EACH
EUROPEAN ASSOCIATIONCHILDREN IN HOSPITAL
病院のこども憲章 新訳

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新訳

病院のこども憲章発刊によせてこのたび、病院のこども憲章の新訳を発刊させていただくにあたり、皆様に御礼を申し上げます
まずは、故野村みどり先生に心より感謝申し上げます。野村みどり先生の先見の明によって日本における子どもの療養環境を改善しようという流れにつながっていることは間違いありません。また NPHC（The Network for Play therapy & Hospital Environment for Children:
こどもの療養環境＆プレイセラピーネットワーク）の代表である柳澤要先生にも深く御礼申し上げます。EACH（（European Association for Children in Hospital）のメンバーとして日本の現状を伝えることは非常に大きな重責ではありますが、皆様の意思を継いで海外の他のメン
バーとも連携しながら、前進していきたいと思います。
新訳は全訳を充分に吟味しながら進められました。翻訳を担当してくれたメンバーの八木慎一さんは、この重要な憲章のできた背景なども可能な限り検証し、一つ一つの言葉の意味を考えながら、とても丁寧に翻訳をしていきました。検証の際には、EACH の初期メンバーである、スイスの Hanne Sieber さんとメールでディスカッションをしました。Hanna さんのEACH に対する深い思いと、半世紀近く変わることのない病気の子どもに対するあたたかな
まなざしに、市民が作りだす運動の役割を改めて気づかされました。
日本においては、まだまだ課題の多い子どもの療養環境であり療養支援ですが、関心を持たれる方々は確実に増えています。この新訳がより多くの人々の目に触れ、時には隠されてしまう存在の「病気や障がいのある子どもたち」に、光がたくさんあたることを期待しています。
またホスピタル･プレイ・スペシャリストとしては、病気の子どもを遊びで支える重要性が今よりも認識されることを祈ります。

2016 年 1 月
NPO 法人ホスピタル･プレイ協会
すべての子どもの遊びと支援を考える会
理事長
静岡県立大学短期大学部
准教授
松平

千佳

目

次

「病院のこども憲章」新訳・・・・・・・・・・・・・・・・1‐15「病院のこども憲章」新訳

用語解説・・・・・・・・・・・16‐18「病院のこども憲章」新訳と国連子どもの権利条約・・・・・19‐21「病院のこども憲章」新訳

解説・・・・・・・・・・・・・22‐29

参考文献・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30

病院のこども憲章
第 1 条
1-1
必要とされるケア*が在宅や通院では入院した場合と同等に提供できない場合に限って、こどもたち*は入院する。
1-2
病気のこどもを入院させる前に、最善の方法を見いだすために、在宅やデイ・クリニック、それらに類する治療*形態かを問わず、全ての適切な*ケア方法となりうるものが検討されなければならない。
1-3
病気のこどもの諸権利は、在宅か病院*でケアを受けるかに関わらず、尊重されなければ
ならない。
1-4
不必要な入院を続けることがないように、こどもの状態に応じて、ケアの種類は定期的に再検討されるべきである。
1-5
こどもが在宅や通院でケアされる場合には、必要な全ての情報、援助および支援を親*に
提供する。

第2条
2-1
病院にいるこどもたちは、親または親の代わりとなる人*にいつでも付き添ってもらえる権利
を有する。
2-2
全てのこどもが持つ、制限を受けずにいつでも親に付き添ってもらえるという権利は、病院にいるこどもへのケアの中で必要不可欠な要素である。
1

2-3
親がこどものケアに関して、積極的な役割を担うことができない、あるいはその意思を持たない場合には、こどもが同意した親の代わりとなるのに相応しい人*からケアを受ける
権利を有する。
2-4
こどもはいつでも親に付き添ってもらえる権利を有する。その権利は、こどもが親を必要とする、あるいは必要になる可能性のある、あらゆる状況に適用される。例えば、以下の状況をあげることができる。
2-4-1- 夜間。こどもが覚醒しているかいないかに関わら
ない。
2-4-2
- 治療および／あるいは検査を受けている時。局所麻酔の使用の有無、鎮痛剤の使用の有無に関わら
ない。
2-4-3
- 麻酔導入時、および麻酔からの覚醒直後。
2-4-4- 昏睡、半意識状態の時。
2-4-5- 蘇生処置の最中。これらの時には、親に全面的な支援が提供されなければならない。

第3条
3-1（1）全ての親に宿泊設備*が提供されるべきである。そして、親は付き添いのために泊まることを支援され、また奨励されるべきである。
3-2
こどもの入院に関して責任を持つスタッフ*は、特定の基準を設けることなく、全ての親に対して、こどもに付き添えるように勧めるものとする。
2

3-3
親が付き添いについて意思決定をする際、スタッフは、親が判断する家庭状況をもとに、助言し、励まし、支援すべきである。
3-4
病院は、親が病気のこどもに付き添える十分で適切な空間と生活の基盤を提供すること。この中には、バスルームを備えた寝室や座って食事ができる設備*、そして私物の収納空間を含むべきである。
3-5（2）親は、付き添いのための追加的費用負担や、所得の損失を被るべきではない。
3-6
こどもに付き添いをする際、親へのいかなる追加費用も発生しないものとする。親には無料の宿泊、または無料か助成された食事の提供を受ける権利がある。
3-7
以下にあげられる理由によって、就業できない、あるいは家庭内での役割を果たすことができない親に対して、いかなる収入の損失も、その他の費用負担も負わせるべきでない
3-7-1- 病院でこどもに付き添う場合。
3-7-2- 病院でこどものケアにかかりきりになる場合。
3-7-3- 自宅にいる健康なきょうだいの日常的なケアを、他の誰かにしてもらう場合。
3-8
経済的事情により、親がこどもに付き添えないか、面会に来られない場合には、援助を提供すべきである。（例えば、交通費やその他の経費）
3-9
親は、こどもが病気に罹患している期間、その所得の損失を補うために、有給休暇を取得する権利を有する。
33-10（3）こどものケアをスタッフと一緒に行うために、親は継続的に病棟の日課*を知らされ、積極的な参加を奨励されるべきである。
3-11
こどものケアに関する親の積極的な参加を促すために、スタッフは以下のことを行う。
3-11-1- 親には、こどものケアと病棟の日課に関して、最大限の情報を提供すること。
3-11-2- 親が実施を希望するケアの項目について打ち合わせをすること。
3-11-3- 親が希望したケアをする際に、親の支援をすること。
3-11-4- 親の決定を受け入れること。
3-11-5- ケアがこどもの回復に有効でない場合、必要な変更を親と話し合うこと。

第4条
4-1（1）こどもたちと親たちは、それぞれの年齢と理解力に応じた方法で、説明を受ける権利を有する。
4-2
こどもに向けた情報は、以下のものとなるべきである。
4-2-1‐ 年齢と理解力に基づき、こどもの発達段階を考慮に入れていること。
4-2-2‐ その時のこどもの置かれている状況を踏まえたもの
であること。
4

