引っ越しＭＭとバス利用促進ＭＭの相互作用によるバス利用促進効果分析*
Analysis of the Bus Use Promotion Effectiveness ofInteraction of Residence Choice MM and Bus Use Promotion MM *浅見知秀**・谷口綾子***・藤井聡****・石田東生*****
By Tomohide AZAMI **・Ayako TANIGUCHI ***・Satoshi FUJII****・Haruo ISHIDA*****
１．はじめにつながるかどうかは未だ検証されていないのが現状である．そこで本研究では，上記実験の被験者に対し，2008

近年，過度な自動車利用に起因する交通問題や都市の郊外化問題，そして環境負荷低減のため，効率的な都市

年 4 月にバス利用促進を目的とし､バスマップとチラシを配付する MM を実施した．これにより，引っ越し MM構造を目指した｢コンパクトシティ｣の重要性が指摘されている1)．と利用促進 MM との相互作用によるバス利用促進効果が得られるのか否かを検証することとする．

コンパクトシティを実現するためには，土地利用規制やインフラ整備とともに，人々の居住地や職場，買い物

２．引っ越しＭＭとバス利用促進ＭＭ先などを公共交通機関の近くに誘導する施策が不可欠である．しかし，居住地選択そのものを｢規制｣する手法には公共受容の問題により導入が困難であること等，限界があることから，人々の自発的な態度･行動変容を促す施

人々の居住地選択を，自発的に公共交通機関に配慮する方向に誘導する｢引っ越しMM｣と､バス利用促進を直接的に促す｢バス利用促進MM｣は､行動変容のターゲッ策もあわせて検討していくことが必要であると考えられ
る2)．つまり，人々の居住地選択を，自発的に公共交通機トである｢行動｣が異なっている｡このことは､一方を実施したとしても､他方の行動の促進にはつながらない可能関に配慮する方向に誘導することができれば，それは当該公共交通機関の利用促進策としてのみならず，将来的性を秘めていると言える｡
実際，谷口ら(2008)は，龍ヶ崎市におけるMMで，バスな土地利用や交通行動，都市構造などにも多大な影響を及ぼす重要な都市施策となり得ると考えられる．

利用に焦点化した群と自動車利用抑制に焦点化した群の間の効果の差異を検証している．
コミュニティ･バス利用

さて，筑波大学では，2005年8月のつくばエクスプレ
ス開通と同時に，路線バスを活用したキャンパス交通シにフォーカスした群では，公共交通に対する態度･行動変容効果があり，自動車利用抑制にフォーカスした群では，ステムの運行が開始された3) 4)．しかし便利で安価なバスシステムであるにもかかわらず，定期券を所持してい公共交通に対する態度行動変容効果が確認されていない
一方で，自動車利用抑制に対する態度･行動変容効果があない学生も多い．
2007年6月実施の学生インタビュー調査
においては，バス定期券を所持していない理由の一つとったことが報告されているのである6)．
また横溝・森本は，MMの対象者の自宅のバスのLOSして｢バス停が自宅の近くにない｣ということが挙げられており，筑波大生の居住地選択において｢バスの利便性｣(バス停までの距離と運行頻度)とその満足度が高いほどMMのバス利用促進効果が高いと報告している7)．

が考慮されていない状況にあった．
そのような背景から実施した筆者らの先行研究におこれらより､既往研究で開発された引っ越しＭＭにより期待される効果は，人々が｢バス停の近くに居住するこいて，転居予定の筑波大学の学生に，バス停位置にフォーカスした住宅情報を提供することで，バス停近くの居と｣であり､それにプラスしてバス利用促進MMを行うことで､バス利用促進MMのみを実施するよりも高いバス

住地選択を促すことが可能であることが確認されている(引っ越しMM)5)．しかし，引っ越しMMは，居住地選択利用促進効果が得られると考えられる｡そこで，本研究では，以下の仮説を措定し､これを検証することとした．

