販売補助資料

販売補助資料（2020年9月）

iFreeレバレッジ S&P500
iFreeレバレッジ NASDAQ100
追加型投信／海外／株式／特殊型（ブル・ベア型）※お申込みの際は必ず「投資信託説明書(交付目論見書) 」をご覧ください。

Ｑ＆Ａ
Q1

iFreeレバレッジとは・・・1ページ

Q2

iFreeレバレッジ S&P500とは・・・1ページ

Q3

iFreeレバレッジ NASDAQ100とは・・・2ページ

Q4

レバレッジとは・・・3ページ

Q5

先物取引とは何ですか？

・・・4ページ

Q6

運用はどのように行なうのですか？

・・・4ページ

Q7

ファンド保有期間中の投資成果は、株式市場の値動きの「2倍程度」になるのですか？

・・・5ページ

Q8

株式市場が上昇・下落を繰返した場合、基準価額はどうなりますか？

・・・6ページ

Q9

日々の基準価額の値動きが、株式市場の値動きの「ちょうど2倍」にならないのはなぜですか？

・・・7ページ

Q10

株価指数先物の動きを確認する方法は？

・・・8ページ

Q11

ファンドの基準価額はいつの時点の先物価格が反映されますか？

・・・8ページ

Q12

購入・換金はいつの基準価額が適用されますか？

・・・9ページ

Q13

基準価額はいつの資産価格・為替を反映しますか？

・・・9ページ

Q14

マンスリー・ファンド・レポート等の情報開示の頻度を教えてください。

・・・10ページ

Q15

基準価額はどこで確認できますか？

・・・10ページ

ファンドの費用・投資リスク

・・・11ページ

お申込みメモ・・・12ページ

当資料のお取扱いにおけるご注意・・・13ページ

販売補助資料

Q1「iFreeレバレッジ」とはレバレッジを活用して、ファンドの純資産を超える投資成果の獲得をめざす低コストのファンドシリーズです。今回は日々の基準価額の値動きが、＜S&P500指数＞と＜NASDAQ100指数＞の値動きの２倍程度となることをめざすレバレッジ型ファンドをご案内します。
レバレッジ型ファンドの値動きは、一般的に通常のインデックスファンドに比べて大きく、また特有の傾向（①日々の基準価額の値動きが、対象とする指数の値動きの「２倍程度」となることを目指す場合であっても、ファンド保有期間が2日以上の場合の投資成果は、通常「2倍程度」になるわけではありません。
②一般に指数が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押し下げられることになります。）があります。

Q2 iFreeレバレッジ S&P500とは日々の基準価額の値動きがS&P500指数（米ドルベース）の値動きの２倍程度 となることをめざします。
S&P500とはニューヨーク証券取引所、NASDAQに上場している企業の株式から代表的な大型株500銘柄の株価を基に算出される時価総額加重平均株価指数です。
産業分類別構成比率

2.6% 2.5%
2.8%

世界の機関投資家の運用実績を測定するベンチマークとして幅広く採用されています。

2.3%

6.9%
8.0%
9.6%

28.7%
14.0%

11.4%
11.1%

情報技術
28.7％
一般消費財・サービス 11.1％
金融
9.6％
生活必需品
6.9％
不動産
2.6％
エネルギー
2.3％

ヘルスケア
14.0％
コミュニケーション・サービス 11.4％
資本財・サービス
8.0％
公益事業
2.8％
素材
2.5％

※2020年8月末時点の時価総額ベース ※GICSによる産業分類※四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。

米国株式市場全体の時価総額の約80%をカバーしています。
（出所）S&P Dow Jones Indices

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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Q3 iFreeレバレッジ NASDAQ100とは日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数（米ドルベース）の値動きの２倍程度となることをめざします。
NASDAQ100とはナスダック市場に上場している時価総額の大きい非金融業100社の株式で構成される株価指数です。
※対象銘柄には、米国以外の企業の株式を含みます。指数の計算方法は、調整済時価総額加重平均方式です。
※ナスダック市場の全銘柄で構成されるNASDAQ総合指数(NASDAQ Composite Index)とは異なる指数です。
産業分類別構成比率

1.7%

4.5%

構成銘柄には、アップル、アマゾン、マイクロソフトなどナスダック市場の代表的な銘柄を含みます。

0.6%

6.4%

19.4%

48.0%

19.5%

情報技術

48.0％

一般消費財・サービス

19.5％

コミュニケーション・サービス

19.4％

ヘルスケア

6.4％

生活必需品

4.5％

資本財・サービス

1.7％

公益事業

0.6％

※2020年8月末時点の時価総額ベース ※GICSによる産業分類※四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。

