土木学会論文集

土木学会論文集投稿要項（2021.10.25・一部修正）
土木学会論文集編集委員会
土木学会論文集では毎月発行される通常号(No.1-12)の他に，特集号，特別企画号（No.13 以降）も設けている．投稿要項の一部は異なる場合があるため，詳細については各特集号，特別企画号の投稿要項を参照すること．

1. 投稿資格：本会会員，非会員を問わない個人．本会の委員会も投稿できる．
本会は主として個人の資格で参加している会員で構成された団体であることに鑑み，原稿は著者個人の名で提出することを原則とする．ただし，本会の各種調査研究委員会はその成果を委員会報告として投稿することができる．委員
会報告については，4(2)に定める e)委員会報告によるものとし，詳細は土木学会論文集編集委員会（以下編集委員会という）で決定する．
共同著作された論文の著作権は，著作がなされた時点で氏名が掲げられた複数の著者に共有される．このため著者名の表示変更（著者の順番，corresponding author の変更を含む）は認められない．したがって査読中に著者表示に関わる変更があった場合には，論文は著者取り下げのうえ，新規論文として改めて投稿を受け付ける．
2. 原稿提出先：土木学会論文集編集委員会．詳細は 6(2)投稿の方法を参照すること．
3. 原稿提出期日：随時受け付ける．ただし討議原稿の受付は，討議の対象とする論文，報告，ノート，委員会報告掲
載後 6 か月以内とする．受け付けた原稿は原稿台帳に登録され，査読に入る．
4. 投稿原稿
著者は土木学会倫理規定（土木技術者の倫理規定）を遵守し，以下と併せて別途定める土木学会論文集の倫理基準に従って論文を作成しなくてはならない．
(1)

投稿原稿は未発表であり，和文で執筆されたものを原則とする．英文原稿は Journal of JSCE（土木学会英文論文集）へ投稿することを原則とする．
(2)

原稿区分

その区分および内容は次のとおりとする．
a) 論文
理論的または実証的な研究・技術成果，あるいはそれらを統合した知見を示すものであって，独創性があり，論文として完結した体裁を整えていること．
b) 報告
1)

調査・計画・設計・施工・現場計測などの報告で，技術的・工学的に有益な内容を含むもの．

2) 「委員会報告」のページ数制限を超えるもので，より踏み込んだ内容を示すものについてはこれを報告として扱う．
c) ノート1)

論文・報告として体裁の整わないものであっても，新しい研究・技術成果を述べたもの．

2)

問題の提起・試論およびこれに対する意見．

3)

既発表の論文・報告に対する補足または修正．

4)

実験・実測データや新しい数表・図表などで，研究・技術の参考として役立つもの．

d) 討議
1)

発表された論文，報告，ノート，委員会報告に関連した討議者の研究・技術成果．

2)

同じく，発表された論文，報告，ノート，委員会報告についての意見または質問．

e) 委員会報告
土木学会規則および土木学会委員会規程によって定められた，調査・研究に関する常置委員会および臨時の目的のために設置された委員会の調査・研究活動およびその成果を報告するもので，当該分野の研究・技術の体系化をはかり，今後の課題の提示や新たな展望を示すもの．なお，委員会報告は委員会名で投稿すること．登載条件については
5(8)も参考にされたい．
(3)

原稿の具備すべき条件

投稿原稿の具備すべき条件として考えられるのは，
1)

正確であること2)

客観的に記述されていること

3)

内容，記述について十分な推敲がなされていること

4)

未発表であること

5)

他学協会誌，等へ二重に投稿していないことの 5 点があげられる．ただし 4) に関しては，既に発表した内容を含む原稿でも，次のいずれかの項目に該当する
場合は投稿を受け付ける．
1)

新たな知見が加味され再構成された論文．

2)

限られた読者にしか配布されない刊行物，資料に発表された内容をもとに，再構成されたもの．

また，5)に関しては以下の要件を満たしている他言語の論文については，二次出版を認める場合がある．
1) 双方の雑誌の編集者が承認している．
2) 一次出版と二次出版との間隔は一次出版の優先権を尊重するのに十分である．
3) 二次出版される論文の対象は、一次出版とは異なる読者層である．
4) 二次出版の論文のタイトル，著者，内容は一次出版と同じであり，一次出版された論文の二次出版であることが明記されている．
個々の論文がこれらに該当するか否かの判断は編集委員会で行う．この判断を容易にし，また正確を期すため，投稿にあたっては，既発表の内容を含む場合，あるいは関連した内容の場合には，これまでどの部分を，どの程度，どこの刊行物に発表してあるかを論文中に明確に記述すること．
なお，ひとつの論文は，それだけで独立した完結したものでなければならない．非常に大部な論文を連載形式で掲載することはできない．
(4)

原稿のまとめ方

原稿は次のようにまとめること．
1)

