兼田啓子・小野ミツ

33

吉備国際大学研究紀要（医療・自然科学系）
第24号，33−41，2014

訪問看護職における健康食品に対する認識
兼田 啓子，小野 ミツ*
Beliefs and Attitudes towards the use of Dietary Supplements and Functional Foods among HomeVisiting-Nurses
Keiko Kaneda, Mitsu Ono*
Abstract
Purpose: The purpose of this study was to investigate the beliefs and attitudes towards the use of dietarysupplements and functional foods among home visiting-nurses.
Methods: The survey was conducted from June to July 2009 with 195 home visiting-nurses with 18 home nursingstations where had 24-hours support system.
Results: 90.7% of the nurses were interested in the information of dietary supplements and functional foods.
47.7% of the nurses obtain the information of dietary supplements and functional foods, in order of frequency,
website (62.5%), books (50.0%), workshop (26.4%).

85.4% of the nurses considered that all of dietary

supplements and functional foods are not safe, and 78.8 % of the nurses considered that should take them carefully.
89.5% of the nurses agreed that nurses should possess the knowledge and information of dietary supplements andfunctional foods. 94.7% of the nurses agreed that the consulting system of dietary supplements and functional
foods should be improved.
Conclusion: Nurses should possess the knowledge and the information of dietary supplements and functional foods,
and they should support patients in cooperation with experts to take dietary supplements and functional foodssafety.

吉備国際大学保健医療福祉学部看護学科〒716-8508 岡山県高梁市伊賀町 8

Kibi International University
8, Iga-machi Takahashi, Okayama, Japan(716-8508)*九州大学医学研究院保健学部門〒812-8681 福岡市東区馬出 3-1-1

Kyushu University
3-1-1, Maidashi Higashi-ku, Fukuoka, Japan(812-8581)

34

訪問看護職における健康食品に対する認識Key words ：complementary and alternative medicine, dietary supplements and functional foods, home
visiting-nurses
キーワード ：補完代替医療・健康食品・訪問看護師

I．緒言者の症例もあり，抗凝固薬や抗痙攣薬等と相互作用

近年，補完代替医療が注目され，特に治療や健康を引き起こすことも確認されている 10）。非科学的なの保持増進のために，健康食品を利用する人が増加

情報により，一般住民の不安を避けるために，厚生している。補完代替医療とは，現代西洋医学領域に

労働省は 2001 年 4 月に「保健機能食品制度」をスタおいて，科学的未検証及び臨床未応用の医学・医療ートさせ，健康増進法と食品衛生法により，健康食

1）体系の総称であり ，世界保健機関によると，先進品を特定保健用食品と栄養機能食品からなる保健機

国では 50-90%の人々が補完代替医療を利用してい能食品と一般の食品（いわゆる健康食品を含む）のると報告がある 2）。Eisenberg らの米国での調査で

2 群に大別した 11）。また，厚生労働省は，効能につは，1990 年には，薬草類の使用がわずか 2.5%だった

いて科学的に証明された健康食品・サプリメントにが，1997 年には 12.1%，ビタミン類においては，2.4%ついては「特定保健用食品マーク」の表示を許可し，から 5.5%と大幅に増加している 3)。兵頭らによる我安全面，衛生面，成分表示などの規格基準を満たしが国の 6,607 人のがん患者を対象とした調査では，たサプリメントについては，財団法人日本健康・栄

96.2%が薬草類やビタミン類などのいわゆる健康食

養 食 品 協 会 が 「 JHFA (Japan health food品を利用していた 4)。2002 年 12 月に出された政府

authorization の略) マーク」の表示許可を与えてのバイオテクノロジー戦略大綱によると，健康志向いる 12)。しかし，これらの基準は，一部の製品しか食品の市場規模は，2000 年には 1.3 兆円，2010 年は示されておらず，市場には様々なサプリメントが氾3.2 兆円と推計されている 5）。しかし，健康食品は，濫しているため，消費者が購入時に選ぶ際の信頼で法律的に定義されておらず，広く健康の保持増進にきる情報は乏しい 13）。その上，健康食品やサプリメ資する食品として販売・利用されるもの全般を指し

ントは食品に分類されているため，有効性が確認さており 6)，わが国では，健康食品とサプリメントは，れていなくても市販することは可能である 12)。この同義語と捉えられている 7）。

