令和 5 年度

国際漁業資源の現況

60 カラフトマス

日本系

カラフトマス 日本系（Pink salmon Oncorhynchus gorbuscha）

ホロベツ川に遡上したカラフトマスの野生魚

本河川は過去の放流履歴がないが、毎年多くのカラフトマスが遡上し、自然産卵している。

管理・関係機関
北太平洋溯河性魚類委員会（NPAFC）、
日ロ漁業合同委員会、漁業道県

最近の動き
日本系カラフトマスの沿岸における 2022 年の漁期中（7～11 月）の漁獲数は 21 万尾で前年比 38％であった。1994 年以降、偶数年が豊漁年で奇数年が不漁年というパターンがしばら
く続いていたが、2003 年以降にこの豊漁・不漁年の関係が逆転した。しかし、最近 10 年は豊漁不漁のパターンは不明瞭になり、かつ沿岸漁獲数は大きな変動を繰り返しながらも全体的には減少傾向にある。2023 年は 6 万尾（速報値）と、前年（2022年）比では 28％、同一系統である前奇数年（2021 年）比では11％であり、データの残る 1969 年以降の過去 55 年間でもっとも少ない沿岸漁獲数に陥った。また、沖合漁業で漁獲される
カラフトマスは 2022 年に 713 トンとなり、前年の 569 トンを上回ったものの、過去と比較し依然として漁獲が低迷している。

図 1. 日本の漁業におけるカラフトマスの漁獲量の推移（1970～2022 年）

ランド名でも呼ばれている。

漁業の概要
日本系カラフトマスは、我が国の河川と沿岸で先史時代から利用・用途漁獲されてきた。北洋さけ・ます漁業では、日本系カラフトマ

カラフトマスは塩蔵品のほか、生鮮でも利用されている。サケより小振りなことからチャンチャン焼きにもよく利用されている。加工品としては缶詰が多いが、魚卵製品として筋子（ます子）がある。一部の産地では、オホーツクサーモンというブス以外の系群も漁獲していた。しかし、系群識別が不可能なためその混合率の推定は困難で、日本系カラフトマスの沖合域での漁獲量を確定することはできない。我が国では 1970 年代以
降、沖合域での漁獲量は徐々に減少し、近年では主に沿岸域で© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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日本系

漁獲される（図 1）。沿岸域では、主に 7～9 月に北海道北東

下中の稚魚が見られる。最近の調査では、カラフトマスの稚魚部のオホーツク海岸（根室海峡を含む）の小型定置網によっては日没後の夜間に集中して流速の速い流心を降下することが漁獲される。北海道の沿岸漁獲数は毎年 7 月以降のものが大報告された（虎尾 2016a、Kirillov et al. 2018、Yamada et al.

半を占めるが、6 月以前にも春カラフトマスと呼ばれる系群不2022b）。サケの稚魚とは異なり、カラフトマスの稚魚はパー

明の資源が沿岸で少数漁獲されている（北海道の沿岸漁獲数にマーク（幼魚斑）を有しない（図 2）。卵から海に下るまでの占める春カラフトマスの割合：平均 5.8％、範囲 0.1～60.1％）。

自然種苗の生存率は 0.1～43.4％であり、年変動や河川間変異

2022 年から 2023 年にかけて秋カラフトマスの漁獲量が大きが非常に大きい（Heard 1991）。卵から稚魚までの生存率は平く減少し、北海道の沿岸漁獲数に占める春カラフトマスの割合

均 7.1％、
稚魚から親魚までの生存率は平均 2.5％と推定され、が大きくなっている。2023 年は春カラフトマスが 5.6 万尾漁

海洋生活期の方が死亡率は高い（Bradford 1995）。しかし、獲され、その割合は 48.9％であった。本州においても主に 6 月

死亡率の年変動については、64％が淡水生活期に起因すると以前に系群不明の資源が沿岸で少数漁獲されており、年によっ推定されている（Bradford 1995）。産卵場に集まった親魚がては沿岸漁獲量の約 2～4 割を本州での漁獲が占める年もある。