目的を明示するとともに，重点がどこにあるかが容易にわかるように記述すること．

2)

既往の研究・技術との関連を明らかにすること．すなわち，従来の研究・技術のどの部分を発展させたのかどのような点がユニークなのかを示すこと．

3)

原稿は要点をよくしぼり，簡潔に記述すること．
原稿は，例えば次のような順序で記述するとよいと考えられる．
① 目

的

② 方

法

③ 結果と考察④ 結
4)

論

論文のタイトルは簡潔で，その内容を十分に明らかに表現するものとすること．長い論文を分割して，その 1，

その 2･･･とする連載形式は認めない．
(5) 掲載料
区分 a)論文，b)報告，c)ノート の掲載にあたって，著者は以下に示す経費を掲載料として負担すること．
ページ数
1-4
5-6
7-8
9-10
11-20
注1)

掲載料
15,000円
25,000円
40,000円
45,000円
1ページ当たり10,000円を加算

J-Stage に論文を掲載する際に必要な諸費用は別途徴収する．

2

注2)

第１著者が土木学会の非会員の場合は１万円を加算する．

注3)

学生による投稿など掲載料の支払いが困難な場合には，登載決定後，最終原稿提出時にその理由を編集委員会宛に申し出ること(様式自由)．審議の上，妥当であると認められる場合，掲載料を免除することがある．

注4)

特集号については別途定められている場合があるため，それぞれの募集要項を参照すること．

5. 査読
各特集号および特別企画号では，査読カテゴリーが異なり，通常号とは査読手続き，査読方法が異なる場合があるため，
別途投稿要領等を確認すること．
(1)

査読の目的

投稿原稿（論文，報告，ノート，委員会報告）が，土木学会論文集に掲載される原稿として，ふさわしいものであるかどうかを判定するための資料を提供することを目的として査読が行われる．査読に伴って見出された疑義や不明な事項について修正をお願いすることがある．ただし，原稿の内容に対する責任は本来著者が負うべきものであり，その価値は一般読者が判断すべきものである．また，編集委員会委員および査読者は別途定める土木学会論文集の倫理基準に従って論文を審査，査読しなくてはならない．
(2)

査読カテゴリー

土木学会論文集には，以下の投稿カテゴリーが設けられており，投稿原稿は原則として著者の希望した投稿カテゴリ
ーで査読を受け付ける．投稿に際しては該当する投稿カテゴリーおよび 4(2)の投稿原稿の区分を選択すること．なお,
掲載は以下の掲載カテゴリーとする．
各投稿カテゴリーにおける，代表的なキーワードを以下に示す． なお，各特集号および特別企画号では通常号の査読カテゴリーとは別に，テーマ，キーワードが設けられている．
投稿カテゴリー
構造工学，地震工学
応用力学
水工学

海岸工学

海洋開発

地圏工学
トンネル工学
地下空間

土木計画学（方法と技術）
土木計画学（政策と実践）

土木史

キーワード

掲載カテゴリー

構造工学，鋼構造，複合構造，風工学，維持管理工学，地震工学，地震動，耐震，地震防災
構造工学，地震工学，応用力学
固体力学，流体力学，離散体力学，非線形力学，計算力学，
数理工学，物理数学
水・物質循環，水文に関わる気象現象，河川水理，流砂，河床・河道変
動，水害・氾濫，水防災，河川構造物，河川計画と管理，河川・流域の環境，閉鎖性水域の物理・環境，水資源
波と流れ，漂砂と海岸過程，海岸港湾構造物・施設，沿岸域の生態系と環境，気候変動に伴う適応策，沿岸域のアメニティー・人間工学，沿岸・ 河川・海岸・海海洋開発，沿岸域の保護と管理，海岸の災害調査研究，海岸の計測・モ 洋工学と水文学
ニタリング・実験手法と情報処理技術
海洋における政策・事業・総合的管理，海洋施設の計画・設計・施工・維持管理，海洋の調査・技術開発，海洋環境の保全・再生，海洋の利用，
海洋における防災
土質力学，地盤力学，地盤工学，基礎工学，岩盤力学，応用地質学，地盤災害，地盤環境工学
トンネル，山岳，シールド，開削，推進，沈埋，地下構造物，岩盤，地
盤，大空洞
地圏工学
地下空間利用，地下空間デザイン，地下防災，地下浸水，地下火災，地下構造物の維持管理，地下構造物のライフサイクルマネジメント，地下
バリアフリー，地下空間の普及，地下空間行動心理
土木計画論，社会資本マネジメント，公共政策，交通現象分析，土地利
用分析，国土・地域・都市計画，交通施設計画，交通運用管理，環境計
画，防災計画，景観・デザイン，土木史，空間情報，合意形成
インフラ，社会資本マネジメント，国土・地域・都市，交通，交通運用
管理，環境，防災，景観・デザイン，河川及び流域，資源，気候変動，
自然再生，空間情報，合意形成，経済財政金融，まちづくり，に関する政策と実践．上記に関わる，土木計画・論，歴史的実証（土木史）研究，
実践的人文社会科学研究（行政・政策・政治・経済・社会・心理・地歴・
民俗・哲学、等）
人物史，技術史，社会・経済史，制度史，教育史，設計論，計画論，土 土木計画学
木遺産，修復・復元，保存技術3景観・デザイン

