オープン教育資源（OER）を⽤いた
教育・学習エコシステムの構想
重⽥勝介
北海道⼤学

情報基盤センター教授

⼤学院教育推進機構オープンエデュケーションセンター
オープン教育開発部⾨⻑重田勝介 (しげた かつすけ)• 北海道⼤学 情報基盤センター 教授• ⼤学院教育推進機構オープンエデュケーションセンター
副センター⻑（オープン教育開発部⾨⻑）• ⼤学ICT推進協議会（AXIES）ICT利活⽤調査部会主査• オープンエデュケーション・ジャパン 代表幹事
• JMOOC, Asuka Academy 理事• 専門分野• 教育工学・オープンエデュケーション• 研究：学習履歴データによる教育改善
⾼等教育機関のICT教育実態調査• 「MOOC⼊⾨」「オープンエデュケーション」

JMOOC講座「オープンエデュケーションと未来の学び」• 2014年7⽉開講• JMOOCの「gacco」(http://gacco.org）にて• 7000⼈以上の受講者• ⼤阪と札幌で反転授業実施（計50名）

⾼等教育のオープン化
ー Much of the interesting and innovative activity inhigher ed happens around the concept of openness.
⾼等教育における興味深く⾰新的な活動の多くは「オープン」の概念の周りで起こっている• Martin Weller (Professor, Open University, UK)
A journey through open education – The Ed Techie
http://blog.edtechie.net/ou/a-journey-through-open-education/

OER : open education for inclusive learning• Open Textbook（オープン教科書）の⼤規模導⼊• ⼤学間連携（連邦政府，寄付財団⽀援）によるOER Degreeの開発提供• 教育機会の均等化を達成するための教育コンテンツ

https://www.insidehighered.com/digital-learning/article/2018/01/10/finding-oer-remains-challengingsolutions-abound5

コロナ禍とMOOC• 2020年から受講者が顕著に増加
••••

2019年
2020年
2021年
2022年

1000万⼈増加
6000万⼈増加3000万⼈増加
欧⽶プラットフォームの苦境（利益減少、従業員の⼀部解雇）JMOOCの状況
JMOOC受講者数推移（2014.2〜2022.7）

2022年12月末

2022年7月末•••

JMOOC認定講座数 576
約130.3万人
講座登録者数
延べ学習者数

約153.4万人•••

JMOOC認定講座数 605
約136.0万人
講座登録者数
延べ学習者数

約160.2万人

⽶国におけるMOOC＋LAの普及• 有料講座に変わりつつあるグローバルMOOC• コンテンツ閲覧は無料、能⼒認定有料（修了証）• コンテンツ閲覧から有料（Coursera）• LA（ラーニング・アナリティクス）による教育の質向上• 単位を落としそうな学⽣(at-risk student)の発⾒• パーソナライズド学習の普及• EdTech企業によるコンテンツ・プラットフォームのビジネス化

⽶国の教育政策における位置付け• オープンライセンスの教材やデータ、教育機会を伴うオープン教育エコシステムの創造

https://tech.ed.gov/open/EUにおけるオープンエデュケーション①包摂と平等（Inclusive and equitable）• あらゆる⼈々を受け⼊れる教育と⽣涯教育へのアクセ
スを拡張②教師と⽣徒の学習機会• 教材基盤としてのOER③デジタル社会に⼗全に関わる知識の普及• デジタルリテラシーへの注⼒Open Education and OER (ALT)
https://www.alt.ac.uk/news/all_news/open-education-and-oer-guide-andcall-action-policy-makers

SDGs（持続可能な開発⽬標）
Sustainable Development Goals• 国連開発計画(UNDP)により策定• 4つ⽬の⽬標「Quality Education」

持続可能な開発⽬標（SDGs） | 国連開発計画（UNDP）
http://www.jp.undp.org/content/tokyo/ja/home/sdg/post-2015-developmentagenda.html