将来への高い期待！世界のイノベーションを牽引する企業が多く含まれています。

米国のNASDAQ市場の時価総額の約70%をカバーしています。

（出所）各種資料より大和アセットマネジメント作成

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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Q4 レバレッジとはレバレッジとはテコを意味する言葉で、テコが小さな力で大きなものを動かすことに例え、少額の資金でより大きな金額と同等の投資成果の獲得を目指す投資手法を言います。

イメージ図【レバレッジ＝テコ】

レバレッジを高く設定することで、少ない資金を効率的に使い大きな投資成果を狙えることがメリットですが、その分値動きは大きくなります。

株価指数先物取引
株価指数先物取引は一定額の証拠金を差し入れることで、保有する現金以上の建玉＊を建てることができます。株価指数先物取引を活用することにより、「iFreeレバレッジ」の場合には、原則として純資産の2倍程度のポジションとなるよう調整します。
* 先物取引や信用取引で、新規に買うことを「買建て」、新規に売ることを「売建て」といいます。この売買は最終期限までに決済する契約になっており、投資者はその途中いつでも好きな時に反対売買を行なうことが認められています。

レバレッジのデメリットとメリット（日々の基準価額の値動きが対象指数の値動きの２倍程度となることを目指す場合）※iFreeレバレッジS&P500の例

デメリット 横ばいに弱い【解説】「２日目」「４日目」において「 S&P500指数」 は「基準日」と同じ「100」ですが、「当ファンド」 はそれぞれの時点において「100」以下となっています。
このように、「S&P500指数」が上昇・下落を繰返した場合には、「当ファンド」の基準価額は時間の経過とともに押下げられることとなります。

メリット 上昇には強い【解説】
S&P500指数が一方的に上昇し、4日目に「120」と+20％の上昇となった場合、レバレッジ2倍の当ファンドは+20％×2倍で+40％･･･とはなりません。複利のチカラが働いて+43％、「143」となります。

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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Q5 先物取引とは何ですか？
先物取引とは、ある商品を前もって定めた期日に、現在の時点で決めた価格で取引することを約束する取引で、途中で反対売買（転売・買戻し）によって決済することも可能な取引です。 株価指数先物取引は、株価指数を対象とした先物取引であり、株価指数という抽象的な数値を取引の対象とするため、現物株式の取引と異なり、実際に受渡しする商品がありません。したがって、株価指数先物取引の決済は、転売・買戻しのみならず、期限の到来による決済（最終決済）もすべて差金による決済となります。
先物取引を活用するメリット
一般的に、先物市場は、現物市場よりも流動性が高く、取引執行コストが低いことが特徴です。
また、手元の資金以上の取引ができる、つまりレバレッジを掛けることができる点も大きな魅力です。

Q6 運用はどのように行なうのですか？
株式の組入総額と株価指数先物取引 ＊の買建玉の時価総額の合計額が、原則として信託財産の純資産総額の２倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがS&P500指数（米ドルベース）／ NASDAQ100 指数（米ドルベース）の値動きの２倍程度となることをめざします。

イメージ※上記はあくまでもイメージであり、実際の株式および株価指数先物の組入れは必ずしも上記のようになるとは限りません。

＊利用する先物取引は、流動性、効率性等を勘案して決定します。主として、S&P500指数／NASDAQ100指数を対象とした先物取引を利用する予定です。売買高等の市況動向等の変化に応じて、他の株価指数先物取引を利用することがあります。

（注）追加設定、解約がある場合、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として、当日中に株価指数先物取引を買建てもしくは転売するものとします。この結果、株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額は、上記のようにならないことがあります。

◆ 為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。
※ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
※為替ヘッジを行なう際、日本円の金利が組入資産の通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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-4-販売補助資料

Q7 ファンド保有期間中の投資成果は、株式市場の値動きの「2倍程度」になるのですか？
ファンド保有期間が2日以上の場合の投資成果は、通常「2倍程度」になるわけではありません。以下の「iFree レバレッジS&P500」を例に［例1］および［例2］をご参照下さい。
iFreeレバレッジ S&P500の場合

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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販売補助資料