コンクリート工学
舗装工学
木材工学

土木情報

建設マネジメント

土木技術者実践

安全問題

環境・資源

教育・人材

公共施設・公共空間の設計・デザイン，景観の計画・マネジメント，景観調査・分析・評価，景観まちづくり，事例調査・報告，景観論・思想・
批評
コンクリート，鋼材，高分子材料，新材料，コンクリート構造，複合構
造，設計，施工，耐久性，維持管理
舗装に関する計画，材料，力学，設計，施工，評価，維持修繕，マネジ
メント，リサイクル，環境保全
建設材料と構造
木質材料，木質構造，複合構造，地盤補強，斜面保護，気候変動，炭素貯蔵，リサイクル，カスケード，カーボンニュートラル，LCA，廃棄物，耐久性，生物劣化，歴史的構造物，設計・施工，維持管理
空間情報処理，図形・画像処理，CG・xR，計画数理，シミュレーション，
ＡＩ・データ分析，データベース，BIM/CIM，計測・通信・制御，情報化
施工・i-Construction，情報システム，情報マネジメント
インフラ整備・開発論，インフラマネジメント論，プロジェクトマネジ
メント，マネジメントシステム，調達および建設契約，プロジェクトファイナンス，公民連携，公共政策，建設市場，建設産業および建設企業，
人材問題，維持・補修・保全技術に関するマネジメント論，設計・施工
土木技術とマネ
技術に関するマネジメント論，リスクマネジメント
ジメント
総合工学･技術融合，経済･社会的合意形成，社会とのコミュニケーショ
ン，国際貢献，未来技術･将来構想，土木技術者の役割と姿･工学者倫理，
ベストプラクティス研究（最適実践研究）
建設安全問題，労働安全，安全教育，安全情報，安全システム，防災教
育，地域防災，危機管理，災害時対応，レジリエンス，防災まちづくり，復興，リスクアセスメント，防災人材育成，事業継続計画，地域継続計
画，地区防災計画
環境工学，環境システム，地球環境，衛生工学，水道，下水道，環境計
画・管理，環境保全・生態系管理，水物質循環と流域圏，廃棄物管理，
環境と資源
資源循環と 3R，大気循環，地球温暖化・気候変動，気候変動影響と対策，再生可能エネルギー，騒音振動，環境微生物工学，環境教育，国際協力
技術者教育，教育実践，教育企画，人材育成，生涯教育，継続教育，男 土木工学におけ女参画教育，産業界教育，倫理教育，学校教育，組織内教育
る人材育成と教育

また，いずれの投稿カテゴリーにおいても関連した地球環境問題を扱う．
なお，内容によっては，希望した投稿カテゴリーの変更をお願いすることがある．
(3)

査読手続

1)

投稿原稿に対し，編集委員会は査読を行って登載の可否を決定する．査読にあたって編集委員会は著者に対して問合せ，または内容の修正を求めることがある．
2)

原稿に関する照会，または修正依頼をしてから 16 週以内に著者から回答がない場合には，編集委員会は査読を打ち切ることができる．
3)(4)1）の内容の修正依頼は原則 2 回までとする．
査読員

査読は編集委員会の指名した査読員が行う．原則として論文，報告，ノート，委員会報告では 3 名の査読員を選定す
る．
(5)

査読の方法

査読は別に定める査読要領によって行われる．その際，投稿原稿がその分野においていかなる位置づけにあるか，
新しい観点からなされた内容を含んでいるか，研究・技術成果の貢献度が大きいか，等の点について以下の項目に照らして客観的に評価する．また，投稿カテゴリー「土木史」,「景観・デザイン」，各特集号および特別企画号では以下の点と合わせて別途重要視する視点が設けられている場合があるため，各委員会のホームページ等を確認すること．
□新規性：内容が公知，既発表または既知のことから容易には導き得るものでないこと．
以下に示すような事項に該当する場合は新規性があると評価される．
 主題，内容，手法に独創性がある．
 学界，社会に重要な問題を提起している．
 現象の解明に大きく貢献している．

