が比較的低い日常的活動（生活）ではフロー深度が低く検出されたと推測できる。また、【分析３】活動
カテゴリーごとのフロー深度とフロー頻度と主観的幸福度の相関分析の結果から，相関の程度は活動によって大小あるが，運動・スポーツ活動や音楽活動，創作活動，社会活動，趣味・娯楽活動，知的活動においてフロー頻度と幸福度に相関がみられ、先行研究（Asakawa，2010）を支持
する結果となった．フロー頻度と幸福度で相関がみられた活動の中でも，運動・スポーツ活動と社会活動はフロー深度においても幸福度との相関を示した．運動・スポーツ活動以外のすべての活動でフロー深度よりもフロー頻度の方が幸福度との相関が強かったことから，一般的にはフロー体験の深度の深さより、フローを感じる頻度の高さの方が主観的幸福度に影響を与えることが明らかになり、運動・スポーツについてのみ、フロー体験の頻度よりも深度の深さが影響を与える可能性が明らかになった．
Ⅴ．引用参考文献
・「幸福感 本社連続世論調査」『読売新聞朝刊』，2008．9．30 版，2008
・Csikszentmihalyi， M． （1975）． Beyond boredom and anxiety． San Francisco: JosseyBass． （チクセントミハイ，M．今村浩明（訳）（2000）．楽しみの社会学新思索社）
・臼杵政治（2017）．大学生の幸福度に関する試論 ― 名古屋市立大学の学生へのアンケート結果― オイコノミカ第 54 巻第 1 号，2017 年，pp． 15―41
・菅野健（2018）． 大学生の余暇活動と主観的幸福感 土木学会論文集 D3 （土木計画学）， Vol．
74， No．5 （土木計画学研究・論文集第 35 巻）， I_809-I_816， 2018．
・Asakawa， K， （2010） Flow experience， culture and well-being: How do autotelicJapanese colleges feel， behave and think in their daily lives? Journal of Happiness Studies，
11，205-223
・石村郁夫（2014）． フロー体験の促進要因と肯定的機能に関する心理学的研究 pp．265 フロ
ー体験チェックリスト

9体育における「ゲーム論」に基づく学習指導論の可能性

白石翔（環太平洋大学）・原祐一（岡山大学）・紺谷遼太郎（作陽短期大学）

１．問題所在と目的
我が国の体育の授業では，これまでにもホイジンガ（1973）やカイヨワ（1990）という著名な「遊び」論者の「プレイ論」を基盤に「楽しい体育論」という体育の学習指導論が展開されてきた（近藤，2015）。このような遊びの研究をもとにしたプレイ論の知見は，運動・スポーツを目的・内容とする体育科教育全般に大きな影響を与えた。しかし，遊びの研究が盛んに展開された 1980 年代から
1990 年代の労働に対して遊びの価値が軽んじられていた頃から社会は大きく変わり，今では誰もがスマホを片手に隙間時間にゲームをプレイすることのできる時代となった。つまり，スポーツのよ
うに特別な時空間を用意しなくても日常的に遊びに囲まれている生活を人々は送っている。こうした背景から，ゲーム研究者の間では，「遊び」を仕事と対峙するという考え方から，人間が存在する
モードのひとつとして捉え直すという意味を込めて「ゲーム」という概念から捉えなおした研究を進めるようになっている（原，2022）。では，このような文脈に位置づく「ゲーム論」を新たに体育の学習指導に用いるとどうなるのだろうか。
学校教育とゲームを繋ごうとする発想それ自体は，取り立てて新しいものではない。1980 年代には，算数・数学科において「学習ゲーム」の実践研究（遠山，1981；瀬戸川，1982；酒井・坂之上・
東野，1983；石川，1988）がなされている。近年では，「ゲーミフィケーション」の考え方を取り入れた実践研究が進められてきている。ゲーミフィケーションとは，ゲーム以外の文脈でゲームの要素を展開する動作や方法（Deterding et al. 2011）を指し，小学校教育では，算数科（藤川・小池・
有田，2016），社会科（小池，2017），道徳科（藤川，2018）において，実践的な研究が展開されている。こうした他教科の実践的研究は，ゲームの要素を取り入れることで，ゲーム以外の目的（例えば，主体的・対話的な学習過程を得ることなど）を得ることであり，「ゲームプレイ」そのものの教育的意味や，「ゲームデザイン」の方法に答えるものではない。
他方で，体育科教育では，その問題をすでに乗り越え，スポーツそのものを自己目的的な活動と捉える視点が用意されてきた。しかし，そのような視点は，「遊び」論者による「プレイ論」から援用されたものであって，ゲーム研究者によるゲーム論が援用されたものではない。それ故に，スポーツの「楽しさ」が語られる際には，どうしてもプレイヤーの主観の域が超えられず，ルールに基づくゲームの機能と紐づける視点は導入されてこなかった。けれども，他領域のスポーツ研究においては，既にゲーム論が借用されて新たな議論が展開されはじめている。例えば，スポーツ哲学や
スポーツ社会学では，ゲームとしてのスポーツにおけるルールが再検討されたり（松宮，2022；柏原，2020），競争と人々との繋がりの関係性について再検討されたり（原，2022）している。今後は，体育授業においても存在論的な「遊び」の議論を越えて，「遊び」を一種のモードとしてゲームと捉える観点の導入が課題となり得る。
そこで，本研究では，ゲーム論に基づく体育の学習指導論を検討していくことで，その可能性を理論的に提示することを目的とする。
２．研究の枠組み
近年スポーツの社会学的検討に用いられるゲーム論として挙げられるのが，バーナード・スーツ（2015）のゲーム定義に関する議論（柏原，2020；原，2022；倉島，2024）である。この議論の要諦となるのが，「前提的目標」と「ゲーム内部的目標」の区別である。このことを分かりやすく説明するために，『キリギリスの哲学』の訳者の一人である川谷（2015）の「ゴミをゴミ箱に捨て10

る」という事例を用いてみたい。そもそも「ゴミをゴミ箱に捨てる」活動は，単なる技術的活動である。これを「ゴミ捨てゲーム」にするためには，「ゴミがゴミ箱に入っている状態」を前提的目標とし，「ゴミをゴミ箱まで歩いて持っていって捨てる」という前提的目標を達成するために最も効率的な手段（技術的活動としてのゴミ捨てで通常採用される手段）を禁止すること，すなわち，ゴミ箱からある程度離れたところにラインを引いて「このラインから出てはいけない」というルール（構成的ルール）を設定することである。するとプレイヤーは，ゴミをゴミ箱に投げ入れようとするだろう（ゲーム内部的手段）。これにより，単なる「ゴミをゴミ箱に捨てる」という技術的活
動は，「ゴミ捨てゲーム」となり，失敗すればわざわざラインまで戻ってまた投げるという繰り返し楽しめる行為に変貌する。すなわち，プレイヤーにとって前提的目標の達成が最終目的ではなくなり，前提的目標を構成的ルールが課す内部で首尾よく達成することが，プレイヤーのゲーム内部
的目標となる。即ち，前提的目標とはゲームが形成されるよりも前の技術的活動の目標であり、日常と非日常が地続きであることを示唆する概念であるという点で重要なのである（柏原，2020）。
他方で，スーツのゲーム論を批判的に継承するイェスパー・ユール（2016）によれば，目標達成に至る手段を制限するルールは，プレイヤーにとって挑戦しがいのある課題（挑戦課題）を作り出す側面をもつという。この観点は，適度な課題に自発的に挑戦することが楽しいというチクセント
ミハイ（1990）のフロー理論という点からも理解しやすい。そして，プレイヤーは挑戦課題を達成するために，色々と試行錯誤する中で，スキルを習得することとなる。しかしそのうちプレイヤーのスキルにとって，当のゲームにおいて達成すべき課題が簡単なものとなり，プレイヤーは楽しく
ゲームプレイできなくなる。そこでプレイヤーは，以前より高度な挑戦課題をゲームに見出すことで，以前とは楽しさの質が異なるゲームプレイを体験できる。プレイヤー自身が挑戦課題を見出し
新たなゲームプレイ体験をすることは，スーツのゲーム論に依拠すれば，ゲームプレイの前提的目
標／構成的ルール／ゲーム内部的目標／ゲーム内部的手段のいずれかまたは全てを変更することである，と説明できる。原（2023）は，この観点から前提的目標が曖昧とされる採点競技（柏原，2020）においてもゲームに参加するためには前提的目標と構成的ルールによって生まれる挑戦課題と内部的目標に向かって努力することが重要であることには変わりないと述べる。
以上のようなゲーム論によって体育授業で実施する運動・スポーツを考えると，体育の授業で繰り返し指摘が成されてきたような課題がどう捉え直せるかを検討し，今後の学習指導の可能性を提示する。
３．運動が得意な子／苦手な子の混在
公教育として行われる体育授業において運動の得意な子と苦手な子が同じ授業に混在するのは必然的なことであるが，それをどう扱っていけば良いかは教師にとって悩ましい課題となっている。
そのため平成 29 年度に告示された小学校学習指導要領解説（体育編）からは，運動が苦手な児童への配慮の仕方が例示されるようになっている。このような課題に対しゲーム論からスポーツを考える議論は何をもたらすのだろうか。例えば，シンプルに走るのが速い子、遅い子が得意な子／苦手な子となり得る「かけっこ」の授業を考えてみる。
「かけっこ」をゲーム論から考えると，「自らの脚で（構成的ルール：車椅子の場合は，自らの手で）スタートからゴールまで移動すること（前提的目標）ができるかどうか」という挑戦課題を持ったゲームに対して，「自らのベストタイムを更新する」「心拍数を目標値より上げない」「少ない歩数で移動する」という自己決定された内部的目標に向かって楽しめるスポーツと捉え直すことができる。走るのが遅い子（運動が苦手な子）の多くは，走ることが嫌いなのではなく自分が遅いことを周囲に晒されるのが嫌（倉島，2024）なのである。
「心拍数を目標値より上げない」という内部的目標が合意されれば，従来の筋力の最大出力の発揮での得意，不得意とは全く違う様相が現れる。また，ゲーム論から考えると，内部的目標が変わってもゲームそのものは変更されていないことから，同じゲームをしているプレイヤーと認識される。そのため，これが多様であっても構成的ルールによって生み出されるスキルが似通ったものになるため，それを共に学び合える可能性も浮上する。個性的な違いを創造したり表現したり

11

する差異動機が支配的な社会では，社会統合としてではなく，個性的な違いを認めたうえで，それらを関係づけてまとめる社会編集としての合意形成（今田，2015）が求められる。そうした社会の需要とも呼応する体育の学習指導となり得る。
４ 運動指導を巡る楽しさ／技能の葛藤
子どもにスポーツを教える際に楽しさと技能のどちらを優先的に学習させるかといったことで葛藤する教師も少なくない。ゲームをプレイする中で必要となる技能や戦術を「スキル」という概念で捉えていくゲーム論では，このような課題をどう捉え直すことができるのだろうか。ゲームクリエイターが，ゲームをつくるといった際には，「楽しさ」と同等に「スキル」という概念も重要なものとして位置づけられ，ある程度の想定がなされる。そのため，ゲームの「楽しさ」を説明する
際，どのように「スキル」が発揮されるゲームかという視点も合わせて説明ができる。例えば，「幅跳び」をゲーム論から考えると，「ある一定の距離を跳んで移動する」という前提的目標の達成を目指しつつ，「自らの跳躍力を用いて移動しなければならない」という「構成的ルール」を課
すゲームである。これに依拠しながら，低中学年の子どもたちがもっと挑戦したくなるようブルー
シートを川に見立て，それをドーナツ状に敷き，内側から外側に脱出する（跳び越える）「川跳び
越しゲーム」という世界観をデザインしたとしよう。川幅が狭ければ容易に課題が達成されるため「どのように跳ぶか」（内部的手段）を自ら考えることを教師が促し，その手段でも跳び越せるかという以前より高度な挑戦課題をゲームに見出すことができる。そこでは，スキルとして低学年の学習指導要領にも記載されるような前方や上方に跳ぶスキルが発揮されたり，助走や踏切，空中姿
勢，着地といった局面での体の動かし方が多様に工夫されるスキルが発揮されたりすることが想定される。一方で，教師の手によって川幅が徐々に広げられれば，遠くまで跳び越える（内部的目標）ためのスキルが試行錯誤されることになる。そのためドーナツ状の内側から「短い助走から踏み切って跳ぶ」（学習指導要領，2017）というスキルもこれの範疇に含まれることが予想される。
つまり，その活動のルールが「簡単には乗り越えられない挑戦課題をプレイヤーに与え」（ユー
ル，2016），それと同時に，「そのゲームにふさわしいスキルを生み出す」（スーツ，1988）のである。そして，そのゲームをプレイすることは「挑戦課題を乗り越えるためにスキルを向上される活動であり、それゆえ根本的にある種の学習経験」に他ならないのである。いずれにしてもゲーム論から考えると，楽しさと技能のどちらを優先的に学ばせるかといった問題はさほど気になる問題にはらないのである。これまでも体育における「楽しさ」に関連する概念としては，チクセントミハ
イ（1990）の提唱するフロー理論が用いられ，授業づくりの際の「ゲームプレイ」状態をデザインすることに生かされてきた。けれども，それだけでは子どもたちがフロー状態にあることは見取れるが，その際にどんな学習が起きているのかと問われれば説明しにくい側面があったのである。
５ 体育授業研究の形骸化
我が国の授業研究は世界的に推進されている一方で形骸化し、意義が希薄になっていると見る向きもある。最後に，このような授業研究の課題をゲーム論に基づく学習指導の研究を行うと，どう捉え直すことができるのかを検討してみる。倉島（2024）も指摘したようにゲーム論を介することによって明確になるのは，視覚的客観性のもとでスポーツ種目が捉えられることである。教師は，
このような認識枠組みを用いることで子どもたちの経験するスポーツ種目の固有の特性を捉えられるだけでなく，それを他の教師とも共有しやすくなる。その上でゲームプレイを具体的に考えるときに，内部的目標／内部的手段をどうするかについて様々な研究の余地が残される。例えば，水泳の時間にもっと効率的な体の動かし方を学ばせたいというのであればストローク数を制限することを提案たり，もっと多様な他者とゲームプレイをするために，お年寄りと一緒にプレイできるよう内部的手段を調整して共にプレイし，高齢化の進む町を元気にしたりすることが構想できる。それを決定する拠り所は，子どもの実態，教師の思い，或いは学校の教育目標や地域が抱える問題や課題である。そして，この地域や学校の問題や課題を子どもたちと共に乗り超えていくためには，教12

師による校内や地域レベルでの授業研究が再び意義を増すことになる。これはスポーツを手段として用いる従来までの「運動による教育」という考え方とは異なる。
「運動による教育」とは，産業化社会において運動・スポーツが仕事の領域に位置付けられ，その意味や価値が，結果や効果に置かれてきた体育の総称である。本稿で主張するゲーム論に基づく学習指導論は，人間が存在するモードのひとつとしてスポーツを捉え，その過程を重視している。その過程とは，あくまでもスポーツ文化から導かれる前提的目標と構成的ルールによって生まれる挑戦課題と内部的目標に向かって
子どもたち（プレイヤー）が試行錯誤することである。但し，そのプロセスを活用して，ある状況をもっと楽しいものに変えようとしている点においてはスポーツを活用している教育ともいえる。
いずれにしても「運動による教育」から「運動の教育」の転換期に「プレイ論」を基盤として展開された「楽しい体育論」という学習指導論が学校現場に大きな影響を与えてきた（友添，2009）わけであるが，次なる社会の維持存続に向けて「ゲーム論」は，「楽しい体育論」を再構築できる可能性を有する議論といえる。
【引用参考文献】
Caillois, R., 1967, Les Jeux et les Hommes: Le masque et le vertige. édition revue etaugmentée, Gallimard.（多田道太郎・塚崎幹夫訳，1990，『遊びと人間』，講談社．
）
Csikzentmihalyi, M., 1990, Flow: The Psychology of Optimal Experience, Harper and Row.
（今村浩明訳，1996，『フロー体験―喜びの現象学―』，世界思想社．
）
原祐一，2022，「『ゲーム』としてのスポーツ」，『スポーツ社会学研究』30（2），25-38．
Huizinga, J., 1958, Homo Ludens. Rowohlts deutsche Enzykolopädie 21, Rowohlt Verlag.（高橋英夫訳，1973，『ホモ・ルーデンス』，中央公論新社．
）
今田高俊，2015，「豊かな生き方、豊かな社会を考える 合意形成のための社会編集」，『TASC
monthly』478，13-19．
Juul, J., 2005, Half-Real: Video Games between Real Rules and Fictional Worlds, MIT
Press.（松永伸司訳，2016，『ハーフリアル―虚実のあいだのビデオゲーム』，合同会社ニューゲームズオーダー．
）
柏原全孝，2020，『スポーツが愛するテクノロジー』，世界思想社．
川谷茂樹，2015，「訳者後記」，スーツ，B.，川谷茂樹・山田貴裕訳『キリギリスの哲学―ゲームプ
レイと理想の人生―』，ナカニシヤ出版，203-207．
倉島哲，2024，「スポーツと暴力の二元論を超えて¬—太極拳推手交流会を事例に—」，『スポーツ社会学研究』32（1），63-85．
松宮智生，2022，「スポーツにおける構成的ルールと規制的ルールに関する哲学的考察」，『体育・
スポーツ哲学研究』44（1），13-25．
Suits, B., 2005, The Grasshopper: Games, Life and Utopia, Broadview Press.（川谷茂樹・山田貴裕訳，2015，『キリギリスの哲学―ゲームプレイと理想の人生―』，ナカニシヤ出版．
）
友添秀則，2009，『体育の人間形成論』，大修館書店．

13

民間スイミングクラブ出身選手のセカンドキャリア形成

三角 さやか（園田学園女子大学）

水泳競技（競泳種目を指す）では、学校体育や学校運動部活動以外に民間のスポーツクラブでも子どもが指導を受ける仕組みが普及している。その民間スイミングクラブの指導者を対象とした聞き取り調査（三角 2024）によると、全国大会出場選手を輩出している競技水準の高いクラブでは、技術指導のみならず、「人間力」をキーワードとしたスポーツを通じた社会化の教育も行われていることが明らかとなった。その教育内容は、一般企業で働く際に有用と考えられる社会性や主体性を持たせるといったものであった。このスポーツを通じた社会化の教育について、指導者の語りだけ
では実際どれだけ効果があったかわからない。そこで、民間スイミングクラブにおける「人間力」
教育が選手引退後のキャリア形成にどれだけ影響を与えたのかを調べる調査を現在準備している。
アスリート引退後のキャリア形成について、「体育会」や「就職」をキーワードにした論稿は以前から見受けられる。一般に「体育会系学生は就職に有利」という言説が存在するが、束原（2021）
は、そうした体育会系「神話」の起源から現在まで歴史的に語られてきた流れを把握したうえで、神話ではなく実際に体育会系が大学新卒就職で有利になる条件を明らかにしている。
それによれば、「威信が高い大学」「伝統的チームスポーツ」「男性」の 3 つが前提条件となっていて、さらに高等教育や企業スポーツ、経済の動きといった環境の変化と関連付けて読み取る必要があることが示されている。また金森ら（2019）は、体育会系を含む大学時代の課外活動経験が、社会人生活における仕事の充実度やワークライフバランスにどれだけ影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的に
アンケート調査を実施している。この調査では、新卒段階のみならず就職後の昇進・昇格や仕事の満足度など、その後の状況についても調べていた。結果として、新卒段階において体育会系男性は就職に有利といえるが、体育会系女性は就職に有利とはいえなかった。その後の社会人生活につい14

ては、大学時代に体を鍛えていたことが現在のスポーツ実施と密接に関連しており、それに付随してスポーツ活動以外でもポジティブな生活の実現に繋がっていることが推察されたとしていた。
本報告は、高校時代に民間スイミングクラブで競技生活を送った経験がある 20 代～50 代を対象に、そこで受けた指導がその後のキャリア形成や社会人生活にどのような影響を与えるのかを明らかにする調査のデザインを目的とする。その手がかりとして、金森ら（2019）のアンケート調査をモデルとするが、彼らの調査が大学時代の様々な課外活動の影響に焦点を当てていたのに対して、こちらの調査が高校時代に焦点を当てるものであり、さらに課外活動の中でも水泳競技に限定していることから来る違いを検討する必要がある。また、アンケート調査の結果を深掘りするため、印象的な回答をしてくれた方を対象としたインタビュー調査の実施も考えている。その際には、競泳という種目を取り巻く環境の歴史的な変化を前提に、調査対象者の世代による違いを事前に予測した質問項目を用意する予定にしている。なお、今回の調査対象は、束原（2021）の示した体育会系
が就職に有利になる３条件と必ずしも一致していないが、その違いも念頭に置きつつ、民間スイミ
ングクラブにおける教育の効果を明らかにする道筋を検討したい。

参考文献
金森史枝・蛭田秀一（2019）「大学時代の正課外活動が社会人生活に及ぼす影響」総合保健体育科学
42 (1), 7-20.
三角さやか（2024）「民間スイミングクラブにおける選手育成に関する研究」人間健康研究科論集 7,1-19.
束原文郎（2021）「就職と体育会系神話：大学・スポーツ・企業の社会学」青弓社

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大学スポーツ競技者の進路選択とキャリア意識に関する実証的研究―スポーツ推薦入試による進学者に着目して―宮﨑 亜美（立教大学大学院 学生・博士後期課程） 松尾 哲矢(立教大学)
Ⅰ. 問題背景
体育会活動への参加率は 90 年代末の 11%程度から 2010 年代終盤には 15%前後に上昇している（小林，2020）。また、束原（2021）は、2000 年代以降の大学スポーツ人口と、課外活動推薦を利用して大学に入学した学生の数と増加率を整理し、2006 年から 2015 年にかけてスポーツ推薦を主とする課外活動
推薦入学者は約 2 倍となっていることを明らかにしている。このことから、スポーツ推薦入試による進学者（以下、スポーツ推薦学生）は増加傾向にあると考えられる。このような状況において、一般社団法人大学
スポーツ協会(UNIVAS)は、デュアルキャリア形成支援を重点施策の一つに位置づけ（UNIVAS, Online）、支援を展開している。一方で、西島（2014）はスポーツ推薦学生について、進学時に「評価されてきた能力を直接評価されて進む卒業後の進路はほとんど保証されていない、いわばどん詰まりの進路形成ルートだった」(西島, 2014, p.13）と指摘し、栗山（2018）はスポーツ実績を活かした大学進学が、キャリア形成全体をみた場合に、必ずしも肯定的な帰結をもたらさず、特に大学の出口で問題が顕在化すると指摘しており、スポーツ推薦の問題点を浮き彫りにしている。また、競技活動の意識に比べて引退後のキャリア形成に対する意識が低いことや、特に競技レベルの高い群は、競技活動に対する意識が高く、大学卒業
後や競技引退後のキャリアに備えるための意識は希薄であるという指摘（古谷ほか, 2015）や、大学 4 年
生以上の運動部学生の約 4 割が競技を辞めた後のキャリアについて考えたことがないと回答している（UNIVAS, 2022）ことから、スポーツ推薦制度を利用した進路選択によるキャリア意識への影響を検討する必要性があるといえよう。
Ⅱ. 先行研究の検討
小野ほか（2017）は、日本における大学のスポーツ推薦入試制度の形成過程の歴史的特質として、各大学の「運動部強化」という思惑と結びつきながら形成、拡大されていったことを明らかにしつつ、今日的には私立大学が生き残りをかけて学生を確保するための戦略として拡大している点についても指摘している。また、栗山（2017）は、スポーツ推薦入試制度を含む、進路形成機能自体が強豪校の存立基盤となっていることを示唆した。さらに小野（2021）は、学歴社会という日本社会の特徴に鑑みた時、スポーツ推
薦は「ブランドのある大学」への入学を可能にし、アスリートの「地位獲得」に通ずることから、キャリアパス
の一翼を担っていると指摘した。その一方で、長谷川（2016）は就職活動に対応できないままに中退した
スポーツ推薦学生へのインタビュー調査から、競技実績を評価され「学費免除」という条件が生じたために大学進学を選択したことが、結果的に本人にとって重い負担となったことを指摘している。
他方、心理学的研究においては煙山・小川（2021）が、スポーツ推薦群が一般学生群と比べて、親や指導者への依存性が高いことを明らかにし、親や指導者が進路選択に強く関与し、根深い依存関係が維持されることで、自立が先送りされている可能性が高いと指摘し、スポーツ推薦学生を取り巻く家族関係
やスポーツ指導者らの在り方について警鐘を鳴らしている。

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これらの研究は、スポーツ推薦入試制度が運動部強化や大学経営戦略の一つとして成立してきたことや、スポーツ推薦学生のキャリア形成に大きな影響を及ぼすことを明らかにしている一方で、スポーツ推薦入試による進路選択が、いかにしてスポーツ推薦学生のキャリア形成に対する意識や態度の醸成に影響を及ぼしているのかについては十分に論じられていない。
そこで本研究では、スポーツ推薦学生に着目し、大学までの進路選択がスポーツ推薦学生のキャリア形成に対する意識や態度にどのような影響を与えているのか、検討することを目的とする。
Ⅲ. 分析枠組み
本研究では先行研究の検討を踏まえて、スポーツ推薦学生の進路選択の実相を捉えるために、松尾（2020）を参考に、図 1 に示す分析枠組みを作成した。松尾（2020）は、わが国における選手のライフコー
ス形成について、学校期毎に成果を強いるスポーツ界の構造とのかかわりを指摘し、「競技力が高まるほど、キャリアトランジション（分岐点）に向けた準備ができないまま、スポーツに専心することで活路を見出すしかない」（松尾, 2020, p.113）と指摘している。この点を踏まえて、スポーツ推薦制度を利用した学校期毎における進路選択が、競技引退/大学卒業後のキャリア形成に対する意識や態度にどのような影響を与えているのかについて検討する。
また、スポーツ推薦学生の進路選択において指導者 OB・OG が強く関与している（煙山・小川, 2021）という指摘や、束原（2017, 2021, 2022）による体育会所属学生は就職に有利と語られる「体育会系神話」
に関する一連の研究、片岡(2021)による体育会系ハビトゥスの内実に「理不尽さを受容し忍耐した結果として、進学や就職面での利益が期待できる」という理不尽さに順応することの収益が含まれるという指摘から、体育会に根付く固有の文化、すなわち「体育会文化」
による影響も踏まえて検討する。