Q8 株式市場が上昇・下落を繰返した場合、基準価額はどうなりますか？
一般に、S&P500指数/NASDAQ100指数が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押下げられることになります。 「iFree レバレッジS&P500」を例に以下の［例1］および［例2］をご参照下さい。
iFreeレバレッジ S&P500
S&P500指数が±10の範囲で上昇・下落を繰返した場合※ 上記は、基準価額の値動きをわかりやすく説明するため 、細部を省略し簡略化して説明した例であり 、実際とは異なりますのでご注意ください。

S&P500指数が「（１）一方的に上昇または下落した場合」、「（２）上昇・下落を繰り返しながら、次第に上昇または下落した場合」

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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販売補助資料※ 上記は、基準価額の値動きをわかりやすく説明するため 、細部を省略し簡略化して説明した例であり 、実際とは異なりますのでご注意ください。

Q9 日々の基準価額の値動きが、株式市場の値動きの「ちょうど2倍」にならないのはなぜですか？
下記要因等により、「ちょうど2倍」になるとは限りません。
1. 米国の株式市場の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差
2. 株価指数先物取引の約定価格と終値の差
3. 株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動
4. 運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料等の負担
5. 株価指数先物の流動性が低下した場合における売買対応の影響
6. 株価指数先物の最低取引単位の影響
7. 配当利回りと短期金利の差※将来の米国の金利水準によっては、さらに乖離が拡大する場合があります。
8. 為替変動により、株価指数先物取引の買建ての額を円に換算した額が、目標としている額から乖離することにより、目標とする投資成果が達成できない場合があること

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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販売補助資料

Q10 先物指数の動きを確認する方法は？
シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のホームページにてご覧いただけます。
（下記の検索ワードをご参考下さい。）
iFreeレバレッジ S&P500（S&P500先物）
CME E-mini S&P 500先物

iFreeレバレッジ NASDAQ100 （NASDAQ100先物）
CME E-mini NASDAQ100先物※原則、直近の限月をご参照ください。

Q11 ファンドの基準価額はいつの時点の先物価格が反映されますか？
前日のCME（シカゴ・マーカンタイル取引所）における清算値*が反映されます。
＊清算値とは、最終取引価格（引けはシカゴ15時15分（日本時間：午前5時15分（ただし冬時間（11月第1日曜日～翌年3月第1土曜日）は午前6時15分））などを基に算出された公式の終値です。
※清算値は、上記のCMEのホームページで確認できます。

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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販売補助資料

Q12

購入・換金はいつの基準価額が適用されますか？

購入・換金申込受付日の翌営業日の基準価額が適用されます。

Q13

基準価額はいつの資産価格・為替を反映しますか？

株価について基準価額の計算時において知りうる直近の日の最終相場で評価します。外貨建て株式については、原則として基準価額計算日前日の海外市場の終値を用います。
※市場の休業日等の関係で、上記のとおりとならない場合があります。

為替について基準価額算出日当日の為替レートを用います。なお為替レートは投資信託協会から連絡される対顧客相場の評価値を用います。また、当ファンドは、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。ヘッジの評価値も同じ時間のレートをもとに決まります。

iFreeレバレッジ S&P500
iFreeレバレッジ NASDAQ100

日本時間
（夏時間）

購入申込受付日

お申込み

購入申込受付翌営業日

申込締切

先物評価

為替評価

基準価額決定15時00分

翌日5時15分

原則10時頃*

19時頃※冬時間6時15分＊為替変動が大きい場合、変更となる場合があります。

米国（シカゴ）時間

1時00分

（夏時間）

※冬時間0時購入申込受付日（ご参考）

ダイワ・ブル・ベア・ファンドV

日本時間

15時15分

お申込み

申込締切

先物評価

基準価額決定14時45分

15時15分

19時頃

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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販売補助資料

Q14 マンスリー・ファンド・レポート等の情報開示の頻度を教えてください。
レポートは月末時点を基準として作成し、開示は翌月中になります。

Q15 基準価額はどこで確認できますか？
基準価額は、大和アセットマネジメントのホームページ、日本経済新聞等で確認することができます。日本経済新聞の大和アセットマネジメントの欄、「ｉＦｒｅｅ年金バランス」（掲載名：「iF年金バラ」）の下に掲載されています。
「iFreeレバレッジ S&P500」「iFreeレバレッジ NASDAQ100」

当資料中のいかなる内容も将来の成果を示唆・保証するものではありません。

：ｉＦレバ500（掲載名）：ｉＦレバ100（掲載名）

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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販売補助資料※くわしくは各ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