4-2-3‐ 情報を理解し、自分の意見*を表現するというこどもの力を尊重していること。
4-2-4- こどもからの質問を促し、出された疑問に答え、心配や恐怖を表している時には、安心させられること。
4-2-5- 情報は、適切に準備された口頭、映像、文書形態のものを含む。それらの情報は、実例となるモデルや遊び、その他の媒体での表現によってこどもの理解を促してい
ること。
4-2-6
- 可能な限り情報は、親のいる前で与えられるべきである。
4-3
親に向けた情報は、以下のものとなるべきである。
4-3-1- 明確で、包括的なもの。
4-3-2- 現在の親の状況、特に、こどもの病状に関する恐怖、悲しみ、罪悪感、不安、ストレスといった感情を考慮しているもの。
4-3-3- 質問を促すようなもの。
4-3-4- 情報に関するニーズ*を、追加的な情報源や支援グループを紹介することによって満たすこと。
4-3-5- 親には、こどもの病気に関する、文章およびイラストの入った文書への無制限の利用を提供すること。

5

4-3-6- 入院しているこどもやきょうだいを介して親に情報が伝えられるべきではない。
4-4
こどもと親双方のニーズを満たす情報とは、以下のものとなるべきである。
4-4-1- 情報は入院から退院まで継続的に提供される。
4-4-2- 退院後のケアに関する情報を含む。
4-4-3- 情報はストレスのない、安全でプライバシーの保護された環境*の中で、時間を気にすることなく提供される。
4-4-4- 情報は、それを伝達することに習熟した経験豊かなスタッフによって、理解しやす
い方法で提供される。
4-4-5- 情報は理解を促すために必要な限り繰り返し提供される。
4-4-6- 与えられた情報がこどもと親双方に適切に理解されているかを確かめるために、スタッフによる確認が行われる。
4-5
こどもは自分の意見を表明する権利を有する。そして、当該の問題を理解する十分な力があるならば、自分の健康情報を親が入手・利用することを拒否する権利を有する。
4-6
そのような場合、スタッフは状況を適切に評価するために、細心の注意を払って進めていく必要がある。保護、カウンセリング、支援がこどもに提供されるものとする。
4-7
しかし病院のスタッフは、心理的、社会的援助と助言を必要としているかもしれない親に対してもまた必要な相談と支援の提供を保障すべきである。

64-8（2）身体的・情緒的ストレスを和らげるための手段が講じられるべきである。
4-9
こどもの経験する身体的・情緒的ストレスと痛みを軽減するために、予防措置がとられなければならない。それは、以下のものとなるべきである。
4-9-1- こども一人一人のニーズに見合ったものであること。
4-9-2- 予定されていたか、緊急であったかにかかわらず、こどもと親が入院の準備をする
ための情報とプログラムを提供すること。
4-9-3- 治療計画が実施される前に、プレパレーションとなる情報を提供すること。
4-9-4- 親、きょうだい、友人との継続的な関わりを勧めること。
4-9-5- こどもの年齢と発達に適した遊びとレクリエーションを提供すること。
4-9-6- 検査や治療の最中か、その前後かに関わらず、医療的処置によって引き起こされる
痛みを回避、または軽減するために、効果的な最新の疼痛管理を保障すること。
4-9-7- 処置と処置の間には、十分な休息時間を保障すること。
4-9-8- 緩和ケアを受けているこどもを持つ親を支援すること。
4-9-9- 孤立感や無力感を起こさせないようにすること。
4-9-10- こどもがストレスに感じると表した状況や行動が生まれないようにするか、減らす
7

ように努めること。
4-9-11- 明確に表現されていなかったとしても、こどもの恐怖や不安を認知し、その気持ちを踏まえた対応をとること。
4-9-12- 孤立させられることによって、あるいは他の患者の病状に対する反応として、こどもがストレスを感じる可能性に注意を払い、適切な支援をすること。
4-9-13- こどもと親が逃げ込むことのできる、ストレスのない、適切に整備された部屋があることを紹介すること。
4-9-14- 拘束の使用を避けること。
4-10
不可避的な身体的・情緒的なストレス、痛み、苦しみを緩和するために、こどもと親には以下のことを提供すべきである。
4-10-1- 痛みの伴う状況、あるいは否定的なものとして経験される行為に対処する方法。
4-10-2- こどものケアをしている間に、親が過度の精神的緊張を抱えずにすむような対策を提示すること、および親に対する支援。
4-10-3- 社会福祉サービス・心理療法士への連絡。
4-10-4- 必要であれば、聖職者、セルフヘルプグループ、患者／患者支援団体、文化団体へ
の連絡。

8

第5条
5-1
（1）こどもたちと親たちは、自分たちのヘルスケア*に関する全ての決定場面に、十分な説明を受けた上で参加する権利
を有する。
5-2
こどものヘルスケアに関して参加するという権利は、スタッフメンバーに以下のことを要求する。
5-2-1- こどもたちと親たちには十分で適切な情報を提供する。
その情報には、こどもの当面の健康状態、提案されている治療あるいは療法の利点・リスク・形態、そして採用される治療方法と同様にその目的が含まれる。
5-2-2- 代わりとなる治療形態に関する十分な情報。
5-2-3- こどもの普段の健康状況または現在の状態に関して、こどもと親の知識、経験、表現、説明を正当に評価し、（治療およびその決定に）活用すること。
5-3
こどもたちと親たちが、これから実施される全ての必要な処置に関して事前に知っておく
ことは、意思決定に積極的に関わるための前提条件である。
5-4（2）全てのこどもは不必要な医療的処置や検査から守られる。
5-5
この文脈において、こども個人が治療から全く利益を得られないのであれば、いかなる医療的処置ないし検査も不要である。

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第6条
6-1
（1）こどもは、発達面で同様のニーズ*を持ったこどもたちと共にケアされることとし、成人病棟*には入院させられない。
6-2
発達面で同様のニーズを持つこども同士が一緒に受けるケアとして、以下のものが含まれるが、それだけにとどまることでもない。
6-2-1
‐ 休息。
6-2-2
‐ 娯楽。
6-2-3
‐ 共同での活動、ないしそれに類似した活動。
6-2-4‐ 異年齢のこども集団のための活動。
6-2-5- 年齢および性別に分けられた部屋と活動。
6-2-6- 思春期のこどもには、他と区分された宿泊設備が提供できるように、特に努力する
こと。
6-2-7
- 特定の疾病を持つこどもを保護する措置。
6-3
思春期のこども特有のニーズに対しては、レクリエーションの機会に加えて適切な設備を提供することで対応すべきである。
6-4
いかなる形においてもこどもを分離することは避けなければならない。特に、文化の違い
10

による分離は避けなければならない。
6-5
成人と同じ病棟でこどもたちをケアすることは認められない。そのことは、以下のことを
意味する。
6-6
こどもたちは成人病棟に入院させられないし、ケアも受けない。
6-7
成人は小児病棟に入院させられないし、ケアも受けない。
6-8
こどもたちと成人への治療は、別々に提供可能にすべきである。別々に治療可能とする区
域*は、検査や治療の部屋だけでなく、受付、救急室、手術室、外来、デイケア施設なども含む。
6-9（2）入院中のこどもに面会する者に対して、年齢を制限すべきでない。
6-10
きょうだいや友達の面会時間は、面会者の年齢によっては制限されない。ただし、病気のこどもの体調と、面会するこどもの健康状態によっては制限が加えられるものとする。