図 1. 分析枠組み

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Ⅳ. 調査概要
1．調査対象者
スポーツ推薦学生で、大学運動部に所属する競技者のうち、大学にて競技引退し、就職活動を経て社会人になる予定の 4 年生 18 名。
2．調査方法オンラインミーティングシステム zoom を用いた半構造化面接法によるインタビューを一人当たり約 90 分間実施した。
3．調査項目本研究における調査項目は、①基本的属性、②競技に関する個人史、③進路選択・スポーツ推薦入試
制度、④就職活動・キャリア意識である。
4．倫理的配慮
本研究におけるインタビュー調査にあたっては、立教大学コミュニティ福祉学部・研究倫理委員会の承認（KOMI22003A）を得て実施した。本研究は対象者の匿名性に十分配慮し、対象者の名誉やプライバ
シー等の人権を侵害することがないように心がけ、また、データの管理に関しても十分な管理を行っている。対象者にはインタビュー前に研究目的、概要、参加によるリスク、個人情報の取り扱い、利益相反等について説明し、同意書にサインを得た上で同意撤回書を呈した。
5．分析方法
本研究では修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析を進めた(木下, 2007)。
具体的な手順としては、①データの逐語化、②オープンコーディング(データから概念を生成)、③選択的
コーディング(概念と概念の関係を検討し、カテゴリーを生成)、④概念、カテゴリー間の関係を結果図として提示、である。M-GTA を採用した理由としては、本研究が M-GTA の特徴であるプロセス的性格を有していることに加え、M-GTA を用いることでデータに即した分析結果を得ることができ、得られた知見を実践的な現場へ還元しやすくなるためである。
Ⅴ. 分析結果/考察
分析の結果、大学までの進路選択において、競技を拠りどころとした「それしかない進路選択」という様相が見られる一方で、将来の仕事や収入のことを踏まえた「戦略的進路選択」を行っている様相も看取された。特に小学生期から高いレベルで競技に取り組んできた学生は、「それしかない進路選択」を繰り返す傾向があり、キャリア形成に対する意識や態度に他律的な側面が内面化していくことで大学卒業後のキャリア形成について悩みを抱えてしまうことが示唆された。また、進路選択において保護者や指導者へ依存せざるを得ない構造があることが推察された。当日は結果図にまとめ、報告する予定である。
主な参考文献
煙山千尋・小川千里, 2021, 「大学生アスリートの家族・家族的関係にある者への依存性に関する研究-心理的依存性尺度の開発及びスポーツ推薦入学経験の有無による依存性の差異の検討-」, 教育カウン
セリング研究, 11(3), pp.13-21.
小林勝法, 2020, 「学生スポーツの現状と大学の課題」, IDE 現代の高等教育, No620, pp.16-19.
束原文郎, 2021, 「“スポーツ推薦体育会系”の実像-“一般受験体育会系”との比較から-」, 体育の科学,
71(2), pp.93-102

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ゴルフ授業における映像と他者評価によるフィードバック効果について
大沼 博靖（麗澤大学）
１．緒言
大学における体育（スポーツ実習含む）授業を履修する学生のニーズは様々である。教員は、シラバスに設定した到達目標を達成するために、創意工夫しながら授業を進めることになる。スポーツは、広義では楽しみや健康を求めて自主的に行われる活動であり、気分転換や休息、仲間づくりにもなる。そのため、スポーツに親しむことで人生を豊かにすることが期待されている。
2012 年策定のスポーツ基本計画の 1 つに「ライフステージに応じたスポーツ活動の推進」がある。
生涯にわたりスポーツに親しめる環境整備は、生涯スポーツ推進の重要性を反映している。
指導者やコーチを目指す専門的な学部でなければ、スポーツを楽しむための術（技術、方法、取り組み姿勢）を身につけることが、スポーツ技術の習得と共に授業における大きな目標となる。
そのため、授業終了後もスポーツと関わり持たせるための働きかけが必要となる。技術指導はもちろんだが、身近に指導者がいなかったとしても、どうすれば上達するのか、楽しむことができるのか、そういった点を主体的に考える力が、これからのスポーツ実習には求められる。本研究では、特に学習者が練習を通して自らを分析するだけでなく、他者についても評価することで上達への気づきが促される可能性について検討を進めた。
２．研究の目的
本研究の目的は、2023 年度前期 R 大学のスポーツ実習（ゴルフ／履修者 25 名）において実施した教員による評価と、事後的に動画サイトを確認して学生が実施した自己評価及び他者評価が、学生のゴルフの上達にどのような影響を与えたのかについて明らかにすることである。尚、評価については Google「Forms を用いてアンケートを作成し、学習管理システムとして使用した Google「Classroom において公開することで収集している。
３．研究の方法
学生には、授業後に動画とフィードバックのシートを確認させ評価表を作成させている。収集した評価データ（自由記述）を、テキスト分析ソフト khcoder を用いてテキストマイニングする手法を採用した。今回の分析では、頻出単語、共起ネットワークの作成を行っている。動画を確認しての自己・他者評価、教員からのフィードバックについては 2 回実施している。教員は、よい点や修正点をその場で適宜伝えている。ゴルフ経験者は 4 名おり、彼らのフォームを参考にした方が良い点や、それぞれが気の付いた点を伝えるように指示している。
４．結果・考察
1 回目 18 名「（回答率 72％）、2 回目 14 名「（回答率 56％）の学生が、それぞれ評価表を作成「・提出している。どちらの評価回にも共通して出現数が多かった語で、分析に使用した総抽出語数に占める割合が高かったのは、スイング「（1 回目 3.4％、2 回目 3.5％）、ボール「（1 回目 2.3％、2 回
目 2.3％）、体「（1 回目 2.0％、2 回目 2.0％）であった。フォームや腕は、双方共に出現数は多い
が、分析に使用した総抽出語数に占める割合は、1 回目よりも 2 回目が下がっていた。
1 回目の評価表で出現回数が 10 回以上だった語は、参考、少し、綺麗、伸びるであった。綺麗は、
ひらがなのきれいと同意で使用されているため、
この 2 つを綺麗と統一すると出現数が 19 回、分析に使用した総抽出語数に占める割合は 2.6％となった。2 回目の評価表で出現回数が 10 回以

19

上だった語は打つ、使う、良いであった。
それぞれの評価回において評価表に入力されたテキストデータの特徴を確認するために、共起ネッ
トワークを作成した。共起ネット
ワークは、語と語の共に出現する関係性を捉えるものである。今回
は、相対的に強く結びついている
単語同士を自動的にグループ分け
することができるサブグラフ検出を行った。
1 回目の評価表の共起ネットワーク「（図 1）からは、以下の 6 つの特徴を持つグループを抽出した。
①腕を伸ばすこと膝に余裕をもつことの意識／②細部ではなく全体で捉えることの意識／③スイング
図 1 1 回目の評価の共起ネットワーク（サブグラフ）の力強さを実感していることの意＊最小出現数 4、最小文章数 1、Jaccard 係数 0.2
識／④体を使って打つフォームに抱く美しさ「（綺麗さ）への意識／⑤
ボールへの意識／⑥クラブを振り上げることの意識
2 回目の評価表の共起ネットワークからは、以下の 5 つの特徴を持つグループを抽出した。①腰を安定させることで姿勢が安定することへの意識／②フォームに抱く
美しさ「（綺麗さ）への意識／③体を使ってスイングすることへの意識／④素早いスイングに対する意識／⑤腕の曲がりを修正し伸ばして打つことへの意識
1 回目で頻度が高かった膝については、2 回目では上位で抽出されていなかった。腰の安定について
図 2 2 回目の評価の共起ネットワーク（サブグラフ）の記述は、1 回目では見られなかっ＊最小出現数 4、最小文章数 1、Jaccard 係数 0.2
た。この結果については、腰を安定させることで体の軸が安定し、体全体を使ったフォームで打つことができるようになるという意
識が読み取れる。
学生の記述の多くは、動作を写実的に記述していた。一方で、綺麗（きれいを含む）という言
葉は、学生が感じた主観である。個々においてどのように綺麗に感じたのかは様々であるが、綺麗という言葉は、合計で 19 回、1 回目は 7 回であった（綺麗 4、きれい 2、キレイ 1）。副詞の使用頻度では、1 回目が少し「（3）、もう少し「（6）であったが、2 回目は少し「（11）、もう少し「（6）と使用回数が上がっていた。形容詞では、 力強い」の使用頻度が、2 回から 7 回へと増えていた。
学生のイメージの中にも 綺麗」＝ よいフォーム」という印象があると推察できる。
本研究における学生コメントには、例え、擬態語、擬声語といったオノマトペはあまり使用さ20

れておらず、むしろ動作の描写が中心となっていた。一方で、 少し」、 もう少し」という表現は、
2 回目のフィードバックでは使用回数が増えていた。これらの表現が多用されたのは、1 回目よりも動作が改善しており僅かな修正でよいと感じたからではないかと推察する。
4‐1．わざ言葉に近似した表現
今回の他者評価の記述においても、「 一周円を描くような」 体の軸で打つ」 スイングがまっす
ぐ落ちてきて」 人工芝をえぐってた」といった微妙なニュアンスや相手の創発を促すとされる「 わざ言葉」とみなせる語が散見された。今回は、14 回の授業で 2 回フィードバックを実施しているが、僅か 2 回だけでも、履修学生は変化を感じ取っていたことがわかる。また、フォームやスイングという言葉が、1 回目では 7、14 回であったが、2 回目では、17、25 回と増えていることからも、体の一部分を見るという感覚から、全体を見る意識へと変化していたと推察できる。
4‐2．外部変数を使用した分析
外部変数として成績を加えて共起 ネッ トワ ーク を作 成し たと ころ、図 3 のようになった。ここか
ら読み取れるのは、Ｓ評価の学生
は、「 スイング」 インパクト」 最後「（動作を完了する）」という言葉に関連性が見られた点である。Ｓ
とＡ評価に共通していたのは 体（の軸）」に対する意識であった。
Ｓ評価の学生が体の部位を示す言
葉が共起していなかったのに対して、Ａ評価の学生は、「 腕」 膝」 腰」への意識が高かった。腕は伸びているか否か、膝は伸びきっていな
いかという点に意識があった。Ｂ
評価の学生は、体の部位としては
図 3 外部変数が評価の共起ネットワーク
腕のみだが、 フォーム」 スイン＊最小出現数 5、最小文章数 1、30 ワード 評価（S～C）
グ」 ボール」という言葉に関連性が見られた。Ｓ、Ａ、Ｃ評価で（体の） 軸」が関連性のある共通の言葉であった。
Ｃ評価の学生は、 速い」 スピード」という言葉に代表されるように、クラブを振るスピードに注意が払われていた。Ｓ評価とＢ評価は、 スイング」に関連性があり、Ａ評価とＢ評価では、腕」や 打つ」という言葉に関連性が見られた（特に打つは強い関連性が見られた）。
評価回数を外部変数とした場合、「 打つ」 体」 スイング」 フォーム」 腕」といった言葉に共通して関連性が見られた。
「 綺麗「（きれい含む）」 少し」 参考」といった言葉が、1 回目の評価では特徴的であった。2 回目の評価では、「 安定」 腰」 姿勢」といった体の軸に関連する言葉や「 もう少し」という言葉と関連性が見られた。
性別を外部変数とした場合、両者で共通していたのは「 綺麗「（きれい）」 打つ」 体」 ボール」
といった言葉であった。男性は、「 力強い」 力」 参考」といった言葉に特徴が見られた。一方で女性は、「 音」 インパクト」「 クラブ」といった言葉に注意を払っていた。また、微妙なニュアン
スを引き出す「 少し」 もう少し」という言葉については、男性が「 少し」、女性が「 もう少し」を使う傾向が見られた。男性に比べ女性の方が関連性のある言葉が多かったが、一般に Jaccard 係
数で関連があるとされる 0.1 以上の数値を示した言葉はなかった。
【まとめ】
外部変数を使用せずに評価表のテキストデータを分析した結果、1 回目では、腕を伸ばすや膝を21

曲げて余裕を持たせるといった体の部位に対する意識、それとは対極の一連の動作全体を見る意
識、動作が生み出す力強さや綺麗「（美しさ）など 6 つのカテゴリが出現した。一方で、2 回目は 5
つのカテゴリが出現したが、1 回目には見られなかった腰を安定させることで姿勢「（軸）が安定するという意識と、素早いスイングへの意識が出現していた。
評価を外部変数とした分析では、Ｓ評価の学生は、全体を俯瞰しながらインパクトを意識していた。Ａ評価の学生は腕や膝に関する言葉と関連性が見られ、Ｂ評価の学生は体の部位よりもフォームやボールに意識が向いていた。Ｃ評価の学生は、速くスイングすることに注力する一方で、綺麗なフォームが上達のための必要であると認識していた可能性は高い。
評価回数を外部変数とした分析では、1 回目の評価において、動作が生み出す心象を表す言葉との関連性が強かった。一方で 2 回目では、Jaccard 係数は 0.1 に満たなかったが軸の安定や姿勢といった体の動きを表す言葉との関連が見られた。この結果からは、学生の意識が心象から具体的な部位へと変化していると推察できる。
性別という外部変数を用いた分析では、男性は力強さ、体の軸と関連のある言葉が見られたが、女性はクラブを 振る」や腕を 上げる」という意識が高い点を読み取ることができる。これら
からは、男性は体の回転を意識しているが、女性はクラブの振り方を意識していたと推察できる。
これらの結果から、以下の 3 点が今後の指導方法として有効性が期待できる。
 特に技術に対する習熟度が高くない学生に対しては、クラブを単に素早く 振る」という意
識から体の軸を意識し、腕を伸ばし、膝に余裕を持たせるといった、体の部位を意識させる
アドバイスが有効である。
 少しずつ技術に対する熟達が進んだ学生に対しては、動作全体から感じる心象（綺麗や力強し）から一歩進め、腰に対する意識づけや、体の軸を中心に回転（捻り）させるといったアドバイスが有効である。
 技術に対する熟達が進んでいる学生に対しては、体の部位や軸だけでなく、改めて動作全体を俯瞰してみるといったアドバイスによって、さらなる上達が期待できる。
引用・参考文献
文部科学省『スポーツ基本計画（概要）』
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop01/list/1372413_00001.htm
Chris「Button,「Gert-Jan「Pepping「『Enhancing「Skill「Acquisition「in「Golf--Some「Key「Principles』
www.coachesinfo.com.
筒井清次郎、佐藤裕一「『運動学習における学習者による KR の選択的利用の効果』教育開発学論集
第 3 号、pp125—129、2015
北徹朗、橋口剛夫、小山慎一『大学ゴルフ授業におけるホームワークの試み』、体育研究第 48 号
（中央大学）、pp11-17、2014
諏訪正樹『身体知獲得のツールとしてのメタ認知的言語化』人工知能学会誌 20 巻 5 号、pp525532、2005
岡千春『ダンサーの舞踊観変化に表れた舞踊の熟達と自己調整学習との関連：舞踊専攻生とプロダンサーの比較から』スポーツパフォーマンス研究 vol15、pp88—100、2023
大沼博靖『体育授業におけるゴルフスイングに対する映像とテキストによるフィードバック効果について』高崎商科大学紀要第 30 号,pp159-164,2015
生田「久美子、北村「勝朗「：『わざ言語―感覚の共有を通しての「 学び」へ』慶應技術大学出版会「pp12,「
2011

22

中学校における武道授業実施の課題：伝統⽂化の継承に向けて○北村尚浩，前阪茂樹，中村勇（⿅屋体育⼤学）

はじめに
2006 年の教育基本法改正では，⽇本の伝統⽂化を尊重し国際社会の平和と発展に寄与する態度を涵養することが，教育の⽬標として掲げられた．これを受けて 2008 年の学習指導要領改訂により，
中学校 1 年⽣と 2 年⽣の保健体育で武道の必修化が明記され，2010 年度から完全実施された．武道必修化に際して，中学校の現場では「場所」
「カネ」
「モノ」
「ヒト」
「時間」に集約される多くの混乱を招いたものの，武道を通して⽇本の伝統⽂化を教育することに対する教員の期待感は決して低
くはないことが明らかにされている（北村，2013）．
必修化以後，指導法や実践的な授業内容の検討が⾏われ，中学校における武道教育の効果については，武道の教育的価値として伝統⽂化の継承に対する機能（Kitamura et al., 2019：2021 など），
武道の授業による⽣徒の共感性への影響（島ら，2021：⾼坂ら，2021），必修化前と必修化後の学習成果や授業条件の変化の検討（関ら，2023）などが⾏われている．⼀⽅，必修化から⼀定の時間を経てもなお，従来から指摘されていた剣道具や柔道⾐などの⽤具，武道場や畳などの施設・設備，怪我の防⽌や安全への配慮などとともに，指導法や教員の指導⼒の問題も課題として指摘されている（北村ら，2017）．
そこで本研究では，教員の専⾨性や主観的指導能⼒による体育の授業における武道指導上の課題や要望を検討する．
⽅法
1） データの収集
全国の公⽴中学校を対象に，2023 年 10 ⽉から 2024 年 2 ⽉にかけて所定の質問紙を⽤いた配票
調査を⾏った．サンプルは，「全国学校データ 2023 年版」（教育ソリューション株式会社）に掲載されている公⽴中学校 9,079 校から，47 都道府県別にそれぞれの市区部，町村部の構成⽐率に応じて無作為に 1,000 校抽出した．抽出された学校の学校⻑及び保健体育主任教員宛に質問紙を送付し，武道の授業を担当している任意の教員 1 名に回答を依頼した．調査内容は，回答者及び学校のプロ
ファイル，武道授業の実施状況，⽣徒の習得状況，武道授業の教育効果及び課題などである．調査
票の回収は郵送，または Web を⽤いた．回収数は 444，そのうち有効回答数（率）は 386（38.6％）であった．
表 1 段位保有者
回答者のうち，男性が 77.7％，⼥性が 21.0％で，平均年齢n%は 37.9±10.5 歳であった．何らかの武道種⽬について段位を
柔道
171
83.4
有している有段者が 63.3％である（表 1）
．
剣道
57
27.8
その他

14

6.8

2） 分析⽅法
専⾨性の指標としては，武道種⽬の段位保有状況（表 1）とした．また，主観的指導能⼒について
は，「体育の授業で武道種⽬を教えるにあって，あなたの技能は他の先⽣⽅と⽐べてどの程度とお感じになられますか」との設問に対して，柔道，剣道，相撲，空⼿，なぎなた，合気道の各種⽬について「経験がない」から「優れている」まで 6 段階で評価を求め数値化した．なお，体育授業で扱

23

う種⽬に鑑み，柔道と剣道を分析に⽤いた（表 2）．
また，体育の授業における武道指導上の課題や要望については⾃由記述での回答を求め，KH Coder を⽤いたテキスト分析を
⾏った．

経験無し
劣っている
やや劣っている
同程度であるやや優れている
優れている

表 2 主観的指導能⼒
柔道（n=375）
ｎ
％
28
7.5
59
15.7
54
14.4
151
40.3
61
16.3
22
5.9

剣道（n=343）
n
％
62
18.1
88
25.7
64
18.7
71
20.7
33
9.6
25
7.3

結果
表 3 授業での実施種⽬（n=386, M.A.）n%1）武道授業の実施状況
柔道
244
66.3
実施種⽬は表 3 に⽰すように，柔道が
剣道
149
38.6
57.0％にあたる 244 校で実施されており剣
その他
35
9.1
道を実施している学校は 34.8％（149 校）であった．2 種⽬以上を実施している学校も 42 校ある．
授業形態は 8 割近くの 306 校が男⼥共習で⾏っており，男⼥別習が 53 校（13,7%），共習と別習の併⽤が 27 校（13.7％）である（表 4）．武道単元の時数はいずれの学年も 8 時間程度で，教員の学校の体育授業以外で経験のある種⽬は，柔道（229 ⼈，59.3％），剣道（136 ⼈，35.2％），その他（63 ⼈，16.3％）であった．また，経験なしと回答した者も 87 ⼈（22.5％）みられた．授業への外
部指導者任⽤については 348 校（90.2％）が任⽤しておらず，任⽤していると回答したのは 38 校
（9.8％）であった（表 5〜表 7）
．

男性教員
⼥性教員
男⼥教員の TT
N.A.
男⼦⽣徒-男性教員
男⼦⽣徒-⼥性教員
⼥⼦⽣徒-男性教員
⼥⼦⽣徒-⼥性教員
男⼥教員の TT
N.A.
表 5 武道単元の時数
mean
S.D.
1 学年
8.2
2.03
2 学年
8.14
1.94
3 学年
8.29
2.21

表 4 授業形態
男⼥共習
男⼥別習（n=306, 79.3%） （n=53, 13.7%）
n
％
ｎ
％
246
81.5
−
−
88
29.1
−
−
55
18.2
−
−
4
1.3%
−
−
−
−
48
90.6
−
−
8
15.1
−
−
21
39.6
−
−
39
73.6
−
−
6
11.3
−
−
0
0.0
表 6 教員の武道経験（n=386, M.A.）
n
%
柔道
229
59.3
剣道
136
35.2
その他
63
16.3
なし
87
22.5

学習指導要領で求められている武道の授業を通して「我が国固有の伝統の⽂化への理解を深める」ことに関する教
育効果については，「多少ある」と回答した者が最も多く（53.9％），「ある」と回答した者（15.3％）合わせるとお
よそ 7 割が肯定的に捉えている様⼦がうかがえる（表 8）．

共習・別習の併⽤（n=27, 7.0%）
ｎ
％
−
−
−
−
−
−
−
−
24
96.0
6
24.0
15
60.0
13
52.0
4
16.0
2
7.4
表 7 外部指導者の任⽤
n
%
任⽤なし
348
90.2
任⽤している38
9.8

表 8 伝統⽂化の理解への教育効果
n
%
ない
2
0.5
あまりない
22
5.7
どちらとも⾔えない
95
24.6
多少ある
208
53.9
ある
59
15.3

2）武道授業を実施する上での課題・要望
⾃由記述で回答を求めた武道授業を実施する上での課題や要望について，
テキスト分析ソフトKH
Coder を⽤いた形態素解析を⾏った．その結果，総抽出語 10,252 語，何種類の語が含まれているか

24

を⽰す異なり語として 1,326 語が抽出された．出現頻度の⾼かった上位 40 の頻出語を表 9 に⽰している．出現頻度が最も多かったのは，「指導」（94 回）で，次いで「授業」（89 回），「道具」（68 回），
武道（67 回），安全（61 回）の順であった．
続いて，語と語の関係性を表す共起ネットワーク作成した（図 1）．共起の程度が強いものほど太い線で結ばれており，出現数の多い語ほど⼤きな円で描かれている．実線で結ばれている語は同じ
サブグラフに含まれており 9 個のサブグラフが検出された．

抽出語
指導
授業
道具
武道
安全
時間
教員
難しい
防具
柔道
確保

出現回数
94
89
68
67
61
57
50
49
47
44
42

抽出語
畳
剣道
課題
⾏う
⽣徒
準備
専⾨
道⾐
必要
学校
怪我

表 9 頻出語（上位 40 語）
出現回数
抽出語
出現回数
40
試合
26
39
多い
25
38
場所
23
38
技
22
38
外部
21
35
配慮
20
34
不⾜
19
34
環境
18
34
体育
18
32
少ない
17
31
教える
16

楽しい

防具

大変

Subgraph:

剣道

竹刀

実施
学校

リスク

柔道

高い
試合

行う
形式

配慮

必要
難しい

生徒

経験

0.3

少ない
道衣

充実

Coefficient:

道具

課題

研修

09

Frequency:

場所
投げる

08

04

0.4

確保

負担
技

07

03

0.2

受け身
習得

06

02

0.1

安全

基本

01

05

授業

場合

練習

出現回数
16
16
16
15
15
15
14
14
14
14

管理

攻防

怪我

抽出語
⾼い
場合
本校
使う
実施
単元
楽しい
攻防
⽵⼑
⽚付け

準備

25

50

武道
知識

単元

片付け
75

外部

時間

専門
多い

指導

他
畳

教員

体育

種目

図 1 共起ネットワーク

各サブグラフに含まれる頻出語から武道授業の実施に際しての課題，要望を表すワードを整理したものが表 10 である．サブグラフ 1 は「専⾨的知識の必要性」，サブグラフ 2 は「道具や場所の確保，安全配慮」，サブグラフ 3 は「技の習得」，サブグラフ 4 は「授業」，サブグラフ 5 は「怪我のリスク」，サブグラフ 6 は「学校での管理」，サブグラフ 7 は「時間」，サブグラフ 8 は「攻防の楽しさ」，サブグラフ 9 は「他種⽬との⽐較」をそれぞれ表しているものと考えられる．

25

サブグラフ
1
2
3
4
5
6
7
8
9

表 10 サブグラフに含まれる抽出語と回答例
抽出語
回答例
指導，武道，教員，専⾨， ・指導できる教員が複数いないことも課題である。
外部，経験，等
・外部指導者の確保（有段でなければ単独で授業を⾏えないため。）
道具，安全，難しい，確保， ・道具の確保が難しい。
課題，必要，等
・指導できる教員が複数いないことも課題である。
技，習得，投げる，基本， ・中学校 1、2 年⽣の段階では投げ技に発展させることが難しい。
練習，受け⾝・基本練習に時間がかかり、応⽤技や試合形式までたどり着かない。
・柔道の授業の進め⽅を知りたい。
授業，柔道，剣道，防具，
・柔道の頭部外傷による危険性を考慮し、剣道の単元への変更を希望
⽵⼑，等
しても、⽵⼑や防具を揃える予算がない。
・武道の楽しさを感じさせたいが怪我のリスクを考えると制限が必要
怪我，リスク，⾼い，試合，となる。
形式
・防具がないので試合形式で攻防ができない。
・今の世の中、学校現場の状況を考えると、武道の必修化はやめた⽅
学校，場合，⼤変，実施，がいいと考える。
管理
・武道場や道具の準備、管理に労⼒や費⽤がかかる。
・柔道の授業を⾏っていますが、畳を敷く、⽚付けの時間がかかる。
時間，畳，道⾐，準備，⽚・どの武道も施設や道⾐などが揃っていない学校があるため、必修化
付けに伴ってその補助があったら良かったと思う。
・どうしても基本を重視してしまい、攻防の楽しさまでに時間がかか
攻防，楽しいってしまいます。
・投げ技の攻防は危険がある。
・練習をすると他単元より「痛い」や「我慢」が必要になります。
単元，他，種⽬
・他の種⽬より、指導⼒の差が⼤きく出る。

詳細については，発表時に報告する．

主要参考⽂献北村尚浩(2013)武道必修化の課題と展望. スポーツ社会学研究, 21(1), 23‒35.
北村尚浩・前阪茂樹・濱⽥初幸・川⻄正志(2017)中学校における武道教育の課題：⾃由記述デー
タの計量的分析．武道学研究, 50(1), 29‒38．
Kitamura T., Maesaka S., Nakamura I.（2021）What do students learn of Japanese culture throughbudo in physical education class? Book of Abstract, 17th European Association for Sociology ofSport Conference，76．
Kitamura T.（2019）The impact of budo education on Japanese tradition and its diﬀerence to othersports in junior high school. Book of Abstract, 16th European Association for Sociology of Sport
Conference，35．
島孟留・上原玲⼦・⽥井健太郎・霜触智紀（2021）中学校武道授業が共感性に及ぼす影響―固め技を主体とした柔道単元の検討―．教育実践研究 38，199‒205．
⾼坂正治・荒川尊祐・⽴⽊幸敏・前川直也・中島正樹・藤原豊樹・秋元宏介・安⽥智幸（2021）
武道の授業前後におけるライフスキルの変化. 武道学研究, 54，S_53-S_53.
関伸夫・川⽥裕次郎・中村充（2023）中学校武道授業の必修化前後における学習成果の変化. 体育学研究, 68, 409‒423.
謝辞
本研究は JSPS 科研費 JP 23K10661「武道授業が中学⽣のナショナル・アイデンティティ形成に及ぼす影響」（研究代表者：北村尚浩）の助成を受けたものです．