行動には効果があったものの，それがバス利用行動に＜仮説＞
引っ越しMMを実施し，人々がバス停近くに居住した*キーワーズ：コンパクトシティ，居住地選択，説得的コミュニ
ケーション，公共交通利用促進**
正員，工修，東日本旅客鉄道株式会社*** 正員，工博，筑波大学大学院システム情報工学研究科（茨城県つくば市天王台1-1-1 Tel &Fax 029-853-5734)**** 正員，工博，東京工業大学大学院理工学研究科*****正員，工博，筑波大学大学院システム情報工学研究科

後に，バス利用促進MMを実施すると，バス利用促進MMのみを実施した場合よりも､高いバス利用促進効果が得られる．

３．実験概要

2007年11月〜2008年3月
5)

本章では，既往研究で実施した引っ越しMM と､バス制御群

住宅情報提供群

バスフォーカス群

動機付け冊子群

何も提供しない

つくばｱﾊﾟｰﾄﾏｯﾌﾟ(バス焦点化無)

つくばｱﾊﾟｰﾄﾏｯﾌﾟ(バス焦点化有)つくばｱﾊﾟｰﾄﾏｯﾌﾟ(バス焦点化有)

利用促進MM(文献4)と同じ内容)の概要を簡単に述べる｡(1)対象者
筑波大学では，学部1年生の多くが大学敷地内にある

動機付け冊子

効果計測アンケートⅠ 2008年4月
オールインワンのチラシ及びつくばバスマップ配布 2008年4月

学生宿舎に入居する．学生宿舎は，1年生に優先的に提供されるもので，2年生に進級する際，多くの学生が学生宿

効果計測アンケートⅡ 2008年11月

舎を出て大学周辺のアパートに入居することになる．よって，本研究では，2007年11月時点で，つくば市内のア

図-1 調査フロー
表-1 アパートマップ配布数 アンケート回収数

パートへの引っ越しを予定している筑波大学の学部1年生を対象とすることとした．
(2)実験手続き
本研究では，先に述べた仮説を検証するため，説得的コミュニケーション時の配布物により以下の4つの群を07年11月〜
08年3月
08年4月

②バスフォーカス群：バス情報に焦点化させるため､バス停から半径200m以内の物件に赤く印をつけた住宅情報を配付｡③住宅情報提供群：通常の住宅情報を配付｡④制御群：何も配布しない｡
実験では，まず，2007年11月〜2008年3月にかけて､(1)に述べた対象者に上記①〜③の配布物を無作為に配布し，それぞれに提供した情報を熟読して居住地選択の参考としてもらうよう要請するとともに，調査者が準備した記入用紙に学籍番号と氏名の記入を要請した．具体的な配布方法としては，1年生が受講する講義や，学生宿舎の入居可否を決める抽選会場にて配布した．
以上が｢引っ越しMM｣である｡
その後，2008年4月に①アンケートⅠ(キャンパス交通システムと居住地選択に関するもの)，②学内バスの利用促進チラシ，③独自に作成したつくば市内のバスマップをクリップにまとめた大学バス利用促進キットを､大学全体で必修の授業である体育の授業時に配布･回収した．
以上が､｢バス利用促進MM4)｣である｡
さらにその後，2008年11月､引っ越しMMの対象者を大学事務室の掲示板で個別に呼び出し，アンケートⅡを実施した(図-1)．
実験群毎の配布･回収数を表-1に示す．ただし，制御群については，2008年4月実施のアンケート回答者2,714人のうち，アパートマップを受け取っていない119名を抽出し制御群とした．その中で効果計測調査に回答し，つくば市内のアパートへの転居が確認された37名(アン