第7条
7-1
こどもたちは、年齢や症状・体調に適した遊び、レクリエーション、教育への十分な機会を有するものとする。そして、彼らのニーズを満たすように設計され、装飾され、スタッフが配属され、設備を整えられた環境を与えられるものとする。
7-2
こどもたちはケアを受ける病院の中で、年齢や状況を問わず、いつでもそのニーズを満たせる環境に身を置く権利を有する。この権利は、こどもが治療や検査を受けるデイケア施設やその他の区域にも適用される。

11

7-3
遊び、レクリエーションおよび教育の持つ可能性を拡げていくために、以下のことをすべきである。
7-3-1
遊びに相応しい素材・遊具が利用できること。
7-3-2
1 週間の内毎日、遊びのための十分な時間を保障すること。
7-3-3
施設の中でケアを受ける全ての年齢グループのこどもたちが、その能力を発揮できる
こと。
7-3-4
全てのこどもの創造的な活動を活性化させること。
7-3-5
既に到達している教育レベルを維持できること。
7-4
こどもの健康状態と年齢に関わらず、遊び、レクリエーションおよび教育へのニーズを満たすことのできる、十分に適切な資格を有するスタッフを配置すべきである。こどもたちと関わるスタッフ全員が、こどもの遊びとレクリエーションへのニーズに理解を持っておくべきである。
7-5
そのような環境の建築とインテリアのデザインは、その施設の中で治療を受けるすべての
年齢グループと疾病の種類の特徴を適切に組み込んだものでなくてはならない。その環境は、様々な年代のニーズに適うものであり、ある一つの特定の年齢グループを対象にしたものであるべきではない。

第8条
8-1
こどもをケアするスタッフは、こどもたちと家族の身体的、情緒的、そして発達面のニーズ
12

に応えられる訓練を受け技術を持った者とする。
8-2
病気のこどもをケアするスタッフには、こどもに特化した専門的な訓練、技術および感性が求められる。
これらの要件を基盤にした場合にのみ、スタッフは
こどもと親の特別なニーズを満たすことができる。
8-3
こどもが入院している全ての病院やその他の医療提供施設が保障すべきことは、小児科の専門教育を受け、専門知識を身につけ、専門的経験を積んだスタッフによって、こどもたちが検査、治療、ケアを受けられることである。
8-4
こどもが小児分野以外のスタッフによって、治療を受ける必要のある場合、治療はこどものケアに関する特別な訓練を受け、資格を持ったスタッフと協力する場合にのみ、実施できる。
8-5
スタッフの能力と感性を、適切な訓練と継続教育によって、高い水準に維持すること。
8-6
家族のニーズを把握しそれに対応することは、こどものケアをする両親を支援する前提条件である。そして必要があれば、家族の抱えている緊張を緩和するために、こどもの支援
または代わりとなるケアの体制を組む。
8-7
専門性を持ったスタッフは、児童虐待がどんな形をとっても、それを認識することができ、適切な方法で対応することができる。
8-8
スタッフメンバーは、こどもが直面する可能性のある危機的な状況に対して、親が対処できるよう、特に支援を行う必要がある。このことは、とりわけ生命に危険のある状況で行われる。
8-9
こどもが死に瀕している、あるいは亡くなる際、こどもと家族がその状況に対峙できるよ
うに、必要とされるあらゆる支援やケアおよび援助が提供されなければならない。スタッ
13

フは死別に関する適切な訓練を受けておくべきである。こどもの死に関する情報は、共感的に、慎重に、内密に、かつ本人に直接提供すべきである。

第9条
9-1
ケアの継続性は、こどもへのチームケアによって保障されるべきである。
9-2
ケアの継続性には、こどもへの治療の提供場面と、ケアを行うスタッフの間における継続性が含まれる。
9-3
ケアの継続性は、病院のみならず、その後移行していく自宅あるいはデイケア施設においても適用される。これは、関係者全員が一つのチームとしてコミュニケーションを図り、協働することによって達成可能となる。
9-4
チームでの取り組みを機能させるために、特定の役割を担う限られた人数の人々が、一つの集団として協働することが必要である。一つの集団としての行動は、安定したケアの水
準と相互に補完し合う知識のレベルに基づいて取られ、こどもが身体的・情緒的・社会的・心理的にウェルビーイング 1でいられることを目的とする。

第 10 条10-1
こどもたちと接する時は配慮と思いやりを持つものとし、プライバシーはいつでも尊重されるべきである。
10-2
こどもたちに対応する際の配慮と思いやりとして、以下のことが必要とされる。

1946 年の WHO の草案がもとになった概念。「健康とは身体的・精神的および社会的に良好な状態（well-being）であって、単に病気ではないとか、虚弱ではないということではない」と定義されている。
141

10-2-1- こどもであるという権利を含んでいること。
10-2-2- こどもの尊厳、意見、ニーズ、個別性、発達段階を考慮し、あらゆる障害や特別なニーズも考慮すること。
10-2-3- スタッフはこどもたちと対話したいという思いを表すこと。
10-2-4- やさしく、信頼できる雰囲気を作り出すこと。
10-2-5- こどもと家族の宗教的信条および文化的背景を考慮すること。
10-3
年齢と発達段階を問わず、こどものプライバシーの保護はいつでも保障されるべきである。
その場合に、以下のことをすべきである。
10-3-1- 身体を他者の目にさらされないように保護すること。
10-3-2- こどもが嘲笑された、恥をかかされたと感じることや、自尊心を貶めるような扱いや振る舞いを受けることからの保護すること。
10-3-3
私的空間に逃げ込める権利、すなわち一人になる権利。
10-3-4
スタッフと個人的なコミュニケーションを取る権利。
10-3-5
親しい家族や友人と心おきなく関わりを持つ権利。
15

用語解説

憲章あるいは注釈にアスタリスクがふられている用語は、以下に示す理解および意味で使用されている 2。（アルファベット順。文中で最初に使用された箇所も記載している）

宿泊設備 / Accommodation（病院のこども憲章 3 条-1）
（宿泊し、食事の摂れる）宿泊設備を含めて、24 時間親がいられること。基本的にはこどもと同じ部屋で、時には別の部屋か病院の近くに親が滞在する。こどものニーズに向けてある実践は、前述の可能性のいずれも排除しないことを意味している。
成人病棟 / Adult ward（病院のこども憲章 6 条-1）
この用語は、成人がケアを受ける全ての部屋、部署、部門を指している。
適切な / Appropriate, Proper, Suitable（病院のこども憲章 1 条-2）
もし様々な可能性や方法があるならば、選ばれるべきものは、個別の状況における特定の個人や集団のニーズに最もよく合致するものであり、かつ最高の質のケアを提供するものであるべきである。
区域 / Areas（病院のこども憲章 6 条-）
設備、施設（facility）を参照せよ。
ケア / Care（病院のこども憲章 1 条-1）a)スタッフメンバーに関して：この用語は、医学的治療に関連する、全ての追加的な医療的、看護的、治癒的、心理的、社会的、教育的手段の利用を含んでいる。
b)親に関して：基本的には、こどもが日々の生活の中で経験する全てのケア活動。それはまた、親たちが具体的な説明を受けているケア活動を含んでいる。
c)こどものもとか、こどもと一緒に行われる全ての行為。
d)その他ケアをする人に関して（代わりとなるケア提供者）：心理社会的支援