26

中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動に向けた環境整備に関する研究－B 市における部活動改革事業に着目して－靏林 幸喜（九州共立大学） 松﨑 淳（九州共立大学）
1．研究の背景と目的
スポーツ庁（2024）が示す「地域スポーツクラブ活動への移行に向けた実証事業に係る実施方針」に
は、重点地域における政策課題への対応の一つとして、「多様なスポーツ体験の機会の提供」が記されている。特に、生徒の多様な選択肢を確保する観点から、複数の市区町村の生徒が参加できる幅広い競技種
目やプログラムを提供する地域クラブ活動の展開が重要視される。これまで、47 都道府県 339 市区町村
で部活動の地域移行に向けた実証事業が実施され、地域クラブ活動の運営団体・実施主体の設備、指導者の確保、関係団体との連携、市区町村を超えた取組、生徒のニーズに応じた活動、費用負担の在り方、
学校施設の活用などに関する多様なモデルが創出されつつある（スポーツ庁，2024）。スポーツ庁により、
持続可能なスポーツ・文化芸術活動に向けた環境設備を各市区町村で進めることが求められているものの、地方公共団体が、中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動の実現に向け、運動・文化系活動を包括的に取りまとめ、事業を展開する事例は限られる。
運動部活動改革に関する学術的課題として、事例研究の蓄積の必要性があげられる（後藤・三井，
2023）。その中でも、長瀬・柴崎（2022）は、総合型地域スポーツクラブ主導型、スポーツ少年団連携型、ス
ポーツ・文化協会主体型、部活動指導員配置型、民間事業者委託型、教師兼職兼業型、ハイブリッド型など、様々な活動主体における事例の実態を明らかにする必要性を指摘する。昨今では、学校部活動が地
域スポーツクラブと連携し、外部移行化した事例も報告されるが（e.g.小坪，2023）、後藤・三井（2023）は、中学校そのものの変革による児童生徒のスポーツ機会の保障と教員の働き方改革を検討し、他にも大学を拠点とした地域スポーツクラブの在り方と展望から、大学と地方公共団体、地域社会が共存共栄するシス
テムを発展させる必要性を唱えた知見も散見されるなど（舞ら，2023）、部活動改革に関わるステークホル
ダーは多様化している。永谷ら（2024）は、部活動の地域移行についてのみであれば、問題となっていた
教員の部活動に拘束されていた過重労働時間が解消されるかもしれないが、生徒や会員、そして指導に当たる指導者やクラブ等の運営スタッフすべてが意欲的で満足のいく活動とならなければ、本当の改革とはいえないと述べている。つまり、部活動改革を目指すには、生徒や指導者やクラブ等の関係者が満足のいく活動となるために、地方公共団体を中心として、各地域が保持する有形・無形のリソースを特定し、活用するオーダーメイドの部活動改革が求められるが、その中で課題となるのが、地方公共団体と学校、地域スポーツ組織間の連携である。学校と地域スポーツ組織間の連携プロセスとして、酒井・作野（2023）
は、「組織の結成」、「提携の決定」、「タスクの実行」、「提携の変革」という循環する段階を特定し、連携ができて終わりではなく、評価や改善も視野に入れた円環的思考をもちながら取り組む必要性を示唆している。しかしながら、先行研究では運動・文化系活動を包括的に捉え実施される事例を対象として、部活動改革事業の計画・設立・運用期といったフェーズごとに生じた成果や課題について明らかにされていない。
これらの指摘や課題を踏まえると、国内における地方公共団体が地域スポーツクラブや民間団体との連携を通じ、運動・文化系活動を包括した事業に関して適切な運営を行い、参加者の確保や満足度が得られている事例を対象に、詳細な事実データをもとに分析を行うことが求められる。そこで本研究では、B 市において展開される部活動改革事業の遂行過程を明らかにし、地方公共団体が自発的に中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動に向けた環境設備を推進するために必要な視点を示すことを目的とする。

27

2．研究方法
2.1 ケースの選定
B 市が位置する A 県では、平成 30 年 12 月に、「A 県運動部活動の在り方に関する指針」を定めている。令和 2 年には、
「A 県文化部活動の在り方に関する指針」を策定し、学校教育の一環として行われる部活動が適切に運営されるよう、県立学校部活動の在り方の改革を進めていきた。これらを踏まえ、A 県では、子どもたちがスポーツ・文化活動を継続的に実施できる環境を目指すために、
県独自のガイドラインを策定している。また、県内に位置する B 市は、令和 4 年度に、「休日の段
階的な地域移行に関する実践研究（ スポーツ庁）」に選定された実績を有す。B 市は、令和 8 年度中には休日の部活動の地域移行を完了すること、令和 9 年度中には平日の部活動の地域移行を完了することを目標として掲げる。具体的には、 １）生徒がスポーツ・文化芸術活動に継続して親しむことができる機会の確保、 ２）生徒が競技経験者や専門性を持った指導者から指導を受けられる環境の整備、 ３）部活動の指導を希望する教員は引き続き休日に指導を行うことができる仕組みの構
築、 ４）楽しむことや交流目的などニーズに応じた活動の環境の整備を掲げる。以上より、地方公共団体が地域スポーツクラブや民間団体との連携を通じ、中学生を対象としたスポーツ・文化芸術系部活
動を包括的に取りまとめた部活動改革事業の遂行過程について分析する上で、B 市の取り組みは貴重なケースといえる。
2.2 データ収集と分析方法
データ収集期間は、2023 年 9 月から 2024 年 5 月までと設定した。データ収集の第一段階は、B市が刊行した資料の収集を実施した。資料収集については、部活動改革の実現を目指す上で、B 市で開催された会議やシンポジウムで配布された資料を対象とした。これらは、地域における部活動
改革に関わるステークホルダーの協議内容やコミュニケーションの実態について把握するために役立った。研究代表者は、ステークホルダー e.g. B 市の中学校、B 市内の民間団体）のウェブサイ
トを閲覧し、本稿の目的を達成するための適切な文章を選定した。その結果、最終的に 175 ページ
が分析対象となった。第二段階として、B 市における部活動改革事業に関与した B 市役所職員、民間団体業務担当者らに対して、半構造化インタビューを実施した。インタビューはインタビューガ
イドに基づき、全て研究代表者が行った。インタビューに先立ち、インタビュー対象者に対して研究の目的、個人情報の保護、参加は自由意志であることを説明した。その後、聞き取りの内容をノートに記録する許可を得て、簡易的な逐語録を作成した。インタビュー実施場所は、対象者が所属する機関の会議室であり、プライバシーが保護された空間であった。
文献資料と逐語録を読み込み、B 市の部活動改革に向けた各ステークホルダーの役割や目的に示される内容についてテキストデータを主体別に抽出した。一連の分析作業の中では、研究代表者の個人的傾向が研究結果の解釈に影響を及ぼすことを最小限に抑えるための複眼的視点として、ピア
ディブリーフィングを実施した。まず、研究代表者が本稿の調査計画に関与していない、質的研究
手法の研究実績を有する研究者 2 名がデータ分析の結果に対する解釈を提示した。次に、解釈の妥
当性について 2 名の研究者からの指摘を受け、それらの箇所に対して必要に応じて修正を加え、2名の研究者の意見が相互に一致するまで検討を行なった。
3．研究結果3.1 B 市における部活動改革に向けた政策背景
令和 4 年度に国が部活動を地域クラブ活動に移行するという部活動改革の方針を提示した後、B 市では令和 4 年 5 月に部活動関係教員の代表者、市スポーツ協会、県教育委員会、市教育委員会の代表者に有識者の 10 人で構成される中学運動部活動改革検討協議会を設置し、部活動改革に向けてのスケジ
ュールや必要な受け皿クラブ数などの方針を策定していた。また、その下部組織に「運動部活動改革検討協議会ワーキング会議」を設け、現場指導者などが集い具体的計画づくりや調査研究を行っていた。同協
議会の方針に沿い、受け皿となる地域クラブの新設や運営について研究するため、令和 4 年度に「野球」

28

「男子バスケットボール」「女子バスケットボール」の 2 種目、3 クラブをモデルクラブとして新たに立ち上げ、「運動部活動の地域移行に向けた実践研究」を開始していた。
表 1：B 市における部活動改革事業の特徴
地域クラブ活動特徴
・休日の学校部活動休養日にあわせ、B 市内の中学校やB アカデミー教室
１

高校、スポーツ施設などで月 1 回開催。

主催：B 市・令和６年度は月２回開催予定。

企画運営：株式会社 GA

・専門性の高い指導者が、基礎・基本を個々の技能に応じて指導。
・学校部活動の外部指導者や兼職兼業の許可を得た

２

部活動改革にあわせて新設されたクラブ

教員が、地域の指導者として指導。
・休日の学校部活動休養日のほか、平日や土日に活動を行うクラブもある。
・チームとして、大会に参加することもある。
・学校部活動にない種目も含め多様な活動。

３

中学生も参加できる

・平日・土日問わず、学校や公共施設で開催。

スポーツ・文化芸術活動を行う

・中学生だけでなく、小学生や高校生、大人も参加する

既存のクラブ

多世代の活動を行うクラブもある。
・チームとして、大会等に参加することもある。

3.2 B 市における部活動改革事業
B 市は、令和４年度から軟式野球とバスケットボールをモデルケースに部活動改革事業に着手した。翌年の令和５年度からは、表 1 に示すとおり、B 市と株式会社 GA が連携して行う「B アカデミー教室」、外部指導者や学校教員が新設したクラブ、中学生も参加可能な既存の文化・スポーツ系クラブの３つの活動が行われている。B アカデミー教室は、１０種目のスポーツを実績ある指導者による指導、参加者から会費を徴収して実施するという県内随一の特徴的なシステムを採用している。B アカデミーの構想には、単に「学校部活動の課題解決」として捉えるのではなく、「B 市の中学生の皆さんのスポーツ・文化活動を向上される機会」にしていくと記載されている。B 市役所職員に対するインタビュー調査によると、この B アカデミ
ーは、令和 6 年度から、将来のクラブ化（例：中体連大会やコンクールへの出場等）を見据えた「B アカデミークラブ」に発展させて、開催していく計画が立てられていた。
B 市は、指導者や参加者（生徒）の意向調査を行い、運営における成果や課題を整理し、令和 5 年 9月には市が B アカデミーを設置した。アカデミーの運営は、ラグビーをはじめスポーツイベントの企画・運営や国際交流事業を通し、幅広い指導者ネットワークやスポーツ教室・クラブ運営の高いノウハウを持つ株
式会社 GA が担当していた。 また、これまでの部活動の外部指導者や兼職兼業の許可を得た教員が中心となり「野球」「バレーボール」「サッカー」「陸上」の 4 種目を地域クラブとして新設していた。令和 5 年度
は、同アカデミーに 225 人、新設地域クラブに 180 人が所属している。経験豊富な指導者が初心者から経験者までレベルに応じて子どもたちを丁寧に指導し、参加者から「指導者が多くて練習の幅が増えた」「他校の人と出会えて良かった」などの声が挙がっていた。 文化部についても、地域クラブの新設を進めている。まず手始めに令和 6 年度から「B アカデミークラブ・吹奏楽」を B 市内の高校と連携しながら開催していた。一方で、美術部や放送部など既存の文化部の受け皿となる地域クラブ活動については調整中となっていた。この他にも、B 市内にはスポーツ・文化芸術活動を行う既存のクラブや団体が、部活動にない
種目を含め多様な活動が活発的に行われていた。その中には、中学生が参加できるクラブ・団体も存在する。B 市では、これらのクラブ・団体の協力を得て「中学生も参加できるスポーツ・文化芸術活動団体リスト」

29

として取りまとめ、B 市ホームページや学校を通して子どもたちや保護者にお知らせしている。また、活動
団体の新規登録も募集していた。B 市では、これら３種類の活動を推進しながら、令和５年度から８年度に向けて段階的に休日の学校部活動を地域に移行していく計画を立てていた。また、B アカデミーでは、令和 6 年度から令和 9 年度に向けて、休日だけでなく平日の地域クラブ活動化も計画されることとなった。こうした背景には、令和 5 年度開始した B アカデミーに対して、参加する生徒の保護者や令和６年度から中学校に入学する生徒の保護者から、「B 市内で生徒が所属できるクラブにしてほしい」との要望が強まった
ことがあげられる。次項では、B 市における部活動改革事業の成果と課題を計画期（〜令和 4 年度）、設立期（令和 5 年度）、運用期（令和 6 年度）の 3 つ期間に沿い論じる。
3.3 B 市における部活動改革事業の成果と課題
B 市における部活動改革事業の成果と課題を計画期（〜令和 4 年度）、設立期（令和 5 年度）、運用期（令和 6 年度）の 3 つ期間に沿い分析を行った結果は、以下の通りである。まず、部活動改革事業の計画期における成果としては、軟式野球とバスケットボールを地域クラブで実施するための指導者の人員配置が行われたことが挙げられる。さらに、部活動改革事業を進めるための協議会が新たに設置され、中学校教員の意識等実態調査や受け皿となる地域クラブ数の算出が行われなど、基礎的なデータが収集されていた。一方で課題としては、事業を進める上での運営形態を見直す必要性や事業に対する B 市内の生徒、保護者への周知が進められていなかったこと、学校との連携、役割分担が明確になっていないことが特定された。設立期の成果としては、株式会社 GA が運営する B アカデミーが新たに開設され、実績のある指導者（代表指導者）と施設設備の確保、高校・大学との連携体制の構築、会費の徴収が特定された。
課題としては、代表指導者をサポートする指導補助員とアカデミー事務局スタッフの不足が特定された。運用期の成果としては、令和 8 年度に向けた休日の部活動を完全に地域移行化することに対する関係者の合意が得られたことが特定された。また、設立期において、保護者からの意見の一つとしては、B アカデミーを中核に位置付け、令和 9 年度に向けた平日を含む部活動を地域に移行化し、クラブ化を進めるといった要望があったが、これらの要望が運用期にて、B 市の部活動改革に向けた関係者が共有する目標に組み込まれたことも成果としてあげられる。しかしながら、運用期に移行した際、課題も特定された。その一つとしては、B アカデミーの活動が本格化している中、B 市内の K 中学校のソフトボール部に 18 名の部員が入部したことが発端となり、ソフトボール部顧問が、「・・・2 年後に、この子たち（18 名）が引退するまでは学校だけで部活動をやらせてほしい・・・」と B アカデミー事務局へ相談の連絡があったことが確認できた。こうした事態の発生を踏まえ、B アカデミー運営担当者は、部活動改革に向けた中学校との連携、B ア
カデミーを新たに設置した意義を学校関係者へ浸透させていくための役割分担を課題としてあげていた。
4．結論
本研究では、B 市において実施される部活動改革事業の遂行過程を明らかにし、地方公共団体が自発的に中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動に向けた環境設備を推進するために必要な視点を示
すことを目的に設定し、研究を実施した。分析の結果、B 市では令和 4 年 5 月に部活動関係教員の代表
者、市スポーツ協会、県教育委員会、市教育委員会の代表者に有識者の 10 人で構成する中学運動部活
動改革検討協議会を設置し、3 つの取り組みを実施していたことが明らかになった。特に、B 市における部
活動改革事業の成果と課題について、3 つの期間に分類し、各期間での成果と課題を事実データに基づき抽出できた点は、今後、地方公共団体が中学生の持続可能なスポーツ・文化芸術活動を展開する際に役立つであろう。これまでの先行研究では、運動部活動に限定した上で地域スポーツクラブ
や大学等と連携し、外部移行化するための仕組みが検討されつつあったが、本研究では、運動部活
動に加えて、文化芸術活動を含めた部活動改革事業について、計画・設立・運用の 3 つ各段階で分析を行った結果、各段階で得られる成果や課題は異なることが明らかとなった。研究展望として
は、事業に参加する生徒や保護者が、運用期を迎えた B 市でのクラブ活動に対して、日々をどのように評価し、どのように受け止めているのかについて、検証していくことが望まれる。

30

5．主な引用・参考文献
長瀬基延・柴崎直人 2022）教育長及び校長の言及内容を踏まえた中学校における部活動地域移行施策の検討―ステークホルダー分析を応用した質的調査を通して―．岐阜大学教育学部研究報
告（人文科学 71 1）：1-10．

31

部活動の地域移行動向に伴い体育教師へ求められるべき新たな役割期待：
部活動の存続および学校教育力の再生を意図して〇谷口 勇一（大分大学） 神野 賢治（富山大学） 松尾 哲矢（立教大学）
Ⅰ．問題関心および目的
本稿の筆頭筆者は，勤務先において「体育社会学」の講義を担当している．近年のカリキュラム
は，「総合型地域スポーツクラブ（以下「総合型クラブ」と略す）の社会学」（4 単元目），「部活動の地域移行動向をめぐる社会学的視座」（5 単元目）の順序で構成されている．直近のある学生が提出してきた授業後コメントは「なるほどな」と首肯する内容であった．
「総合型クラブ政策とこのたびの部活動の地域移行政策？動向？間のタイムラグが約 20 年も存在する
こと自体に疑問を感じてしまう．2000 年に総合型クラブ政策を打ち出したとき，長年の課題であった
はずの部活動の制度変更をなぜ併せ技としてやれなかったのか？そうであったとすれば，部活動を中核とした総合型クラブ育成展開に向けた事例がもっと増えていたように思うし，教師たちの部活動を取りまく課題点の改善に向けた意識や地域スポーツへの関心度もかなり高まっていたと思えてならない．今更，部活動の地域移行や総合型クラブとの連携とか言われても，地域スポーツに対する関心が低い状態で留まってきた教員は『は？どうすりゃいいのだ？』となるに違いない．…これから先，私たちが体育教師をめざすのであれば，学校の先生という立場だけではなく，学校を含めた『地域の先生』ではなくてはだめなのかも．教育学部のカリキュラムには社会教育学が無くてはだめなのではないのか？でも，うちの学部にはないし．私は中学校で部活動を通した生徒指導が目標であったが，少々考え方を変えていかねばならないのかなと思ってしまった．
」（教育学部 2 年生）

見事な問題認識である．これだけで単位は「S」を出してやらねばとさえ思う．
今日の部活動を取りまく地域移行動向は，2000（平成 12）年に打ち出された総合型クラブ育成政策以降の地域および各自治体における「反応」と酷似しているように思えてならない．すなわち，総合型クラブ育成が期待された地域社会および各自治体スポーツ行政においては，「さて，うちの地域では如何にしてクラブを創造できるのか，否，そもそもうちの地域にクラブ育成の必要はあるのか？しかし，文科省が言っていることだし…」といった，いわば，トップダウン的な政策に接する中で数多くの動揺，迷い，葛藤――「揺らぎ」が生じてきた（谷口，2010）．総合型クラブ政策を取りまく「揺らぎ」を伴ったスポーツ界は，いままさに，部活動の地域移行という動向および政策に．．．．．．．
接する中で，つぎなる「揺らぎ」の渦中にあると言えなくもない．
スポーツ庁が 2023（令和 4）年 6 月（その後，12 月に一部修正）に発した「運動部活動の地域移行に関する検討会議提言の概要」の「3.改革の方向性」には，「休日の活動から段階的に地域移行
していくことを基本とする」としながらも，最終的には「地域のスポーツ団体等と学校との連携・協働の推進」と明記されており，注書きとして「改革を推進するための『選択肢』を示し，『複数の道筋』があることや，『多様な方法』があることを強く意識」とある．この改革の方向性は多様な解釈が可能となろう．すなわち，場合によっては，地域移行はせずして部活動の再生を意図した地域
スポーツとの連携・協働のみの「型」であっても差し支えないはずである．
本報告では，今日の部活動の地域移行動向に対する 1 つの道筋として「部活動の学校内存続」を基軸とし，その実現に向けた鍵人物となるであろう（なるべき）体育教師へ向けられるべき新たな役割期待の内容について議論することを目的とする．

Ⅱ．なぜ部活動は学校内存続であるべきなのか

32

体育社会学研究分野におけるこれまでの部活動研究を概観すると，その視点ならびに視座の多くは，制度的限界に基づく運営形態の見直し――地域移行に向けた論旨が数多くを占めてきた．そのことは，教育社会学研究分野から発せられた「ブラック部活」なる主張に対する現場レベルでの共感・共鳴も相まって，学界を超越した，一種の社会問題として注視され，現行の部活動体制への批判が向けられている観が強い．確かに部活動，殊更に中学校の活動における運営上の問題点ならびに課題点は数多く存在してきた．しかしながら，体育社会学以外の諸分野においてはむしろ．部活
動存在の教育的効用を主張する研究が盛んに実践されてきた（玉江ほか，1998；青木，2004；上野，2013；松村・日下部，2014 等）．
部活動の地域移行なる動向が国レベルで生じたことはある意味しかたがないし，何らかの形で学校は校区内地域との関係を構築していくべきなのであろう．但し，上記した他研究分野の知見に鑑みたとき，当該政策に向かい合う研究者（体育社会学）においては，部活動を取りまく「功罪」の「罪」を是正し，「功」は活かし続けるという視座が肝要なのではないか．多くの生徒ならびに教員
にとって，おおいなる学びの機会としての部活動を創造し，延いては，部活動による学校教育力の再生を企図した建設的議論，すなわち，「地域移行」の動向を批判的に検討し，むしろ，部活動の学
校内存在の正当性をめぐる議論は，学術的にも不可避な営みであるに違いない．
ここでは，2024 年 2 月にＺ県内の中学生（n=1850）を対象とした質問紙調査（注 1）の結果を紹介
し，部活動の学校内存在の正当性と今後の運営方針をめぐる議論を深めてみたい．
日常生活における「いきいき生きているなあ」と思うことの程度を訊ねたところ，部活動参加者および部
活動+地域のスポーツ活動参加者において，「おおいにある」「まあある」の数値が運動・スポーツを実施していない生徒と比較して高い数値となった（図 1）．
また，今後の部活動の運営形態に対する意識を訊ねたところ，いずれの属性の生徒ともに「今までどおり
学校・教員が担って欲しい」なる回
図 1 「いきいき生きているなあ」と思うこと（p<.001）（Z 県中学生）
答が高くなっており，「学校から地域の活動へ移行してほしい」は総じて低い数値に留まった（図 2）．
以上の結果からは，部活動への参加が生徒たちの心身に好影響をもたらそうとしていること，さらには，生徒たちの部活動の地域移行に対する意識は極めて低い状態にあることがわかる．但し，部活動の運営形態
に関しては，部活動参加者の 9.4％
が「部活動は無くて良い」，さらには27.4％が「わからない」と回答している．この点については，今後詳細な検討を要する．
2 つの結果ともに，部活動と地域
図 2 今後の部活動の運営形態に対する意識（p<.001）（Z 県中学生）のスポーツ活動に参加している生徒
たちの回答傾向が特徴的な点に注視すべきであろう．すなわち，日常的に学校外（教員以外）の指33

導者との接点を有している生徒たちにおいては，「部活動は存続してほしい．その上で，学校外でみてもらっている指導者が部活動にも関与してくれたらもっと良いのに」という意識が有されているといえよう．部活動+地域のスポーツ活動にも参加している生徒たちの「いきいき生きているなあ」と感じている程度が最も高い数値であることを踏まえたとき，現行の部活動への地域スポーツ指導
人材の積極的動員の有効性を再認識する結果といえよう．

Ⅲ．部活動の学校内存在と体育教師の役割
谷口（2023）が X 県内の中学校部活動顧問教師を対象とした質問紙調査を実施した結果をみると，担当教科による今後の部活動の運営形態に対する意識差を看取できる（図 3）．すなわち，部活
動主任を務めることが多い保健体育教員においては，その他の教科教員と比較して「今までどおり
学校・教員が担うべき」の数値が 34.8％と高い．但し，「地域の活動へ移行させるべき」もまた 40.4％と高い数値となっている．
「部活動運営形態をめぐる保健体育教員の足並みの不揃い」（谷口，2023，p.74）な状態を垣間見ることになろう．
上記の結果を基に，X 県内の中学校保健体育教師 4 名に対するインタビュー調査を実施した．図 3 の結果を見てもらいながら，意見を求めたと
ころ，以下のような興味深い会話データを得た．すなわち，「僕は，学校・教員が担うべきを選択しましたよ．ただね，
地域の活動へ移行させるべきが保健体育教師だけで40.4％になるのもわからなく
図 3 今後の部活動の運営形態に対する意識（顧問教師）（p<.001）（谷口，2023）
もない．保健体育教師の多く
は部活動指導に熱心だし大切な活動だと思っているはず．しかし，部活動を熱心にみようとすることを県教委自体がストップかけようとしているでしょ．やりきれない思いの中で，だったら，もう地域移行でいいんじゃないのって思ってしまうひとも増えてきてしまうよね．
」（A 氏，50 歳代男性），「部活動が学校から無くなったら学校は衰弱してしまうはず．学力は塾任せ，体力，それにス
ポーツ教育は地域任せってなったら，学校は何を教えるところってなるはず．私は仮に地域移行されたとしても，教員として中学生のスポーツ指導をします．
教員の負担増は確かに自覚しています．
でも，諸先輩たちの時代の方がもっと多忙だったわけで．言い過ぎかもしれないけど，今，部活動が無くなったら今以上に教員志望者は少なくなると思えて…．
」（B 氏，40 歳代女性），「私は敢えて，地域の活動へ移行させるべきを選びましたよ．部活動が無くなれば良いとは思っていない．だけど
今の学校の雰囲気はもうだめ．教員の多くが，文科省が部活動を地域に移行させるんでしょ．逆ら
えないし，逆らう必要もないと思ってしまっている．一度，部活動が学校から離れて多くの教育関係者が気付けばいいんですよ，そう，部活動は学校教育の中で大切なものなのだと．そのためにも，私は仮に部活動が地域に移行されても地域の指導者として中学生を指導し続けます．そういう保健
体育の教員が増えて，その後，保健体育教員から学校教育そのものに物申すという時期をつくりた
い．
」（C 氏，40 歳代男性）等であった．
以上の会話データほかを質的分析したところ，【部活動指導に対する熱意を削ぐ政策の出現】【部活動に潜む教育力への信念】なる概念を生成することとなった．それらの概念からは，＜体育教師による体育教師の存在意義および学校教育力の再生＞なる「内に秘めた思い」（カテゴリー）を見出
すことになった．今日の部活動の地域移行動向は，今回調査した 4 名のインタビュー対象者以外の少なくない保健体育教師たちにも抱かれつつある「揺らぎ」――部活動の今後を本気になって検討

34

しようとしている姿勢であると信じたい．
今後，
保健体育教師たちからの発信されることになる「声」を期待したい．とともに，部活動を取りまく教育・スポーツ関係者においては，保健体育教師を活かしつつ，中学生期およびその後の高校生期を含めたスポーツ活動シーンの創造者になってもらうべき支援を検討すべきなのである．その結果，部活動の学校内存在――部活動を中核とした地域ス
ポーツクラブの創出が成就されれば，それに越したことはない．しかし，仮に地域移行した中学生のスポーツシーンに教員の多くが関与している姿が増加した場合においては，C 氏が言うところの「学校教育に物申す」，否，学校教育の存在意味を高める教員の出現をみることになるに違いない．

Ⅳ．建設的提案

図 4 今後めざすべき部活動の姿と体育教師への役割期待内容

E．ゴッフマンの行為と演技論に倣えば，部活動の顧問教師（保健体育教師）に向けられてきた
役割期待は，ときとして競技力の向上であったのかもしれない．その役割期待に応えるべく彼らにおいては，コーチング能力の向上に励んできたともいえよう．今日の部活動の地域移行動向は，保健体育教師たちに役割葛藤という「揺らぎ」を惹起させることになるであろう．今後の保健体育教
師への役割期待とは，「改革と（現状の）踏襲をめぐる躊躇いの常態化」（谷口，2018，p.865）に終始してきた学校・教育行政文化の変革へと向かうことになろう．
注（注 1）Z 県調査は（一社）日本スポーツプロモーション研究所（代表理事；松尾哲矢）が（公財）ゴールドウィン
西田東作スポーツ振興記念財団からの委託事業として実施した．

文 献
青木邦夫（2004）高校運動部員の精神的健康変化に関する要因．学校保健研究，46（4）：358-371．
松村宏馬・日下部典子（2014）部活動適応感が学校適応感に及ぼす影響．福山大学紀要，8：83-91．
玉江和義・谷口勇一・吉田毅（1998）福岡県内某公立高等学校 1 年生における精神健康と疲労に関する探索的研究．
健康科学，20：93-98．
谷口勇一（2010）「揺らぎ」の存する場所：コミュニティ形成が期待される総合型地域スポーツクラブをめぐって．
松田恵示ほか編，福祉社会のアミューズメントとスポーツ．世界思想社，pp.187-201.
谷口勇一（2018）地方自治体スポーツ行政は部活動改革動向とどう向かい合っているのか：総合型クラブ育成を担当してきた元指導主事の意識からみえてきた行政文化の諸相．体育学研究，63（2）：853-870．
谷口勇一（2023）中学校部活動の地域移行動向をめぐる現場のリアリティ：惹起されつつある「揺らぎ」に体育社会学はどう相対するべきなのか．年報体育社会学，4：69-81．
上野耕平（2013）運動部活動及び学校生活場面における心理的スキルと生徒の競技能力及び精神的回復力との関係．
スポーツ教育学研究，33（1）：1-13．