住宅情報群

バスフォーカス群

動機付け
冊子群

アパートマップ
配布数77727853

アンケートⅠ回答者数

47304835373735181826343431202016

つくば市内アパートに引越しした回答者数

1622229

分析対象者数

1622229

つくば市内アパートに引越しした回答者

08年11月設定した．
①動機付け冊子群：バス情報に焦点化した住宅情報と､なぜバス停近くに住むことが必要なのかをわかりやすくまとめた動機付け冊子を配付｡

制御群

実施時期

分析対象者数
アンケートⅡ回答者数

表-2 分析に用いる指標■バス停まで徒歩 3 分圏：「バス停までの徒歩時間実測値」において，「徒歩 3 分圏内に居住している」=1,「徒歩 3 分圏外に居住している」=0 と設定したダミー変数．
■バス定期券保有：筑波大学キャンパス交通システムの利用証を，「保有している」=1，「保有していない」=0 と設定したダミー変数．
■バス利用回数_週：「最近 1 週間で，何回キャンパスバスを利用しましたか？」という質問に対して解答した回数．
■バス利用回数_自宅_月：「最近 1 ヶ月で，自宅から何回キャンパスバスを利用しましたか？」という質問に対して解答した回数．
■バス利用回数_学校_月：「最近 1 ヶ月で，学校から何回キャンパスバスを利用しましたか？」という質問に対して解答した回数．

ケートⅠ)，16名(アンケートⅡ)を分析対象とした．アン
ケート調査のうち，本研究の分析に用いる指標を表-2に示す．
４．実験結果本研究の分析は，2008年4月，11月に実施したアンケート調査の回答者のうち，アパートマップを受け取っており，かつ，アパートへの移転が確認できたものを対象に行うこととする(表-1)．
(1)居住地選択行動についてアンケートⅠで記入を要請した｢現住所｣をGISにプロットし,バス停の半径200m（徒歩80m／分とし,バス停まで徒歩3分以内(240m)の道のりを,直線距離で200mと設定）以内か否かの割合を実験群毎に算出し，Pearsonのカイ二乗検定を行った(表3上段)．
これらより,バス停へのアクセスに焦点化していない制御群と住宅情報群ではバス停まで徒歩3分圏内に居住表-3 χ2 検定結果

子群以外の 3 群でバス定期券の保有率内︶

アー0 ン 保バス
8ケ有
年定状
4期
月 ト 況券有︶

Ⅰ︵無ー

0 ア
バ
8 ン保ス
年ケ有定
1状
1 ト 況期
券
月Ⅰ有

自由
度

有両意
側確率が 18.2〜40.9％であるのに対し､動機付
け冊子群は 66.7％と高い割合となって)無ー︵︵外バカスス
群

動冊
機子
付群
け(制御群

バ
ア ス
0ン 分停
8ケ圏ま
年
内で
4ト 外徒
月
Ⅰ 歩
3ォーフ
住
提宅
供
情群
報値度数︶

32
15
23
11
8.34
3
0.040
27.5
13.4
25.3
14.9
**
期待度数
86.5% 83.3%
67.6%
55.0%
%
53
119
度数
期待度数
9.5
4.6
8.7
5.1
13.5% 16.7%
32.4%
45.0%%
231420112.47
3
0.481
度数
23.1
11.2
21.2
12.5
期待度数
62.2% 77.8%
58.8%
55.0%
%
144
149
度数
13.9
6.8
12.8
7.5
期待度数
37.8% 22.2%
41.2%
45.0%
%
1118
133
7.16
30.067
度数
期待度数
10.4
14.3
14.3
5.9
*
68.8% 81.8%
59.1%
33.3%
%
54
96
度数
5.6
7.7
7.7
3.1
期待度数
31.3% 18.2%
40.9%
66.7%
%
*:有意傾向(0.05<p<0.1), **:p<0.05, ***:p<0.01で有意おり､検定の結果､傾向差があるという結果が示された．
(3)バス利用回数について
バス利用回数については，表 4 に実験群毎の平均値と分散を，表 5 に群間の平均値の t 検定結果を示す．図-3 はバス利用促進 MM 前(2008 年 4 月)と後(同 12月)のバス利用回数をグラフ化したものである．
2008 年4 月のバス利用促進MM 前は，バス利用回数に統計的有意差は示されていない．
2008年11月のバス利用促進MM後では，制御群・住宅情報提供群とバスフォーカス群・動機付け冊子群の｢自宅からバス利用促進ＭＭ前
アンケートⅠ︵０８年４月︶