世界レベルでの普及活動• 国際機関・学会による⽀援• 教育機会の拡⼤と学習効果の向上を担う• SDGsを⽀える「教育インフラ」へUNESCO OER勧告の採択• 国連加盟国に対し、教育の機会均等（SDGs 4）推進に有効であるOERの開発活⽤を促す内容• 提案された具体的な⾏動• OERの普及について認識を共有すること• OERを開発する体制の構築• 著作物の扱いについて知識醸成• プラットフォーム等の提供• OER関連の情報共有• デジタルリテラシーの向上

オープンエンロール
誰でも学べる
学習プログラム提供

Enrollオープンポリシー
オープンな学習環境を推進する合意形成

Access

オープンアクセス
学術資源の⾃由な使⽤OpenEdUsePolicy

オープンライセンス
学術資源を利⽤した教材の制作

オープン教育資源(OER)は使えるか？
教材の量は？
• （⽇本語で）使えるOERが多くない教材の質は？
• 教育利⽤に耐える内容か確認できない単位は取れるか？
• ⾃学⾃習では学んだ成果を⽰せない現場の教育と接続するか？
• 今の教育システムとつながる学習にならない

教材の量を増やす：OERの制作・公開• 無料の教材・教科書をインターネット上で公開

インターネット上の無料教材・教科書

教科書・教材

無料で学べる！

お⾦がかかる…

学びたい⼈

学びたい⼈

OER（Open Educational Resources)• インターネットで公開された教育⽤素材• ⽂書資料、画像、動画、電⼦教科書• オープン「アクセス」• 誰でも使える• オープン「ライセンス」• クリエイティブ・コモンズ・ライセンス• 「ある程度の権利」を作者に残す• オープン「シェアリング」• 新しい⽤途のために再利⽤クリエイティブ・コモンズ・ライセンス

https://creativecommons.jp/licenses/

教材を増やす：教材を探せるようにする• 学びたい⽬的に即して、適切な教材を取得

⽬的に合った教材が探せる！

どれを使えばいいんだ
…？？
学びたい⼈

学びたい⼈

検索・統合・分類

オープンコースウェア(OpenCourseWare:OCW)• 正規講義のシラバスや教材、講義ビデオを無償公開 単位認定なし (Publication＝出版)• 世界規模の活動へ• OE Global• OE Japan• 発展途上国向けに教材を翻訳（国際教育協⼒）Open Education Global• 2008年に設⽴されたオープンコースウェアの普及団体「Open Courseware Consortium」が前⾝• 2020年に「Open Education Global」に名称変更• オープンエデュケーションの発展、オープンな教育政策、持続的なオープンエデュケーションのモデル創造、国際的な協調と創造を推進する団体• 211団体が加盟• OE Japanを含む18団体がSustaining memberとして加⼊• 地域の⼤学等を束ねてOE Globalと繋ぐ役割を担う

活動
毎年3⽉に開催する国際イベント
オープンエデュケーションの認知を広める催しを分散開催
オープンエデュケーションの発展に貢献した団体や個⼈を表彰
10周年を迎える
毎年開催の国際カンファレンス研究・実践事例の発表
2020・2021年はオンライン開催

OERリポジトリ：OER Commons• ⽶国のNPO「ISKME」が運営• 6万件のOERを公開• 検索したOERを組み合わせる「Open Author」

https://www.oercommons.org/

⽇本におけるOERリポジトリの構築• オープンエデュケーション・ジャパンとNiiが連携• 国内のOERのメタデータを収集• 横断検索する機能を提供• 図書館向けリポジトリサービスで⽤いるシステムWEKOを利⽤• 関係者向けに限定公開中• 近⽇中に公開予定

教材の質を⾼める：バージョン管理• OERを教材として利⽤するために改訂した履歴をバージョン管理するプラットフォームの開発• 教材構造や学習履歴データとの関連を記録• OERメタデータの提案：Structured OER (ST-OER)• OERの学習⽬標や教材の構造、バージョン情報をgitリポジトリと連携してyaml形式で記録• Moodle上でST-OERとメタデータを管理する
プラグインを開発• 研究成果としてプラグインの公開を準備中
本研究はJSPS科研費 JP12345678「学習履歴データを活用したOER改善手法の開発と学習支援ポータルサイトの構築」の助成を受けたものです。