ような現状を受けて，独立行政法人国立健康，栄養健康食品の使用の増加にともない，健康食品に関する相談や苦情が国民生活センターに多く寄せられ，研究所は，2004 年から健康食品の安全性や有効性情報をホームページに公開している 14)。

2009 年から 2012 年における安全・衛生に関する相健康食品のリスクが懸念される反面，補完代替医談は，毎年 850 件程度の相談が見られ，死亡に関す療の利用について，医師や薬剤師などの専門職に相る相談も 1-6 件みられている 8)。

談する人は少なく，兵頭らによると，医師に相談を健康食品の有効性については，科学的根拠が十分した患者はわずか 39.3%であり 4)，鳴井らのがん患者にあるかどうかは必ずしも明らかでなく 9），医薬品を対象にした調査でも，医師に相談をした人は 54.5%，と同じような作用や医薬品との相互作用を引き起こ看護師に相談をした人は 18.2%であった 15）。

すものも多い。例えば，脳血流を活発化し，認知症

現在は，従来の治療法だけでなく，様々な治療法の改善を目的として用いられるイチョウの葉エキスを選択できるようになり，健康食品を含めた補完代の長期服用により，うっ血性心不全が増悪した高齢替医療を利用する人も増加しつつあるが，医療従事兼田啓子・小野ミツ35

者の補完代替医療に対する認識は，依然として十分

3) 国立健康・栄養研究所のホームページの健ではないように考えられる。鳴井らのがん看護に携

康食品の有効性・安全性情報の閲覧の有無

わる看護師に対する調査によると，補完代替医療を(3) 健康食品に対する認識

肯定的に捉えている看護師は，わずか 27.1%であり，1) 健康食品と認識している食品形態

49.4%は肯定でも否定でもないという曖昧な意見で

2) 健康食品を生活に取り入れる必要性あった

16）。一方，Holroyd らによると，香港の看護師は 70%以上が，補完代替医療は西洋医学と統合し3) 健康食品の安全性
4) 看護職の健康食品の知識・情報入手の必要て利用するべきであると考えていた 17）。
一般住民やがん患者の間で補完代替医療の利用が性，その内容及び不必要の理由
5) 健康食品に関する相談機関の必要性及びその理由高まっている中，医療従事者自身も，専門的知識の習得等の必要性を感じてはいるが柔軟に対応できていないのは，多くの補完代替医療の安全性や有効性

3．倫理的配慮が科学的に立証されていないことが要因になってい訪問看護ステーション管理者に，研究依頼書，ると考えられる。しかし，医療従事者は健康食品を研究同意書及び研究取り消し書を送付し，研究協含めた補完代替医療に対する知識を深め，理解を示力の同意を得た。研究依頼書には，本研究の趣旨，し，患者が安心して相談できる体制づくりが必要で目的，方法，研究参加の自由，途中取り消しの保ある。

障，結果の公開方法，情報の守秘を明記した。調そこで，本研究は補完代替医療における看護職の査対象者である訪問看護師にも同様の内容にて研役割を検討するために，訪問看護師の健康食品に対究を依頼し，自記式質問紙への回答をもって研究する認識を明らかにすることを目的とした。の同意とした。本研究は，広島大学大学院保健学研究科看護学研究倫理委員会の承認（承認番号 252）

Ⅱ．研究方法を得て実施した。

1．対象と方法
H 県内の 24 時間連絡体制で，在宅緩和ケアを実施し，研究の承諾が得られた 18 か所の訪問看護ステーションに勤務する看護職 195 人とした。郵送による無記名自記式質問紙調査とし，調査期間は平成 21 年 6 月～7 月とした。

2．調査内容(1) 基本属性
性別，年齢，看護職の経験年数，訪問看護の経験年数(2) 健康食品に対する関心
1) 健康食品に対する関心の有無
2) 健康食品に関する知識・情報の入手方法

Ⅲ．研究結果
対象者の性別は，女性が 150 人(99.3%)，男性が 1人(0.7%)であった。
対象者の年代を表 1 に示した。平均年齢は 43.5 歳であり，最年少は 27 歳，最高齢は 69 歳であった。

表1．対象者の年代
項

目

人（％）

20歳代

5( 3.3)

30歳代

44(29.1)