動機付け追加群(n=20)

45.0%

55.0%

バスフォーカス群(n=34)

41.2%

58.8%のバス利用回数｣について､平均値の差の検定を行ったところ､有意差が確認さ37.8%62.2%れた．
また大学からのバス利用回数につい利用証有

利用証無

22.2%

住宅情報提供群(n=18)
制御群(n=37)
利用証有

77.8%

バス利用促進ＭＭ前
アンケートⅡ︵０８年４月︶66.7%

動機付け追加群(n=9)

住宅情報提供群(n=23)

33.3%

40.9%

バスフォーカス群(n=24)ても､制御群と動機付け冊子群の平均値の差に統計的有意差が示された．このことは､動機付け冊子に､自宅から以外のさまざまな交通目的に対しても､バス利

59.1%

18.2%

81.8%

制御群(n=16)

31.3%

0%

20%

68.8%
40%

60%

80%

図-2 利用証保有の割合(アンケートⅠ・Ⅱ)する割合が13.5,16.7％であるのに対し,バスフォーカス群では倍の32.4%,動機づけ冊子群では45.0％と高い割合となっていることが示された．この結果は,バス停へのアクセスに焦点化することでバス停近くのアパートを選択する傾向が高まることを示唆していると言える5)．
(2)バス定期券の保有について
表3の中段､下段は，バス利用促進MM前(アンケートⅠ：2008年4月)，バス利用促進MM後(アンケートⅡ：2008年11月)で明らかになったキャンパス交通システム
利用証(バス定期券)の保有状況についてPearsonのχ2検定を行った結果であり,図-2はバス利用促進MM前(2008年4月)と後(同12月)の利用証保有状況をグラフ化したものである．
これらより，バス利用促進 MM 前では，利用証の保有状況に統計的有意差が確認されなかった｡一方で､2008 年 11 月のバス利用促進 MM 後には，動機付け冊100%用を薦める記述があったためと考えられる．
上記の結果は，引っ越しＭＭのみの実
施では，｢バス利用」を促す効果は確認されていない(アンケートⅠ：2008 年 4 月)｡この理由としては､引っ越し直後で交通手段選択が不安定であったこと､ならびに､引っ越し MM のみでは､直接的なバス利用促進につながらなかったという可能性が考えられる｡
ここで､2008 年 4 月下旬〜5 月にかけて 4 つの群の全員を対象に実施したバス利用促進 MM により､4 群ともにバス利用促進効果があったと仮定すると，引っ越しMM にバス利用促進 MM を追加的に実施することで､バス利用促進効果が増幅するという効果が得られることが示されたと言える．この結果は，仮説を支持するものであると言える．
５．おわりに
本研究では，先行研究で報告されているバス停位置にフォーカスした住宅情報を提供することで，バス停近くの表-4 実験群別の平均値・標準偏差制御群
バス利用回数_週(アンケートⅠ)
バス利用回数_自宅_月(アンケートⅡ)
バス利用回数_学校_月(アンケートⅡ)

住宅情報提供群

バスフォーカス群

動機付け冊子群

NM

SDN

M

SD

N

M

SD

N

M

SD

37

0.57

1.48

180.94

1.51

34

0.74

1.19

20

0.90

1.45

160.441.09

220.91

3.01

222.45

3.83

92.00

1.94

16

0.19

0.54

220.270.94

220.45

1.18

90.89

1.76

M:平均値 SD:標準偏差表-5 実験群間の平均値の t 検定結果
制御群

住宅情報提供群

vs.

vs.

vs.

vs.

vs.