行う産卵床の掘り返しによる卵の流出が大きな死亡要因とな

沖合域では、主に 4～7 月に日本国 200 海里内で太平洋小型さる可能性があり（Fukushima et al. 1998）、産卵場における雌け・ます流し網船（14 トン未満）によって漁獲される（永沢の密度が 1.4 尾/ m2 を上回ると掘り返しによる影響が顕在化

2011）。近年、我が国から放流されるカラフトマスの一部（2018するという指摘がある（Esin et al. 2012）。北海道東部の当幌～2021 年放流群については全数）に耳石標識が施されており川で実施された調査結果では、自然産卵による卵から稚魚まで（藤原 2021）（付表 1）、日本国 200 海里内の流し網漁業のの生存率は 1.5～2.4％と推定されている（虎尾 2016b）。ま

漁獲物から毎年一定数の耳石温度標識魚が発見されている。耳た、近年の研究では、カラフトマス放流魚の野外での繁殖成功

石温度標識とは、種卵の時期の水温を制御して硬組織である耳

度は、野生魚に比べて低いことが明らかになっている（Shedd

石に付けたバーコード状の標識で、近年では世界各国のふ化場

et al. 2022）。一方、人工ふ化放流事業における種苗の採卵かで耳石温度標識を用いた標識放流が実施されている（「61. サら放流までの生残率は約 80％であり、採卵から翌年の春まで

ケ（シロザケ）日本系」を参照）。従来、春季にこの水域を回給餌飼育されたカラフトマス稚魚は、河川に放流されると速や遊するカラフトマスは全てロシア系と考えられてきたが、これかに降海する。これまで沖合で実施されてきた標識放流により、らの結果から、日本系カラフトマスも含まれていることが明ら降海したカラフトマスは、オホーツク海を経て北西太平洋に回かとなった。2022 年における沿岸及び沖合でのカラフトマス

遊し（高木ほか 1982）（図 3）、広く分布することが確認さの漁獲量は、それぞれ 923 トン及び 713 トンであった

れている。また、特に奇数年の方がより東方に回遊する傾向が（Sotoyama and Morishita 2023）。なお、最近 5 年間（2018ある。

～2022 年）の漁獲量は約 1.6 千～10.1 千トンである。

カラフトマスの自然分布域は北太平洋であるが、移殖された
カラフトマスが北米の五大湖や大西洋にも定着しており生物学的特性日本系のカラフトマスは、主にオホーツク海（根室海峡を含む）に流入する北海道北東部の河川に産卵のため遡上するが、一部では北海道以外でも遡上が認められている（星合・佐藤
1973、原子 1989、手塚 1989、今井 2004、稲葉 2005、飯田
2016）。成熟したカラフトマスは顕著な性的二型が見られ、雄は鼻曲りと高い体高を有する。そのため、二次性徴が発達した
雄は河川遡上時の遊泳効率が低下する傾向にある（Makiguchi

図 2. 夜間に捕獲されたカラフトマスとサケの野生稚魚（5 月、知西別川）

et al. 2017）。最近、カラフトマスの二次性徴には河川間変異があり、知床半島のような河口付近に産卵場がある河川では二次性徴が顕著でない雄が多いことが明らかにされた（Sahashi
and Yoshiyama 2016）。産卵期は 8～10 月であり、雌が河床の砂礫に穴を掘って産卵し、雄が放精した後、雌が再び埋め戻す。サケやベニザケと比較すると、流速が早い浅瀬で産卵する（小林 1968b、Fukushima and Smoker 1998）。また、カラフトマスは河川水の浸透する砂礫層に産卵し、湧水を選ぶサケとは大きく異なる（小林 1968b）。翌年の 3 月下旬～6 月に尾叉長 3～4 cm の稚魚が砂礫中から夜間に浮上し、河川ではあまり餌を捕食せず直ちに海へ下る（小林・原田 1966、小林