2EACH(2006: 26-29)から用語を取り出し、翻訳している。

16

ケアをする人 3 / Carer（病院のこども憲章 2 条-3）
ここでは、しかるべき資格を有し、こどもの意思に同調し、こどものケアのために選ばれた人をさし、こどもが心理社会的ケアを必要とし、親がそれに参加できない場合に限り、親の許可のもとに、そのケアに責任をもつ人である。
こども、こどもたち/ Children （病院のこども憲章 1 条-1）
こども期は、18 才の誕生日にいたるまで続く。したがって、”こどもおよびこどもたち”という用語は、常に新生児から青春期の全てのこどもを含んでいる。（国連こどもの権利条約の第 1 条および世界保健機構の定義）
環境 / Environment（病院のこども憲章 4 条-4-3）
こどもたちが病院にいる間に使用する全ての部屋、フロア、待合室、屋外設備。
設備、施設 / Facility（病院のこども憲章 3 条-4）
ヘルスケア施設内部における、入院患者、短期入院患者、外来のあるいは救急患としてのこどもの治療やケアのために、専門化、限定化された全てのユニット、部屋、区域。
ヘルスケア（保健） / Health care （病院のこども憲章 5 条-1）
回復や安心、もしくは患者が死にいたるまでに伴うあらゆるケア方法の達成を目的として病院内で行われる全ての行為。デイケア、通院、もしくは在宅でのケアも含まれる。（「設備、施設（facility）」も参照せよ）
病院 / Hospital（病院のこども憲章 1 条-3）
こどものケアを専門とし、資格を有するヘルスケア組織。
ニーズ / Needs（病院のこども憲章 4 条-3-4）
こどもが良好な状態でいられることと、持続的性をもった精神的、情緒的、身体的発達のために必要なこと全て。
親、親たち / Parents（病院のこども憲章 1 条-5）
この用語は、実父母、継父母、養父母、里親および単身の親や選定後見人を含んでいる。
親の代わりとなる人 / Parent substitutes（病院のこども憲章 2 条-1）
こどもが知っていて、関わりがあり、親の役割を引き継ぐことのできる人。例えば、年上のきょうだい、祖父母、他の親戚、家庭的保育士（チャイルドマインダー）、ケア
3

病院のこども憲章本文では、訳出の関係から「人」と訳している。
17

ワーカー、家族の友人。この表現は、関係の程度を示すものではない。
（文中では、読
みやすくするために、”親ないし親たち”という表現のみが使われている）
スタッフ / スタッフメンバー Staff , Staff members（病院のこども憲章 3 条-2）
病院で働いている全ての専門職集団。全ての医療的、看護的、治癒的、心理社会的、教育的専門職と、こどもたちが検査を受ける際に関わる人や、家事や雑用をするスタッフなども含まれる。
（医学的）治療 Treatment, medical（病院のこども憲章 1 条-2）
こどもの回復や安心をもたらすことを目的として、専門的なスタッフによってこどもに直接施される全ての行為。
（こどもの）意見 View of the child（病院のこども憲章 4 条-2-3）
こどもの自己決定権を指し、こどもの意見は、こどもの年齢に応じて、しかるべく考慮される。（国連こどもの権利条約第 12 条 1 項も参照せよ）
病棟の日課 Ward routine（病院のこども憲章 3 条-10）
こどもが入院している病棟における日々のスケジュールだけでなく、こどもへの個別的なケアのスケジュールも含む。例えば、病棟内における活動形態と同様に、診察、療法、そして／あるいは、手術。

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病院のこども憲章と国連こどもの権利条約 4

病院のこども憲章の 10 の原理は、こどもの年齢に応じて異なる情緒的、発達的ニーズを承認していることと同様に、多くの点で、国連こどもの権利条約（the UN Convention on the
Rights of the Child: CRC）に規定される、こども一般の権利に関連している。
特に CRC の第 3 条は、こどもの福祉が最も重要であることを強調しており、この福祉の原理を実現するということは、実効性のある、こどもを中心としたサービス（child-centeredservice）を要求している。
病院のこども憲章の内容を実現することは、同時に、こどもの権利条約の中でも特に以下の条文を実現することを意味している。
CRC で定義されているこどもの年齢
こどもの権利条約では、こどもの年齢を 0 から 18 才と定義している（特定の例外は除く）。
多くのヨーロッパ諸国で、こどもたちが小児病院や病棟に受け入れられるのは、16 才までか、地域によってはそれ以下の場合だけである。
CRC 第 24 条

健康と保健サービスについてのこどもの権利(病院のこども憲章 1 条以降)

CRC 第 3 条

こどもの最善の利益（病院のこども憲章 1 条-3 条、6 条-8 条）

CRC 第 5 条親による指導とこどもの発達しつつある能力（病院のこども憲章 4 条-5 条）

1 締約国は、到達可能な最高水準の健康を享受することについてのこどもの権利を認める。

1 こどもに関するすべての措置をとるに当たっては、こどもの最善の利益が主として考慮されるものとする。
3 締約国は、こどもの養育又は保護のための施設、サービスおよび設備が、特に安全および健康の分野に関し、ならびにこれらの職員の数および適格性ならびに適正な監督に関し権限のある当局の設定した基準に適合することを確保する。

締約国は、こどもがこの条約において認められる権利を行使するにあたり、親もしくは場合
により拡大家族の構成員が、そのこどもの発達しつつある能力に適合する方法で適切な指示および指導を与える責任、権利および義務を尊重する。
CRC 第 9 条親からの分離（病院のこども憲章 2-3 条）

1 締約国は、こどもがその親の意思に反してその親から分離されないことを確保する。

原文は、EACH(2006: 30-34)。なお、国連こどもの権利条約の条文を引用している箇所に関しては、ユニ
セフ訳を参照し、用語を中心に変更を加えている。
19

4

CRC 第 12 条

こどもの意見を尊重すること（病院のこども憲章 4-5 条）

1 締約国は、自己の意見を形成する能力のあるこどもがそのこどもに影響を及与えるすべての事項について自由に自己の意見を表明する権利を確保する。この場合において、こどもの意
見は、そのこどもの年齢および成熟度に応じて、しかるべく考慮されるものとする。
病院でこどもをケアするスタッフは、こどもたちの声を自ら進んで聴き、敬意をもってこどもたちと接し、また、こどもたちとのコミュニケーションを上手に行うことができるべきである。そして、意見の相違に関しては、友好的な同意に達する意思を持ち、またそれが可能であ
るべきである。
CRC 第 16 条 こどものプライバシーの権利（病院のこども憲章 10 条）
あらゆる状況にいる全てのこどもに適用され、家族内、代替となるケアの場、全ての施設内、設備内、サービス提供時も含んでいる。
CRC 第 17 条 適切な情報源のこどもの利用（病院のこども憲章 5 条）
締約国は、こどもが、多様な情報源から、情報および資料――特に身体的、精神的健康と良好な状態を促進することを目的としたもの――を利用できることを確保しなければならない。
CRC 第 18 条