ﾊﾞｽﾌｫｰｶｽ群

動機付け
冊子群

ﾊﾞｽﾌｫｰｶｽ群

動機付け
冊子群

動機付け
冊子群

制御群

制御群

vs.
住宅情報
提供群

住宅情報提供群

ﾊﾞｽﾌｫｰｶｽ群

t値

t値

t値

t値

t値t値

バス利用回数_週(アンケートⅠ)-0.879-0.523-0.815

0.549

0.092

-0.453

バス利用回数_自宅_月(アンケートⅡ)-0.597-2.042 **-2.598 **-1.490 *-1.0010.337

バス利用回数_学校_月(アンケートⅡ)-0.326-0.838-1.491 *-0.565-1.275-0.802

片側検定 *:有意傾向(0.05<p<0.1), **:p<0.05, ***:p<0.01で有意乗効果が得られるという結果が得られた．またバス利用
バス利用促進ＭＭ前
アンケートⅠ︵０８年４月︶

動機付け冊子群(n=20)を促すためには，引っ越し MM を実施する際に，バス停位置にフォーカスさせるのみならず，動機付け情報を追0.90

バスフォーカス群(n=34)

0.74

住宅情報提供群(n=18)

加することが有効であることが示唆された．
これらより､引っ越し MM とバス利用促進 MM は､そ

0.94

制御群(n=37)

れぞれ個別に実施するよりも､適切なタイミングを計りつつ､組み合わせて実施することで､より持続可能な交通

0.57

バス利 用促進ＭＭ前
自宅からアンケートⅡ︵０８年４月︶

動機付け冊子群(n=9)

行動を促すことが可能であることが示されたと言える｡
なお，本研究の成果は，実証実験という特性上，サン1.17

バスフォーカス群(n=22)

1.43

住宅情報提供群(n=22)
制御群(n=16)

0.53

バス利用促進ＭＭ前
学校からアンケートⅡ︵０８年４月︶バスフォーカス群(n=22)

ついても，検討を進めていくことが必要であると考えら
れる．

0.52
0.27

住宅情報提供群(n=22)0.16

制御群(n=16)

0.11

0.00れる．今後は，本研究で得られた知見のさらなる精緻化を図る研究を進める一方で，それを活用した実務展開に0.26

動機付け冊子群(n=9)

プル数が限られており，コンパクトシティを目指すにはさらに，集計的効果の把握が不可欠となるものと考えら

参考文献

回/週
0.50

1.001)
2)1.50

図-3 バスの利用回数(アンケートⅠ・Ⅱ)

3)
4)

居住地選択を促すことが可能であるという引っ越しMM に，バス利用促進 MM を追加的に実施することで､それらの相互作用により､バス利用促進効果が増加するか否かを検証した．

5)

その結果，少なくとも引っ越し直後には､引っ越しMM のみではバス利用促進効果は得られなかった．しか6)

しバス利用促進のみを実施した制御群よりも，引っ越しMM 後にバス利用促進 MM を実施した動機付け冊子群のほうが，バス利用促進効果が高く，相互作用による相7)

海道清信：『コンパクトシティ』,学芸出版社,2004.
島岡明生，谷口守，松中亮治：コンパクトシティ･マネジメントにおける行動変容戦略の不可欠性，土木学会論文集，Ⅳ-67，pp.135144，2005.
石田東生：筑波大学「新学内バス」の導入とその効果,土木計画学研究発表会・講演集Vol.36，2007.
浅見知秀，石田東生，谷口綾子：公共交通のシステム改変に併せた大規模モビリティ・マネジメントの効果分析〜筑波大学新学内交通システムの利用促進〜, 土木計画学研究発表会・講演集Vol.35，2007.
谷口綾子，浅見知秀，藤井聡，石田東生：公共交通配慮型居住地
選択に向けた説得的コミュニケーションの効果分析,土木学会論文集(投稿中)
谷口綾子・島田絹子・中村文彦・藤井聡：龍ケ崎市におけるコミュニティ・バス利用促進モビリティ・マネジメントの効果分析−フォーカス･ポイントの相違が態度･行動変容効果に及ぼす影響−，
土
木学会論文集Ｄ，64 (1)，pp.65-76，2008
横溝恭一・森本章倫：バスLOSを考慮した被験者分類とMMによる行動変容に関する研究，都市計画論文集，43(3)，pp.793-798 ,2008