ST-OERの仕組み

学習成果の可視化：
マイクロクレデンシャルの利⽤• ⾝につけたコンピテンシーの可視化・共有• デジタルバッジ（Digital Badge）• 学習者の資質能⼒をインターネット上で広く共有• 履修した学習プログラムや受講中の達成度をmachine readableな状態で共有• ⼈材と雇⽤者の接続に有効• デジタル証明（Digital Credentials）• コンピテンシー含めた学習成果を電⼦的に記録• コンピテンシー型教育（CBE）への導⼊が進むデジタルバッジ発⾏の仕組み

⽇本IMS協会. 1から学ぶDigital Badges.
http://150.60.168.36/file/IMSJC19_DBforBeginners_TokyoOpen.pdf

包括的学習者記録
Comprehensive Learners Record(CLR)

http://www.imsglobal.org/activity/comprehensive-learner-record

事例：IMS CASE Standards
Competencies and Academic Standards Exchange• 教育機関が保有している教育内容の基準やコンピテンシー(PDFファイル）をmachine readableなデータベースに変換• 異なった教育機関同⼠の教育プログラムや教育コンテンツの⽤途に応じた接合が可能となる

事例：Opportunity@Work• コンピテンシー評価の記録を⽤いて4年制⼤学を卒業していない労働者と雇⽤者をマッチング

⽇本の事例
地⽅創⽣カレッジ• 内閣府事業• 2016年度から継続• 地⽅創⽣に関わる
⼈材をeラーニン
グで育成• 150の講座• 公認会計⼠の資格
更新講座にhttps://chihousousei-college.jp

講座提供団体（例）‣東洋⼤学PPP研究センター‣京都アライアンス(地域公共⼈材⼤学連携事業)‣(公社)⽇本観光振興協会‣(学)関⻄学院⼤学‣(⼀財)地域活性機構‣(特⾮)現代経営学研究所‣ビジネス・ブレークスルー⼤学‣(株)経営共創基盤‣(⼀社)地域経営推進センター‣(株)乃村⼯藝社‣(学)先端教育機構・事業構想
⼤学院⼤学‣(⼀社)クリエイティブタウン推進機構‣NSG(新潟総合学園)グループ‣(⼀財)地域活性化センター‣(公財)⽇本⽣産性本部‣(⼀社)⽇本ジビエ振興協会‣⼤⽇本印刷（株）‣⽣涯活躍のまち推進協議会‣三菱UFJリサーチ&コンサルティング（株）‣（株）つくばウエルネスリサーチ‣筑波⼤学‣（株）⽇経BP

元年度事業の実施状況：受講状況【推移】p ｅラーニングの受講者数は、開講後約１年（平成29年11⽉）で1万⼈を突破。
その後も順調に増加しており、令和元年11⽉には2万⼈を超え、令和2年5⽉末時点で23,403⼈まで増加。
.㋾023,403⼈' $ %, * $ #' , %* * *20,783⼈' ' %* * *' * %' " ) #' * %* * *18,672⼈) " %+ ! ' #) & %' $ , #' * %! " $ #) & %+ ' ( #) " %* ) " #) " %* * *) ! %) $ ' #) + %) $ ! #) + %* * *13,167⼈) $ %) + ! #) , %* * *) ) %& * ( #) ' %* * *) * %* * *! %' ( ' #" %* * *( %' $ " #+ %* * *3,925⼈$ %& ' ( #, %* * *' %* * *!!"#*' * ) + -) ' -$ )' * ) ! -$ -$ )' * ) ! -+ -$ *' * ) ! -& -$ *' * ) ! -) ' -$ )' * ) " -$ -$ )受講者37,148名' * ) " -+ -$ *' * ) " -& -$ *' * ) " -) ' -$ )' * ) & -$ -$ )' * ) & -+ -$ *' * ) & -& -$ *修了者17,262名（2021年9⽉末）' * ) & -) ' -$ )' * ' * -$ -$ ) 5⽉末