親の共同責任（病院のこども憲章 2-4 条）

1 締約国は、こどもの養育および発達について親が共同の責任を有するという原則についての認識を確保するために最善の努力を払う。親は、こどもの養育および発達についての第一義的な責任を有する。こどもの最善の利益は、これらの者の基本的な関心事項となるものとする。
2 締約国は、この条約に定める権利を保障し、促進するため、親および法定保護者に対して適切な援助を与えるものとし、また、こどもの養護のための施設、設備およびサービスの発展を確保する。
CRC 第 19 条 あらゆる形態の暴力から保護されるこどもの権利（病院のこども憲章 8-10 条）
親や他者からのケアを受けている間に、あらゆる「身体的あるいは精神的暴力の形態」から
こどもが保護されることを要求している。
CRC 第 23 条第 3 項および第 23 条第 4 項障害のあるこどもの権利

3 障害のあるこどもの特別なニーズを認めて、教育、訓練、ヘルスケアサービスを実質的に利用し、また享受することができる。
4 締約国は、予防的な保健ならびに障害のあるこどもの医学的、心理学的および機能的治療の分野における適切な情報の交換を促進する。
病院のこども憲章の諸原理は、全ての種類の病気や障害をもったこどもに適用される。
CRC 第 25 条 治療の定期的な審査を受けるこどもの権利（病院のこども憲章 8 条）
健康のケア、保護、治療を目的として、当局によって収容されたこどもたちの処遇および状20

況の定期的な審査を要求する
CRC 第 28 条 教育についてのこどもの権利（病院のこども憲章 7 条）
教育の権利は学校内で行われる教育に限定されなるものではない。したがって、病院にいる
間、教育を受け続けられるという可能性は提供されなければならない。
CRC 第 29 条第 1 項(a)および(c) 教育の目的（病院のこども憲章 7、 10 条）

1 締約国は、こどもの教育が以下のことを指向することに同意する。
(a)こどもの人格、才能ならびに精神的および身体的な能力をその可能な最大限度まで発達させること。
(c)こどもの親や文化的アイデンティティ、言語および価値観、こどもが住んでいる、あるいは出身国の国民的価値観、ならびに自己の文明と異なる文明に対する尊重を育成すること。

CRC 第 30 条 先住民やマイノリティのこどもたち（病院のこども憲章 10 条）
こどもたち自身の文化、習慣、宗教、言語を享受する権利を保護する
CRC 第 31 条 余暇、レクリエーション、文化についてのこどもの権（病院のこども憲章 7条）
病院にいる間は特に、遊びや創造的な活動が、こどもが病気にうまく対処できるよう支援する際に、重要な要素になる。

21

病院のこども憲章

解説八木慎一

1 病院のこども憲章の重要性――ヘルスケアサービスの評価基準として日本の小児医療は、新生児・乳児死亡率の低さなどを根拠に、世界最高の質のものと評価されてきた。しかしその一方で、その医療のあり方は「生命を救うことを主眼に取り組まれ」ており、「医療を受ける子どもたちの QOL が軽視されがち」と批判される側面もあった（トムソン・スタンフォード 2000）確かに、病院という特殊な環境の中で医療行為を受けるこどもの視点が十分に顧みられている状況とはいえない。藤村正哲が指摘するように、日本医療評価機構の病院医療の質を測る審査項目にこどもに関連する項目はなく、子どもを視野に置かずに「病院医療の質」が評価され、「子どもの医療に子どもの意見を反映させるという」視点が欠如している（田中編 2014: 284）。だが、こどもが病院で感じるストレスを軽減するために、
具体的に何をすべきか、「親や病院職員にとってその内容はもうひとつクリア」でなかったこ
とも事実であった（藤村 2005: 150）。こどもの視点から、病院を始めとした医療環境の質を測る明確な基準が必要であるといえる。
1998 年、野村みどりがスウェーデンのプレイセラピーや、ヨーロッパの病院環境を紹介することを端緒に、「こどもの病院環境&プレイセラピーネットワーク（The Network for Playtherapy & Hospital Environment for Children: NPHC）」が設立され、医療の質を、治療効果の観点からだけでなく、こどもの視点から測ろうとする動きが生まれた。現在では、看護師（日本看護協会 1999）、弁護士（栃木県弁護士会 2007、日本弁護士連合会 2013）、など様々な専門職が、「こどもの権利」というアプローチから、病院医療の質の改善を提起している。
実際に、全国の病院でその変化は起こっている。宮城県立こども病院では、宮城県実施の「2012 年度の業務実績に関する評価結果（2013 年 8 月公表）で、患者・家族の視点に立った医療の提供の一環として“インフォームド・コンセント及びインフォームド・アセントを適切に実施している”との評価を得たことを明らかにしている。インフォームド・アセントは、こども主体の医療を行う際の要であり、国立成育医療研究センター、東京都小児総合医療センタ
ー、大阪府立母子保健総合センター、大阪医療センター、聖路加国際病院、神奈川県立こども医療センター等でも取り組まれており、アセントの実施に向けた文書も作成されている。さらに、厚生労働省の小児がん専門委員会報告書（2011 年）で、小児がんの患者及び家族に対して“充実したインフォームド・アセントを含めた十分な説明と同意”と患者・家族・きょうだいへの支援（こどもの権利保障、経済的支援、教育や遊び支援）の必要性が指摘されるに至っている。
以上のように、病院環境や医療行為に関して、こどもの権利の観点が取り入れられていく方
向に進み始めている。しかし、実際の医療現場では、それを取り入れていくにあたって大きな困難が生じる。例えば、採血を行う際、泣いて抵抗するこどもを親から引き離し、拘束帯を用いて行う場面を考えてみても、「こどもが恐怖と不安を持つことのリスクよりも、安全で素早22