35

運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスとジェンダー規範の身体化／ジェンダー化された身体の物質化
三上 純（大阪大学）
1. はじめに体育とジェンダー研究では、生徒たちが経験する抑圧の内実やその背景について論じられてきた。
「男らしさ」を教育する手段として発展してきた近代スポーツを中心とする体育のなかで競争が強調されることによって、「男らしくない」とみなされた男性がからかいや嘲笑、身体的な暴力にさら「されていることや、女性的な身体への配慮がほとんどなされない状況があることなどが指摘されている。また、異性愛主義を基盤に成立する女／男という自然化されたカテゴリーを前提とする体育のなかで、「逸脱」しているとみなされた身体―そこには当然、多くの性的マイノリティが含まれる―が、その存在と経験自体が抹消されるという抑圧を経験していることも明らかにされている。
これらの研究は同時に、抑圧の担い手としての体育教師の姿を描き出してきた。体育教師が抑圧の担い手となってしまう要因の一つには、
近代スポーツが体育の学習内容を寡占することによって、「教える側も学ぶ側も無意識のうちにジェンダーを身体化」（井谷, 2008, p.53）することがある。しかし、学校の教員になろうとする人は、自身が生徒として学校に通う期間に社会化の過程を開始させている。つまり、体育教師におけるジェンダー規範の身体化については、学習内容だけではなく、教師教育参入以前の経験も視野に入れて検討される必要がある。
特に、体育教師という職業が運動部活動経験を基盤に選択されること（朝倉・清水，2011 など）を踏まえると、運動部活動を中心としたスポーツ経験のなかで、ジェンダー規範がいかに身体化されていくのかを明らかにする必要がある。また、バトラー「（1999「 2021）の議論にしたがえば、スポーツのなかでジェンダー規範が反復されることによって、ジェンダー化された身体（身体の性別二分法や、その二分法に従った身体的様式）が物質化されていく側面にも注意を払わねばならない。
本研究では運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスにおける、ジェンダー規範の身体化／ジェンダー化された身体の物質化について明らかにすることを目的とする。
2. 先行研究の検討
体育教師教育参入以前の経験に焦点化した英語圏の研究では、教師教育への参入者は、スポーツが中心の生活を送っており、スポーツに関わり続けることやコーチをすることを主要な動機としていることが指摘されている（Hutchinson, 1993 など）。日本でも、運動部活動に没頭して体育教師になる人はスポーツ指導者として社会化されうることが指摘されている（朝倉・清水，2011 など）。
体育教師志望のプロセスを、教師教育参入以前の運動部活動経験を視野に入れて探求したジェンダー研究のうち、女性体育教師にインタビュー調査を行った Rich (2004)は、協力者たちが、自身の競技スポーツでの発展を熱心にサポートしてくれた体育教師との特別なつながりに基づいて、体育に「「無関心」な女子生徒と自らを差異化していたと述べる。そのとき、「「 無関心」な生徒たちは、態度を変えられなければならない存在として病理化され、その「無関心」を生み出す社会的要因は隠蔽されるという。また、男性の経験に焦点化した Brown and Evans (2004)は、運動部活動において体育教師から運動能力の高さを評価され、キャプテンなどの重要な役職を任されることが、彼らが体育教師を目指す暗黙の出発点となっていることを指摘する。また、そこでの体育教師との特別な人
間関係を通じて、卒業後の進路に対する体育教師の影響力が強められると同時に、彼らは「男性の体育教師が持つべき『正当な』資質とは何か」（p.57）ということを直接的に経験するのだという。
日本では、特に男性運動部集団において、顧問による性・恋愛に関する指導や、仲間同士での性的な「ノリ」や「いじり」を通じてホモフォビアとミソジニーを特徴とした男同士のホモソーシャ36

リティが構築されており、その価値観に馴染み従うことで体育教師の社会化のプロセスが進行することが指摘されている「（三上，2020）。また、運動部活動において性や恋愛に関する指導「・会話をより多く経験することや、自身が生徒として関わった指導者を高く評価することなどが運動部顧問志望につながり、運動部顧問志望が体育教師志望につながるという経路が示されている「（三上，2023）。
これらの先行研究から、体育教師志望のプロセスにおいては、運動部活動でスポーツの価値を受容するなかで指導者との特別な関係性が構築され、それが重要な媒介項となってジェンダー規範が身体化されていくことが理解できる。しかし、運動部活動におけるジェンダー規範の身体化のプロセスの解像度は低く、それが体育教師志望といかに関連するのかいう点は十分に論じられていない。
また、
ジェンダー化された身体が物質化されていく側面については先行研究では触れられていない。
したがって本研究では、体育教師を志望した経験のある人を対象としたインタビュー調査のデー
タを用いて、ジェンダー規範が身体化されると同時に、ジェンダー化された身体が物質化されていくプロセスについて、体育教師志望との関連に着目して分析することを検討課題とする。
3. 理論と分析の枠組み
本研究では、スポーツと身体のフェミニスト理論を枠組みとする。スポーツには「男らしさ」を称揚する教育イデオロギーが組み込まれており、女性はその活動から排除されてきた。また、女性の参加が拡大するなかで、「女性の運動競技における成果は「『本当の女性』の特徴ではない」（Lenskyj,
1986, p.87）という想定に基づいて、女性の身体に介入する性別確認検査が行われてきた。それは、トランスジェンダー女性を排除する参加規程の制定につながっている。スポーツにおけるセックスの二分化の歴史からは、女性差別とトランスジェンダー排除の連続性が理解できる（井谷，2024）。
しかし、スポーツが前提とする相互不可侵な二元的カテゴリーとしてのセックスは、それ自体が歴史的に構築されたものである「（ラカー，1998）。それは現代では「「自然」の領域に属する規範とされているが、バトラー「（1999「 2021）によれば、セックスという規範が自然の領域にあるとみなされうるのは、その規範が絶えず反復され続けるためである。つまり、セックスという規範は、それに従った反復的行為を人々に強制することで初めて「「自然」
なカテゴリーとして存続しうるのである。
この説明を、バトラー「（2021）は「「構築」ではなく「「物質」という概念を用いて精緻化している。
、、、、、、、、、、、、
バトラー「（2021）によれば、「物質の概念とは、場あるいは表面ではなく、私たちが物質と呼ぶ境界、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、、
固定性、表面の効果を生み出すべく時間をかけて安定化していく物質化の過程のことである」（p.16）。
そして、私たちが問うべきは、「『いかなる統制的規範を通じてセックスそのものが物質化されるか』であり、また、『セックスの物質性を所与のものとして扱うことが、セックスそのものを出現させる
規範的条件をいかに前提とし、強化するか』」（p.16）なのだと述べる。本研究に引きつけていえば、運動部活動において女／男のカテゴリーが「物質」―自然な、固定されたもの―とみなされるのを支える規範とは何か、また、そのカテゴリーの物質性が所与のものとされることで、とりわけ体育においてジェンダー規範を反復させる条件がいかに強化されるのか、ということを明らかにする必要がある。本研究で探求する「「ジェンダー化された身体の物質化」とは、このプロセスを意味する。
では、「ジェンダー規範の身体化」についてはどうだろうか。バトラー「（1990=1999）は「「『行為の背後に行為する人』が存在する必要はなく、『行為する人』は行為のなかで、行為をつうじて、さま
ざまに構築されるのだ」（p.250）と述べる。つまり、女／男のカテゴリーに依拠した授業を行う体育教師がいた場合、その人がジェンダー規範を完全に「内面化」している必要はない。むしろ、ジェンダー規範に基づいた行為を強制的に反復させられるなかで、その人の身体的様式が構築されていくのである。本研究では、体育教師志望者が、運動部活動においてジェンダー規範に従った行為を強制され、その規範を引き受け、身に帯びていくプロセスを「「ジェンダー規範の身体化」と捉える。
4. 研究方法
2022 年 4～9 月にオンラインで半構造化インタビューを実施した。事前のアンケート調査におい37

てアドレス欄に記入があった人への連絡と、その人たちを起点としたスノーボールサンプリングにより協力者を募集した。インタビューでは中学校・高校における部・クラブ活動経験や、教員志望のプロセスについて詳細な聞き取りを行った。その後、文字起こしデータを協力者に送付し、事実と異なる箇所や修正したい箇所はないか、オフレコにしたい箇所はないかを確認してもらった。これらの作業を完了した 19 名のうち、体育教師を志望した経験のある 13 名を分析対象とした。
質的分析ソフト MAXQDA を用いて語りのコーディングを行った。その結果、①進路選択・教員
志望、②部・クラブ活動経験、③教員養成段階での経験、④保健体育・部活動への認識、⑤教員イ
メージ、⑥性の多様性について、⑦教員としての経験、を上位カテゴリーとするコーディングツリ
ーが確認された。本研究では運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスについて検討するため、
主に①と②に含まれるコードを介して具体的な語りに立ち戻ることによって分析を進めた。
5. 結果および考察(1) 体育教師志望の動機としての運動・スポーツ
はじめに、協力者たちに体育教師志望のきっかけを尋ねたところ、ほぼすべての人が「運動やスポーツが好きだから」という理由を語った。これは体育教師志望の理由として「「体育を教えること」と「「運動部顧問になること」の挙げる人のいずれにも共通していた。また、「運動の良さを伝えたい」などの思いからは、「運動・スポーツは良いものである」という前提があることも理解できた。
(2) 運動部顧問との信頼関係と体育教師になること
次に、体育教師になることに対する運動部顧問の影響を分析した。まず、多くの協力者が、運動部顧問は進路選択に良い影響を与えた存在であると語った。その回答の背景として、運動部顧問への憧れや顧問との信頼関係について語られた。なお、顧問との信頼関係はキャプテンや副キャプテンなどの役職に就くことで話す機会が増えることによって構築され、その信頼関係に基づいた進路への影響は、「教員志望」を媒介として、卒業後まで続いていることも語られた。
(3) 指導を通じたジェンダー規範の身体化／ジェンダー化された身体の物質化
運動部活動において男女で異なる指導や声かけがされた経験について尋ねると、陸上競技部に所属していた協力者たちから、ウェイトトレーニングの負荷が男女で異なっていたことなどが語られた。しかし同時に競技力の高い女性が男性グループに混ざってトレーニングに励んでいたことも語られた。これはトレーニングの条件を「男女で」差異化する明確な根拠がないことを示している。
しかし、指導においてセックスの物質性が所与のものとされることは、「陸上競技自体が男女別で行「われている」などの根拠によってその矛盾を隠蔽しつつ、ジェンダー化された身体を物質化すると同時に、体育教師志望者がジェンダー規範を身体化するプロセスを生じさせている。
また、「男らしさ」「女らしさ」などの言葉に着目すると、前者は励ましの意味をもつのに対し、後者は「女を捨てろ」など否定的な意味を帯びていた。女性のパフォーマンスの高さを「女性であることへの疑い」とみなしてきた性別確認検査の歴史を踏まえれば、「女を捨てろ」という言説は支離滅裂なものだが、彼女たちは「「競技のため」という規範や、「先生を信じている」という信頼関係を背景に、その指導を受け入れていた。これは、セックスの物質化に専心してきたスポーツにおけるジェンダー規範が、運動部活動においても反復され、物質化されていることを示すと同時に、体育教師志望者が内的葛藤を抱えつつもジェンダー規範を身体化するプロセスを示している。
(4) ジェンダー規範とスポーツする身体の感じられ方
このような、運動部活動を通じた体育教師志望のプロセスにおける矛盾は、筋肉質な身体の感じられ方に着目することでより浮き彫りになる。女子バスケットボール部に所属していた協力者の一
人は、身体が筋肉質になり、「「 女性的なもの」から離れていくことが「「嫌だった」という思いや、その身体が引き起こす葛藤について語ってくれた。他方で、男性たちは、筋肉がつくことが嬉しく、

38

部員同士で見せ合っていたと語った。これは身体的な男性優位を前提とした「自然」なセックスというジェンダー規範が、その矛盾を女性に配分しながら物質化されるプロセスを示している。
(5) 体育に敷衍される物質化／身体化されたジェンダー規範
運動部活動を通じて物質化／身体化されたジェンダー規範が体育授業へと敷衍される様子は、男
女別習／共習に関する語りから読みとることができる。協力者たちは、「体格差」「運動能力の差」「力の差」「走る能力」といった「「性差」を根拠に、男女別習の望ましさを主張した。しかし、協力者たちは男女共習を否定していたわけではない。むしろ「普段知らないお互いの姿を知ることができる」ことや「女子は男子の動きから学ぶことができる」ことなどを根拠に、男女共習の利点について語ってくれた。しかし、いずれの意見も「男女の差異」を根本に据える点で一致しており、これは身体化されたジェンダー規範が体育に敷衍される様子を示している。また、「トランスジェンダ「ーのため」には男女共習が望ましいとも語られていた。
「男女の差異」を前提としつつ、トランスジ「
ェンダーの「権利」の問題として男女共習が語られることは、トランスジェンダー女性のスポーツ
参加をめぐる言説的な対立構造と一致しており、体育／スポーツの判別不可能性を示している。
6. 結論
本研究では、体育教師志望のプロセスが運動部活動を通じたスポーツの価値の受容を意味しており、そのなかで、運動部顧問との信頼関係やスポーツに内在する規範などに支えられながら、ジェンダー規範が反復されていることが明らかになった。また、ジェンダー規範の反復によって、ジェンダー規範の身体化／ジェンダー化された身体の物質化が生じていることも理解できた。したがって、本研究の分析からは、運動部顧問との信頼関係を構築することやスポーツに内在する規範を学び取ることが、スポーツの価値を受容するプロセスであり、同時にジェンダー規範の身体化／ジェンダー化された身体の物質化のプロセスでもあり、かつ、体育教師志望へのプロセスでもあることが示され、体育教師が体育における抑圧の担い手となる構造の一端が明らかになったといえる。
文献
朝倉雅史・清水紀宏（2011）体育科教員への入職過程と運動部活動を通じた経験．いばらき健康・
スポーツ科学，28: 1-17．
Brown, D. and Evans, J. (2004) Reproducing gender?. Journal of Teaching in Physical Education, 23: 48-70.
バトラー：竹村和子訳（1999）ジェンダー・トラブル．青土社．
マター

バトラー：佐藤嘉幸監訳（2021）問題＝物質となる身体．以文社．
Hutchinson, G. E. (1993) Prospective teachers’ perspectives on teaching physical education. Journal of Teaching in
Physical Education, 12: 344-354.
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井谷聡子（2024）スポーツにおける女性差別とトランスジェンダー排除の関係性．社会学評論，74:
624-642.
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Education, 2(3): 3-16.
Lenskyj, H. (1986) Out of bounds. Women’s Press.
三上純「（2020）運動部活動におけるホモソーシャリティの形成．スポーツとジェンダー研究，18: 2034.
三上純（2023）体育教師の固定的なジェンダー観と運動部活動文化の関連について．スポーツ社会学研究，31: 59-75.

39

ノルベルト・エリアスにおける「文明化」概念の再考－進化論批判をめぐる学術的評価の妥当性(1)－
村下慣一（立命館大学大学院 学生・博士後期課程）
1. はじめにこれまで報告者は、エリアス学派の学説史研究および応用研究を進めてきた(拙稿,2020; 2021a; 2021b;
2022a; 2022b; 2023a; 2023b; 2024)。本報告では、これらの研究成果を踏まえながら、ノルベルト・エリ
アス（Norbert Elias）の「文明化」概念に結びつけられた課題として、進化論批判をめぐる評価の妥当性について取り上げたい。ただし、本学会での初報告であること、また報告者自身の解釈が通説的な解釈か
ら大幅に逸脱しつつあるという現状を踏まえて、本稿では報告の前提にあたる基本的な整理に、紙幅の大半を割かざるをえなかった。はじめに、冗長な報告要旨となったことをお断りしておきたい。
2.

エリアス学派スポーツ社会学をめぐる今日的な研究関心について
進化論批判を扱う前に、今日のエリアス学派スポーツ社会学をめぐる取り扱いについて概観してみたい。
スポーツ社会学における理論潮流のひとつであるエリアス学派の方法論は、エリアスの文明化過程理論に依拠することで、その独自性を強調してきた。昨今の日本の体育・スポーツ社会学領域では、エリアス
およびエリアス学派に関する言及、またそれらに依拠する研究群（エリアス学派スポーツ社会学）が増加傾向にある。たとえば、直近の日本体育/スポーツ社会学学会における学会報告や機関誌を確認すると、日本におけるエリアス研究が盛んになった 90 年代以来のエリアス学派に親和的な研究者集団のみならず、
他の理論潮流に属する研究者集団（とくにブルデュー派）、また社会学以外の領域に属する研究者（とくに歴史学者）らが、エリアスに言及していることが見て取れる。こうした近年のエリアス学派に対する関心の高まりを後押ししたのは、2019 年に開催された日本スポーツ社会学会第 30 回大会（国際交流委員会企
画シンポジウム）「フィギュレーション社会学とスポーツ社会学研究の足跡をふりかえる」と同年に公刊された「フィギュレーション社会学とスポーツ社会学研究―その足跡と将来にむけての可能性」（スポーツ社会学研究第 29 号 2 巻収録）の影響などがある、と推測できる。当該企画では、今日のエリアス学派を牽引するドミニック・マルカム（Dominic Malcolm）およびケヴィン・ヤング（Kevin Young）というエリック・ダニング（Eric Dunning）直系の研究者が登壇・寄稿しており、ダニング以来の学派の問題意識などが日本向けに紹介された。また同時期には、ラウル・サンチェス・ガルシア（Raúl Sánchez García）による The Historical Sociology of Japanese Martial Arts（2019）が公刊された。同著は、エリアス学派内部のみならず、スポーツ社会学や武道学などの関連領域で注目されており、すでに日本でも批判的に言及・摂取された研究事例が登場している（中嶋,2024 ほか）。
またこのような関心の高まりと同時並行的に、近年ではエリアス学派（以下の「学派」という単語は、
すべてエリアス学派を指す）に親和的な立場・方法論を採用している若手研究者によって、オルタナティ
ヴなあるいは 90 年代以降の議論を踏襲した研究が模索され始めていることも、今日的な変化であろう。
たとえば、三谷舜（2023）、拙稿（上掲）、八木一弥（2023）などがその例である。
このような学派に親和的な研究者および研究群の増大という今日的な変化は、少なくとも学派に親和的な立場に身を置く限り、歓迎すべきであるように思われる。しかし、学派の研究群の多くは応用研究の次元で展開されたものであり、エリアスおよび学派の方法論それ自体に対する学説史的な研究関心は依然として低いままである。こうした風潮は、マルカムのような学派の第一人者らにも共通して現れている。事実として、マルカムは、先の日本スポーツ社会学会第 30 回大会における質疑応答にて、そのような回答を行った。質問の主旨は「ジョン・ホーン（John Horne）、ディビッド・ジェリー（David Jary）とダニ
ング、クリス・ロジェク（Chris Rojek）らを中心にして展開された、フィギュレーション社会学とオルタ
ナティヴアプローチ（CCCS、ヘゲモニー論、ギデンズの構造化理論など）間の国際的論争に対する今日的な総括が必要なのではないか」というものである。マルカムの回答を端的にまとめれば「それに関心を持っているという姿勢を示しつつも、彼自身がそれに取り組むというよりも、むしろその成果を国際誌で40

公開してほしい」というものであり、彼の学説史的な研究に対する消極性を傍証するものであった、といえよう。1980 後半－90 年代前半に起こった上述の国際論争以来、エリアス学派スポーツ社会学に向けられた方法論的課題は、根本的に解決されたとはみなしがたい。それにもかかわらず、マルカムのような第一人者でさえも、こうした学説史研究に対する取り組みには消極的な姿勢を示しているのが実情である。
そこで報告者は、学派の依拠するエリアスの方法論に遡り、その方法論的課題について、検討したい。
具体的には、彼の「文明化」概念に着目し、その検討および再構成に注力する。本報告では、経過報告として「進化論批判をめぐる学術的評価の妥当性」をテーマに検討した成果を報告する。
3.

進化論批判をめぐる学術的背景の整理と報告者の研究関心
エリアスの「文明化」という鍵概念をめぐって、いくつかの国際的な論争が展開されてきたことは、周知の通りである。現在、エリアス学派に向けられる進化論批判を展開する多くの論者が依拠する有名な論
争が二つある。ひとつはエリアス－デュル論争、もうひとつはジェリー・ホーン論争である。
前者は、エリアス自身に対する痛烈な批判を歴史学・文化人類学的アプローチに基づいて展開したハンス・ペーター・デュル（Hans Peter Duerr）の『文明化の過程の神話』シリーズ（5 巻構成）に端を発する論争である。当該論争では、エリアス自身も（非常に短いものではあるが）デュル宛の論考を執筆するなど、エリアス自身も参加した論争であった。学派からは、1997 年のシュテファン・メンネル（Stephen
Mennell）およびヨハン・ハウツブロム（Johan Goudsblom）による“Civilizing Processes-Myth or Reality?
A Comment on Duerr's Critique of Elias（Comparative Studies in Society and History39(4)収録）”といった論争に関連する論考やデュルへのレビューなどがいくつか執筆されている。
これに対して後者は、ジェリー、ホーンによる 1987 年の著作“The Figurational Sociology of Sport andLeisure of Elias and Dunning: An Exposition and a Critique（Sport, Leisure and Social Relation 収録）”
を嚆矢とするスポーツ社会学における国際論争である。当該論争は、エリアス自身ではなく、ダニングとロジェクによって反批判が展開された（1992; Sport and Leisure in the Civilizing Process: Critique andCounter-Critique, Palgrave ほか）が、彼らは西欧的マルクス主義に親和的な他の理論潮流（CCCS/BCS、
グラムシ主義、ギデンズ派など）に対する決定的な反批判を打ち出すことは叶わなかった注（1）。
さて、日本の体育・スポーツ社会学における論争の取り扱いを確認すると、異なる評価がなされていることが判明する。たとえば、坂なつこ（1999）は、デュルを明らかに批判的な文脈で取り上げる一方で、ジェリー・ホーンについては、（議論の全てを肯定せず、批判的に摂取しる形であるが）比較的寛容に取り上げている。この差異は、①ジェリー・ホーンが学派の議論に感情的な批判を向けたわけではなく、あくまで学派の方法論的矛盾を批判することに努めたこと、②とりわけ坂の場合、ジェリーらと交流があり、彼らの論争に関する論考の邦訳を手がけるなど、論争の両陣営双方に親和的な立場にあったことなどに見いだせよう。だが問題は、「これらの論争（のいずれか/双方）を通して突きつけられた批判を体系的に検討し、その超克を試みる」という重要な方法論的課題が解決されていない、という点に尽きる。
そこで現在報告者が試みているのは、双方の論争の再検討（注2）である。とくに前者については、デュル自体というより、彼が与えた（体育・スポーツ領域以外を含む）社会学への影響を踏まえる必要がある。
そこで、不平等研究の国際的権威であるジークハルト・ネッケル（Sighard Neckel）の博士学位請求論文『地位と羞恥: 社会的不平等の象徴的再生産』を検討し、デュルに依拠するネッケルの解釈に対するレビ
ューをネッケル本人に対して行った（2022 年 11 月 11 日、至立命館大学、ワークショップ「Professor. Dr.
Sighard Neckel, Einige Bemerkungen zu meinem Buch: Status und Scham. Zur symbolischen
Reproduktion sozialer Ungleichheit(邦訳: ネッケル教授、自著を語る：『地位と羞恥：社会的不平等の象
徴的再生産』)」）。
以下では、これらを踏まえて、「進化論批判をめぐる学術的評価の妥当性」の検討に移りたい。
4. 社会学における「進化論」の取り扱い
そもそも社会学において「進化論」自体が批判されるのか、あるいはエリアス学派に対する批判では「進化論批判」が強調的に取り上げられるのか、という点を識別することは極めて重要である。かりに進化論
それ自体が批判されるのであれば、エリアスの方法論そのものが社会学的に致命的な課題を抱えているとみなされるべきであるが、後者の場合、エリアスの方法論に特徴的に現れる外部的（学派外）評価の問題として扱うことも可能である。そこでこれらを識別しながら、検討を進めてきた。

41

①社会学における進化論そのものの取り扱いと発展史観
近年では、数理モデルなどに依拠する進化ゲーム理論やエージェント・ベースド・モデルと呼称される
生物進化論の影響も確認されているとはいえ、社会学における進化論は、社会進化論、すなわち（エリアスもその影響を受けたと理解されている）オーギュスト・コント（Auguste Comte）の社会発展論やハーバート・スペンサー（Herbert Spencer）以来の議論について、言及されることが一般的である。これらは、社会学（社会学史）の入門書でも言及されるような内容であり、社会進化論自体は、伝統的＝古典的な社会学の発展と切り離すことはできないといえる。またエリアス同様に長期的な歴史過程を描き出しうる方法論は、それぞれの発展史観に依拠してきたことも事実である。たとえば、エリアス学派スポーツ社
会学を批判する陣営の多くは西欧的マルクス主義に依拠しているが、彼らの方法論的基盤であるカール・マルクス（Karl Marx）の提唱する史的唯物論（唯物論的歴史観）も、発展史観の一例として認識されてきた。またマックス・ヴェーバー（Max Weber）の合理化論も、社会学・歴史学における伝統的な歴史観（いわゆるヴェーバー史観）を提供してきた。無論、これらの歴史観に批判が展開されてこなかったわけではない。エドワード・サイード（Edward Said）の『オリエンタリズム』（初版は 1978 年。その後、後書きや序文が加筆され現在に至る）が、マルクスやヴェーバーを含む西欧的＝伝統的な社会科学に内在す
る「西洋中心主義」という歴史認識を暴き出したことで、国際的な関心を集めたことは周知の事実である。
エリアスに対する西欧中心主義という批判には、この文脈上で、すなわちマルクスやヴェーバーと同列で扱われた批判が存在する。この西欧中心主義的な発展史観に対する批判と進化論批判が、同質的にみなされ、双方が混在して批判される場合、争点の比重は前者に置かれる傾向にある。端的に言えば、この種の批判者はエリアス（の主張）を①非西欧は（西欧と比較して）文明化されていない、②過去は現在よりも文明化されていない、③民族主義者とみなし、歴史学・人類学的な反証を提示してきたのである（注3）。
さて話は戻るが、サイードの社会学理論に対する解釈は、今日の研究蓄積に基づく限り、正確性に欠く解釈と言わざるをえないものであり、その批判の妥当性は疑問に付される。たとえば、サイードのヴェー
バー理解はその典型例である。彼のヴェーバー「合理化」論の理解は、日本のヴェーバー研究の蓄積（なお、報告者のヴェーバー理解は、折原浩、三笘利幸らに依拠している）を踏まえると解釈に大きな差があり、サイード的解釈は方法論的に棄却された、といえる（本旨から外れるため、本稿では割愛する）。
報告者は、こうしたサイード的解釈に則したエリアス理解は、ヴェーバーにおける誤読と同様の問題を誘発している、と認識している。第一に、エリアス自身は非西欧の事例を（歴史学・人類学的批判に耐えうるだけの量ではないが）完全に無視したわけではない。たとえば、エリアスは『定着者と部外者』の「序文」にて、日本の被差別民の事例について言及している（Elias and Scotoson,2008: 13-15;19-20=2009: 1720; 25-26; 276）
。ただし、これ自体はヴェーバーほどの反証可能性を持ち得ない。第二に、エリアスにおける「西洋化」の含意を指摘できる。以下の通り、エリアスの発展史観において描かれる西洋化（西欧的な文明化/社会発展の地理的拡大）は、非西欧に対する優位性を強調するようなものではない。
エリアスは確かに「西洋化」という言葉を多用する。だがエリアスにおいて重心が置かれるのは地政学的な観点からの環流やヘゲモニーの中軸の移動についてではない。エリアスがこの環流過程を通して示したのは、統合単位の高次化とそれの結ぶ統合や依存の様々な編成のなかで「対照の幅の縮小と変種の増大」が生じる過程であり、「脱埋め込み」としてより高次の単位、類的認識に向かう過程である。そのもとで機能的民主化や変種の増大は位置づけられるのである（山下高行,2002: 381）。
それでは、なぜエリアスの理解において、西欧中心主義的な誤読が生じるのだろうか。その要因のひと
つは、「文明化」という概念・用語それ自体にある、と考えるのが通説的であり、妥当であろう。
②「文明化」概念をめぐる解釈上の争点：「進化論」批判の含意について
一般的には「文明化」概念は、第一に、「文明－野蛮」という二元論的構図のなかで理解され、西欧至上主義的価値観と紐付けられる（e.g.サイードほか）。第二に、ホイッグ史観などに代表される単線的な進歩史観のなかで、進歩を形容する概念として理解される。それゆえ、学術論文では基本的には「文明化」という概念を用いることは慎重を期すことになる。しかし、エリアスの「文明化の過程」は、その例外的な事例として、特段の留意なく「文明化」を明示的に扱うことが容認されている。それは、菊幸一（1997）
が簡潔に纏めているように、価値判断に関する徹底的な「距離化」に努めていること、ゆえにあくまで「名目的定義」にすぎない（菊,1997: 18）というエリアスの「文明化」概念に関する固有の理解が共通認識と