OERの学びを現場の教育とつなげる• オンライン教育の単位化・学位化• Peer matching（イリイチ）• 興味の似通った学習者や専⾨家同⼠のコミュニティで，互いにコンピテンシーを認め合う• 例：LinkedInの Skills & Endorsement• ハイブリッド型教育への導⼊• 北海道⼤学の取組

事例：北海道⼤学
オープンエデュケーションセンター
2014年設⽴• 「教育改善」のためのOERの開発利⽤• 既存の対⾯授業をブレンド型学習に転換• 部局と連携した⼤学間教育プログラムや履修証明プログラムの推進（リカレント教育）• 全学LMSの開発運⽤ 学習分析ツールの開発• 国際化と広報のためのMOOCとOCW

オープン教育開発部⾨の業務
1. 教職員とハイブリッド型学習を共同開発する•••

オープン教材（OER）の開発
オープン教材を⽤いた授業実施
オープン教材を使った学習環境の提供

2. 教職員のハイブリッド型学習の実施を⽀援する•••

学内の教職員による教材開発・授業実施の⽀援
情報提供、セミナー、ワークショップの開催等
ELMSの開発運⽤

3. 先進的なハイブリッド型学習を研究開発する•38

オープン教材に関わる研究開発

1. ハイブリッド型学習の共同開発
オープン教材（OER）の開発

オープン教材を⽤いた授業⽀援

n オープン教材の開発
n 教授設計理論に基づいた
教材設計
n 著作権処理n 映像制作
n 収録スタジオの運営管理

n 教員や部局，教育プログ
ラムとの授業開発
n 授業の実施⽀援
n 学習評価の⽀援

39

学習環境の提供

n 北海道⼤学オープンコー
スウェア
n 学内外向けの教材提供
n ⼀般向けのオンライン講座（MOOC）の開講

2. ハイブリッド型学習の実施⽀援
情報提供

教職員向けセミナーの実施

ELMSの開発運⽤

https://sites.google.com/huoec.jp/onlinelecturen 教授設計理論に基づいた適切なオンライン教育⼿法を選択する指針を⽰す
n 問い合わせへの回答を集約したFAQ

40n 学内外の先進的教育⼿法とグッドプラクティスの共有
n オンライン教育の情報共有向けSlackグループ開設

n 教育情報システム（ELMS）
n 開発と運⽤管理（学務部教育推進課と連携）
n 問い合わせ対応
n FAQの更新
n Zoomとの連携

3. 研究開発•

先進的なハイブリッド型学習に関する研究••

企業との共同研究•••

教員と博⼠研究員が個⼈で，共同で取り組む
アドビ株式会社：デジタルリテラシーの向上を通して創造的問題解決能⼒を育成するオープン教材の開発
オープン教材を使った授業実施

ドコモgaccoとの連携協定•••

リカレント教育向けコンテンツ開発
リカレント教育へのハイブリッド型学習の導⼊
学習者データ分析•

41

本件に関してOECはコンテンツ開発をしない。指導助⾔の⽴場

参考：⽂科省事業（Plus-DX）を活⽤した教育DXの推進
DX推進計画「デジタル・シームレス学習」環境整備

ハイブリッド型教育の手法確立

授業の到達目標と特性から適切な教育手法を選択する「リビルド法」の普及
対⾯授業を効果的なブレンド型授業に転換

42

継続的なハイブ
リッド型教育のための教室環境と情報環境の整備

オープンな学習プラット
フォームの構築

ハイブリッド型学習の手法と環境を地域のステークホルダーに普及するためのサービス展
開

デジタル・シームレス学習による先進的学習環境の構築

n キャンパス内の無線LAN拡充
n 感染防⽌対策を施した⾃習スペースの整備
n 既存の授業を効果的なハイブリッド型教育に作り替える「リビルド法」開発とツールキットの公開
n クラウドベースの学外⽤LMSの整備
n オンライン教育技術・デジタルリテラシー等のオンライン講座開設