1968a、Heard 1991、虎尾ほか 2010、Kirillov et al. 2018）。
一部の大河川を除くと、カラフトマスの稚魚は一晩で浮上から降海までを終える（Heard 1991）。そのため、サケの稚魚とは異なり、日中は河川でほとんど稚魚が見られず、夜間にのみ降図 3. 日本系カラフトマスの主な分布域（高木ほか 1982 を改変）© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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表 1. カラフトマスの月別平均尾叉長と平均体重（Ishida etal. 1998）

図 4. カラフトマスの月別平均尾叉長±標準偏差（Ishida etal. 1998）と成長曲線（Heard 1991）、特に 2017 年は大西洋に移殖されたカラフト
マスの遡上が際立って多く確認されたことがスコットランド

やノルウェーの河川で報告されている（Armstrong et al. 2018、
Mo et al. 2018）。近年ではグリーンランドの沿岸や河川でも確認が報告されている（Nielsen et al. 2020）。そのため、カ

年齢
0歳7月
8月
9月
10月
11月
12月
1歳1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月

尾叉長(cm) 体重(kg)
13.9
0.03
14.6
0.04
17.4
0.06
23.5
0.14
24.3
0.15
25.4
0.17
25.4
0.15
31.7
0.32
34.9
0.41
38.2
0.58
41.0
0.78
42.7
0.92
45.0
1.13
47.5
1.32
49.9
1.52

偶数年と奇数年で繁殖集団が分かれており、資源量は隔年で変

ラフトマスの自然分布域外への定着の影響を評価する取組が動を示す場合がある。アロザイム分析によると、同じ河川で産

al. 2023）。

る日本とアラスカのカラフトマスの方が遺伝的には近縁であ

近年積極的に進められている（Gargan et al. 2022、Lennox et

卵する偶数年と奇数年のカラフトマスよりも、同じ年に産卵す

河川生活期中の摂餌は盛んではないが主に水生昆虫（ユスリ

る（Hawkins et al. 2002）。国内においてもミトコンドリア

カの幼虫等）を捕食する。海洋生活期中には動物プランクトン（オキアミ類、端脚類、カイアシ類、翼足類、十脚類幼生等）とマイクロネクトン（ホッケ等の幼稚仔魚、イカ類等）を捕食する（小川・名角 1959、小林・原田 1966、高木ほか 1982）。
外洋では主に表面水温 4～11℃の範囲に分布し、移動速度は平均 31.5 km /日と推定されている（箱山・坂本 1995）。
カラフトマスは、サケと同様、幼魚期までは鳥類（カワガラ
ス等）や魚類（アメマス、オショロコマ、スケトウダラ、サク
ラマス等）、未成魚・成魚期には大型魚類（ネズミザメ、ミズ

DNA の分析によって、同一河川内でも偶数年と奇数年で遺伝的に異なること（山田ほか 2012）、同一年級群の河川集団間では遺伝的差異が認められないことが報告されている（虎尾・柳本 2015、2017）。河川間の遺伝的分化があまり大きくないことから、他のサケ・マス類と比較すると、母川回帰性は低いと考えられている。しかし、北米の標識放流調査では、比較的高い母川選択率（≒95％）が観察され（Thedinga et al. 2000、
Mortensen et al. 2002）、日本において人工ふ化放流されたカ

ラフトマスで標識放流を実施した例でも、一定の母川回帰性をウオダマシ等）や海産哺乳類（ゼニガタアザラシ、オットセイ有していることが確認されている（佐野・小林 1953、北海道

al. 2002、Yamada et al. 2022a）。体長 30 cm 以上の沖合で2011）。しかし、日本で推定された母川選択率は北米の研究結類、カマイルカ等）に捕食される（Heard 1991、Nagasawa etの自然死亡係数 M はおよそ 0.2/年で（Heard 1991）、1 年間の生存率に換算するとおよそ 82％と推定される。
季節性を考慮した von Bertalanffy 成長曲線は、
L = 68.9 �1 − 𝑒𝑒−�0.0651 𝑠𝑠𝑠𝑠𝑠𝑠�

2𝜋𝜋(𝑡𝑡−16.1)
2𝜋𝜋(𝑡𝑡−9.50)
�+0.0536 𝑠𝑠𝑠𝑠𝑠𝑠�
�+0.0722(𝑡𝑡−4.89)�
12
4.81
�

で示され（Haddon 2001）、極限体長は 68.9 cm、成長係数

さけ・ますふ化場 1955、1973、1976、虎尾 2009、虎尾ほか
果と比べると低く、地域や年によっては 95％以上という高い迷入率も推定されている（藤原 2011）。根室地区におけるカラフトマス放流魚の母川選択率は 43.7～83.2％と報告されている（虎尾・宮本 2015）。知床半島の非放流河川においても、
カラフトマス放流魚の割合が 19～40％に及ぶことが報告され、は 0.0722 である。図 4 は表 1 に示す年齢ごとの平均尾叉長

放流魚の高い迷入性が示唆されている（Yamada et al. 2023）。

生活期において、成長と停滞が何回も繰り返されるかあるいは

捉島系カラフトマス資源の多くがサハリン南部へ移動したこ（Ishida et al. 1998）にこの成長式をあてはめたもので、海洋
体サイズ依存の減耗（特に冬季 1～2 月）が生じていることが示唆される。なお、近年の研究では、ベーリング海において、前年のカラフトマスの単位努力量当たり漁獲量が高いほど体長が小さくなるという 1 年遅れの密度依存的成長の存在が指摘されている（Morita and Fukuwaka 2020）
カラフトマスは、ほとんど全てが満 2 年で成熟する（ごく稀に 1 年（虎尾 2014）、3～4 年（Kwain 1987））。そのため、また、鱗相及び漁獲動態に基づく起源分析から、2014 年に択とが、択捉島のカラフトマス資源の激減とサハリン南部の急増の原因であり、偶数年と奇数年で豊漁年が入れ替わる年等には大規模スケールでの移住が生じた可能性が指摘されている（Kaev and Zhivotovsky 2017）。また、母川回帰性を推定する上の問題点として、プロービング（probing）と呼ばれる川覗き行動（≒産卵しない河川に一時的に遡上する）が知られており（Maselko et al. 1999）、カラフトマスの母川回帰率を正© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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しく推定するためには、河川捕獲された親魚ではなく、繁殖後の親魚を分析に用いる必要があるとも指摘されている（Thedinga et al. 2000）。さらに近年、カラフトマスの母川記銘（生まれた川のニオイの刷り込み）は浮上前の仔魚期にも生じることが報告され（Bett et al. 2016）、養魚池と放流河川の水系が異なる放流魚の場合は母川回帰性が正しく評価されない恐れもある（注：サケ科魚類の母川記銘は一般にスモルト
期（降海時期）に生じる）。実際、カラフトマス野生魚の母川
回帰性を調べた最新の研究では、繁殖後の親が発見された場所
から約 100 m 以内の場所で、繁殖後の子の多くも発見されており（May et al. 2023）、人工ふ化放流の影響を受けない野生魚は同一河川内の極めて小さなスケールで母川回帰する能力を有することが明らかになってきた。
カラフトマスは、6～10 月になると産卵のために沿岸域へ近図 5. 日本系カラフトマスの来遊漁獲数、放流数及び放流体重の推移（1990～2023 年、歴史的データは付表 1 参照）

づき、沿岸漁業の対象となる。河川遡上の時期は地域によって変異があり、卵の移殖試験の結果から、移殖先の河川でも移殖
元の遡上時期や畜養期間に類似すると指摘されている（小林ほか 1978、真山 1985）。また、標津川と伊茶仁川において移殖放流群と地場放流群で回帰率を比較した試験では、移殖放流群の方が回帰率が低いことが報告された（虎尾・宮本 2015、冨田 2020）。さらに、日本系のカラフトマスにおいても、遡上時期や地域によって形態的な変異が指摘されていることから（星野ほか 2008、安藤ほか 2010、下田ほか 2010、Sahashi
and Yoshiyama 2016）、可能な限り移殖放流は控えるべきである。遡上親魚の多くは人工ふ化放流のために捕獲されるが、自然産卵も多く観察されている（宮腰 2006、横山ほか 2010、
飯田ほか 2014）。成熟時の体サイズは尾叉長 32～70 cm、体重 0.3～5.0 kg である。性比はほぼ 1：1、平均孕卵数 1,300～
1,700 粒、平均卵径 6.4～6.9 mm である。