42

して理解されているからであろう。このような理解は今日でも通説的な理解となっている。事実として、
八木一弥・松尾哲矢「明治期における野球の文化形成に関する一考察－野球害毒論争をめぐる論調の変化に着目して－」（本学会第 1 回大会）においても、この菊（1997）の「文明化」解釈が踏襲されている。
しかし、エリアス学派に向けられる進化論批判の問題は、このような学派の特徴を理解したうえで、なお展開されていることにある。ゆえに、菊（1997）らを踏襲・強調するのみでは根本的な解決に至らないのである。ここで学派から展開されうる反批判は、批判者がエリアスの「文明化」を適切に理解していな
いというものであろう。ここでいう「適切に」という含意は、エリアスの「文明化」は常に動態的な過程（civilizing）であるが、批判者はこれを「文明化された（civilized）」として理解していることを指す。その場合、学派の研究者は批判者たちの解釈を、ホイッグ史観的に「現在」を「過去」より発展した段階として誤読しているとみなし、批判を一蹴するだろう。
だが、報告者はこのような誤読の可能性を棄却したい。少なくともジェリー・ホーン論争においては、
この点は十分に理解されていた、とみなすべきである。だとすれば、なぜダニングおよびロジェクの進化論批判に対する反批判は、有効打になりえなかったのだろうか。この争点こそが、学派が強調してきた「距離化」という態度と「文明化の過程」という方法論の整合性をめぐる問題なのである。実のところ、当該論争における進化論批判は、社会学的方法論が（潜在的であるにせよ）「進化論」的な発展史観を帯びていること自体に向けられたとみなすべきではない。むしろ、その性格自体は、「決定的な」争点とはなりえな
注（4）かったのである。このことは、当該論争で中心的な争点となった論者の属さない学派（e.g.フランクフルト学派）に目を向ければ、より理解できる。
ユルゲン・ハーバーマス（Jürgen Habermas）の弟子であり、（本人自身は否定的であるが）フランク
フルト学派の第三世代に属するアクセル・ホネット（Axel Honneth）の承認論を確認すれば、一目瞭然である。周知の通り、ホネットの承認論は、ナンシー・フレイザー（Nancy Fraser）らとの国際論争などを通して、国際的に注目されてきた。このホネットの承認論（いくつかの論争を経て、転換・修正されてきたが）は、『承認をめぐる闘争: 社会的コンフリクトの道徳的文法』（1992 年）時点で、「歴史的目的論（進歩史観）」を据えている。ホネットは、同著で承認行為を論ずるうえで「文化の変化という歴史過程における進歩の歩み」(Honneth,1994: 328=2014: 267)を参照枠の一つとする。ホネット研究を専門とする日暮雅夫によれば、ホネットがこの「強固な進歩主義」あるいは「歴史的目的論」を導入するのは「人間的価値
特性が文化的に変化する中にも、承認文化の超歴史的妥当性についての判断が可能になる」（日暮,2017=
Honneth ,2010=2017 訳者あとがき: 362）からである、という。こうした他の理論潮流における学説史的な研究蓄積を概観しても、理論社会学（ギデンズの構造化理論）を専門とするジェリーによる「進化論」
批判に関する争点が、「進歩主義」あるいは「歴史的目的論」それ自体に向けられたと考えるのは、適切ではないといえる。
付け加えておけば、ジェリー、ホーンの論考には、スポーツ社会学以外のエリアス学派の研究群が盛り込まれている。そのなかには、現在までエリアス学派の方法論の中心的課題を超克したものとして扱われてきたカス・ウォタウタス（Cas Wouters）の脱形式化論も含まれている（注5）。ゆえに、エリアス学派の議論を読み込んでいないなどという安易な反批判は、成立し得ない。むしろ、ウォタウタスの脱形式化論は大きな前進であったものの、その超克には至っていないと認識する必要がある。ジェリー、ホーンがウォ
タウタスらの議論を踏まえてもなお、主張を崩さないという事実は、次のことを意味する。つまり、現代のエリアス学派スポーツ社会学が、依然として通説的なエリアス、ダニングおよびウォタウタスの議論を踏襲する限りにおいて、この批判を免れることはできないのである。
さて、これまで学派の方法論的課題に対する研究関心の希薄さや「進化論」の含意をめぐる状況について、冗長なまでに論述してきた。最後に、上述を踏まえて、報告者のエリアス理解について示しておく。
5.

おわりにかえて（報告者のエリアス理解について）
これまで報告者は、エリアスに関連する研究として 7 本の論考と 1 本の研究紹介を公刊してきた（そのほかに学会報告多数）。この間でエリアスに関する理解の変化や誤読の修正などを進めてきたが、以上の研究成果は、決して体系的に進行したものとはいえず、依然として多くの課題を残している。しかしながら、博士論文執筆を見据えた現在、極めて稚拙であるが、一定の見通しがついたと思われるので、報告に先んじて記しておきたい。

43

報告者のエリアス理解は、山下高行、市井吉興、坂なつこの影響を強く受けている。とくに山下（2002）
および市井（2000）におけるエリアス論が、報告者の方法論的基盤となっていることは明らかである。さらにいえば、近年着手しているエリアスと他の理論との接続は、市井（2016）や平石貴士（2019）などの影響によるところが大きい。しかし、これらを忠実に踏襲しているかといえば、そうではない。たとえば、山下、坂の先行研究群に現れる志向性は、極めて重要であり依然として評価に値するが、報告者自身の志向性とは異同があることを表明した（詳細は、拙稿（2022b）を参照されたい）。また、市井（2016）で取り上げられたのは、エリアス、ピエール・ブルデュー（Pierre Bourdieu）、ジョン・ハーグリーヴス（JohnHargreaves）であった。これに対して、報告者はエリアスと、フランクフルト学派、ヴェーバー、ブルデューらの議論を接続する方法を探究してきた。さらに研究対象（実態研究において扱われた具体的な種目）に着目してみると、山下は近代スポーツ（サッカーなど）が主たる対象であり、坂は近代スポーツ（サッカーなど）に加え、アイルランドにおけるスポーツ研究を扱っている。また市井はライフスタイルスポー
ツ研究を取り扱っている。これに対して、報告者は、分析の射程を合気道に強力に焦点化してきた。
こうした異同は、一見すると軽微なものにみえるだろう。しかし、ここに報告者の解釈が、通説的な解釈から大幅に逸脱しつつある背景を垣間見ることができる。
第一に、報告者はホネットの承認論と接続可能性を見出した。ここで争点となるのが、「進化論」を受け入れるか否かという点である。これについては、方法論上の再構成を模索する過渡的局面である現時点では、「暫定的に」「潜在的な」進化論的性格が内在することを明示的に肯定する立場を取る。ただし、ここでの「潜在的な」進化論的性格の含意は、「暫定的に」という条件付きではあるが、まさにジェリー、ホーンの批判に基本的に同意し、それを「肯定的かつ明示的に摂取する」ということを意味するに過ぎない。
第二に、日本武道の事例を扱う以上、不可避的である「西欧中心主義」という批判について言及したい。
これについては、明白に棄却することを目指している。その糸口は、拙稿（2024）にて幾許か言及したが、スポーツ社会学におけるヴェーバー的アプローチの精緻化と相補的に取り組むなかで見出しうる。ここで重要な論点は、エリアスが「西欧中心主義者であるか否か」ではないという点である。報告者はエリアスが明示的に人種差別的・西欧中心主義的発言・言及をしたとは記憶していないが、万一かりに批判者の「西欧中心主義者である」といった主張が事実に基づくものであると仮定したにせよ、報告者の研究対象が「非西欧」である以上、その西欧中心主義的とされる議論を再構成する作業が要求されることには何ら変わりない。報告者は、他の理論潮流（とくにヴェーバー派）における学説史的蓄積を踏まえて、その社会学的な再構成を展開することで、サイード的な批判はヴェーバーと同様に超克しうると認識しており、今後の体系的な学説史研究を通して、その認識の妥当性を検証しうると考えている次第である。
本報告では、以上を踏まえて、エリアスの「文明化」概念に対する「進化論批判をめぐる学術的評価の妥当性」に焦点を当てて検討した研究経過報告を行う次第である。
文末注
邦文ではジェリー、ホーン（1995）が論争の争点を総括的に取り上げている。
（注2）
ジェリー・ホーン論争を主題とする論考については、査読中のため、報告時点でアクセプトされていれば内容についても言及したい（本稿では、二重投稿防止の観点から割愛した）。
（注3）
オランダ・エリアス学派に属するアントン・ブロック（Anton Blok）が、1981年に開催された国際カンファレンス「文明化理論と文明化の過程」において、エリアスを「民族主義者」と評した
ことで、学派内外に大きな混乱をもたらした。独語ではWilterdink（1984）が、邦文では市井（2000）が詳細を扱っている。
（注4）
これらについては、注 2 に記載の論考で詳細を扱っている。
（注5）
ウォウタウスの脱形式化論は、1977 年時点でその骨格が示され、1986 年には“Formalization
and Informalization: Changing Tension Balances in Civilizing Processes”が Theory, Culture &Society,3(2): 1–18 に掲載されている。当該論争におけるジェリーおよびホーンの 1987 年の論考（
“The Figurational Sociology of Sport and Leisure of Elias and Dunning and its
Alternatives”. Loisir et Société / Society and Leisure, 10(2): 177-194）にて同著を引用しているため、それを検討済みであることは明白である。なおウォウタウスの同著については、すでに市井（2000）が体系的に扱っている。
（注1）

44

引用文献
デービッド・ジェリー、ジョン・ホーン（著）. 市井吉興、坂なつこ（訳）.（1995） スポーツとレジャー
社会学におけるフィギュレーション社会学再論. デービッド・ジェリーほか（編）. スポーツ・レジャ
ー社会学－オールタナティヴの現在－. 道和書院: 71-210.
Elias,N. and Scotoson,J.L.（1994=2008） The Established and the Outsiders: A Sociological Enquiry
into Community Problems. University College Dublin Press（大平章（訳）.（2009） 定着者と部外者: コミュニティの社会学. 法政大学出版局）.
García,R,S.（2019） The Historical Sociology of Japanese Martial Arts. Routledge.
平石貴士.（2019）. ブルデューの〈界〉の方法論と対応分析：現代日本のポピュラー音楽の構造分析を事例にして. 立命館大学大学院博士学位請求論文（社会学）.
Honneth,A.（1992） Kampf um Anerkennung : zur moralischen Grammatik sozialer Konflikte.
Suhrkamp（山本啓・直江清隆（訳）.（2014） 承認をめぐる闘争: 社会的コンフリクトの道徳的文法. 法政大学出版局）.
――.（2010） Das Ich im Wir: Studien zur Anerkennungstheorie. Suhrkamp（日暮雅夫ほか（訳）.
（2017） 私たちのなかの私: 承認論研究. 法政大学出版局）.
市井吉興.（2000） 文明化過程としての社会構成－ノルベルト・エリアスの社会学的想像力－. 立命館大
学大学院博士学位請求論文（社会学）.
――.（2016） スポーツを「闘争のアリーナ」として読み解く————エリアス、ブルデュー、ハーグリーヴ
スのスポーツ研究を導きに————. 日暮雅夫ほか（編）. 現代社会理論の変貌————せめぎ合う公共圏————. ミネルヴァ書房: 127-148.
菊幸一.（1997） エリアス派スポーツ社会学と身体/Body. スポーツ社会学研究,5: 15-25.
三谷舜.（2023） 興奮の探求とスポーツ用品との関係―軟式スポーツを事例としたスポータイゼーションの再構成. 立命館大学博士学位請求論文（社会学）.
村下慣一.（2020） エリアス学派による合気道研究の新規性と課題：サンチェス・ガルシア『日本武道の歴史社会学』の批判的考察. 現代スポーツ研究,4: 30-43.
――.（2021a） グローバル化と競技化に直面する合気道の課題とは何か: 日本、グローバル化するスポー
ツ、N・エリアス「文明化過程論」—. 東アジア日本学研究,5: 69-77.
――.（2021b）. 合気道における「競技化」の動向と現状 : 国際統括組織「WSAF」設立にみる「グローバル化」の展望—. 東アジア日本学研究,6: 155-170.
――.（2022a） N・エリアスに基づく「日本-西欧」の比較研究に向けた予備的考察: R・ガルシア『日本武道の歴史社会学』を手がかりとして—. 東アジア日本学研究,7: 111-117.
――.（2022b） N・エリアス「グローバル・スポーツ」論をめぐる理論的相克－ジョセフ・マグワイアにおける矛盾と山下高行による超克－. 現代スポーツ研究,6: 46-60.
――.（2023a） 日本学におけるエリアス学派の応用可能性とはなにか？―過程的パースペクティブに基づく予備的考察―. 東アジア日本学研究,9: 125-132.
――.（2023b） グローバル化するスポーツ文化に期待される肯定的な展望とは何か？―ノルベルト・エリ
アス「文明化過程論」を導きの糸として―. 現代スポーツ評論,49: 126-134.
――.（2024） 合気道研究における社会学的アプローチの意義とはなにか？―ヴェーバー的モダニティ論の批判的超克を目指して―. 東アジア日本学研究,12（2024 年 9 月公刊予定; 採択決定済）: 頁数未定.
中嶋哲也.（2024） 文明化の過程における日本武道についての試論. スポーツ社会額研究,32(1): 5-23.
坂なつこ.（1999） ノルベルト・エリアスにおけるスポーツ. 京都体育学研究,14: 9-16.
Wilterdink,N.（1984）Die Zivilisationstheorie im Kreuzfeuer der Diskussion: Ein Bericht vom Kongreßüber Zivilisationsprozesse in Amsterdam. Gleichmann,P(eds). Macht und Zivilisation: Materialienzu Norbert Elias' Zivilisationstheorie2. Suhrkamp: 280-304.
八木一弥.（2023） 明治期における日本野球文化構築に関する一考察:野球害毒論争に着目して. 立教大学
コミュニティ福祉学研究科紀要,21: 29-40.
山下高行.（2002） グローバリゼーションとスポーツ; ノルベルト・エリアス,ジョセフ・マグワイアの示す像. 有賀郁敏ほか（編）.近代ヨーロッパの探求 8 スポーツ. ミネルヴァ書房: 365-87.

45

外国につながる児童の運動あそびやスポーツの経験－都内 A 小学校の児童・保護者を対象とした質問紙調査から－
宮本 幸子（笹川スポーツ財団）
１．はじめに日本において外国籍・外国出身者が年々増加し、外国につながる子ども（国籍を問わず外国にルーツをもつ子ども）も一層の増加が見込まれている。体育社会学およびスポーツ社会学における移民とスポーツの研究は、越境するアスリートや生活課題に対処できる成人を対象としており、自らの意思で居住地を選ぶことのない子どもたちへの言及は限られている。一方で、教育の分野では子どもを対象とした多様な事例研究が進んでいるが、育児や学校文化、進路に焦点があてられることが多く、運動・スポーツの知見は非常に少ない。また、体育科教育学では、外国につながる児童の指導に活用できる教員向けのプログラムの開発が進められているが、子どもに関する実態調査はみられない。
同じ学区で育つ子どもたちの運動遊びやスポーツの経験は、外国につながる児童か否かで異なるのだろうか。本報告では質問紙調査の分析を通して、その実態を明らかにする。
２．調査概要本調査は 2023 年 10 月に、東京 23 区内にある公立小学校（以下、A 校とする）の 1～6 年生の児童および保護者を対象に実施した質問紙調査である。児童の回収率は 99.1%、保護者の回収率は96.5%であった。1 年生には簡易な質問紙で限られた内容のみをたずねているため、本報告では児童の質問項目の多くが共通している 2～6 年生のデータを扱う。
A 校には外国籍の児童、外国で生まれ育った児童、保護者が外国出身の児童など、外国につながる子どもたちが多く在籍する。そのため調査票は日本語のほかに英語・中国語・ネパール語を用意し、回答しやすい版を選択してもらっている。また、日本語・他言語いずれの回答も難しい場合には、児童は日本語学級の教員による補助、保護者は調査担当者による説明を受けながら回答した者もいる。
３．分析方法以下に関して、外国につながる児童とその他の児童で差がみられるのか検証する．
１）運動遊び・スポーツの時間
２）スポーツの習いごとの実施率
３）学校内の運動遊び・スポーツの実施状況
４）学校外の運動遊び・スポーツの実施状況
なお、本報告における「外国につながる児童」の定義は「いずれかの保護者の第一言語が日本語
以外の児童」とし、分析内では「移民」と表記する。
「いずれの保護者の第一言語（ひとり親の場合を含む）も日本語の児童」は「日本人」と表記する。母親・父親の第一言語がともに無回答の場合
は、分析から除外している。移民の定義は一義ではなく、学術研究上は国連による「通常の居住地
以外の国に移動し、少なくとも 12 ヵ月間当該国に居住する人」に準じるケースが多いが、本調査では区や A 校との協議の結果、国籍などを直接たずねる質問項目を設けておらず、保護者の第一言語を判別の指標として用いている。分析対象となるのは移民 57 名・日本人 113 名で、移民の保護者の第一言語は中国語をはじめ計 13 言語に及んでいる。
最初に１）～４）の変数に関して、移民・日本人別にみた平均値の算出（t 検定）またはクロス集計（カイ二乗検定）を行う。続いて重回帰またはロジスティック回帰分析により、ほかの変数を統46

制しても「移民」であることが運動遊びやスポーツの経験に影響するのかを確認する。具体的には「移民ダミー（0,1）
」「女子ダミー（0,1）
」「子の学年（2-6）
」「母親大卒ダミー（0,1）
」を独立変数として投入したモデルとなる。
４．分析結果４－１．運動遊び・スポーツの時間
運動遊び・スポーツの時間については、平日・休日それぞれ 1 日あたりの実施時間をたずねた項
目を数値化し、1 週間あたりの時間を算出している。平均値をみると、移民は週あたり 485 分、日本人は 652 分と 167 分の差があったものの、検定結果では有意な差は認められなかった。週あたりの時間を従属変数にした重回帰分析の結果、いずれの独立変数でも有意な効果はみられなかった。
４－２．スポーツの習いごとの実施率
スポーツの習いごとについては、「その他」を含めた 8 項目から複数回答方式でたずねた。種目ごとにみると、いずれも統計的に有意な差はみられなかった。一方で、スポーツの習いごとの実施・非実施でわけて分析したところ、実施率は移民 36.8%、日本人 55.8%となり有意な差がみられた。
実施・非実施を従属変数にした二項ロジスティック回帰分析の結果、移民ダミーと女子ダミーが有
意な負の効果を示した。
４－３．学校内の運動遊び・スポーツの実施状況
学校内（授業を除く）で行っている運動遊びやスポーツの種類について、10 項目から複数回答方
式でたずねた。種目ごとにみると、「ドッジボール」では移民 50.0%、日本人 71.8%となり有意な差がみられた。
回答をもとに学校内での運動遊びやスポーツの実施・非実施にわけて分析した場合も、実施率は移民 66.7%、日本人 87.6%となり、有意な差がみられた。実施・非実施を従属変数にした二項ロジスティック回帰分析の結果、移民ダミーと学年が有意な負の効果を示した。
４－４．学校外での運動遊び・スポーツの実施状況
学校外で行っている運動遊びやスポーツの種類について、13 項目から複数回答方式でたずねた。
種目ごとの分析、実施・非実施の分析のいずれにおいても、移民と日本人との間で有意な差はみられなかった。実施・非実施を従属変数にした二項ロジスティック回帰分析の結果、いずれの独立変数でも有意な効果はみられなかった。
５．まとめと考察
以上の分析結果より、本報告の定義上の「移民」の児童、すなわち外国につながる児童は、学校外の運動遊びの有無やその種類、実施時間の点では日本人の児童と明確な差はみられないものの、
スポーツの習いごとは少なく、また学校内での運動遊びやスポーツに参加していない児童が多いことが明らかになった。スポーツの習いごとが少ない点に関しては、移民家庭におけるほかの習いごと（英語・母語の語学教室）に投資する傾向や、スポーツの習いごとに関して情報を入手しづらい状況が背景として考えられる。一方で学校内の運動遊びやスポーツが少ない点に関しては、子どもの言語の障壁に加えて種目やルールへの馴染みのなさが要因として推察される。
なお、本研究はあくまで都内の一事例を対象としており、結論の一般化は難しい点に注意が必要である。移民はさまざまな類型の地域に居住しており、子どものスポーツに関しても多様な事例研究の蓄積がまずは求められる。
参考文献は発表資料に掲載する。

47

スポーツイベントによる生涯スポーツへつながる取り組み―近大スポーツフェスティバルと笑うスポーツ、今後の課題―

橋本剛幸 （近畿大学 経営学部）
１ はじめに人は誰もが病気にならず、健康で永く生きることを望んでいるが、健康を維持していくための取り組みを毎日の生活の中で行うには、時間、場所、費用など問題も多く、難しいのが現実であろう。
「生涯スポーツ」という言葉どおり、健康を維持するために、年をとってもスポーツを楽しんでいくことは理想であるが、現実には、ウォーキングやランニングを行う人たちをよく見かけるが、仲間とともにバレーボールやバドミントン、野球やサッカーなどを楽しむとなると、なかなか難しい。もちろん、ウォーキングやランニングを一人で行うことは、健康維持のための運動として
は手っ取り早く行えるが、永く続けていこうとするとなかなかうまくいかないものである。やはり、仲間とともに楽しみながらスポーツをしていくことが、長続きさせる方法のひとつである。
（注）
スポーツ庁が「Sport in Life プロジェクト」など、一人でも多くの人にスポーツを楽しんでもらい、スポーツを行うことが生活習慣の一部となるような社会を目指すための取り組みを行ってはいるが、誰もが簡単にスポーツを楽しむといった土壌が十分に整っているとは言えない。また、
やはり一番大事なのは、そのスポーツをやりたいと思う気持ちなのだが、そこにも大きな問題がある。スポーツには、それぞれの特性があり、その中に面白さがある。その面白さを知り、またやってみたいと感じることが必要であり、そのようなモチベーションを育てるのは、学校教育の中の体育の役割であるが、現実の学校体育では、その役割を十分に果たしているとは言えない。スポーツの楽しさを経験し、またやってみたいという気持ちが強ければ、自分たちで仲間を集めてスポーツをしようという行動も起こってくる。環境を整えることも必要だが、そのモチベーションを高める
ことのほうが必要であり、学校体育にばかり頼るのではなく、様々な機会を創り、スポーツの楽しさを伝え、「生涯スポーツ」につながる取り組みとしてスポーツイベントを開催することは意味のあることだと考える。
2016 年、筆者は、近畿大学生物理工学部に「近大スポーツフェスティバル実行委員会」を学生とともに立ち上げ、和歌山県岩出市において、『自然災害に強い街づくりをめざして』をテーマに、これまでに 8 回のスポーツイベントを開催してきた（表１参照）。これは、子どもたちだけでなく、高齢者も含む一般成人も一緒になってスポーツを楽しむ中で、防災への意識と運動やスポーツに取り組む意識の両方を高めることを目指した取り組みである（橋本、2017）。

また、2020 年 10 月より、吉本興業株式会社との共同研究を開始し、「笑うスポーツ」の共同開発をスタートした。これは、すべての人々にスポーツをする楽しさを体験してもらう機会を提供するため、見ても楽しい、やったらもっと楽しいスポーツを、学生とお笑い芸人と協働で創造し、その体験会を様々なところで開催し、スポーツに興味を持ってもらうための試みである（橋本、2024）。これまで「笑うスポーツ」は、36 種目が完成しており、吉本興業が主催するスポーツイ
ベントの中で、これまで 8 回の「笑うスポーツ体験会」を開催してきている（表 2 参照）。