40歳代

72(47.7)

50歳代

21(13.9)

60歳代

9( 6.0)ｎ=151
平均値±SD43.5±8.1

36

訪問看護職における健康食品に対する認識

対象者の看護職及び訪問看護の経験年数を表 2

表4.健康食品に対する関心の年代，看護職及び訪問看護の経験年数との関連
n=150（NA=1）に示した。看護職の経験年数は，平均 16.1 年，最項

長は 45 年，最短は 4 年であった。訪問看護の経験年数は平均 7.2 年，最長は 20 年，最短は 2 週間で年あった。

代

表2．対象者の看護職及び訪問看護の経験年数
ｎ=151
項

看護職の経験年数

訪問看護の経験年数人（％）

目

平均値±SD

看護職の経験年数目

関有

心 人（％）(n=137)無(n=13)

20歳代(n=5)5(100.0)0( 0.0)30歳代(n=44)

40( 90.9)3( 6.8)40歳代(n=72)

64( 88.9)8(11.1)5歳代(n=21)

20( 95.2)

1( 4.8)1(11.1)

60歳代(n=9)8( 88.9)

10年未満(n=21)

20( 95.2)

1( 4.8)10-20年(n=98)

90( 91.8)7( 7.2)21-30年(n=26)

21( 92.7)5( 7.3)

31年以上(n=2)

2(100.0)0( 0.0)

有意確率

0.801

0.222

10年未満

21(13.9)

10-20年

98(64.9)

無回答

4

0

21-30年

26(17.2)

5年未満(n=52)

48( 92.3)4( 7.7)

31年以上

2( 1.3)

無回答

4( 2.6)

5年未満

52(34.4)

5-10年

61(40.4)

11-15年34(22.5)

16-20年

3( 2.0)の情報の入手方法を図 1 に示した。インターネッ

無回答

1( 0.7)

トが 45 人(62.5%)，
書籍が 36 人(50.0%)であった。

16.1±6.6
訪問看護の経験年数

5-10年(n=61)

57( 93.5)3( 4.9)11-15年(n=34)

28( 82.4)

6(17.6)16-20年(n=3)

3(100.0)0( 0.0)10

無回答0.137p<0.05

7.2±4.6

健康食品に関心を持ち，情報を入手した 72 人

1．健康食品に対する関心と健康食品に関する知識・情報の入手方法
訪問看護師の健康食品に対する関心を表 3 に示した。
関心があり情報を入手したが 72 人(47.7%)，
関心はあるが情報を入手していないが 65 人(43.0%)と， 9 割が健康食品に関心を持っていた。

表3.健康食品に対する関心と知識・情報の入手の有無
ｎ=151
項

目

人（％）

情報入手にインターネットを利用している 45

関心あり情報を入手した

72(47.7)

人の国立健康・栄養研究所の健康食品有効性・安関心はあるが情報を入手していない

65(43.0)

全情報のホームページ閲覧状況は，時々見るが 1

全く関心なし13( 8.6)人(2.2%)，たまに見るが 3 人(6.7%)，見たことが無回答

1( 0.7)ないが 41 人(91.1%)であった。

健康食品に対する関心の有無と年代，看護職及2．健康食品と認識している食品形態

び訪問看護の経験年数との関連を表 4 に示した。

訪問看護師が健康食品と認識している食品形

いずれの年代，看護職や訪問看護のみの経験年数

態を図 2 に示した。健康に良い成分を入れたカプに関係なく，8 割以上が健康食品に対して関心をセル，錠剤，粉末，液体（エキス抽出物）が 104持っていた。

人(68.9%)，カルシウムなど，健康に良い成分を兼田

添加した加工食品が 97 人（64.2%）であった。

啓子・小野

ミツ

37

5．看護職の健康食品に関する知識の必要性
看護職の健康食品に関する知識の必要性を表 7に示した。
必要であるが 135 人(89.5%)であった。

表7.看護職の健康食品に関する知識の必要性
n=151
項

目

必要である

人（％）
135(89.5)

必要でない

4( 2.6)わからない

12( 7.9)

看護職に必要である健康食品に関する知識を
図 3 に示した。
「健康食品と医薬品との相互作用」

3．健康食品の安全性
健康食品の安全性を表 5 に示した。健康食品は123 人(91.1%)，「健康食品の安全性」が 112 人

すべてが安全とは言えないが 129 人(85.4%)，安(83.0%)，｢健康食品の効能・効果｣が 100 人(74.1%)