図 6. 日本沿岸で漁獲されたカラフトマスの平均体重の推移（1994～2023 年）

代には 5,000 万尾前後で大きく年変動したが、1980 年代以降

資源状態

は 1.4 億尾前後で安定していた。2013 年以降は 1.2 億尾前後

1990 年代以降の北太平洋全体のサケ・マス類の資源状態はで推移している。稚魚放流体重は、1980 年代から 1996 年に歴史的に高い水準にあり（Irvine et al. 2009）、日本沿岸で漁かけて大型化したが（Kaeriyama 1999）、1996 年以降は再び獲される日本系カラフトマスの資源量も 1990 年以降高い水準

小型化している。来遊数（沿岸漁獲数と河川捕獲数の合計。但にあると考えられてきたが、2009 年以降は、大きな変動を繰

しここには自然産卵群の数が含まれていないので、正確には来り返しながらも全体的には年々減少する傾向にある。日本系カ遊「漁獲」数の意）は、1970 年代後半から 1980 年代前半にはラフトマスは、2023 年に過去 55 年間で 7 月以降の沿岸漁獲約 100 万尾であったが、1990 年代に大きく増加した。1994 年

数が最も少ない 6 万尾に陥り、前年の 2022 年も過去 2 番目にから 2002 年までは、偶数年には 1,500 万尾、奇数年には 700

少ない 21 万尾であった。また万尾前後と偶数年が多かったが、2003 年以降、来遊漁獲数の、高位水準時の河川捕獲数の年平均は約 100 万尾であるが、豊漁年と不漁年のパターンが逆転した。しかし、2011 年以降

2023 年の河川捕獲数は 3 万尾、2022 年の河川捕獲数は 5 万は豊漁年と不漁年のパターンが不明瞭になっている。1991 年

尾と大きく低迷した。以上のことから、資源水準は低位であり、以降、沿岸漁獲数は 380 万尾を下回ることはなかったが、2012

減少傾向にあると判断された（資源水準は、1990 年から 2022

年に 196 万尾と大きく減少した以降、300 万尾を下回る年が年までの推移から沿岸漁獲数 1,141 万尾以上を「高位」、581

増加しており、特に 2019 年以降は 100 万尾を下回る年が多く万尾以上 1,141 万尾未満を「中位」、581 万尾未満を「低位」なっている。なお、日本沿岸に来遊したカラフトマスは主に小とした）。なお、日本系カラフトマスは、2017 年度から 6 か型定置網で漁獲されるが、1970 年代以降は漁獲の中心である

年度連続で、資源水準が低位・減少傾向にあると判断されていオホーツク海沿岸の小型定置網数に大きな変化はなく、沿岸にる。
我が国における 1969～2021 年漁期の日本系カラフトマス

おける漁獲努力量はほぼ一定と考えられる（Morita et al.
2006a、2006b）。

の沿岸漁獲数、河川捕獲数、稚魚放流数、稚魚放流体重を図 52023 年漁期（7 月以降）に沿岸で漁獲されたカラフトマス

及び付表 1 に示す。なお、ここでは毎年 7 月以降に日本沿岸（秋季カラフトマス）の平均体重は 1.50 kg と平年並みであっに来遊する資源を日本系と仮定した。稚魚放流数は、1970 年

た（図 6）。なお、漁獲数が多い年ほど平均体重が小さくなる© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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傾向が認められる（相関係数：r = -0.199、p 値：p = 0.283）。

