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シンポジウム「ポストコロナの英語コミュニケーション ― 新たなアプローチの探求」
第２９回 JASEC 年次大会シンポジウム
2020 年 10 月 17 日

モデレーター：

Zoom によるオンライン開催

飯野公一（早稲田大学）

新型コロナウイルス（COVID-19）パンデミックは世界の人々に短期間で大きな行動変容をもたらした。リモートワーク、ソーシャルディスタンシング、ロックダウンなど、新しい概念が新しい用語をまとい、新しい生活様式をうながしつつある。英語コミュニケー
ション研究においても、近年「あたりまえ」とされてきた様々な「前提」が見直しをせまられ、新しいアプローチが求められている。例えば、オンライン授業、オンライン会議、オンライン飲み会など、インターネットを介したコミュニケーション行動は対面を前提としてきた従来の研究、分析方法では十分対応できない可能性がある。また、外国人学生の受け入れ、留学派遣等の国際交流を前提としたカリキュラムや授業運営なども大幅な見直しが迫られている。
大学において特に強く影響を受けた教育活動は国際化にかかわる領域である。「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」（文部科学省、2003）をはじめ、この 20 年間に小学校から大学まで様々な英語教育、国際教育関連の施策が推進されてきた。例えば、スーパー・イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクールの指定、留学機会の拡大、小学校への英語教育導入、大学での英語による授業（EMI: English-Medium Instruction）の拡充、大学入試への外部検定試験導入（現在計画は中止）、グローバル 30（国際化拠点整備事業「大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業」、Go Global Japan（経済社会をけん引するグローバル人材育成支援）、スーパーグローバル大学創成支援などがあげられる。このような政策の下、多くの大学は留学をカリキュラムの中に組み入れ、必修化する学部プログラムも増加した。しかしながら、コロナ禍の影響により渡航制限が強化され、ほぼすべての海外移動が不可能となり、教育現場は混乱と不安の日々が続いている。
元来留学は国境を越えた知の相互作用によるイノベーションをもたらしてきた。中世
ヨーロッパでは、リンガフランカとしてのラテン語を用い、パリ、ローマで法学、神学等の学問が進展した。その後も知の交流は、ルネサンス、世界航路の発見、宗教改革、数学の発展、イギリス産業革命へと大きな影響を及ぼしてきた。最近でも EU 諸国はエラスム
ス計画、エラスムス・ムンドゥス計画に基づき、学術交流を推進してきた。一方、日本においては遣隋使や遣唐使によって大陸の先進文明、行政制度、仏教などが導入され、近代日本を開いた幕末の欧米留学や明治期エリートの洋行、留学熱の高まり、そして第二次世界大戦後のアメリカ留学などは今日の経済、社会へと少なからず影響をもたらした。また
逆に、日本へ留学した学生が世界の歴史へ影響を与えた事例も忘れてはならない。一例と

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して、1905 年に早稲田大学清国留学生部設置され、1913 年同大へ留学した李大釗はその後中国共産党創設の主要なメンバーとなったことがあげられる。また、南方特別留学生など、日本が受入れてきた外国人留学生制度も当時の国際政治状況を反映している。最近のインバウンドの外国人留学生の増大には日本の少子化にともなう大学経営や学生の質の確保など今日的課題が背景にある。
留学とは主に若い世代の求道者が教えを求め、遠距離の移動を伴って、一定期間滞在するという行為であるといえる。それは巡礼と多くの点で共通点がある。現代ではイスラー
ム世界におけるメッカへの巡礼などもその一つであろう。巡礼を経ることによって尊称を得て、社会的承認を受ける。留学を経て、学位を取得したり、権威を与えられたり、何か特別な経験を積んだのではないかと見られる。留学が象徴的な力（symbolic power）（Bourdieu, 1991, p. 164）
、いわゆる「箔をつける」効果も期待されるのではないだろうか。そこには唯一無二の「本物」があり、それを自らの目で見て、肌で感じるという経験により、自己との特別な「つながり」を解釈し、記憶し、人に伝える、という営みが見られる。宗教的な意味での総本山や聖地は他の類似品では代替できない価値を持つ。留学についても、ある学問、ある学位、ある大学、ある国など、人によって求める価値は異なるかもしれないが、そこにしかないもの、それが最高なもの、という固有の価値を求めて、わざわざコストと時間をかけて移動し、滞在してきたのである。ことばについても本場に行かなければ、本物に触れることができない、ネイティブ・スピーカーがあくまでもモデルである、という属地性、属人性が意識され、いわゆる「ネイティビズム」や「ネイティブ・スピーカリズム」（Iino, 2020 参照）という志向に向かわせると考えられる。
では、フルスペックなリアル留学とオンライン留学とは何が異なるのであろうか。すでにメディア研究では、“How do virtual communities differ from face-to-face communities?”,
Herring 2004:348）という問いが 20 年近く議論されてきた。これまでも多くの通信教育課程、放送大学といった機関や、「駅前留学」、「お茶の間留学」を売りにした英会話教室、さらに、フィリピンの英語教師とつなぐ「レアジョブ英会話」（東証一部上場、2007 年創業、講師は 6,000 人以上）などが消費されている。早稲田大学においても、2000 年初頭より遠隔教育センターを立ち上げ、CCDL（Cross-Cultural Distance Learning）を活用したり、MOOC（Massive Open Online Course）と呼ばれるネット上で公開される講義（2006年開始、スタンフォード大学開発 Coursera や MIT とハーバード大共同開発の edX、利用者数は数千万人規模)に参画したりしている。日本においても JMOOC が 2013 年に設立、「誰でも、どこでも、広く学べる、深く学べる」オンライン大学講座が開講されている。
2018 年には文部科学省「大学の世界展開力強化事業」（米国等の大学との国際協働オンライン学習プログラム COIL（Collaborative Online International Learning、オンラインを活用した国際的な双方向の教育手法）なども立ち上げられ、官民あげてオンライン学習の可能性を探っている段階に来たといえる。コロナ禍によってオンラインによる学習（遠隔授業）が一気に注目、一般に普及したのは事実であり、本格的な「オンライン教育元年」ともいえよう。このような状況下、「何が本物か」などという問いは意味を失いつつあり、コミュニケーション研究においてもパラダイムシフトが迫られているのではないだろうか。

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本シンポジウムでは、新型コロナウイルスの影響下、英語コミュニケーションに関わる諸状況の変化をとらえ、今後のアプローチへの提言を行うことを目的とする。様々な現場からの事例の報告を行い、日本における英語コミュニケーション研究の新しい可能性について討議する。
参考文献
Bourdieu. P. (1991). Language and Symbolic Power. Cambridge: Polity Press.
Herring, S. (2004). Computer-mediated discourse analysis: an approach to researching
online behaviour. In S.A. Barab, R. Kling & J. H. Gray (eds.). Designing for virtual

communities in the service of learning. New York: Cambridge University Press. pp.
338-376.
Iino, M. (2020). Revisiting LPP (Language Policy and Planning) Frameworks from an
ELF (English as a Lingua Franca) Perspective. In Konakahara, M. and Tsuchiya,K. (eds.). English as a Lingua Franca in Japan: Towards Multilingual Practices.
Cham: Palgrave Macmillan.
JMOOC (2020). JMOOC ホームページ、www.jmooc.jp
文部科学省（2018）平成 30 年度「大学の世界展開力強化事業～COIL 型教育を活用した米国等との大学間交流形成支援～」の選定事業の決定について
https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/sekaitenkai/1408256.htm