ファンドの費用（消費税率10％の場合）
各ファンドのご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります。
■お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料販売会社が別に定める率〈上限〉2.2％（税込）

信託財産留保額ありません。

■お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して、年率0.99％（税込）

その他の費用・手数料

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
※「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

投資リスク
各ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因については次のとおりです。
●株価指数先物取引の利用に伴うリスク●価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、債券の価格変動） ●為替変動リスク ●カントリー・リスク●その他（解約申込みに伴うリスク等）など※ ファンド保有期間が2日以上の場合の投資成果は、通常「2倍程度」になるわけではありません。
※ 対象指数が上昇・下落を繰返した場合には、ファンドの基準価額は時間の経過とともに押下げられることとなります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ 各ファンドはレバレッジ運用を行なうにあたり先物取引を利用するため、借入金利に相当する負担があります。
そのため、長期に保有する場合、金利負担が累積されます。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

追加的記載事項
日々の基準価額の値動きは、米国の株式市場の値動きの「ちょうど2倍」になるとはかぎりません。
その主な要因は次のとおりです。
●米国の株式市場の値動きと、利用する株価指数先物の値動きとの差●株価指数先物取引の約定価格と終値の差●株価指数先物取引をロールオーバーする過程における、限月の異なる先物間の価格差の変動●運用管理費用（信託報酬）、監査報酬、売買委託手数料等の負担●株価指数先物の流動性が低下した場合における売買対応の影響●株価指数先物の最低取引単位の影響●配当利回りと短期金利の差 ※将来の米国の金利水準によっては、さらに乖離が拡大する場合があります。
●為替変動により、株価指数先物取引の買建ての額を円に換算した額が、目標としている額から乖離することにより、目標とする投資成果が達成できない場合があること13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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販売補助資料※くわしくは各ファンドの「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。

お申込みメモ
購入単位

最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位購入・換金価額

購入および換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込受付中止日iFreeレバレッジ
S&P500①ニューヨーク証券取引所の休業日②シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日③「委託会社の休業日かつシカゴ・マーカンタイル取引所が休業日でない日」の前営業日

iFreeレバレッジ
NASDAQ100①ナスダック（米国）の休業日②シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日③「委託会社の休業日かつシカゴ・マーカンタイル取引所が休業日でない日」の前営業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせください。
申込締切時間
換金制限

購入・換金申込受付の中止および取消し

午後3時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。
●次に該当する場合には、大和アセットマネジメントの判断で、購入、換金の受付けを中止または取消しにすることがあります。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会が行なわれないときもしくは停止されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を行なうものについて、当該先物取引にかかる金融商品取引所等における当日の立会終了時の当該先物取引の呼値が当該金融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき。
● 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換金の申込みを取消すことがあります。

信託期間

無期限

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が30億口を下ることとなった場合
・対象指数が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

収益分配

信託金の限度額iFreeレバレッジ S&P500

毎年8月30日（休業日の場合、翌営業日）

iFreeレバレッジ NASDAQ100

毎年10月18日（休業日の場合、翌営業日）

年1回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）各ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。
iFreeレバレッジ S&P500

5,000億円

iFreeレバレッジ NASDAQ100

5,000億円

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。公募株式投資信
託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。なお、当ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

受託会社

大和アセットマネジメント株式会社
お電話によるお問い合わせ先：フリーダイアル 0120-106212（営業日の9:00~17:00）
ホームページアドレス:https://www.daiwa-am.co.jp

株式会社りそな銀行

委託会社

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

-12-販売補助資料

当資料のお取扱いにおけるご注意◼ 当資料は大和アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◼ 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
◼ 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
◼ 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
◼ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

指数について《iFreeレバレッジ S&P500》
S&P500 （ 以 下 「 当 イ ン デ ッ ク ス 」 と い い ま す 。 ） は 、 S&P Global の 一 部 門 で あ る S&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard &Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
《iFreeレバレッジ NASDAQ100》
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や 、NASDAQ-100 Indexの一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。株式会社と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®およびNASDAQ-100 Indexの登録商標ならびに株式会社の一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を行なうNASDAQ-100 Indexの使用を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Indexの決定、構築および計算に関し、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず 、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ-100 Indexとそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ100 Indexまたはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。株式会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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memo

販売補助資料13ページの「当資料のお取扱いにおけるご注意」をご覧ください。

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販売補助資料