指摘されている（Beamish and Bouillon 1993、東屋ほか 2001、

一方、2023 年春季に沿岸漁獲された系群不明のカラフトマス

ラドチェンコ 2013）。また、生活史の中では海洋生活初期の（春カラフトマス）の平均体重は 1.29 kg であり、その平均体

沿岸滞泳期での減耗が最も大きいと考えられており（Ricker

重は長期的には大型化する傾向にある（図 6）。

1976）、カラフトマス稚魚が降海した時の沿岸水温と資源変動

沿岸漁獲数は 1980 年代後半から急激に増加したが、その原が対応することが報告されている（Saito et al. 2016）。さら

因として、①ふ化放流事業の成果、②1980 年代後半の暖冬化、に、近年は回帰時の高水温が親魚の接岸の障壁になっている可③沖合域の漁獲死亡率減少等が関与していた可能性が指摘さ能性もある。カラフトマス親魚を用いた実験では水温 19℃でれている（Kaeriyama 1999、Morita et al. 2006a、2006b）。
1969～2003 年の経時変動については、繁殖期の降水量と越冬10 日後の死亡率が有意に高まることが報告されているが（Jeffries et al. 2014）、2013 及び 2014 年の各々8 月に北海期の気温に相関があることが知られており（Morita et al.

道北部でアーカイバルタグ標識放流したカラフトマスに記録

2006a）、1992 年級群及び 2001 年級群の資源増加率が高かっされた沿岸水温は平均で 18～20℃に達していた（Morita

たことは繁殖期の河川流量が多かったことと対応を示してい2021）。したがって、カラフトマスの資源変動の予測精度をさる（森田ほか 2013）。ただし、繁殖後の晩秋から冬期にかけらに向上させるためには、幼稚魚の沿岸生活期・索餌及び越冬ての増水は、卵・仔魚の流出等をもたらすため、サケ・マス類

期の沖合生活期・回帰親魚の沿岸の個体数を大きく減少させると考えられている（Milner et al.
2013）。近年の資源量減少の要因は不明である。

沖合の漁獲圧が減少した 1990 年以降の来遊漁獲数の経時変動をモデル化するため、オホーツク沿岸・根室地域における繁殖期の降水量と冬期・春期の平均気温を説明変数として

Gompertz の再生産曲線を作成した（Morita et al. 2006a、森田 2016）。用いた気象データは、カラフトマスが主に分布す
るオホーツク海沿岸の宗谷岬から納沙布岬までの範囲で、対象となる時系列が揃う地点（気温 33 地点、降水量 37 地点）の平均値を用いた（気象庁 過去の気象データ・ダウンロードウ
ェブページより引用）。

期を通じた海洋生活期に影響を与える環境変動要因を考慮する必要がある。

管理方策「国連海洋法条約」により、日本は母川国として日本系カラ
フトマスについて、第一義的利益に加えて責任を有する。また、「北太平洋における溯河性魚類の系群の保存のための条約（NPAFC 条約）」により、北緯 33 度以北の北太平洋公海における漁獲が禁止されている。現在、日本系カラフトマスの人
工ふ化放流は、地方自治体等が策定する増殖計画に従って実施されている。日本系カラフトマスは、国全体としての資源管理
上の目標値等は設定されていないが、カラフトマスの漁業資源に対する自然産卵の重要性は従来から指摘されており（Morita

Gompertz の再生産曲線：

et al. 2006a）、2011～2012 年に沿岸漁獲物から抽出した標本

Nt= Nt-2 exp(-0.856 - 0.060 lnNt-2 + 0.00383 F + 0.222 T1 +0.072 T2) n = 34, R2 = 0.45に占める耳石温度標識の混入率から推定した結果では、北海道のふ化場から放流されたカラフトマスの資源添加率は 16.6～

22.4％であると推定された（Ohnuki et al. 2015）。即ち、人工

ここで、Nt は t 年の来遊漁獲数（＝沿岸漁獲数＋河川捕獲

ふ化放流魚による資源添加率は 2 割ほどにすぎず、自然産卵

は卵・仔魚期にあたる前年 1～2 月の平均気温、T2 は稚魚の降漁獲されたカラフトマスに標識を付けて再放流した試験では、カラフトマスの来遊漁獲数は、成熟年齢が満 2 歳というこ