48

これらのスポーツイベントの取り組みが、「生涯スポーツ」へつながる取り組みとしての役割を果たしているのであろうか。今後も継続していく中での課題や改善点などを検討していく。
２ それぞれのスポーツイベントとの効果と反省点「近大スポーツフェスティバル」は、当時、筆者が所属していた近畿大学生物理工学部で行ってきたが、本学部が和歌山県岩出市と紀の川市にまたがる形で立地しており、岩出市からの要請もあり、イベントは岩出市で行ってきた。災害時における自助（自分の命はまず自分で守ること）と共助（地域の人々と協力をして避難すること）の観点と、個人の体力を向上させ、地域の人々とスポーツを楽しみ、よりつながりを深めることができるコミュニティ・スポーツのめざす方向が一致しており、それらを融和させることは、これからのまちづくりにとって大切であるという考えからス
タートさせたのだが、もう一つのねらいとして大学や学生たちと地域の人々とのつながりがあった。スタッフとして参加している学生は、のべ 180 名を超え、回を重ねていくごとに意識が高くなり、大学外での評価も高くなってきている。自分たちで企画しているイベント以外の岩出市が行う行事への運営協力や講習会への参加などの依頼が増えてきたこともその表れである。さらに大きな成果として、2018 年より、岩出市スポーツ推進委員会に学生委員として毎年２名が委嘱されることとなった。これは全国的にも珍しい試みである（橋本、2019）。この学生スポーツ推進委員は現在も継続して委嘱されており、岩出市のスポーツ振興に学生たちが努力をしている。表 1 における、7 回目、8 回目の開催は、学生スポーツ推進委員が中心となり、学生たちだけで運営を行った。しかし、その後の引継ぎなどがうまくいかず、9 回目以降は開催されていない。
「防災」
「人の
つながり」
「生涯スポーツ」というポイントにおいて、有効な取り組みであると考えるが、人が変わっても意思を引き継ぎ、継続していくことの難しさを感じる。筆者も勤務地が変わり、学生たちとのつながりが薄くなったが、現在「近大スポーツフェスティバル」の再開に向けて働きかけを行っている。
「笑うスポーツ」については、今年度においても体験会を 7 月と 10 月に計画中であり、継続して新種目の創造を行っている。参加者の感想では、楽しくスポーツすることができたとの高評価を得ているが、スポーツや運動の継続につながっているかについては疑問が残る。当日の楽しさが、お笑い芸人と共に行うことからの楽しさだけになってしまい、スポーツや身体を動かすことの楽しさを感じることができていなければ、「生涯スポーツ」につながらない。また、吉本興業が主催で行うイベントであるため、応募型のイベントになり、運動が比較的好きな子供たちが応募している傾向ある。また、高齢者を含む一般成人のイベントへの参加が少ない。表 2 における、3 回目、6
回目、7 回目、8 回については、備考欄に記載のように、体験ブース形式での実施であったが、これについても子供たちが中心となり、保護者は子供たちが楽しんでいる姿を見たり、写真を撮ったりしていることがほとんどであり、いっしょに楽しむ保護者は少なかった。
「生涯スポーツ」につながるきっかけとしてスポーツイベントを考えるのであれば、当然子供たちの参加が重要になるが、あまりスポーツや運動に接する機会のない大人のきっかけづくりの必要であり、子どもと共に参加できること、高齢者だけでも参加できる雰囲気作りも必要であると思われる。お笑い芸人の呼びかけで、参加する保護者や大人もいたが、やはり少なく、問題点に挙げられる。
３ 今後、継続に向けての課題「生涯スポーツ」とは、自分の日常生活の中に、いかにスポーツを位置付けるかが問われてい49る。そのため、スポーツの面白さにはまり、いかに継続してスポーツを楽しむかということになる。そのきっかけは、早い時期にあればそれに越したことはないが、大人になってからの機会も重要であろう。最近では、スポーツクラブに気軽に通う傾向もみられるが、費用がかかるという点で、難しさもある。費用もかからず、気軽に参加できるスポーツイベントの中で、スポーツや身体を動かす楽しさを感じてもらうことが必要であると考える。気軽に参加できるスポーツイベントが様々な場所で、何度も開催されている状況は、そのきっかけ作りに大切な要素となる。参加する動機が、子供と参加できる、お笑い芸人と一緒に楽しめる、身近に迫ってくるかもしれない災害に備えることにつながるなど、いろいろ機会があることがより多くの人々を集めることにつながるのではないだろうか。今後継続して、これらのスポーツイベントを開催していく上での課題をまとめると、次のようのことが考えられる。
① イベントに参加し、スポーツや運動する楽しさを体験したのち、その感覚が一過性で終わることなく、日常生活に位置付けられるためには、またやりたいと思うモチベーションに繋げる必要がある。
② 災害への意識（自分の体力や地域の人たちのつながりなど）や子供と参加できる、お笑い芸人と一緒にスポーツを楽しめるなどをきっかけとして、スポーツや運動をする機会を数多く創ることは必要だが、あらゆる人々（子供、一般成人、高齢者）が参加しやすいイベントを準備することが重要である。
③ 企業との協働で行うイベントでは、集客力や必要経費など利点は多い。しかしながら、集まる
人たちに偏りも見られるため、産官学の連携したイベントの企画で、場所を商業施設だけでなく、公共施設（公民館や学校など）での開催や、スポーツや運動に興味のない子供達や一般成人が参加するイベントの企画も必要である。
④ 学生たちを含め、スタッフの育成も重要である。イベント開催の趣旨や目的を十分に理解し、その志を受け継いでいくことが、長く継続することにつながる。その想いを伝えていくことが重要である。
⑤ イベントの広報活動については、企業主催のイベントでは、企業の広報にまかせっきりの状態である。また自分たちが主催のイベントではポスターやビラなどを使い、学校や公共施設で行ってきた。SNS の利用など、様々な人々が参加できるように呼び掛けていく必要がある。
以上の課題を踏まえながら、今後もより多くのスポーツイベントを企画し、「生涯スポーツ」へつながる取り組みをより長く続けていければと考えている。
（注）2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を新たなスタート地点として、Sportin Life の実現を目指す自治体・スポーツ団体・経済団体・企業等を幅広く募り、コンソーシアム
を組織して、「Sport in Life コンソーシアム」加盟団体の取組事例を紹介し、積極的に本プロジェ
クトの取組を発信している。2023 年２月の時点で 2,483 の団体が参画している（Sport in Life ホームページ、スポーツ庁）。
［参考・引用文献］
・橋本剛幸（2017）学生との協働による防災を意識したコミュニティ・スポーツ形成に向けての取り組み 近畿大学教養・外国語教育センター紀要（一般教養編）第 7 巻第 1 号（pp.1-18）
・橋本剛幸（2019）和歌山県岩出市スポーツ推進委員会の新たなる取り組み－学生スポーツ推進
委員の今後の課題と方向性－ 日本体育学会第７０回大会体育社会学専門領域発表論文集第２７号（pp.99－102）
・橋本剛幸（2024）『笑うスポーツ』によるスポーツの楽しさを伝える取り組み（第Ⅲ報）―その評価と今後の課題― 近畿大学教養・外国語教育センター紀要（一般教養編）第 14 巻第 1 号（pp.25-32）
・Sport in Life ホームページ：https://sportinlife.go.jp/50

J リーグのアウェイ観戦におけるプル要因－アウェイ観戦経験の有無に着目して－
太田 明李（中京大学大学院 学生・博士後期課程） 伊藤 央二（中京大学）
緒 言
近年，スポーツ資源とツーリズムを融合させたスポーツツーリズムが発展しており，地域への経済効果や社会効果を生み出す起爆剤として期待されている．特に，我が国ではサッカー観戦や野球観戦といった「みる」スポーツによる観光需要が高まっており，その活動に欠かせないスタジアムなどのスポーツ関連施設の訪問を目的とする観光行動も増えている（スポーツ庁・経済産業省,
2023）．このような観戦型スポーツツーリズムでは，アウェイ観戦に伴う観光行動であるアウェイ
ツーリズムが推進されており，観光振興に資するものとして位置づけられている（スポーツ庁・経済産業省, 2023）．ホーム&アウェイ方式を採用する J リーグにおいてもアウェイツーリズムが推進されており，クラブの応援のみならず，アウェイ地域の観光や食事を含めた観光行動を促進することで J リーグ観戦の新たな魅力が提言されている（J リーグ, 2022）．しかしながら，これまで J
リーグで行われてきた観戦者調査では調査対象としてホームファンのみに焦点が当てられており，
アウェイファンの観戦行動については等閑視されている傾向にある．今後，J リーグにおけるアウェイツーリズムを推進するためには，アウェイ観戦における観戦行動を理解することが求められる．
このようなアウェイ観戦を含めた観戦型スポーツにおける観戦者行動の理解においては，その最初のステージとして観戦動機の解明が重要であると考えられている（吉田, 2016）．観戦動機とは「観戦者が何を望むのか，何が駆り立てるのかといったニーズや欲求を表す要因」（井上ほか,
2018, p. 43）として定義されている．特に，アウェイ観戦は長距離移動やアウェイスタジアムでの応援を伴うことから，アウェイスタジアムまでのアクセスやスタジアムの評判といった目的地特性に基づくプル要因が観戦者の観戦動機に影響を与える可能性が考えられる（e.g., Newland and Aicher,2018）．また，観戦動機は過去の観戦経験によって変化すると考えられており（e.g., 松岡ほか,
2022），アウェイ観戦経験が将来のアウェイ観戦行動を促進するうえで重要な役割を果たすことが考えられる．しかしながら，国内においてアウェイ観戦者の観戦行動に焦点を当てた研究はほとん
ど行われておらず，観戦者がアウェイ観戦のどのような要素に魅力を感じて観戦行動を起こすのかについて理解することは喫緊の課題であると考えられる．
1.

研究目的
したがって本研究では，アウェイ観戦におけるプル要因についてアウェイ観戦経験者と非経験者間で比較検証することを目的とした．
2.

3. 先行研究の検討
3. 1. 観戦型スポーツにおける観戦動機研究
これまでの観戦型スポーツにおける動機研究は，国内外で数多く実施されてきた．そのなかでも，Mahony et al.（2002）は J リーグ観戦者の観戦動機を検証し，「ドラマ性」「代理的達成」「審美性」「チーム嗜好」「選手嗜好」「スポーツ嗜好」「地域のプライド」の 7 因子を明らかにしている．仲澤ほか（2014）においても，「サッカーへの愛着」や「選手への愛着」を含めた 6 因子が J
リーグ観戦者の観戦動機としてはたらくことを報告しており，特に「クラブへの愛着」が高いほど観戦頻度が高まることを指摘している．また，ラグビー観戦者のセグメンテーションを行った松岡ほか（2022）の研究では，観戦回数の少ない観戦者は試合の話題性によって動機づけられる一時的観戦者であり，観戦回数の多い観戦者はロイヤルティが高い長年のファンであることを報告してい51

る． 特に，観戦回数の少ない観戦者の内的動機を高めることの重要性が指摘されているように，
過去の観戦経験によって観戦動機は異なる可能性が考えられる．
スポーツツーリズムの動機研究においては，プッシュ・プル要因の枠組みから数多くの研究が行われている．プッシュ要因とは参加者の動機そのものを表す心理的な要因であり，プル要因とは観光目的地の特定の魅力を表した要因である（Dann, 1981）．例えば，Yuan and McDonald（1990）は海外旅行に伴う観光動機の国際比較を実施し，プッシュ要因として「逃避」「新奇性」「威光」「親族関係の強化」「リラックス・趣味」，プル要因として「費用」「文化・歴史」「自然」「利便性」「施設」「国際的環境」の各 5 要因を明らかにしている．このようなプッシュ要因とプル要
因は相互に関連するものであることが指摘されている一方で（Dann, 1981），Newland and Aicher（2018）はスポーツツーリストを目的地に引き寄せるためには，特にプル要因に注目する必要があ
ることを指摘している．彼らは，参加型スポーツイベントの参加動機をプッシュ・プル要因の枠組みから検証し，スポーツイベントのプル要因として，自宅からの距離や交通費などの「アクセス」，
参加費やノベルティなどの「補助要素」，イベントのタイプや歴史などの「評判」の 3 要因を明らかにしている．
一方，国内のスポーツツーリズムの動機研究においてプッシュ・プル要因の枠組みが用いられた研究は限られるが，山口ほか（2011）はプッシュ・プル要因を用いて NAHA マラソン参加者の参加動機を検証した．彼らはプッシュ要因として「手頃な交通費」「手頃な宿泊費」「交通の便の良さ」「宿泊施設の利便性」「コースの走りやすさ」「開催時期の良さ」「国際色の豊かさ」「沿道の応援」「ボランティアの対応」の 9 項目と，プル要因として「大会知名度」「大会運営・サービ
スの評判」「開催地域のイメージ」「制限時間の設定」の 4 項目を明らかにしている．また，観戦型スポーツツーリズムにおいては，高田・原田（2021）が大相撲観戦における訪日外国人のプル要因を検証し，「大相撲観戦に対する動機」と「大相撲の日本文化的魅力」がプル要因になることを明らかにしている．さらに，前田ほか（2013）はリーグへの新規参入を果たしたプロバスケットボールチームの観戦者を対象として，プッシュ・プル要因を用いて観戦動機を検証している．彼らは，スポーツ観戦におけるプッシュ要因を「スポーツ観戦を動機づける内的・心理的動機」（p. 35），
プル要因を「特定のチームが観戦者を引きつけるための外的要因」（p. 35）と定義し, 観戦者の居住地（開催地域県内 vs. 開催地域県外）別によるプッシュ・プル要因を明らかにしている．その結果，プッシュ要因においては居住地間で有意差が認められなかったのに対し，プル要因では「雰囲気」「パフォーマンス」「最初の試合」の 3 項目で有意差が認められ，居住地によって試合観戦のプル要因が変化することが示唆されている．そのため，アウェイツーリストのような試合開催地域
外から訪れる観戦者においては，目的地の特性や試合の雰囲気といったプル要因が重要な観戦動機となることがうかがえる．
3. 2. アウェイ観戦行動に関する研究
アウェイ観戦は，ホーム観戦とは異なり長距離移動や現地での宿泊を伴うことから時間的・経済的な負担が大きく，チームとの強い繋がりやロイヤルティをもつファンによって行われる観戦行動であると考えられている（e.g., Newson, 2019）．サッカーのアウェイ観戦行動を検証した Ertas et al.
（2019）の研究では，このようなアウェイ観戦者の主目的は特定のクラブを応援することであり，副次的な目的としてショッピング，食事，ホテルでの宿泊，観光地巡りを行うことが明らかにされている．主目的であるスポーツ観戦の前後にスポーツ（例：スタジアムツアー）や非スポーツ（例：ショッピング）関連の観光を行うことはサプリメンタル観光行動として考えられており（Ito and Higham, 2020），アウェイ観戦者は副次的な観光行動も含めてアウェイ観戦の意思決定を行うことが考えられる．また，Ozdemir et al.（2023）は，アウェイ観戦の意思決定は試合が開催される目的地の魅力に影響されることを指摘し，アウェイ目的地が観戦者を惹きつける要因として，地域の食事や歴史的・文化的な施設といった「魅力要因」，交通費や飲食費といった「経済的要因」，地域のセキュリティサービスや宿泊施設といった「基本サービス要因」，居住地域からの近さやアクセスのしやすさといった「交通要因」を明らかにしている．これらの要因は目的地特性に

52

基づくものであるため，アウェイ観戦においてはプル要因が重要な観戦動機となることがうかがえ
る．加えて，McManus（2020）の研究では，現地での食事や集団観戦を通してアウェイ観戦者同士の交流が促進されることが報告されており，同じチームを応援する他者との交流がアウェイ観戦の魅力となることもうかがえる．さらに近年では，スタジアムの訪問を目的とするスタジアムツーリ
ズムが注目されており，スタジアムで行われるイベント，スタジアムの歴史，施設サービスの質，
スタジアム内レストランといったスタジアムの特性がホームファンに限らないさまざまな訪問者を惹きつけることが報告されている（Edensor et al., 2021）．
3. 3. 先行研究のまとめとリサーチクエスチョン
以上の先行研究の検討より，スポーツ観戦における観戦動機は過去の観戦経験によって変化する可能性が考えられ（e.g., 松岡ほか, 2022），スポーツツーリズムの文脈ではプッシュ・プル要因の枠組みから動機が捉えられてきた（e.g., Dann, 1981）．特に，アウェイ観戦では，目的地となるア
ウェイスタジアムの評判やアクセスといったプル要因が重要な観戦動機であり（Newland andAicher, 2018），アウェイ地域の観光資源の魅力が副次的な観戦動機としてはたらくことが考えられる（Ito and Higham, 2020）．しかしながら，国内において，アウェイ観戦者の観戦行動に焦点を当てた研究は行われておらず，アウェイ観戦経験の有無によってプル要因がどのように異なるのかについては明らかにされていない．したがって本研究では，リサーチクエスチョン「アウェイ観戦
におけるプル要因は，アウェイ観戦経験者と非経験者の間でどのように異なるのか」を設定した．
研究方法
調査対象者は，2023 年 9 月 2 日（土）に豊田スタジアムで行われた名古屋グランパス（以下，グランパス）対横浜 FC の試合に訪れた 18 歳以上のグランパスファンとした．グランパスは愛知
県豊田市，名古屋市，みよし市をホームタウンとするＪリーグクラブであり，2023 シーズンでは調査当日までに合計 16 回のアウェイ戦を実施していた．調査方法は，15 名の調査員によるスタジ
アム場外での質問紙調査（直接配布直接回収法）であった．主な質問項目として，年齢や性別などの個人属性，2023 シーズンのアウェイ観戦回数，アウェイ観戦におけるプル要因（Newland andAicher, 2018）を尋ねた．アウェイ観戦におけるプル要因は「あなたがグランパスのアウェイ戦を観戦しようとする際に重視することについてお尋ねします．下記の項目を読み，該当する数字を 1
つ選び，〇で囲んでください．」という教示文に続いて，「アウェイスタジアムへのアクセスのしやすさ」「自宅からアウェイスタジアムまでの距離」「アウェイスタジアムまでの交通費」「アウェイスタジアムの観戦環境」「アウェイ観戦に必要なチケット代」「アウェイ観戦をすることでもらえる特典（ユニフォーム等）」「アウェイスタジアムがもつ歴史」「アウェイスタジアムの話題
性」「アウェイスタジアムで行われるイベントの内容」「アウェイスタジアム周辺地域の魅力」の10 項目を 5 段階のリッカート尺度（全く当てはまらない～非常に当てはまる）を用いて尋ねた．
分析方法としては，まず，誤って回答された 18 歳未満のデータを除外し，アウェイ観戦におけるプル要因の回答が全て同じ数値のデータは欠損として扱った．また，Tabachnick and Fidell（2007）
に従い，単変量および多変量の外れ値を特定し，データから除外した．次に，2023 シーズンのア
ウェイ観戦回数の項目で 1 試合以上のアウェイ観戦経験がある回答を「アウェイ観戦経験者」，「0 試合」が選択された回答を「アウェイ観戦非経験者」とする 2 つのグループに分類した．そして，アウェイ観戦経験を独立変数，アウェイ観戦におけるプル要因を従属変数，年齢と性別を共変量とするホテリングの T2 検定を実施した．回答回収数は 375 部であり，有効回答数は 280 部（アウェイ観戦経験者 142 部，アウェイ観戦非経験者 138 部）であった．
4.

結果・考察
表 1 には，個人属性の結果を示している．性別では，どちらのグループも男性が約 64%，女性が約 36%であった．ファンクラブ加入状況については，アウェイ観戦経験者の会員が 86.7%，非会員が 13.3％となっており，ファンクラブに加入している回答者が 8 割以上を占める結果となった．一5.

53

方，アウェイ観戦非経験者では，会員が 54.1％，非会員が 45.9％であった．また，アウェイ観戦経
験者のアウェイ観戦回数は，1～5 回が 69.7%と最も高く，6～10 回が 12.7%，11～15 回が 7.7%，16回以上が 9.9%であった．また，同伴者については，どちらも「友人」が最も多い結果となった．

項 目
性 別
男 性
女 性
居住地
豊田市
名古屋市
みよし市
その他
ファンクラブ加入状況
あ り
な し
アウェイ観戦回数
0回
1～5 回
6～10 回
11～15 回
16 回以上同伴者（複数回答可）
家 族
友 人
恋 人
その他
ひとり
年 齢

表 1．個人属性の結果
アウェイ観戦経験者（n = 142）

アウェイ観戦非経験者（n = 138）

％

n

％

n

63.4
36.6

90
52

63.8
36.2

88
50

13.4
31.0
2.1
53.5

19
44
3
76

11.6
21.0
3.6
63.8

16
29
5
88

86.7
13.3

117
18

54.1
45.9

73
62

0.0
69.7
12.7
7.7
9.9

0
99
18
11
14

100.0
0.0
0.0
0.0
0.0

138
0
0
0
0

16.8
43.8
29.2
7.3
2.9
M = 40.1

23
60
40
10
4

6.6
69.9
17.6
5.2
0.7
M = 38.3

9
95
24
7
1

また，表 2 にはホテリングの T2 検定の結果（Wilks’ Λ = .86, F = 4.52, p < .001）を示している．ア
ウェイ観戦経験者は「アクセスのしやすさ」が平均値 4.04 と最も高く，「スタジアムの歴史」が平均値 2.45 と最も低い値を示した．一方，アウェイ観戦非経験者においても「アクセスのしやすさ」が平均値 4.14 と最も高く，「スタジアムの歴史」が平均値 2.45 と最も低い値を示した．また，アウェイ観戦経験者は「スタジアムの話題性」（F = 4.41, p = .04）と「周辺地域の魅力」（F = 5.92,
p = .02）において，アウェイ観戦非経験者よりも有意に高い値を示した．一方，アウェイ観戦非経
験者は，「観戦特典」（F = 18.96, p < .01）と「イベントの内容」（F = 5.03, p = .03）においてアウェイ観戦経験者よりも有意に高い値を示した．
まず，アウェイ観戦経験者は「スタジアムの話題性」がアウェイ観戦非経験者よりも有意に高い
ことが明らかとなった．Edensor et al.（2021）の研究では，スタジアムの施設サービスやレストラ
ン，さらにイベント会場としてのスタジアムの魅力が観戦者を引き付けることが明らかにされており，Yuan and McDonald（1990）の研究においても訪問地の「施設」が旅行者を惹きつけることを報告している．このような目的地の評判はスポーツイベント参加者にとって重要なプル要因であり（Newland and Aicher, 2018），特にアウェイ観戦経験者は話題性のある魅力的なスタジアムを求めてアウェイ観戦に行くことがうかがえる．また，「周辺地域の魅力」も観戦経験者の方が有意に高54

く，アウェイ観戦経験者は試合観戦だけではなく，その観戦前後でサプリメンタル観光行動を行うことがうかがえる（Ito and Higham, 2020）．山口ほか（2011）の研究では，開催地域のイメージが重要なプル要因となることが明らかにされており，特にアウェイツーリストはアウェイ観戦の副
次的な目的としてショッピングや食事などの地域観光を行うことが考えられる（Ertas et al., 2019;
McManus, 2020）．さらに，Newland and Aicher（2018）の研究においても，スポーツイベント参加者の開催地域周辺の観光行動を明らかにしており，地域の魅力がアウェイ観戦者を惹きつける要因となることがうかがえる．そのため，アウェイ観戦経験者は過去のアウェイ観戦の試合前後で地域観光を行っており，観戦以外での地域の魅力も含めてアウェイ観戦を計画する可能性が考えられる．
表 2．ホテリングの T2 検定の結果
因 子

アウェイ観戦経験者

アウェイ観戦非経験者
F

p

1.07

0.57

.45

4.09

1.07

2.15

.14

1.04

3.92

1.04

0.74

.39

3.84

1.03

3.78

1.04

0.31

.58

チケット代

3.35

1.02

3.47

1.15

0.68

.41

観戦特典

2.87

1.23

3.50

1.21

18.96

< .01

スタジアムの歴史

2.45

1.03

2.45

1.07

0.05

.83

イベントの内容

2.90

1.21

3.20

1.20

5.03

.03

スタジアムの話題性

3.33

1.02

3.06

1.04

4.41

.04

周辺地域の魅力

3.80

1.02

3.50

1.02

5.92

.02

M

SD

M

SD

アクセスのしやすさ

4.04

1.10

4.14

自宅からの距離

3.90

1.06

交通費

3.80

観戦環境

一方，アウェイ観戦非経験者は「観戦特典」がアウェイ観戦経験者よりも有意に高いことから，試合観戦をすることで得られるユニフォームなどの特典がアウェイ観戦のきっかけとなることが考えられる．Newland and Aicher（2018）の研究では，スポーツイベントに参加することでもらえる特典が参加者の動機となることが明らかにされており，イベント参加者が費やす多額のコストを考慮すれば参加そのもの以外に受け取ることのできるサービスが非常に重要であることを指摘している．山口ほか（2011）の研究においても，大会におけるサービスの質が参加者を惹きつける要因となることが報告されており，ノベルティや特典といったサービスがアウェイ観戦非経験者を魅了する可能性がうかがえる．さらに，アウェイ観戦非経験者はアウェイ観戦経験者よりも「イベントの内容」が有意に高く，アウェイ観戦での高いイベント性を求めていることも明らかとなった．参加するスポーツイベントの種類は重要な目的地特性の 1 つであり（Newland and Aicher, 2018），
Edensor et al.（2021）の研究においてもスタジアムで行われるイベントがスタジアムツーリズムの魅力要因となることを指摘している．さらに，松岡ほか（2022）は，観戦経験の少ない観戦者においては試合の話題性が観戦行動のきっかけとなることを明らかにしており，アウェイ観戦非経験者
は話題性のあるイベント内容に惹きつけられることがうかがえる．
結 論
本研究の目的は，アウェイ観戦の観戦動機についてアウェイ観戦経験者と非経験者間で比較検証することであった．リサーチクエスチョン「アウェイ観戦における観戦動機は，アウェイ観戦経験
者と非経験者の間でどのように異なるのか」を設定し，研究目的を達成するために 2023 年 9 月 2日に豊田スタジアムで行われたグランパス対横浜 FC の試合に訪れたグランパスファンに対する質問紙調査を実施した．その結果，「スタジアムの話題性」と「開催地域の魅力」においてアウェイ
6.

55

観戦経験者の方がアウェイ観戦非経験者よりも有意に高く，「観戦特典」と「イベントの内容」に
おいてはアウェイ観戦非経験者の方がアウェイ観戦経験者よりも有意に高いことが明らかとなった．
本研究結果より，J リーグのアウェイ観戦を促進するためには，観戦者のアウェイ観戦経験に応じたプロモーションの導入が効果的であると考えられる．まず，アウェイ観戦経験者においては，
アウェイスタジアムの話題性が観戦動機としてはたらくため，スタジアムの特性を強調したプロモーションが求められる．特に，スタジアム独自の観戦シートや新スタジアムの話題性を強調することで，継続的なアウェイ観戦行動に繋げることができると考えられる．また，開催地域の魅力も観
戦経験者のアウェイ観戦行動を促進する可能性が考えられるため，周辺地域の観光地との連携を深め，試合前後のサプリメンタル観光行動を考慮したプロモーションが効果的であると考えられる．
一方，アウェイ観戦非経験者においては，試合観戦によって得られる特典やアウェイスタジアムでのイベント内容に惹きつけられることから，アウェイ観戦者が楽しめるようなイベント性の高い企画の導入やアウェイ観戦者向けのサービスを提供することが重要である．特に，アウェイ観戦者へのノベルティをイベントに組み込むことで，新たなアウェイ観戦者の獲得に繋がると考えられる．
本研究は，国内において初めてアウェイ観戦者の観戦動機をプッシュ・プル要因の枠組みから検証したものであり，理論的意義および実践的意義を併せもつ．まず，理論的意義としては，国内におけるアウェイ観戦行動の知見の蓄積に貢献することができたと考えられる．これまでの観戦型ス
ポーツを扱う研究ではホームファンの観戦動機に焦点が当てられてきたが，本研究はアウェイ観戦
における観戦動機について目的地特性であるプル要因の視点から明らかにすることができた．さらに，本研究から得られた知見は，サッカーのみならず，野球，バスケットボールなどのさまざまなスポーツの文脈のアウェイ観戦行動に応用することができると考えられる．一方，実践的意義としては，今後の J リーグにおけるアウェイツーリズム促進のためのプロモーションに活用することが挙げられる．先述した通り，我が国ではアウェイツーリズムが推進されており， J リーグにおいてもアウェイ観戦が注目を集めている．そのため，本研究結果から，J リーグに所属する各クラブはアウェイ観戦者をスタジアムに呼び込むための施策を考えることができ，今後のアウェイツーリズ
ム推進に貢献できると考えられる．
最後に，本研究の限界として，グランパスの観戦者のみを対象とした点が挙げられる．アウェイ
観戦では，クラブが本拠地を置く地域によってアウェイスタジアムへのアクセス方法や交通費が異なるため，今後は J リーグの複数のクラブを対象として調査を実施することが必要である．また，観戦動機においてプル要因のみに焦点を当てた点においても本研究の限界として挙げられる．今後
は，アウェイ観戦者の心理的動機に基づくプッシュ要因も取り入れ，プッシュ要因とプル要因の関連性について精査することで，アウェイ観戦動機のより包括的な知見を蓄積することが求められる．
【主な引用文献】
Dann, G. (1981). Tourist motivation an appraisal. Annals of Tourism Research, 8(2): 187-219.
Edensor, T., Millington, S., Steadman, C., and Taecharungroj, V. (2021) Towards a comprehensive
understanding of football stadium tourism. Journal of Sport & Tourism, 25(3): 217-235.
Ertas, M., Soyler, S., and Sel, Z. G. (2019). Away games: Evaluating the travel behaviour of soccer fans. Journalof Tourism & Development, 32, 65-80.
Ito, E. and Higham, J. (2020). Supplemental tourism activities: a conceptual framework to maximise sport
tourism benefits and opportunities. Journal of Sport & Tourism, 24(4): 269-284.
松岡宏高・姜泰安・和田由佳子（2022）ラグビー観戦者のセグメンテーション：Two-Step クラス
ター分析の活用．マーケティングジャーナル，42(2): 17-28.
Newland, B. L. and Aicher, T. J. (2018) Exploring sport participants’ event and destination choices. Journal ofSport & Tourism, 22(2): 131-149.
Ozdemir, M. A., Cakici, C., and Tombas, Z. (2023). Destination attributes on attendance at away football games:
scale development, and validation on fans. Soccer & Society, Online publication, 1-25.