全なものであるは 4 人(2.7%)であった。

であった。

表5.健康食品の安全性

n=151

項人（％）

目

すべてが安全とは言えない

129(85.4)

安全なものである

4( 2.7)わからない

18(11.9)

4．健康食品の利用
健康食品の利用について表 6 に示した。慎重に取り入れるべきは 119 人(78.8%)であった。
また，健康食品の知識が必要でない理由は看護表6.健康食品利用について
項

目

n=151
人（％）

職より医師や薬剤師が対応すべきだと全員が回答していた。

慎重に取り入れるべき119(78.8)

健康食品に関する知識の必要性と看護職及び積極的に取り入れるべき9( 6.0)

訪問看護の経験年数，健康食品に対する関心との全く取り入れるべきでない3( 2.0)

関連について表 8 に示した。しかし，いずれも有わからない

12( 7.9)

意差はみられなかった。

その他

7( 4.6)

無回答

1( 0.7)

38

訪問看護職における健康食品に対する認識

Ⅳ．考察

表8.看護職等の経験・健康食品に対する関心からみた健康食品の知識の必要性

n=151
項

看護職の経験年数

訪問看護の経験年数

健康食品に関する知識の必要性 人（％）

目

必要

有意確率

不明

10年未満

19( 90.4)

1( 4.8)1( 4.8)10-20年

89( 90.8)

3( 3.1)6( 6.1)21-30年

22( 84.6)0( 0.0)4(15.4)

31年以上

2(100.0)0( 0.0)0( 0.0)

無回答

30

1

5年未満

48( 92.3)

1( 1.9)3( 5.8)

5-10年

56( 90.8)2( 3.3)3( 4.9)11-15年27( 79.4)

1( 2.9)6(17.7)

16-20年3(100.0)0( 0.0)0( 0.0)無回答
健康食品に対する関心

不必要

100

有124(90.5)

4( 2.9)9( 6.6)

無10(76.9)0( 0.0)3(23.1)100

無回答

1．健康食品に対する関心と知識・情報の入手
健康食品に 90.7%が関心を持っており，そのう

0.676

ち 47.7%は知識や情報の入手を行っていた。年齢，看護職や訪問看護の経験年数からみた健康食品に対する関心には有意差がみられなかったが，健0.430

康食品の利用が急速に増加しているため，年齢，看護職や訪問看護の経験年数に関係なく関心を0.097

持っているといえる。健康食品に関心を持ち，知識を入手しようと行動に移した訪問看護師の情

p<0.05

報の入手方法は，インターネットが 45 人(62.5%)と 6 割を占め，書籍は 36 人(50.7%)，他の医療従

6．健康食品に関する相談機関の必要性
健康食品に関する相談機関の必要性を表 9 に示した。必要であるが 143 人(94.7%)であった。

事者からは 17 人(23.9%)にすぎなかった。Zanini
らのイタリアのがん病棟に勤務する看護師を対象とした調査では，補完代替医療に関する情報の表9.健康食品に関する相談機関の必要性
ｎ=151
項

目人（％）

入手方法は書籍が 60.6%，インターネットが 48.9%，他の医療従事者からが 50.0%であった 18)。本調査
では，インターネットからの情報の入手が 6 割を必要である

143(94.7)

必要でない

6( 4.0)占めていたが，インターネットから情報を入手し無回答

2( 1.3)ている 45 人のうち 41 人（91.1%）は，国立健康・栄養研究所の健康食品に関するホームページを健康食品に関する相談機関必要であると回答見ていなかった。国立健康・栄養研究所のホームした 143 人に対し，その必要とする理由を図 5 に

ページには，「健康食品の安全性・有効性情報」示した。健康食品と医薬品との相互作用についてとして，健康食品と医薬品との相互作用に関する知りたいが 120 人(83.9%)，健康食品の安全性を情報等が掲載されており，現場の専門職と双方向知りたいが 111 人(77.6%)であった。

型のネットワークを構築して正しい情報を共有・蓄積し，専門職を介して消費者に個別に情報を伝える体制がとられている 19）。インターネットによる情報収集は手軽であるが，信用のあるサイトからの情報でなければ，不確かな情報もみられるため注意が必要である。また，テレビや新聞等による広告は，有効性のみを強調したものが多い
19)