アフターコロナを⾒据えた
北海道⼤学教育DXのビジョン
ハイブリッド型教育の導⼊を基盤とした全学的なデジタル・シームレス学習環境の実現
学生の発展的学習の支援
デジタル教材ライ
ブラリの提供VR/AR技術による拡張

先進的教育技術の開発

43

国際教育の推進ハイブリッド型教育の全学的普及

デジタル・シームレス学習環境
リカレント教育の展開

オンライン留学を含むハイブリッド型での実施

北大オンラインコ
ミュニティの構築

教職員学⽣間のつながり形
成地域のステークホルダーに貢献する学習機会の創出

成果• オープン教材を活⽤した教育・学習⽀援•••

教職員と授業に利⽤するオープン教材を開発
反転授業や遠隔授業への効果的利⽤を⽀援
2021年度までに2,840（うち英語787）の教材を開発• ハイブリッド型学習の開発と実施⽀援••
44

ポストコロナにおける教育の質向上を⽬的に対⾯・オンライン教育の融合⼿法を提案・実施
2021年度までに339の講義で開発した教材を利⽤

成果•

教育情報システム(ELMS)等の開発運⽤•
•
•
•

•

他部局との連携と外部資⾦の獲得••

45

教職員と学⽣のニーズをICT利活⽤教育の基盤となるシステムの調達と運⽤、ユーザ利⽤の⽀援
本学の全教職員学⽣22,000⼈が利⽤
オープンコースウェアは2021年度までに63万回以上の閲覧
MOOCの開講による1万名以上の受講者••

⼯学研究院、医学研究院等
R2⼤学改⾰推進等補助⾦の採択（デジタル活⽤教育⾼度化事業：補助⾦設備費205,808千円）
R2〜R4アドビ株式会社との共同研究（寄附⾦3,100千円）
株式会社ドコモgaccoとの連携協定（R4〜）共同研究（R5）学内アンケート調査•••

2022年に部⾨の業務に関し教職員（1,100⼈）に対して実施した調査
回答者の94％が教育の質を向上し、96%が⽀援に満⾜したと回答
期待すること① OECによる教育支援はあなたのニーズを尊重したものでしたか？

••••② OECスタッフとのコミュニケーションは円LMSの利⽤⽅法
滑でしたか？
著作権処理の⽀援 ③ OECの教育支援により教育の質を向上できましたか？
学習効果の⾼い ④ OECの教育支援に満足しましたか？
教材設計⽀援教育DXに関わる① お問合せへの回答は役に立ちましたか？
情報提供 等② お問合せへの対応に満足しましたか？

46

432

10

12

3

450

12

34521

OEセンターの研究•

先進的な教材開発利⽤••••

オンライン教育の学習効果••••

MOOCによる継続的な⽣涯学習の要因分析
北⼤MOOCのデータを⽤いた分析（重⽥ゼミの修⼠研究）
論⽂化（JSETショートレター）

効果的なハイブリッド型教育導⼊の⼿法開発••47

デジタルリテラシー教育の教材開発
Adobe Education Exchangeでの公開（2021）
MOOCの開講（2022）「リビルド法」の開発（杉浦准教授）
論⽂化（JSET特集号）

OERを「使える」ものにするために教材の量を増やす• ⽇本語含めたOERを探しやすくする

教材の質を⾼める• OERの品質を⾼める⼯夫をする 使う中で質が⾼まる仕組みを作る

学習成果を可視化する• ⼤学ごとに、分野ごとにOERによる学習の成果が⽰される教育プログラムに現場の教育とつなげる• ポストコロナにおけるハイブリッド型教育の基盤に