56

ホストタウン自治体のポストホストタウン活動を促した要因－2020 年と 2022 年のアンケート調査結果の比較分析－
松橋 崇史（拓殖大学）
Ⅰ．目的
本研究は，東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京 2020 大会」と略す）の際に内閣官房東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部事務局（以下「内閣官房オリパラ事務局」と略す）が推進したホストタウン・イニシアティブ（以下「HTI」）に取り組んだホス
トタウン自治体（以下「HT 自治体」と略す）において，東京 2020 大会以前の活動体制と，東京 2020大会以降の関連活動の有無の関係を把握する．本研究では，スポーツメガイベントに参加する選手・チームの合宿受入れ等を通じて，非開催地域が大会参加国の選手・チーム・関係者と交流する取り組みを一括して「HT 活動」と総称し，大会後に HT 活動を継承したり，HT 活動が契機になって始まったりした活動をポスト HT 活動として「PHT 活動」と呼ぶことにする．
そして，本研究の目的は，HT 自治体のようなスポーツメガイベントの非開催地域が，PHT 活動を推進する方策ならびに，そのことで，成果を生み出すための方策に示唆を与えることである．HT 自治体がHT 活動を推進する体制として，本研究では，HT 活動に関わった自治体の部署数と，民間事業者等との連携状況（以下，「民間連携」と略す）に着目する．
Ⅱ．課題設定スポーツメガイベントの非開催地域が，HT 活動を通じて，地域課題の解決や地域活性化に結び付けた事例は，2000 年代以降注目されてきた（松橋，2023）．HTI を主導した内閣官房オリパラ事務局は，こうした過去の知見を踏まえ，HTI に登録する自治体に，HT 活動を通じてどのような成果を得るのかという，レガシープランの設定を求め，HT 活動を地域課題の解決や地域活性化に結びつけて考えるように促した．
直前合宿を誘致するなどして参加国のチーム及び関係者と交流し，そうした活動から PHT 活動を形成していくためにはどうするべきなのか．これまで，ケーススタディから，事前に戦略的に考えることの必要性（Fairley and Kelly,2017,青山・山口，2020），ステークホルダーマネジメントの重要性（青山ほか，2019）が指摘されてきた．笹生・松橋（2023）は，全ホストタウン自治体の実態および 9 つの自治体のケーススタディを踏まえ，従前の地域課題にそった取り組みが HT 活動の活性化および PHT 活動に繋げるために必要であることを例示した．
松橋（2019,2021,2023）は過去 3 回に実施してきた全 HT 自治体を対象にしたアンケート調査結果から，民間連携や自治体内の複数部署が HT 活動に関わることと，HT 活動実態の関係について把握を試み，次の知見を得た（表 1）．
表 1 複数部署の関与および民間連携と，HT 活動実態の関係
2018 年 3 月調査（松橋，2019）
2020 年 2 月調査（松橋，2021）
2021 年 10 月調査（松橋，2023）

複数部署
民間連携
登録時期が遅い場合，複数部署で取り 人口規模が小さく登録時期が早い HT 自治体で，組む HT 自治体で HT 活動が盛んな傾向 民間連携があると HT 活動が盛んな傾向
共生社会ホストタウンに登録している HT 自治体は，複数部署で取り組み，民間連携も盛んな傾向にあり，多様な HT 活動に取り組んでいる傾向
人口規模が大きい HT 自治体ならびに直前合宿を計画した HT 自治体で，民間連携が盛んな傾向

2018 年 3 月調査から，登録時期が遅い場合，複数部署で取り組む HT 自治体で HT 活動が盛んな傾向があった．また，人口規模が小さく登録時期が早い HT 自治体で，民間連携があると HT 活動が盛んな傾向があった（松橋，2019）．2020 年 2 月調査からホストタウンのタイプとして共生社会ホストタウンに登録している HT 自治体は，複数部署で取り組み，民間連携も盛んな傾向にあり，多様な HT 活動に取り組んでいる傾向があった（松橋，2021）．そして，2021 年 10 月調査から人口規模が大きい HT 自治体な57

らびに直前合宿を計画した HT 自治体で，民間連携が盛んな傾向があった（松橋，2023）．
本研究では，全ホストタウン自治体を対象に，2020 年 2 月と 2022 年 11 月に実施したアンケート調
査の両方に回答した自治体のデータを用いて，2020 年 2 月段階で，自治体の複数部署が関与している
かどうかおよび，民間事業者等との連携状況と，2022 年 11 月段階の PHT 活動の活動状況や 2023 年度以降の活動予定との関係を把握する．
Ⅲ．分析対象
分析対象となる HT 自治体について説明する．HT 自治体には基礎自治体と広域自治体の両方が登録した．基礎自治体は，単独，ないしは，複数の基礎自治体や広域自治体と共同で登録した．広域自治体
は，ほとんどの場合，基礎自治体と一緒に登録した．本研究の分析単位は基礎自治体とする．
次にホストタウンの分類であるが，本研究では，自治体主導で相手国の選手・チーム関係者等との交流を推進したホストタウン，共生社会ホストタウンに登録した自治体を分析対象とする．もう 1 つの分類に，復興ありがとうホストタウンがあるが，ホストタウンや共生社会ホストタウンとは推進体制が異なること（松橋，2023）から分析対象から外す．
Ⅳ．調査手法
本研究では HT 自治体に対する 2 度のアンケート調査の結果を分析に用いる．
1 つ目のアンケート調査が，2020 年 2 月時点で HTI に登録していた 383 自治体に対して実施したもの
で，調査票と調査依頼状を電子メールで配布した．2 つ目のアンケート調査が，2021 年 10 月末に内閣官房オリパラ事務局が 2021 年 7 月時点で HTI に登録していたと把握する自治体に対して実施したもの
で，同じく調査票と調査依頼状を電子メールで配布した．
電子メールは，内閣官房オリパラ事務局より発信し，調査回答を筆者らが回収した．アンケート調査
依頼 1 週間後から未回答の HT 自治体に対して調査回答依頼を電話にて行った．最終的な回答率は，2020 年 2 月調査が 68.1%（261/383），2022 年 11 月調査が 77.7％（338/435）であった．そして，本研
究では 2020 年と 2022 年の両方のアンケート調査に回答している 171 の HT 自治体を分析対象とする．
2020 年 2 月調査では，複数部署で取り組んでいることと，民間連携について，次の設問文を用いて把握した．複数部署の把握については，“貴自治体では，複数部署からなるホストタウン事業推進のための体制があるでしょうか”という設問文を用い，「ある」「ない」で回答を求めた．民間事業者等との連携については，“ホストタウン事業の中で，民間事業者等と協働で，企画推進してきた取り組みがある場合，どの程度の数の民間事業者等と協働で進めてきましたか”という設問文を用いて，協働している民間事業者や団体の数を記載している場合に，民間事業者等との連携があると理解することにした．
2022 年調査では，PHT 活動の実態があるかどうか，そして，今後続ける予定があるのかについて，次の設問文を用いて把握することにした．PHT 活動実態については“東京 2020 大会（2021 年 9 月）以降のホストタウン事業に関連する活動としてあてはまる項目を 1 つお選びください”と問い，「2021 年 9月以降，活動を行っていない」，「2021 年 9 月から 2022 年 3 月まで活動を行ったが，現在は活動を行っていない」，「2022 年度もホストタウン事業に関連する活動を行っている」の 3 つの選択肢で回答を求めた．
「2022 年度もホストタウン事業に関連する活動を行っている」と回答した場合に，PHT 活動実態があるとカウントすることにした．活動予定については“2023 年度以降にホストタウン事業から続く活動を行っていく予定はありますか”と問い，「予定がある」，「予定はない」，「現時点ではまだわからない」の 3 つの選択肢で回答を求めた．
「予定がある」と回答した場合に，活動予定があるとカウントすることにした．
Ⅴ．調査結果
本稿では，2022 年の PHT 活動実態と 2023 年以降 PHT 活動予定に対し，2020 年複数部署，2020 年民間連携および，登録時期，人口規模，ホストタウンのタイプが与えた影響を把握する．
登録時期は，2016 年と 2017 年に登録していた場合に前半時期に登録したと考え，2018 年以降の登録
を後半時期に登録したと考えることにした．ホストタウンのタイプは，通常のホストタウンか，共生社
会ホストタウンにもなっているかどうかで区別することにした．人口規模は，2020 年国勢調査に基づき把握し，総務省（2022）の基準を参考に 6 つに分類した．これら 3 つの変数は先行研究で HT 活動実
態に影響を与えていることが確認できたものである．

58

表 2 2022 年度の活動実態と諸変数の関係
2022年

2022年

活動実態あり

活動実態なしn%n%

全体（n=171）

81

47.4%

90

52.6%

2020

複数

42

62.7%

25

37.3%

複数部署

単数

39

37.5%

65

62.5%

2020

あり

45

53.6%

39

46.4%

民間連携

なし

36

41.4%

51

58.6%

ホストタウン

普通

54

41.9%

75

58.1%

のタイプ

共生社会

27

64.3%

15

35.7%

前半

52

55.9%

41

44.1%

後半

29

37.2%

49

62.8%

指令都市、中核都市、施行時特例市

19

59.4%

13

40.6%

15万人以上

9

56.3%

7

43.8%

登録時期

人口規模

10万以上15万未満

7

38.9%

11

61.1%

5万人以上10万人未満

11

34.4%

21

65.6%

2万人以上5万人未満

23

54.8%

19

45.2%

2万人未満

12

38.7%

19

61.3%

表 3 2023 年度以降の PHT 活動予定と諸変数の関係
2023年以降2023年以降活動予定あり活動予定なしn%n%

全体（n=171）

71

41.5%

100

58.5%

2020

複数

38

56.7%

29

43.3%

複数部署

単数

33

31.7%

71

68.3%

2020

あり

35

41.7%

49

58.3%

民間連携

なし

36

41.4%

51

58.6%

ホストタウン

普通

49

38.0%

80

62.0%

のタイプ

共生社会

22

52.4%

20

47.6%

前半

47

50.5%

46

49.5%

登録時期

人口規模

後半

24

30.8%

54

69.2%

指令都市、中核都市、施行時特例市

18

56.3%

14

43.8%

15万人以上

7

43.8%

9

56.3%

10万以上15万未満

9

50.0%

9

50.0%

5万人以上10万人未満

12

37.5%

20

62.5%

2万人以上5万人未満

17

40.5%

25

59.5%

2万人未満

8

25.8%

23

74.2%

表 2 は 2022 年度の PHT 活動実態と諸変数との関係を示している．まず，171 全体でみると，47.4％の自治体で PHT 活動実態がある．共生社会ホストタウンである場合，PHT 活動実態ありは 64.3%（35.7%増）ととなり，複数部署である場合は 62.7%（32.3%増）となった．民間連携ありの場合は 53.6%（13.1%増）ととなり，登録時期が前半の方は 55.9%（18%増）となった．人口規模は 15 万以上の 2 カ
テゴリおよび 2 万から 5 万のカテゴリで割合が増加している．
表 3 は 2022 年度の活動予定と諸変数との関係を示している．まず，171 全体で見ると，41.5％の自治体で活動予定がある．PHT 活動予定ありについて，共生社会ホストタウンである場合は 52.4%（26.2%

59増），複数部署である場合は 56.7％（36.6%増）となった．民間連携ありは割合と関係ない．登録時期
が前半である場合は 50.5%（21.7%増）となった．人口規模は 10 万以上の 3 カテゴリで割合が上昇し，政令市・特例市で特に割合の上昇を見せている．
Ⅵ．分析・考察2022 年度に活動実態があり，2023 年度以降に活動予定がある HT 自治体には，次の傾向があることが把握できる．第 1 に，登録時期は 2018 年以降よりも，2016 年，2017 年に登録している傾向にある．第2 に，共生社会ホストタウンに登録している傾向にある．第 3 に，2020 年 2 月の段階で HT 活動に庁内の複数部署で取り組んでいる傾向にある．そして，人口規模が大きい傾向にあるが，人口規模については一貫した傾向は認められなかった．一方，2020 年 2 月段階で民間連携があったことは 2022 年度の活動実態があることとの関係は認められるが，2023 年度以降に活動予定があることとの間には関係は見られなかった．
庁内の複数部署で HT 活動に取り組むことは，HTI に対する HT 自治体の熱量を示しているとするなら
ば，そうした熱量は大会後の PHT 活動につながる傾向にあると考えられる．民間連携について，先行研究を踏まえると，その時々の HT 活動が盛んであると民間連携が進む傾向にあるが，民間連携自体が，その後の活動推進の先行条件になる可能性は低いと考えられる．
笹生（2023）が指摘するように，HT 自治体で HT 活動を主管した部署は多岐にわたり，従来スポーツ施策を担ってきた部署に限らず，首長部局かつ政策立案を担う企画課や政策課などが主導してきたケースが多く存在する．本研究で得た知見を踏まえれば，早い段階で HTI に登録し，政策課題と紐づけながら複数の関連部署が関わる形で HT 活動に取り組んだ HT 自治体は，大会後も PHT 活動を続けている傾向にあり，かつ，2023 年度以降も PHT 活動を予定している傾向にあると考えられる．
本研究の知見は，2020 年 2 月調査と 2022 年 10 月調査の両方に回答した HT 自治体の実態を示すものである．HTI に前向きな自治体が回答している可能性があり，PHT 活動実態や PHT 活動予定が高く示されている傾向がある．また，PHT 活動は自治体が主導している活動であり，当該地域で HTI を契機に生まれた活動全体を捉えていない可能性もある．ソフトレガシー（松橋,2021）として組織的活動が生まれているかどうかについては，個別のケーススタディを用いながら精査していく必要があるだろう．
付記
本発表は，高峰修（明治大学）および笹生心太（東京女子体育大学）との共同研究の成果の一部である．
文献
青山将己・山口志郎 (2020) パートナーシップ契約を通じた東京 2020 の事前合宿誘致プロセス：
豊岡市とドイツボート連盟のリレーションシップ・マーケティングに着目して. 生涯スポーツ学研究,
17(1): 27-39.
青山将己・山口志郎・山口泰雄 (2019) PMBOK（Project Management Body of Knowledge）を用いた代表チーム事前合宿におけるステークホルダー・マネジメントプロセス：兵庫県・淡路市のケース
スタディ. スポーツ産業学研究, 29（1）: 25－37.
Fairley, S. and Kelly, D. M. (2017) Developing leveraging strategies for pre-Games
training for mega-events in non-host cities. Marketing Intelligence ＆ Planning, 35(6):740-755.
松橋崇史（2019）東京オリンピック・パラリンピックの「ホストタウン」の活動促進に向けた仕組
み作り．地域活性研究，10：135-143．
松橋崇史（2021）ホストタウン事業がソフトレガシー形成に与える影響．日本地域政策研究，27：
18-25．
松橋崇史（2023）Covid-19 流行下で直前合宿を受入れた非開催地の特徴と方法的示唆：東京 2020大会のホストタウン自治体の事例研究，68：661-679．
笹生心太（2023）各自治体はなぜホストタウン計画に参加したのか．日本スポーツ社会学会第 32回大会．
笹生心太・松橋崇史編著（2023）ホストタウン・アーカイブ：スポーツまちづくりとメガイベントの記録．青弓社．

60

首長が主導したホストタウン自治体による
東京 2020 大会前後の取り組みに関する研究－静岡県牧之原市を事例に－
笹生 心太（東京女子体育大学）
Ⅰ 問題関心
本発表では，オリンピック・パラリンピック東京大会（以下「東京 2020 大会」と略す）に際して計画・実行されたホストタウン・イニシアティヴ（Host Town Initiative，以下「HTI」と略す）に参加した自治体の中でも，特に首長のリーダーシップのもとで積極的な取り組みを行なった事例を分析する．
HTI とは，日本国内の各自治体と，それらの自治体があらかじめ契約を結んだ任意の国・地域（以下「相手国」と略す）の選手や関係者との間で，東京 2020 大会前後に人的・経済的・文化的な相互交流を行うもので，各自治体の交流事業にかかる経費の 1/2 が特別交付税措置された．最終的に 533 の自治体が参加し，総登録件数は 462，相手国数は 185 となった．
この HTI は，日本中の自治体が，国際交流以外の様々な目的のために参加していった点に重要な意味があった．そのような観点からの先行研究は，各自治体の具体的な取り組みを政策的背景と結びつけて分析するものと，HTI への参加状況を巨視的に分析するものに大別できる．
自治体の取り組みを政策的に論じた研究群を眺めると，各自治体が HTI から単なる国際交流以上の成果――例えば共生社会の実現，スポーツツーリズムの推進，観光コンテンツの創出など――を得ようとしている事例が見られる（青山ほか，2020；松橋，2020；笹生，2022；笹生・松橋，2023 など）．
一方，ホストタウン自治体の状況を巨視的に分析した研究も存在する（松橋，2019；2021；成瀬，2022など）．例えば成瀬（2022）はホストタウン自治体へのアンケート調査の成果，約 6 割の自治体が国際交流よりも事前合宿を重視していたことを明らかにしている．この点からも，本来的には国際交流の取り組みであるはずの HTI は，各自治体によってその意味を柔軟に読み替えられていたことが分かる．
Ⅱ 先行研究以上のようなホストタウン自治体による HTI の趣旨の柔軟な読み替えという論点に関して，笹生（2023）は，各自治体の HTI 参加
動機を巨視的に把握するために全ホストタウン自治体の担当部局と参加の経緯に関する分析を行った．具体的には，各自治体の担当部局を「スポーツ」や「政策」といったカテゴリに分類すると同時に，その参加の経緯を「合宿を受け入れた経験があった」や「相手国との間に共通点があった」といったカテゴリに分類した．そして，両者を掛け合わせたクロス表を作成し，対応分析を行った（図 1）．
同研究は，この結果を踏まえ，ホストタウン自治体の典型的なパターンを 2 種類に分けている．第 1は，事前合宿を誘致するために HTI に参加し，相手国の選定の際にはすでにつながりを有している相手

61

国を選び，「スポーツ」「オリパラ」「国際」「交流」といった HTI 本来の趣旨に沿った部局がそれを担当するというパターンである（図 1 左側の○）．第 2 のパターンは，首長の意向が反映されやすい「企画」
や「政策」といった名称を冠する部局横断的な部局が HTI を担当し，相手国との新たなつながりを構築しながら，自治体の施策目標達成に向けて HTI をうまく活用したパターンである（図 1 右側の○）．
笹生（2023）の発見において重要なのは，後者のパターンである．第 3 期スポーツ基本計画において「地方公共団体の推進体制についても，スポーツ部局はもちろん，首長・企画部局の関与とリーダーシップの下，まちづくり部局，医療・介護・福祉部局，経済振興部局など，幅広い部局が連携して取組を進める必要があ」るとされるなど，近年のスポーツ政策では，スポーツそのものを対象とする政策のみでなく，教育政策や都市整備政策などの分野でスポーツが活用されている事例も包括的に捉える必要が訴えられている（真山，2021，pp.1-2）．同研究の発見した後者のパターンは，HTI というスポーツに関する政策が，首長のリーダーシップのもとでその意味が柔軟に読み換えられたケースの集まりと読むことができる．しかしながら，同研究はあくまでマクロなデータから一定のパターンを析出したのみであり，個別の自治体の状況は不明であった．この点に，本発表の問うべき課題がある．
Ⅲ 課題
以上を踏まえ，本発表では，笹生（2023）が指摘した後者のパターン，つまり首長がリーダーシップを取り，ただの国際交流の範囲を超えた施策目標達成を目指して HTI に参加した自治体に関するケースス
タディを行う．そして，東京 2020 大会前後に具体的にどのような取り組みが行われ，そこに首長の関与がどれほどの影響力を持っていたのかを考察する．
本研究が着目するのは，上記のパターンによく整合すると考えられる静岡県牧之原市である．同市は首長主導で中国およびアメリカのホストタウンとなり，両国のサーフィン選手団と交流を深めてきた．
加えて，サーフィン専用施設やジュニアクラブが作られるなど，熱心に HTI に取り組んだ事例と言える．
Ⅳ 方法
2024 年 3 月 5 日，牧之原市市長および副市長，そして HTI 担当部局である企画政策部の職員に対する聞き取り調査を行った．また，その際に入手した同市の取り組みに関する資料も適宜用いた．
Ⅴ 分析
1. HTI 参加の経緯
静波海岸という県内屈指のサーフィン環境を有する牧之原市は，2015 年から当時の市長および副市長（2017 年 10 月以降の市長）の主導で東京 2020 大会のサーフィン競技誘致を目指していた．だが 2016 年
12 月，千葉県一宮町にて同競技が開催されることが正式決定し，牧之原市の会場誘致は失敗した．
その後の牧之原市は，市長の主導のもとでサーフィンの事前合宿誘致に舵を切る．同市内には富士山静岡空港が立地しており，その関係で当時の市長が中国との交流を持っていたことから，まず中国が有力な候補となった．また，それに加えてサーフィン強豪国のアメリカにも目を向けたが，同市とアメリカの間に直接的なつながりは存在せず，誘致は難航した．しかし，黒船来航以来アメリカと深い関係にある静岡県下田市と連携することで，アメリカの事前合宿誘致を進めることが可能となった．こうした経緯のもと，中国とは 2017 年 7 月，アメリカとは同年 12 月にホストタウン登録がなされた．また，中国とは 2018 年 3 月，アメリカとは同年 2 月に，サーフィンの事前合宿実施に関する覚書を交わした．
2. 地域課題への対応
以上のように，一見して牧之原市の HTI 参加の主要な動機はサーフィンの事前合宿誘致に見える．しかし，真に重要な動機は，沿岸部の再活性化という地域課題への対応であった．
2011 年に発生した東日本大震災の際には，静岡県沖でも大きな余震が起こるなど，市内では「海＝怖い」というイメージが浸透してしまった．その結果，沿岸部から市内外の内陸部に移り住む人が増加し，沿岸部人口の社会減が牧之原市の深刻な地域課題となった．こうした背景から，東日本大震災以降の施62

政方針では，沿岸部の再活性化の必要性がほぼ毎年語られていくこととなる．当初は沿岸部の防災が市政の主眼とされたが，次第に沿岸部のにぎわいづくりが中心的課題となっていく．こうした文脈の中で，当時の市長が東京 2020 大会を契機としたサーフィン振興に目をつけたのである．
なお東日本大震災は，アメリカのサーフィン選手団の事前合宿誘致にも間接的に影響していた．牧之原市内にある病院の関係者が，東日本大震災の際に甚大な被害を受けた福島県南相馬市の当時の市長と親類関係にあった．こうした縁から，牧之原市の幹部が直接南相馬市を訪れて復興支援を行ったり，南相馬市に牧之原市職員を派遣するなど，行政レベルでの交流を行うようになった．また，こうした交流の背景には，福島第一原発の放射能漏れ事故によって多くの住民が避難せざるを得なかった南相馬市と，浜岡原発の近隣に位置する牧之原市という，原発に関する危機感の共有もあった．
南相馬市はその後，アメリカのホストタウンとなった．牧之原市がアメリカのサーフィン選手団の事
前合宿を誘致する構想を持っていることを知った南相馬市のホストタウン担当者が，牧之原市に USA
Surfing（アメリカサーフィン連盟）を紹介することとなった．こうして牧之原市は，震災以来の行政レベ
ルでの交流を続けていた南相馬市の仲介が一つの契機となり，アメリカのサーフィン選手団の事前合宿誘致に成功したのである．
3. 東京 2020 大会前後の取り組み
3.1 静波サーフスタジアムの整備
サーフィン選手団の事前合宿を誘致するにあたり，重要だったのがサーフィン専用施設（プール）の整備であった．そしてそれは，元々牧之原市主導ではなく，民間企業による整備が構想されていた．だが，静波海岸から至近距離にある予定地は静岡県立自然公園内にあり，建物の新築等が制限されていた．
そこで，静岡県の危機管理くらし環境委員会に市長が直接出向いてプレゼンテーションを行うなど，市長の主導で様々な交渉が行われた．そして粘り強い交渉の末，静岡県より，牧之原市が直接施設を整備するなら認可する旨が通知された．
だが，牧之原市としても公営施設を整備する財政的余裕はなかった．そこで同市は，一般財団法人地域総合整備財団（ふるさと財団）によるふるさと融資制度を用いて，施設運営会社の設備投資総額 17 億2000 万円のうち，5 億 2500 万円を牧之原市が無利子で貸し付ける（一般財団法人地域総合整備財団，
2021，p.16）というスキームを提案することで，静岡県から自然公園内の「特区」のような形で施設整備の認可を得ることとなった．そして，東京 2020 大会本番直前予定だった 2020 年 1 月から突貫工事で施設整備が行われた．
3.2 中国およびアメリカのサーフィン選手団との交流
2019 年度までは静波海岸を用いて中国およびアメリカのサーフィン選手団が頻繁に長期合宿を行い，市民と様々な形で交流することができていたが，新型コロナウイルスの流行によって交流が大きく制限されることとなった．それでも，アメリカ選手団が 2021 年 7 月に静波海岸および静波サーフスタジアムにて直前合宿を行い，オンラインを通じて市民との交流を持つことができた．さらに，選手や関係者が海岸とスタジアムの間を移動する際，彼らを「バブル」の中に閉じ込めるために一般市民をオフリミットする作業を地元のサーファーが手伝い，地元サーファーとアメリカ選手団の間にも交流が生まれた．
さらに，東京 2020 大会で金メダルを獲得したカリッサ・ムーア選手を筆頭に，2022 年 10 月にはアメリカの選手たちが牧之原市を再訪することとなった．この際には市民との対面交流も解禁されており，小学校訪問や日本文化体験，地元サーファーとの合同トレーニングなどの形で交流を深めることができた．さらにその後も，アメリカのジュニア代表選手が牧之原市を訪れたり，牧之原市内の小中学生がハ
ワイ州ホノルル市を訪問するなど，東京 2020 大会後にも盛んな交流が続けられている．
3.3 サーフィンに関するレガシー形成
以上に加え，牧之原市内にはサーフィンを中心とした様々なレガシーが残されている．
まず，静波サーフスタジアムにおける様々な大会誘致が挙げられる．元々，静波海岸では様々な大会