く採血する方がリスクが少ない」と考える医療者は未だに多い。こどもと親が分離させられることや、説明や同意もなく、場合によっては不必要に行われる拘束を、こどもの権利の観点から批判することは可能である。ただ現場では、日本小児看護学会倫理委員会が指摘するように、「成長発達過程にある子供の意見表明権を保障しながら、家族とともに、子どもの最善の利益を考え決定することの困難さや、専門性の違いや価値観の違いから、困難な状況に直面する場合」がある（日本小児看護学会 2010）。すなわち、こども、親、各々の専門職それぞれが異なる価値観を有しており、それぞれが「よい」と認知するものは異なる。どれがこどもにとって質の高いヘルスケアサービスといえるのか、立場や専門性の違いによって、導き出される対応は異なる。つまり、こどもと親を支援するという目的については合意があっても、ケアの優先
順位やこどものニーズの認知に関しては食い違いが生じるのである。
こどもへのヘルスケアサービスの質を測るためには、こどもの権利を基盤にしつつも、こども、親、各々の専門職が了解可能な共通の基準が必要であるといえるだろう。また、こどもの視点からサービスの質を測る場合、それは病院環境で起こりうる 「経 験の 全て （total
experience 5）」を視野にいれた包括的なものであることが望ましい。以上の条件をみたす基準
として、病院のこども憲章をあげることができる。この憲章は 1989 年に国連総会で採択された「こどもの権利条約（the UN Convention on the Rights of the Child: CRC）」に規定されている一般のこどもの権利と関連しており、CRC の内容を病気のこどもに特化し適応させたもの、すなわち CRC を病院内に具現化するものであるといえよう 6。
2 病院のこども憲章採択までの過程
1） 英国における病気のこどもをもつ親の運動
病院のこども憲章は、1988 年にヨーロッパ 12 ヶ国の病気のこどもの福祉に関わる団体によって共同で採択された。この憲章の原案となったのが「英国病院のこども福祉協会（National
Association for the Welfare of Children in Hospital: NAWCH）」が 1985 年に策定した
NAWCH 憲章である。NAWCH は、もともとは病気のこどもを持つ親の組織であった。それが、「病院のこどもの母性ケア（Mother Care for Children in Hospital: MCCH）」という団体である。この組織の設立の経緯を確認することから、病院のこども憲章の基盤にある「家族中心のケア（family-centered care）」（EACH2006: 4）という考え方を示したい。
5クリスティン・ホグからの引用。
「こどもへのサービスの質を評価することは、こどもがヘルスケアに関わ
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・

っている間に感じる経験の全てを見なければならない――それはヘルスケアサービスが生じる最初の瞬間からであり、事故や救急、X 線の部署、受付、相談員、病棟師長、清掃や荷物を運搬するスタッフであるかにかかわらない。こどもと関わる全ての人が、こどもと家族へのサービスの質に貢献する。したがって、質の評価は、多領域にまたがるものであり、全てのスタッフと専門職を巻き込んだものでなければならない」（Hogg1990: 7）
6病院のこども憲章には前訳がある。 NPHC が発行した『「病院のこども憲章」と注釈情報』（野村みどり監訳）である。この度改訳を行う背景には、翻訳の版元となる EACH の日本代表が NPHC から「NPO 法
人ホスピタル・プレイ協会」に移行したことがある。本法人は、静岡県立大学短期大学が社会人を対象に行う「ホスピタル・プレイ・スペシャリスト Hospital Play Specialist: HPS」養成講座を修了した HPS の職
能団体である。活動については、松平編（2010、 2012）および、HP（http://bambi.u-shizuoka-ken.ac.jp/hps_site/index.html）を参照のこと。
23

1920 年代より、英国では既に病院環境を福祉的観点から評価しようとする動きはあったものの（Frank&Rene2009）、小児医療環境改善の転換点となったのが 1959 年に発表されたプ
ラットレポートである。この報告書は、入院しているこどもたちにどのようなケアを行うべきかを、「医療面からではなく、子どもの福祉という側面から評価し、医療従事者が理解できかつ改善できる具体的な内容を示すよう英国政府から求められ、まとめられた」ものである（松平 2007: 30）。その中で、病院について 55 の勧告がなされるが、その中でも最大の問題と捉えられていたのが、入院時の親子の分離であり、面会時間の制限であった。1940 年代から 1950
年代のイギリスでは、親の面会時間は病院側から厳しく制限されていた。一例をあげれば、英国リヴァプールこども病院では、1 週間に 30 分しか親の面会が認められていなかった（Bradley2001: 45）。プラットの委員会は、面会を求める親の意見だけでなく、頻繁な訪問が感染症をもたらすという英国小児看護協会など様々な意見を考慮した上で、5 才以下のこどもや入院初期の場合は特に「親は、親が参加できるときはいつでも訪問し、また、こどものケアをできる限り多く援助することを許可されるべきである」という勧告を行った（Department
of Health and Social Security Central Health Services Council1959: 38）。
1960 年代に入ると、病気のこどもを持つ親たちは、病院での経験について語り始める。ロンドンに住む母親たちは英紙ガーディアン上で、こどもへの面会時間が医療専門職によって制限されている現実を告発する。また、精神分析医のジェームス・ロバートソンが製作した、『二才児、病院へ行く（A two-year old goes to hospital）』が BBC で放送され、放送後、400 通を越える病院での経験を綴った手紙が集まるなどする 7。そこでも親は、スタッフの振る舞いに対する批判や、入院時の母子分離によって、退院後のこどもに精神的な悪影響が残ることを指摘していた。そして、ジェーン・トーマス（Jane Thomas）を始めとした 4 人の母親がロバートソンのもとを訪れ、どうすればプラットレポートの勧告を病院に導入できるか助言を求めた。そして、ロバートソンは親の会を作ることを進言し、1961 年 MCCH の結成へとつながったのである（Lindsey2009: 566）。
MCCH のネットワークは、1963 年までに、英国全土で展開され、40 のグループと 2200
人のメンバーにまで拡大した。メンバーが地域の病院の計画委員会に選出され、プラットレポートの要求が遂行されているかを監査した（Lindsey2009: 566）
。また、保健省との定期的な関わりももち、このグループは急速に影響力を持つにいたった（Bradley2001: 49）。当初、組
織はほとんどが親によって構成されていたが（NAWCH1969）、医療の専門職も含む領域横断的な組織へと拡大していった。そして 1965 年 MCCH は、小児医療環境に関心のある全ての人が関われる団体、NAWCH に名称を変更する。1984 年には「NAWCH 憲章」が制定される。
この憲章は、保健省に是認され、英国医師協会、英国看護協会を始めとして、ヘルスケア分野の 50 を越える専門職、ボランティア組織に支持された（ASC2006: 2）。
2） ヨーロッパ会議の始まり
NAWCH が英国で政治的な力を持ち、一定の成果をあげている一方、他のヨーロッパ諸国にも、病院における子どもの福祉のためのボランティア団体があった。その一つであるオラン
7400 通のうち、250 通が Robertson（1962）に収録されている。
24

ダの「こどもと病院（Kind en Ziekenhuis）」という組織が主導して、12 ヶ国の団体がライデンに集まり、1988 年に会議が開催された。参加した団体の多くは、寄付などをもとに活動するボランティア団体で、構成されたメンバーも多様であった。スイスやスウェーデンの場合、親。小児看護師。イタリアは教師を職業とする母親、フランスは小児麻酔医師などであった。
そこで NAWCH の憲章をベースにした 10 ヶ条からなる「ライデン憲章」が作成された 8。
ライデン憲章が採択された後、それが道標となり、それぞれの国の内部で、同時に、ヨーロッパという単位で、ライデン憲章を実際の医療環境に適用していくための活動が始まる。そして、ヨーロッパ全域で、こどもの療育環境を改善してくため、1993 年、「病院のこどもヨーロッパ協会（European Association for Children in Hospital: EACH）」が結成され、ライデン
憲章は、EACH 憲章として実現を目指されるようになったのである。
1990 年代、ヘルスケア政策全般および医療を受けるこどもの状況が国家の財政、経済によって影響を受けやすくなったこと。また、ヨーロッパで病院の質が議論されるようになったが、その中にこどもの権利という観点が乏しく、それを積極的に提言していく必要が生まれる。そして、病院のこども憲章の「条項の関連性、解釈および理解の仕方」を示す注釈の作成の取り組みが始まり（EACH2006: 7）、2001 年 12 月、ブリュッセルで開かれた会議で議論され、採択された。
EACH は、現在では、ヨーロッパから 16 ヶ国の 20 団体、日本から 1 団体が加盟し、計 21の団体で構成され 9、病院のこども憲章を実現するための活動を行っている。団体はいずれも
NPO ないし NGO であり、「ヘルスケアサービスにおけるこどもへのケアの改善」を目指し、以下を活動内容としてあげている（EACH2006: 7）。