自然産卵由来のカラフトマスが沿岸漁業に大きく貢献してい数）、F は親魚の河川遡上期にあたる 2 年前 9 月の降水量、T1群が漁業に大きく寄与していると推定された。沿岸の定置網で海期にあたる前年 5 月の平均気温である。

多くの標識魚が非放流・非捕獲河川で確認されたことからも、とから、産卵親魚となる 2 年前の来遊漁獲数に強く影響を受け、さらに、繁殖期の河川流量が多く、卵・仔魚期が暖冬で、かつ降海期が暖春であるほど、再生産効率が高まることが示唆された。このような環境要因とカラフトマスの資源変動の相関
関係は北米等で古くから報告されており（Wickett 1958、

Heard 1991、Kaev and Chupakhin 2003、Farley Jr et al. 2020、
Ostrovskiy and Kaev 2023）、繁殖期の河川流量が多いほど親魚の河川遡上を促進させ好適な産卵場の面積を増やす効果があるほか、暖冬は河川凍結による卵期の死亡を軽減させると考えられる。ただし、台風等による多すぎる河川流量は産卵床の破壊をもたらすため、逆に再生産効率が低下すると考えられている（Kaev and Chupakhin 2003、Kaev 2018）。
カラフトマスを含むオホーツク海の魚類群集の資源変動は
気候レジームシフトの影響を受けていると指摘されており、エルニーニョの発生や、アリューシャン低気圧勢力の強弱による
北西太平洋での餌生物量の増減等の沖合の海洋環境の影響がると推察されている（宮本ほか 2015）。しかし、日本では自然産卵による自然再生産を考慮した管理措置は取られていな
い（Morita et al. 2006a）。近年は、自然産卵する親魚数が 10分の 1 以下に減少した非放流・非捕獲河川の事例も生じている（春日井ほか 2020）。日本系カラフトマス資源の持続可能な利用と乱獲防止のためには、自然産卵を保全する措置を早急に確立する必要がある（Ohnuki et al. 2015）。また、カラフト

マスの放流数が増加するほど、自然産卵群のカラフトマスの再生産効率が減少することが明らかになっており（Ohlberger et

al. 2022）、ふ化放流を行うことで全体の資源（自然産卵由来＋放流由来）は増加しない、あるいは減少する可能性がある。
日本系カラフトマスの資源動態モデルとして示した上述のGompertz の再生産曲線を用いて、2024 年の日本系カラフト
マスの来遊漁獲数を推定すると、約 16 万尾と予測される（図7）。これは、2022 年の来遊漁獲数＝親魚量が極めて少なかったことに基づいている。ただし、近年の日本系カラフトマス来© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
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国際漁業資源の現況

60 カラフトマス

日本系

遊漁獲数の推定値は、直近の 6 年間（奇数・偶数年級群の各 3
年級分）で大幅に過大推定となっている場合が見られる。予防的アプローチをとるために、この期間の来遊漁獲数の推定値と実測値から推定の不確実性を考えると、実測値は平均して推定値の約 69％となった。以上を踏まえ、推定の不確実性を考慮した予測来遊漁獲数を計算すると、約 11 万尾となる（＝16 万尾×0.69）。

執筆者
北西太平洋ユニット
さけ・ますサブユニット
水産資源研究所 さけます部門
資源生態部 資源管理グループ

図 7. 日本系カラフトマスの来遊漁獲数の実測値と予測値の佐橋 玄記

関係（1990～2023 年）

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カラフトマス（日本系）の資源の現況（要約表）

25.9 万～65.0 万トン

世界の漁獲量最近（2022）年：25.9 万トン（最近 5 年間）平均：46.0 万トン（2018～2022 年）*1
約 1.6 千～10.1 千トン

我が国の漁獲量

最近（2022）年：1,637 トン（最近 5 年間）

平均：4.3 千トン（2018～2022 年）*2

日本系

カラフトマスの

約 0.1 千～5.3 千トン

我が国の沿岸漁獲量（最近 5 年間）*3
資源評価の方法

最近（2023）年：88 トン

平均：1.6 千トン（2019～2023 年）
沿岸漁獲数及び河川捕獲数により水準と動向を評価
再生産モデルによる解析
・沿岸漁獲数

資源の状態（資源評価結果）

2022 年は過去 55 年間で 2 番目に少ない 21 万尾、2023 年は過去最も少ない 6 万尾（速報値）で、中位水準（581 万尾以上 1,141 万尾未満）を下回る。