63

が行われていたが，そうした大会に加え，静波サーフスタジアムを活用した大会も創設されるようになった．例えば 2024 年 5 月には，
「静波パラサーフィンフェスタ」と称した地元をあげた盛り上げのもと，
日本最大のパラサーフィンの大会を開催している．
また，地元の高校にサーフィンサークルが設置されたり，サーフィンを中心とした様々なニュースポーツを体験するジュニアクラブが創られるなど，地元にサーフィンを根付かせようとする動きも見られる．特に後者のクラブは，当面は牧之原市を中心とした実行委員会方式で運営を行うが，ゆくゆくは民間企業による運営への移行を目指しており，部活動の地域移行の受け皿としても期待されている．
Ⅵ 考察
以上の牧之原市における HTI への参加と事業の取り組み状況について，首長のリーダーシップの関与という観点から簡単にまとめる．
牧之原市では，東日本大震災以降，沿岸部の再活性化が市政の重要課題として認識されていた．そうした中で，市内で盛んなサーフィンがその触媒として期待されていくこととなる．そして，首長の主導でサーフィンを通じた沿岸部の再活性化が進められ，その延長線上に HTI への参加があったと言える．
また，この取り組みの中で，眼に見える分かりやすいレガシーとしての静波サーフスタジアムの存在は重要だった．そしてその整備については，首長の関与が重要な意味を持っていた．すなわち，本来であれば認可されないはずの県立自然公園内に同施設を整備するために，首長が積極的に関与して県との交渉を重ね，「特区」的な認可を勝ち取ることができた．市担当者が「首町が旗を振ったからうまくいった」と総括しているように，首長の関与が薄い部局が HTI を担当している自治体では，こうした施設整
備は難しかった可能性がある．一方，大会前後の相手国との交流や大会後のレガシー形成については，
必ずしも首長の関与がなければ実現できなかったとは言い切れない．しかし，これらの取り組みの多く
は静波サーフスタジアムという施設があったからこそ実現できたと考えるならば，首長のリーダーシッ
プが間接的に影響していたと言うことはできるだろう．
付記
本発表は，高峰修（明治大学）および松橋崇史（拓殖大学）との共同研究の成果の一部である．
文献
青山将己・高田紘佑・山口泰雄（2020）ユニバーサル・スポーツツーリズムの推進に向けた東京 2020「共生社会ホストタウン」事業の活用と最大化．笹川スポーツ研究助成研究成果報告書：73-79．
一般財団法人地域総合整備財団（2021）ふるさと融資データ集（令和 2 年度版）．
松橋崇史（2019）東京オリンピック・パラリンピックの「ホストタウン」の活動促進に向けた仕組み作
り．地域活性研究，10：135-143．
松橋崇史（2020）メガスポーツイベントと地域活性化：ホストタウン自治体の試みと課題．都市問題，
111(1)：81-88．
松橋崇史（2021）ホストタウン事業がソフトレガシー形成に与える影響．日本地域政策研究，27：18-25．
真山達志（2021）スポーツと公共政策．日本体育・スポーツ政策学会監修，真山達志・成瀬和弥編著，ス
ポーツ政策 1 公共政策の中のスポーツ．晃洋書房，pp.1-16．
成瀬厚（2022）東京 2020 五輪大会におけるホストタウン：登録自治体へのアンケート調査結果報告．Ejournal GEO，17(2)：180-196．
笹生心太（2022）「復興五輪」とはなんだったのか．大修館書店．
笹生心太（2023）各自治体はなぜホストタウン計画に参加したのか．日本スポーツ社会学会第 32 回大会．
笹生心太・松橋崇史編著（2023）ホストタウン・アーカイブ：スポーツまちづくりとメガイベントの記録．青弓社．

64

専心的なボクシング競技者における社会課題との向き合い方に関する実証的研究
新田渉世（立教大学大学院 学生・博士前期課程（修士課程）） 松尾哲矢（立教大学）
Ⅰ．緒言
一般的に、ボクシングは暴力的で反社会的イメージが強い競技と思われがちである。木本（2018）
は、ボクシングやボクサーに対する悪いイメージは、苛烈な競技性に対する拒否感や会場の雰囲気の悪さ、ボクサーによる犯罪などが重なり、徐々に醸成されていったと指摘している。また、苛烈で男性的な点が好ましく、素行不良な人間でもできそうであり、喧嘩にも活用できるという点から、不良はボクシングに接近したと考えられるとも論じている（木本, 2018, p.154）。
しかし、ボクシングというスポーツ、とりわけボクシングジムという空間は、若者たちの更生機関という役割を併せ持つと考えられる。石岡（2024）は、フィリピン・マニラ首都圏にあるボクシ
ングジムに 8 年間住み込みで調査を実施し、貧困世界に生きる若者男性がボクサーになり、試合に出場し、引退を迎え、再び貧困世界へと立ち返っていくプロセスを再構成し、ボクサーたちが、貧困世界を生き抜く様を分析、検討している（石岡, 2024, pp.73-128）。
一方で、ボクシングに専心する（した）者たちが、社会課題へ向かう様相に関する研究として、
藤永（2017）は、元・世界ヘビー級チャンピオンのモハメド・アリについて、ベトナム戦争での徴兵を拒否したこと、公民権運動の只中にあって人種統合を否定したこと、キリスト教からイスラー
ム教へ改宗したこと、「奴隷名」のカシアス・クレイからネイション・オヴ・イスラーム（彼が入会した黒人分離主義のセクト）が授けたものへ改名したこと、これらは、保守的エスタブリッシュ
メントからは深刻な脅威だと、そして、そのリベラルな対抗勢力からは叛逆的精神を示す高潔な行為だと考えられたと論じている（藤永,2017,p.122）。
また、元・世界チャンピオンの坂田健史は、死ぬほど苦しい練習と試合で培われた体力と気力を
今度は稲城市の発展と市民の幸福ひいては日本のために使うよう全身全霊で努力するつもりと記している（田川,2014,p.156）。また、元・日本・東洋太平洋ライト級チャンピオンの坂本博之は、全国の児童養護施設で生活する子ども達へのこころの支援活動を行っている（坂本,2007,online）。
これらの先行研究および事例からもわかるように、ボクシングに専心する（した）者たちが、社
会課題解決へ向かう様相が看取される。
しかし、暴力的で反社会的イメージが強い競技と思われがちであるボクシング競技に専心する（した）者たちが、何故、社会課題解決へと向かうのか。ボクシング競技者が社会課題に向き合う様相とその要因、過程について明らかにした研究は管見の限りみられない。
そこで本研究では、ボクシングが打つ／打たれるというスポーツ特性を有することから、ボクシングに特徴的にみられる「痛み」を中心に、ボクシングの競技特性、減量行動、ボクシングジム空間における関係性等の視点から、ボクシング競技に専心する（した）競技者が社会課題に向き合う様相とその要因および過程について検討することを目的とする。
Ⅱ. 分析枠組み
１．
「痛み」の本質ボクシングと他のスポーツとの相違として、「痛み」が挙げられる。「痛み」に関して熊谷（2013）によれば、自分の予測したこととフィードバックとの間の誤差（予測誤差）が「痛み」

65

の理由となっていると論じている（熊谷,2013,p.96）。また、予測が挫かれることは、あるときには痛みにもなり、別のときには快楽になることもあると述べている（熊谷,2013,p.115）。以上のことから、「痛み」と「快楽」は相反関係でありつつ、共存関係であるという関係性にあるものと推察される。
２．飢えと渇き（禁欲）石岡（2024）は、「ボクサーは試合決定から試合当日まで減量を試みるが、そこで削ぎ落とされるのは単に肉体脂肪のみではない。ボクサーは脂肪を削ぎ落す行為を通じて、（中略）食欲や性欲を抑制し、ジム生活以外の場面での社交的営為―スクオッターに住む友人宅の訪問など―を我慢することで、ボクシングとは関係のない欲望を削ぐ」（石岡,2024,p.135）という分析をしている。
３．タナトス（死の欲動）
熊谷（2013）は、精神分析学の創始者であるフロイトの最晩年の概念の一つ「死の欲動」について、人間にはあえて苦痛に向かっていく傾向性があり、最悪の経験に何度も立ち返るのを見て、彼は「死の欲動」という概念をつくったと述べている（熊谷,2013,pp.21-22）。相反関係でありつつ、共存関係である「痛み」と「快楽」の関係において「タナトス（死の欲動）」が介在することにより、必然的に「痛み」は最大化へ向かい、「快楽」の最大化へ向かうものと推察される。

快楽

相反

痛み
（予測誤差）

共存

初心者
入門

最大化

最大化

ジム空間
指導者
仲間
支援者

タナトス
（死の欲動）≒

減量

引退後－社会課題－
反戦・人種問題
いじめ・不登校
児童虐待・冤罪事件

ボクシング

図 1 図１．分析枠組み
分析枠組み

以上の議論を踏まえ、図 1 の分析枠組みで示すように、ボクシングに特徴的にみられる「痛み」
に関して、予測誤差によって生まれる「痛み」と「快楽」は相反関係でありつつ、共存関係でもある。そして、「タナトス（死の欲動）」という概念が、「痛み」と「快楽」を最大化してゆく。
さらに「減量行動」による飢えと渇きを経験し、ジム空間における人間関係の影響を受けるものと考えられる。この分析枠組みにしたがってボクシング競技に専心する（した）競技者が、社会課題に向き合う様相とその要因、過程について検討してゆくこととする。
Ⅲ. 調査概要
１．調査対象者
現役及び引退した日本人ボクサー10 名。
２．サンプル特性（表 1）
本研究では、一般財団法人日本ボクシングコミッションのプロボクサーライセンスを取得し、競技に専心してきたと考えられる者を中心に調査対象者を選定し、表 1 の現役及び引退した日本人ボクサー10 名にインタビュー調査を実施した。

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表 1 サンプル特性

現/元

競技成績

プロボクシング
競技歴

現在の社会課題に対する実践状況

A

元競技者

日本チャンピオン

17 年

高齢者介護

B

元競技者

日本チャンピオン

16 年

障がい者向けエクササイズ

C

元競技者

世界チャンピオン

8年

若者対策・支援（地元就職）

D

元競技者

世界チャンピオン

13 年

不登校児支援E

元競技者

世界チャンピオン

8年

子ども向けエクササイズ（体力低下問題）

F

現競技者

日本ユースチャンピオン

8年

不登校児支援の意向G

元競技者

東洋太平洋チャンピン

16 年

児童養護施設への支援

H

元競技者

東洋太平洋チャンピオン

13 年

保護司、不登校児支援

I

元競技者

6 回戦

2年

不登校児支援、発達障がい児支援

J

元競技者

世界チャンピオン

15 年

放課後等デイサービス事業、不登校児支援

３. 調査方法
半構造化インタビューを一人当たり約 80 分実施した。
４．主な質問項目
本研究における主な質問項目は、①調査対象者の個人的属性（年齢、性別、ボクシング経験・実績、現在取り組んでいる社会課題解決の為の活動の有無と内容）、②ボクシングを始めた経緯、③影響を受けた人物（重要なる他者）と、その影響について、④ボクシングにおける「打撃」行動との向き合い方（相手に打撃を与える事、打撃を受ける事について、ボクシングにおける打撃と暴力との違いについて）、⑤減量の経験について（減量期間や減量幅、減量方法、減量をおこなう理由、意味について）、⑥ボクシングで得られる（た）喜び、⑦社会課題への認識（現役時代、引退後、社会課題に対してどのような自己意識の変化が生じたか）である。
５．倫理的配慮
本研究におけるインタビュー調査にあたっては、立教大学スポーツウエルネス学部・倫理委員
会の倫理規定を遵守して実施した。本研究は対象者の匿名性に十分配慮し、対象者の名誉やプラ
イバシー等の人権を侵害することがないように心がけ、また、データの管理に関しても十分な管理を行っている。対象者にはインタビュー前に研究目的、概要、参加によるリスク、個人情報の取り扱い、利益相反等について説明し、同意書にサインを得た上で同意撤回書を呈した。
６．分析方法
本研究では修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析を進めた(木下, 2022)。具体的な手順としては、①データの逐語化、②オープンコーディング(データから概念を生成)、③選択的コーディング(概念と概念の関係を検討し、カテゴリーを生成)、④概念、カテゴリー間の関係を結果図として提示、である。M-GTA を採用した理由としては、本研究が MGTA の特徴であるプロセス的性格を有していることに加え、M-GTA を用いることでデータに即した分析結果を得ることができ、得られた知見を実践的な現場へ還元しやすくなるためである。
Ⅳ.分析結果分析の結果、22 の概念及び 4 つのカテゴリー（第 1 のカテゴリーには 2 つのサブカテゴリ―を含む）が抽出された。以下、4 つのカテゴリーについて分析結果を記述する。
１．
【身体的痛みの客体化と身体的・社会的痛みの共感力の高まり】
表 2 に示すように、5 つの概念が抽出され、専心的ボクシング競技者にとって「痛み」は客体化され、「恐怖」の意味が変化してゆき、痛みへの共感が高まってゆく様相、社会的痛みへの共感が高まってゆく様相が看取され、【身体的痛みの客体化と共感力の高まり】、【社会的痛みの共67

感と共有】という 2 つのサブカテゴリ―と、【身体的痛みの客体化と身体的・社会的痛みの共感
力の高まり】というカテゴリーが抽出された。
表 2 カテゴリー1 に含まれる概念と発言例
サブカテゴリ―

概念名
痛みと快楽の
相反と共存

身体的痛みの客体化と共感力の高まり

痛みの客体化「恐怖」の意味の変化「痛みの共感力」の高まり

社会的痛みの
共感と共有

発言例
怖いし痛い部分もあるけど、不思議な、うん何か恐怖と、けど何かを得られる達成感と、自分ができたときのその「反動の不一致」に何か自分の中でこうのめり込んでいって、（元競技者 J）
痛みは正直、自分も最初思っていたようなイメージとはちょっと離れてます。痛みというより衝撃ですね。
（元競技者 B）
体に受けるダメージよりも、そのパンチを受けることによって、勝ち負けが決まってしまう恐怖になります。
（元競技者 B）
終わった後、ありがとうって、ね。お互いがやってきてるから。同じことをやって、落としてくるしね。もうハグになっちゃうんですよ。グローブタッチとかね。
（元競技者 G）
本当に飲めない、飲みたくても飲めない、食べたくても食べられないっていう人

他者の痛みを知るが多くいると思うんで、そういう貧困とか、そういう人たちと同じような気持ちには、少しなれるかなと感じています。
（現競技者 F）

２．
【自分事の再生産と恩義の循環】
表 3 に示すように、6 つの概念が抽出され、「ボクシングジム」という“場”は「人間育成」、「更生機関」としての機能を持ち、“場”に集う人々への感謝や恩義を醸成する「学び舎」としての機能を持つことが示唆された。さらに自身の成長を他者へ還元してゆく様相が看取され、【自分事の再生産と恩義の循環】というカテゴリーが抽出された。
表 3 カテゴリー2 に含まれる概念と発言例
概念名学び舎としてのボクシング

更生機関
としてのジム

立場を超えた繋がり

自分事の再生産発言例
ただボクシングを教えてるだけじゃなくて、やんちゃな子だとか学校行けない子だとか、そういう子たちが行ってるっていう部分もあって、ボクシングってやっぱそういう手助けができるような力があるのかなとは漠然と思ってて（元競技者 D）
しっかりした生活できないなっていうのは、少年院に送られちゃうんですよ。親もきちんとしてない
人が多いから、結局、家庭環境を見て、少年院送りましょうか、みたいになってくるんで、じゃあ、ジムの方で預かりますよと。
（元競技者 I）
減量やってる姿とか、おっちゃん連中ね、選手の見て、大変だなあとか、自分たちがいざやったら体動かないし、この子たちすごいんだって。それでみんなで繋がっていくっていうか。
（元競技者 I）
泣いてくれたり怒ってくれたり喜んでくれたりっていう、自分事のように、してもらえるってすごいよ。それに対して何か恩返ししたいなっていうのは思いますよ。
（元競技者 D）

利他の精神とこいつらの俺、支えになってんだなと思いだして。だから、コイツらのために何かしてやろうってい自身の存在意義う気持ちになってきて、自分という存在があればいいなと思いだして、（元競技者 I）

成長の社会還元

人の成長を手助けしてるジム。ボクシングに関わることで、あっ、て自分の弱さとか問題に気づいて、それを会社だったり家庭だったりに生かしてもらえたらって指導してますね。
（元競技者 E）

３．
【
「削って得る」ことへの共感と苦しみの共有＝減量という営み】
表 4 に示すように、5 つの概念が抽出され、専心的ボクシング競技者は、減量を通じて、規範、感謝、敬意、おもいやり、といった精神を醸成させてゆくことが示唆され、【「削って得る」
ことへの共感と苦しみの共有＝減量という営み】というカテゴリーが抽出された。

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表 4 カテゴリー3 に含まれる概念と発言例
概念名
約束事としての減量

発言例
相手との約束事なんで、約束事の中で試合をする、その約束事がなくなってしまったら試合ではなくなってしまう。
（元競技者 A）
減量って結構好きです。研ぎ澄まされていきます。いつも聞こえない道の蝶々の音とか、そういうも野生への立ち返りのも聞こえるようになってきて、人間て多分、いつも自分が思ってる以上に不必要なものを体に入れてるんだろうな、（元競技者 J）

芽生える死生観食べないと死ぬんだっていうのも、生きてるのが当たり前だったんで、気づきましたね。水も飲める（タナトス）

し、冷蔵庫を開ければ何かあるし、生きてるって、普通なことじゃないんだな、（競技者 E）「削って得る」ことへの共感

やっぱり 100g の苦しさを知ってるわけじゃない、減量をして。それなりの覚悟がないと、リングの上で戦うっていうのはね。やっぱりすごくいろんな時間を削ってやってきたっていう。夢を追うもの同士がやるからこそ、そういうハグみたいになるんじゃないですかね。
（元競技者 G）

苦しみの共有から相手がそこまで落としてくれないと試合も成り立たないので、きつい思いをして練習をして、頑張っ

感謝と敬意へて落としてきてくれているので、そこにやっぱ感謝や敬意、ありがとうございますって（現競技者 F）

４．
【困難に立ち向かうことへの共感と突き詰めることで知る人の苦しみ＝リングの拡大】
表 5 に示すように、6 つの概念が抽出され、専心的ボクシング競技者は、減量による空腹や渇き、また打撃による痛みなどを乗り越えてゆくこと、謂わば突き詰めてゆくことを通じ、困難に立ち向かう人々への共感を醸成してゆく様相が看取された。また、自身の賞賛経験を通じ、他者が喜ぶことへと循環してゆく様相が看取された。以上のことから、【困難に立ち向かうことへの共感と突き詰めることで知る人の苦しみ＝リングの拡大】というカテゴリーが抽出された。
表 5 カテゴリー4 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例

困難に立ち向かう

空腹や渇きを知ることによって、その時は一杯一杯かもしれないけども、そういう経験をした人ってことへの共感いうのは、やっぱり他の人の、具体的に言えば、もしかしたら貧困だったりとか、（元競技者 E）

突き詰めることでボクシングっていう突き詰める競技だったから、食べるものとか、こんな苦しいんだとか、人の苦し

知る人の苦しみみが解るとかっていう、（元競技者 I）

打つ／打たれる

メキシコのスラム街にボクシング練習場がありました。そこで子供が練習してたんですけど、ようは

身体的コミュニケー

もう目つきが全然違うんですよね。将来人を殺すような人はこういう目つきをするんだっていう。いションとしてのわゆる見た目は普通の子でも一緒にボクシングをして楽しんでるんです。そういう人種だとか、立場

ボクシングを超えたものがボクシングにはあるんじゃないかなと。
（元競技者 B）

ボクシングをメキシコ、要はそういう貧民の人たちの教育が行き届いてない。もし更生というところに重きを置く

入り口にした教育ののであれば、ボクシングを入り口にした教育はマストなのかなと感じています。
（元競技者 B）

必要性と可能性
賞賛経験の循環

蘇生の場としてのリング

喜びを知ってるわけですよ。ボクサーって。自分が勝ったときは、すごく周りが喜んでくれることの快感を感じてるから、それが何か社会に今度は何か、人が喜ぶことが好きなんですよ。
（元競技者 G）
そういう場をね、なんか提供していくっていうのはね、事件起こしたりとか、そういうのも実際ある
わけじゃない。きっと、この子たちっていうのは、何かそういう環境にいてなかったのかなっていう
ね、そういうのを提供してあげるっていうのが、なんか手なのかなってね。
（元競技者 G）

５．結果図の提示
以上の議論を踏まえ、図 2 に示すような結果図が得られた。この図からもわかるように、まず、ボクシング競技における特性により予測誤差により生じる「痛み」と「快楽」は、相反しつつ共存する関係であり、タナトス（死の欲動）により最大化される構図をもつと仮説化した。結果として、対象者の語りから専心的ボクシング競技者にとって「痛み」は客体化され、「恐怖」の意

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味が変化してゆき、痛みへの共感が高まってゆく様相、社会的痛みへの共感が高まってゆく様相
から【身体的痛みの客体化と身体的・社会的痛みの共感力の高まり】というカテゴリーが抽出された。
また、減量行動においては、減量を通じて、規範、感謝、敬意、おもいやり、といった精神を醸成させてゆくことが示唆され、減量による「飢えと渇き（禁欲）」を共有することによって、【「削って得る」ことへの共感と苦しみの共有】というカテゴリーが抽出された。
またボクシングジム空間については、「人間育成」、「更生機関」、「学び舎」としての機能を持っていること、そして自身の成長を他者へ還元すべきだという意識が醸成されること、という【自分事の再生産と恩義の循環】というカテゴリーが抽出された。
これらのボクシングにおける「痛み」、減量経験、ジム空間での経験を通して、【困難に立ち向かうことへの共感と突き詰めることで知る人の苦しみ】が意識化され、困難に立ち向かう人々への共感、他者が喜ぶことへと還元すべきであるという意識が醸成されていること、換言すれば、「リングの拡大」によって社会課題に向き合っているものと推察される。

相反

快楽
初心者
入門

共存

【自分事の再生産と恩義の循環】

痛み

ジム空間

（予測誤差）

指導者
仲間
支援者【身体的痛みの客体化と身体的・社会的痛みの共感力の高まり】【困難に立ち向かうことへの共感と突き詰める
ことで知る人の苦しみ＝リングの拡大】
引退後

タナトス－社会課題－（死の欲動）

≒

減量

ボクシング

反戦・人種問題
いじめ・不登校
児童虐待・冤罪事件【「削って得る」ことへの共感と苦しみの共有＝減量という営み】
図２．結果図

Ⅴ.まとめと今後の課題
本研究では、ボクシングに特徴的にみられる「痛み」を中心に、ボクシングの競技特性、減量
行動、ボクシングジム空間における関係性等の視点から、ボクシング競技に専心する競技者が社会課題に向き合う様相とその要因および過程について検討を行った。
分析の結果、22 の概念及び 4 つのカテゴリー、「身体的痛みの客体化と身体的・社会的痛みの共感力の高まり」「自分事の再生産と恩義の循環」「『削って得る』ことへの共感と苦しみの共有＝減量という営み」「困難に立ち向かうことへの共感と突き詰めることで知る人の苦しみ＝リングの拡大」が抽出され、社会課題に向き合う様相と過程が看取された。今後、様相間の関係や過程については、より詳細な分析と検討が求められる。今後の課題としたい。
【主な引用・参考文献】
・藤永康政（2017）モハメド・アリの生涯とその「遺産」．立教アメリカンスタディーズ第 39 号,
pp.121-141.
・アイク田川（2014）ハワイからの使者 スタンレー・イトウ．文芸社．
・石岡丈昇著（2024）ローカルボクサーと貧困世界―マニラのボクシングジムにみる身体文化（増補新装版）．世界思想社．
・木本玲一（2018）拳の近代－明治・大正・昭和のボクシング．現代書館．
・木下康仁（2022）グラウンデッド・セオリー・アプローチの実践－質的研究への誘い.弘文堂.
・熊谷晋一郎（2013）ひとりで苦しまないための「痛みの哲学」．青土社．
・坂本博之（2007）こころの青空基金, https://aozora-srs.com/index.html, 2024 年 1 月 4 日．

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バレーボールにおける「間合い」の生成に関する事例研究
大隈節子（三重大学）

松尾

哲矢（立教大学）

1. はじめにバレーボールは，ラリー中にボールを落とさないよう味方プレーヤー間で「間」を生成した
り，また相手チームのプレーヤーとの間で「間」を切ったりといった「間」をめぐる攻防が展開されるネット型の集団競技である．更に、味方チームのプレーヤー間においては、単にボールをつなぐためだけに留まらず，スムーズな連係が可能になるように相手の動きを想定した「間合い」が生成されたり，相手チームとの攻防を優位に展開するための戦術的な「間合い」が生成されたりすることで，高度な連係攻撃や相手チームとの攻防が可能になっている．
中でも、ミドルブロッカーというポジションは、相手チームとのネット際の攻防における守備（ブロック）の要であると同時に、連係攻撃の中で最も速い 1st テンポの「間合い」で攻撃を展開するところに特徴のあるポジションであり、ラリー中の「間」をめぐる攻防を展開する上で重要な役割を担っている。
バレーボールはルール上の規定から競技者間の連係プレーが自然発生しやすい競技種目であるが、これまで実際にプレーする競技者間でどのようにして連係攻撃が展開されているのか、その内実を「間合い」の観点から明らかにした研究は行われていない。
そこで本発表では、過去に日本トップレベルの大学女子バレーボールチームに所属し、セッターおよびミドルブロッカーとして活躍した 2 名の競技者を対象に連係攻撃の成立および攻撃の進化の過程等についてインタビュー調査を行い、バレーボール競技者間で生成・共有されている「間合い」の様相について明らかにする。

2. バレーボールの連係攻撃について
バレーボールは，コート上の６人のプレーヤーがネットを介した相手チームのプレーヤーとボールを「落とす―落とさない」をめぐる攻防を展開するネット型の競技種目である．さらに，他のネット型に分類される競技種目とは異なり，ラリー中に味方プレーヤー間でのパスが存在する点において独自の競技特性をもつ種目と言える．
9m×9ｍの比較的狭いコートに 6 人というプレーヤーが配置する中で、相手コートに返球するまでに 3 回の触球が認められていること、またボールのホールディングが認められないことから、プレーヤー間での連係を前提としたプレーが随所に展開されるところに特徴がある。
ラリー中に相手コートへダイレクトに返球するケースはほとんどなく、攻防の約 9 割以上がセッターとスパイカー間の連係によって成立するコンビネーション攻撃として展開されている。さらに多くのコンビネーション攻撃は、セッターと複数人のスパイカーが連係し、相手チームのブロッカーとの戦術的駆け引きを想定して展開されており、近年では同時多発位置差攻
撃など高度な連係戦術を用いたラリー中の攻防が繰り広げられている。
3. 分析枠組み
本研究では、バレーボールにおける連係攻撃の「間合い」の様相を明らかにするための分析枠組みとして図 1 を作成した。

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4. 調査概要
1） 調査方法
本研究はバレーボール競技者間の連係攻撃が競技者間で間主観的に共有された「間合い」と競技者間の連動した動きの相互連関により成立することを前提としていることから、競技者単独のインタビューではなく、同チーム内のセッターおよびスパイカーとして活動を共にしてきた 2 名の協力者への同時インタビューという方法で実施した。また、本調査は調査内容にバレーボール競技者としての専門技術・技能、並びに戦術的内容の詳細が含まれることから、当事者や所属チームへの影響が出ないよう引退して年月を経た協力者に過去を振り返る形で詳細を語ってもらうことにした。当日のインタビュー調査は半構造化面接法を用いて実施し、話しが脱線しない程度のコントロールを行いつつ、協力者には自由に語ってもらった.
2） 調査対象者
調査対象者は過去に日本トップレベルの大学バレーボール部に所属し、卒業後に実業団チームで活躍した後、現役を引退した 2 名の元バレーボール競技者である。対象者を選出するにあたっては、本研究者が研究目的を達成する上でふさわしいと判断した 2 名に本研究の趣旨を説明した上で協力を依頼し了承を得て決定した。
3） 調査内容①攻撃の特徴や有効性について②攻撃成立までのプロセスについて③連係攻撃の進化について
4） 調査日時
令和 6 年 5 月 18 日（土）18:00 - 20:00
5. 調査結果および考察
インタビュー調査の結果および考察については、以下の観点から発表当日の配付資料にて提示する。
1) セッターとスパイカー間での「間合い」
2) 対戦チーム（ブロッカー）との攻防における「間合い」
3) スパイカー間の連係による「間合い」の攻防

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