疾病に関わらず病気のこどもの家族／ケアを行う人に、助言、情報、支援を提供する。
医師、看護師、その他専門職の間で病気のこどもの福祉を振興する政府当局との交渉および国連こどもの権利条約のための NGO グループの一員として、欧州委員会での病院のこども憲章の承認に向けた活動 10。

また隔年で国際会議を開催しており、新生児に特化した権利（2004 年）や、身体拘束についての見解（2010 年）を決議するなどし、社会的に発信している 11。

8ライデン憲章の原文は、Hogg（1989）に掲載。邦訳は、藤村（1987: 507）で紹介されている。病院のこども憲章は、NAWCH 憲章をもとに作成されており、実際に類似しているが、それでも二つの憲章の間での違いはある。大きな変更点としては、NAWCH 憲章の方には、「こどもは自分の服を着用し、個人の所有物を持つことを許可されるべきである」（7 条）という条文が入っているが、EACH 版にはない。一方、EACH
版には「チームによる継続的なケアの保障」（9 条）が加えられている。
9 会員と準会員の合計である。
10 EACH は、国連こども権利条約を実現する NGO 団体「チャイルド・ライツ・コネクト（Child Rights
Connect）」の会員でもあり、国連に対しても憲章の適用を働きかけている。詳細は、（http://www.childrightsconnect.org/）を参照のこと。
11 これまでの EACH の活動や決議、また現在加盟している団体などに関する最新の情報は、EACH の HP
（http://www.each-for-sick-children.org/）を参照のこと。
25

3 病院のこども憲章の内容の解説
1） 1、2 条の優位性
次に、憲章の内容の解説に移る。それぞれの条文を以下のようにまとめることができる。
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
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







1 条 在宅ケアの優先
2 条 親に付き添ってもらえる権利3 条 親がケアに参加することの奨励
4 条 こどもと親がその理解度に応じて説明を受ける権利
5 条 こどもと親がヘルスケアを決定する権利
6 条 同じ発達的ニーズを持つこどもと共にケアを受ける権利
7 条 発達的ニーズに見合った環境を得る権利
8 条 質の高い有資格スタッフの配置
9 条 チームによる継続的なケアの保障
10 条 配慮と思いやりを持ったケアを受ける権利

以上 10 条の中でも、特に重要なものが 1 条と 2 条である。第一に、こどもが病院に行かないことが重要であり、そのために「適切なケア方法となりうるもの全てが検討されなければならない」（1 条 2）。第二に、病院に行く必要があり、病院に行ったとしても、そこには必ず親
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の付き添いが可能であること。ロバートソンが指摘していたように、「こども たち が どれ
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だけ 優しい 医師 や 看護師 から ケア を 受けた と して も 」、母親のケアから引き離されることは、幼児期のこどもにとって不幸な経験となるからである（Robertson1962: 13）。そして、こどもが親と病院にいられるということを踏まえた上で、さらにどんな権利や期待が合理的に行使できるかいうことで、 3 条以下の条文――治療の説明や決定、遊びや教育の権利など――が続くのである。
日本の状況を考えてみると、日本では病院に親が付き添いをするのは慣行としてなされてきた。しかし、野村が指摘したように、「「家族参加」はいわば支援というよりも、病院スタッフ
が親の役割として求めてくるもの」であり（野村他 2003: 2271）、その役割は「家族による子どもの世話や看護師の補い」である（柳澤他 2002）。そうではなく、こどもと親が積極的に治療に参加するために付き添えることが求められている。そのため、設備の整った宿泊施設の提供や、付き添いのために所得の損失が生まれないような経済的・社会的支援が必要となる（3条）。さらにいえば、日本では親がこどもの世話をすることはあっても、医療現場での参加・協力が求められることは多くない 12。病院のこども憲章では、親の付き添いは「こどもが親を必要とする、あるいは必要になる可能性のある、あらゆる状況」に適用されることが求められている（2 条 4）。

12例えば、処置室に親を入れるかどうかでいえば、依然として過半数の医療機関が処置に親を全く立ち会わせていないという報告がある（日本弁護士連合会 2013: 261）。
262） 病院のこども憲章が読まれる三つの文脈
EACH は以下 3 つの文脈において、この憲章が理解される必要があると述べている（ASC2006: 9）。
① こどもの最善の利益にかなっていること
憲章で述べられている全ての権利と、憲章から引用されたか、憲章に由来するあらゆる方法は、
まずもって、こどもの最善の利益であらねばならないし、またこどものウェルビーイングを高めるものでなければならない。
② 全てのこどもに適用されること
憲章に記されている権利は、病気をもつ全てのこどもに適用され、病気の種類、年齢、障害、出自、社会的・文化的背景、あるいは治療を受けるにいたったと考えられる原因、治療の形態、場所、入院患者か外来患者かに関わらない。
③ 国連こどもの権利条約に関連していること
病院のこどもの憲章の権利は、国連こどもの権利条約に明記されている、法的拘束力を持ち、かつ憲章に対応した権利に則ったものである。したがって、こどもを 0 から 18 才までの年齢として定義する。
②に記されているように、この憲章は障害のあるこどもが入所、通所する施設等においても、適用可能であると考えられている。①については、この憲章で述べられている権利が行使されることが、実際にこどもの最善の利益にかなうために、その場その場で憲章を「運用」していくことが必要ということである。運用にあたっては、こどもに関わる人が、「子ども自身の意
見、ことばだけでなく、さまざまの行動による意思表示を読みとる能力」（大田 1990: 18）を持ち、それを駆使していくことが必要になるといえる。例えば、4 条 7 に、こどもが「自分の健康情報を親が入手・利用することを拒否する権利を有する」と書かれているが、これを実行していく上では、そうすることが本当にこどもの最善の利益にかなったものであるかを、「細心の注意を払って進めていく必要」（4 条 8）があるのである。
③については、病院のこども憲章（ライデン憲章）は、国連こどもの権利条約が成立する一年前にできたが、多くの点で関連していると考えられている。病院のこども憲章は現時点では法的な拘束力を持たないが、それがこどもの権利条約と関連している限りにおいて、一定の法的な正当性を主張することができよう。ただ一方で、 病院のこども憲章はこどもの権利条約にはない視点も有している。例えば、10 条に記されている権利は、権利と謳うには抵抗が感じられる内容かもしれない。具体的には、「スタッフはこどもと対話したいという思いを表す
こと」（10 条 2-3）や、「やさしく、信頼できる雰囲気を作り出すこと」（10 条 2-4）にまで及ぶ。ただ、これらの点に関しては、EACH の責任者として活動してきたハナ・シーバーによれば「病院のスタッフや環境からこどもと親が合理的に期待できるもの」も、この憲章には含まれているという。国際的な権利条約には収まりきらないけれども、病気を持つこどもとその親が、医療を必要としながら生きていく上で、非常に大切なものを提示していることは、この憲章の特徴といえるだろう。
27