2009 年以降、変動を繰り返しながらも減少する傾向。
（低位・減少傾向）

管理目標

管理措置

国全体としての資源管理上の目標値等は未設定目標とする放流数は、地方自治体等が策定している・稚魚放流 1.3 億尾（地方自治体等の策定する増殖計画）

・幼魚・未成魚期・成魚期 EEZ 外ならびに成魚期河川内での禁漁管理機関・関係機関 NPAFC、日ロ漁業合同委員会、漁業道県
最近の資源評価年

2023 年

次回の資源評価年

2024 年*1 日本系以外が主体。
*2 日本系以外も含む。
*3 これ以外の漁期・漁法でも日本系は他の系群とともに漁獲されるが、その混合量の推定は困難である。

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国際漁業資源の現況

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日本系

付表 1. 日本系カラフトマスの放流数（百万尾）、耳石標識数（内数）、放流体重（g）、沿岸漁獲数（7～12 月）及び河川捕獲数（万尾）

耳石標識
放流数 放流体重
(内数)

年

放流数

1969
1970
1971
1972
1973
1974
1975
1976
1977
1978
1979
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986
1987
1988
1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023

21.46964.55615.873139.687
20.39089.09152.46065.86437.55850.39023.39869.43327.918102.70357.277152.790
100.290124.251125.638
135.923132.090
138.517134.598140.824
137.847139.821117.920137.689
136.706
140.552
142.089139.069
142.724
144.782
144.028145.095
145.903147.204
151.239141.811149.774
144.685147.605
137.771101.622122.948116.639123.377
120.690112.766129.563111.830
127.483
101.149

0.985
2.820
2.600
4.337
1.373
2.251
5.989
14.96934.16125.02028.48625.15423.96920.86230.94222.08230.43828.760112.766129.563111.830
127.483
8.925

0.412
0.479
0.486
0.492
0.559
0.490
0.434
0.429
0.429
0.428
0.487
0.464
0.386
0.349
0.334
0.288
0.373
0.349
0.323
0.304
0.292
0.331
0.328
0.329
0.309
0.282
0.324
0.271
0.319
0.290
0.301

沿岸漁獲数
（7～12月）

河川捕獲数

85.9
32.9
253.5
47.0
204.8
111.5
148.3
105.3
71.0
71.9
59.7
79.6
137.0
76.2
105.1
111.0
224.0
152.7
298.7
332.0
338.5
222.2
704.1
846.9
754.3
1,548.1
903.5
1,701.3
562.0
1,181.9
670.5
1,278.2
382.6
1,219.2
1,065.6
521.9
828.7
465.2
1,347.3
612.4
979.2
644.0
493.3
195.6
277.2
131.6
186.4
814.4
104.9
590.6
87.2
400.0
54.9
21.0
5.8

10.3
4.3
27.4
5.0
20.2
12.1
14.7
8.8
11.6
4.7
15.3
6.8
19.4
11.9
37.7
26.6
58.9
39.6
84.1
54.4
60.0
37.5
117.4
94.9
38.8
190.7
82.0
228.5
52.3
130.5
63.9
126.3
40.7
118.1
118.2
65.3
89.4
94.2
143.6
91.7
131.5
87.2
59.2
25.7
47.7
26.5
23.9
75.5
18.4
92.5
22.2
73.2
21.3
4.9
3.0

*耳石温度標識と ALC 標識を含む© 2024 水産庁 水産研究・教育機構
60― 10