が，このような広告から情報を入手している訪問看護師が 11 人(15.5%)にみられたことから，健康食品に関する信頼の高い情報入手のための情報提供の必要性が示唆された。

兼田

2．健康食品と認識している食品形態

啓子・小野ミツ39

4．健康食品に関する知識及び相談機関の必要性

健康食品と認識している食品形態については，看護職が健康食品に関する知識を得る必要で健康に良い成分を入れたカプセル，錠剤，粉末，あるが 89.5%であった。必要とする知識は，健康液体（エキス抽出物）が 7 割を占めており，以下，食品と医薬品との相互作用が 91.1%と最も多く，カルシウムなど，健康に良い成分を添加した加工次いで，健康食品の安全性が 83.0%であった。ま食品，ヨーグルトやお茶など，特別な成分を添加た，相談機関が必要であるは 94.7%であり，知りしていない加工食品，野菜や果物など，加工してたい内容は健康食品と医薬品との相互作用がいない食品の順であった。これは，佐藤らの薬剤83.9%と最も多く，次いで，健康食品の安全性が20)と同様の結果であった。ま

77.6%であり，看護職が必要とする知識の内容とた，佐藤らの研究によると，50 歳代以上の一般女一致していた。健康食品摂取者の中には何らかの性は，これらいずれかの 4 つの健康食品だと認識疾患を持ち，治療薬を飲んでいる人がみられるこする分類を選択する割合に差がみられなかったとから，医薬品との相互作用による問題を引き起20)。このように，健康食品と認識する食品形態は，こさないためにも，相談や指導の最初の窓口にな一般の人々と専門職とでは認識に違いがみられる可能性の高い看護職には，より高い専門性が求ることから，相談を受けるときには支援の対象者められているといえる。また，健康食品の種類はが摂取している健康食品の種類を詳細に把握す多く，十分な対応が難しいことから，専門職も気ることが必要であるといえる。

軽に相談できる窓口の設置が必要であることが師と栄養士への調査示唆された。
3．健康食品の安全性と生活に取り入れる必要性
健康食品はすべてが安全とは言えないと 129 人

Ⅴ．本研究の今後の課題(85.4%)が認識していた。健康食品を生活に取り今後は，この調査で得られた結果をもとに，健康入れる必要性についても，慎重に取り入れるべき食品の摂取による事故防止のために，看護職に必要であると 119 人(78.8%)が認識していた。一方，な健康食品の知識や情報を提供する研修等，専門性一般の人々を対象とした金森らの調査では，健康の高い補完代替医療に関するプログラム開発が必要によいが 35.6%，栄養素が効果的に摂取できるがであるといえる。

35.0%，食品だから薬より安全が 11.3%，副作用がない 6.5%21)とやや健康食品に対して楽観的な印

Ⅵ．結語

象を持っている傾向がみられた。専門職と比較し，自分自身で健康を守るという意識が高まっている

一般の人々は健康食品に対して楽観的にとらえ中で，健康食品の消費が急激に伸びてきており，看ている傾向がみられている。

護職もそれを無視できない状況にあると認識していより身近にいる看護職が注意を払い，普段服用ることが，本調査で明らかになった。看護職は健康している内服薬と相互作用を引き起こし，重篤な食品を中心に補完代替医療の利用が増加しつつある状態にならないためにも一般の人々の認識をふ

事実を受けとめ，患者の補完代替医療に関する相談まえ支援していく必要があるということが明らに適切に対応するために必要な知識を習得する必要かになった。

がある。今後，教育や研修の中にそれらを取り入れ，専門的な知識の習得と患者が安全に健康食品を摂取40

訪問看護職における健康食品に対する認識できるよう支援する役割を担い，関係職種が連携し謝辞て支援できる体制づくりと健康食品を含めた補完代本研究を行うにあたり，研究の趣旨をご理解いた

替医療に関する相談機関の設置の必要性が示唆されだき，快くご協力いただきました訪問看護ステーシ

た。

ョンの看護職の皆様，並びにご指導いただいた諸先生方に深く感謝いたします。

本研究は，修士学位論文の一部に加筆，修正を加えたものである。

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41

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