4 病院のこども憲章の実現に向けて病院のこども憲章には、きわめて実践的な内容が記されており、またそれを実現していくことが、EACH によって強く志向されている。次に、日本で、どのようにこの憲章の内容を実現していくかが課題となってくる。
野村みどりは、1999 年に小児科を有する全国の病院の小児科医長宛てに、病院のこども憲章に対する認識の調査を行った（野村 2003）。5 段階評価で、3 条と 6 条以外は、過半数が「たいへん適切」と評価。たいへん適切と、比較的適切を合わせると、3 条は 6 割強、6 条は 5 割にのぼるため、総じて「全条が適切と評価された」といわれている。一方、実態として、憲章の内容が実現されているかといえば、「親の相談体制整備は 14%、ファミリーハウス使用可は7%と少なく EACH 憲章でうたわれている家族中心ケアの実施からはほど遠い状況」と評価されている（野村 2001: 297）。すなわち、病院のこども憲章の内容の適切さの評価と実態は大きく乖離している状況だといえよう。この事態は、ヨーロッパでも同様であり、EACH はな
お特に達成されていないものとして以下の項目をあげている（EACH2006: 9-10）








病院で親に付き添ってもらえるというこどもの権利は、時には制限されていることもある
し、また特定の年齢や病気、あるいは家族の社会的立場に左右されてしまっている。
病院の中で、思春期の社会的ニーズは、多くの場合十分に取り組まれていない。
異なる年齢、発達的段階、出自、社会的・文化的背景のこどもが有する心理的、情緒的、社会的ニーズについて、今日わたしたちがすでにわかっていることが、病院の日課においてはほとんど活かされていない。
こどもたちへの疼痛管理は依然として無視されている分野である。
病気のこどもが虐待や不適切なケアの兆候を示すときに、スタッフが行動を起こすための確立された訓練の基準がしばしば見過ごされている。
こどもたちは、依然として成人病棟に入院させられている。

このようにヨーロッパでも課題は多い。ただ一方で、EACH は、憲章に掲げられたことが一定度達成されてきたとも評価する。特に、重点的に取り組まれてきた親の付き添いの面についてである。
EACH 憲章をみるときに、私たちが覚えておかなければならないことは、1970 年代まで、
ヨーロッパのほとんどの国で、こどもが病院にいる間、親から引き離すことはごく自然なものであると考えられていたことである。親に許された最低限の訪問時間は、多くの場合、
ドアや窓ごしにしかこどもたちを見ることしかできなかったが、外部からの感染予防と、こどもの病気の最善の治療のために必要なものとみなされていた。話したこともない人にケアを受け、見ず知らずの環境の中でひとりぼっちにされることが、こどもたちにとって何を意味するのかについて、ほとんど配慮されていなかったのである。（EACH 2004: 1）
ヨーロッパでは「最善の治療」や「感染予防」という理由から制限されていた面会が、多く
28

の国と病院で廃止されるにいたった。この変化の主要因となったのは、病気のこどもを持つ親たちであった。こどもが病院で経験していることについて、親が語り始め、集まり、運動が展開されたことで、ヨーロッパの小児医療環境が、こどもの視点に立ったものに近づけられたといえるだろう。親が変化の主要因になりうるとした上で、こどもへのヘルスケアサービスの質を高めるためには、病院のスタッフが、こどもの権利に則った対応をとり、規則や環境を生み出していくことが不可欠である。EACH は、病院のこども憲章の実現にあたって、スタッフ
が「ヘルスケアのあらゆる分野において、家族／ケアをする人を一つの単位とみなし、こどもを対等なパートナーとして受け入れること」。また、「こどもたちの発達面でのニーズを満たせるような専門職を教育していくこと」を、実現の核心と捉えている（EACH2006: 8）
ハナ・シーバーによれば、EACH はおよそ 20 年に渡る活動の中で、親やこどもを医療サー
ビスの消費者としてのみ捉えることはしなかったという。親が病院のスタッフに要求するだけ
でなく、スタッフと「ケアにおける協調（partnership in care）」を重視した。それが、病気のこどものニーズに関する親とスタッフの相互的な理解につながり、両者の間にある考え方の違いを埋めてきたのだという。
5 解説のまとめ
本解説の序章で、こどもへのヘルスケアサービスの質を測るためには、こどもの権利を基盤にしつつも、こども、親、多職種を巻き込んだ共通の基準を設ける必要があると述べた。その基準として、病院のこども憲章が適切なものであることを示すために、その採択過程と憲章の内容の解説を行った。この憲章は、病気のこどもの医療環境の改善を目指す親の運動を母体としながらも、そこに多職種の視点も加えて、協同で製作されたものである。また、この憲章は1 条と 2 条に代表されるような家族中心のケアを基盤にしながらも、こどもと親への支援のあり方、病院環境、スタッフの資格や接遇など包括的な内容に言及し、サービスの質を測る基準を提供している。さらに、この憲章は CRC とも関連し、一定の法的な有効性も示されている。
今後、医療現場や病院環境の中でこの憲章の内容を実現していくにあたっては、親がこどものケアに積極的に参加できるように、また病院のスタッフがこどもの権利に則って行動できるよ
うに、医療・福祉制度の方針と枠組みも作り替えていくことが求められる。
謝辞「病院のこども憲章解説」を作成するにあたっては、EACH の設立や、病院のこども憲章採択経緯に関して、EACH の代表および会計として活動してきたハナ・シーバー（Hanne,
Sieber）より情報提供を受けた。また、松平千佳先生、岡田節子先生からも助言をいただいた。
感謝の意を述べたい。

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柳澤要・野村みどり・井上美保、2002、「病院における子ども支援プログラムに関する研究 その 5 「病院の子ども憲章」を履行する病院環境」『日本建築学会大会学術講演梗概集』E-1: 195-6.

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「病院のこども憲章」新訳
監修：NPO 法人ホスピタル・プレイ協会
すべての子どもの遊びと支援を考える会 理事長
松平千佳（静岡県立大学短期大学部 准教授）
翻訳・解説：立命館大学大学院先端総合学研究科博士後期課程
ホスピタル･プレイ・スペシャリスト 八木慎一
イラスト：東京モノノケ
発行日：2016 年１月【お問い合わせ先】
NPO 法人ホスピタル･プレイ協会
すべての子どもの遊びと支援を考える会
Mail info@hps-japan.net
HP https://hps-japan.net/【みずほ福祉助成財団助成】

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HPS Japan
Hospital Play Specialist