4

 技術者の教育・人材の育成に新たな貢献をしている．
 創意工夫に満ちた計画，設計，工事等について貴重な技術的検討，経験が提示されている．
 困難な研究・技術的検討をなしとげた貴重な成果が盛られている．
 時宜を得た主題について総合的に整理し，新しい知見と見解を提示している．
 その他□有用性：内容が学術上，工学上，その他実用上何らかの意味で価値があること．
以下に示すような事項に該当する場合は有用性があると評価される．
 主題，内容が時宜を得て有用である，もしくは，有用な問題提起を行っている．
 研究・技術の成果の応用性，有用性，発展性が大きい．
 研究・技術の成果は有用な情報を与えている．
 当該分野での研究・技術のすぐれた体系化をはかり，将来の展望を与えている．
 研究・技術の成果は実務にとり入れられる価値を持っている．
 今後の実験，調査，計画，設計，工事等にとり入れる価値がある．
 問題の提起，試論またはそれに対する意見として有用である．
 実験，実測のデータで研究，工事等の参考として寄与する．
 新しい数表，図表で応用に便利である．
 教育企画・人材育成上への取り組みに対する有用な成果を含んでいる．
 その他□完成度：内容が読者に理解できるように簡潔，明瞭，かつ，平易に記述されていること．
この場合，文章の表現に格調の高さ等は必要としないが，次のような点について留意して評価する．
 全体の構成が適切である．
 目的と結果が明確である．
 既往の研究・技術との関連性は明確である．
 文章表現は適切である．
 図・表はわかりやすく作られている．
 全体的に冗長になっていないか．
 図・表等の数が適切である．
 その他□信頼度：内容に重大な誤りがなく，また読者から見て信用のおけるものであること．
信頼度の評価については，計算等の過程を逐一たどるようなことは必要としないが，次のような点について留意
して客観的に評価する．
 重要な文献が落ちなく引用され，公平に評価されているか．
 従来からの技術や研究成果との比較や評価がなされ，適正な結論が導かれているか．
 実験や解析，あるいは，計画や設計などの条件が明確に記述されているか．
 その他
(6)

登載の条件
登載可否の判定は，査読結果に基づいて編集委員会で行う．修正意見があれば，編集委員会で検討のうえ，修正依頼を行う．修正意見に対して著者が十分な回答を行ったかどうかは，編集委員会で判断する．必要があれば再査読をお願いすることもある．
(7)

討議

討議の内容が編集委員会によって適当と判断された場合には，原著者に回答依頼をする．回答原稿が提出され，編集委員会によって両者の内容が適当と判断された時点で掲載する．
(8)

委員会報告

土木学会規則および土木学会委員会規程によって定められた調査・研究に関する常置委員会，および臨時の目的のために設置する調査・研究のための特別委員会の研究活動成果報告と委員会活動報告は，土木学会誌あるいは土木学会論5文集に登載できる．このような委員会報告の登載は，原則として次のような基準に従うものとする．
1) 委員会の研究活動成果報告は，前記委員会の調査・研究活動の学会会員に対する成果報告であって，体裁および内容が学会誌および論文集の基準に適合する学術・技術研究論文でなければならない．
2) 示方書（案），基準（案），指針（案）等に関する報告は，1) に準ずると考えて登載できる．
3) 文献を分類・整理した文献目録はそのままの形では登載できない．文献調査による成果報告はとりあげられたテーマについて行った文献調査からえられた，そのテーマにおける学術的・技術的な傾向とか，問題点に対して調査文献を引用しながら考察を加えたものにしなければならない．
4) ある特定テーマについて委員会がその活動として行ったシンポジウムや研究発表会に提出された論文はそのままの体裁では登載できない．シンポジウム等でなされた討議をもとに検討を加え，内容と体裁が学会誌または論文集の条件にかなう場合にシンポジウムまたは研究発表会の主題のもとに発表論文・報文をまとめて登載できる．
5) 委員会活動の成果としての諸研究機関の研究テーマ調査報告は，テーマの列挙のみにとどまるものは受け入れられない．とりあげているテーマについて専門的考察を加えて，全体としての研究動向とか問題点，将来への展望などをまとめたものでなければならない．
6. 投稿原稿の書き方(1)

投稿原稿は，十分に推敲されたものでなければならない．

(2)

投稿の方法

投稿は電子投稿（WEB 投稿）に限る．論文等を投稿する際は，編集委員会ホームページにアクセスして，PDF 化した論文をインターネットより投稿する．投稿は，corresponding author が行い，corresponding author は原稿が審査を経て最終的に掲載されるまで，責任を持って対応するものとする．その他電子投稿に関する詳細は，編集委員会ホーム
ページを参照のこと．
(3)

ページ数

投稿原稿の標準的な上限ページ数と許容される超過ページ数は下表のとおり． ただし，特集号，特別企画号では別途定められている場合があるため，投稿要項を確認すること．
区分

標準的な上限ページ数許容される超過ページ数

論文・報告 10

10

ノート

4

2

討議

4

0

委員会報告 64

(4)

著者表示および連絡先

勤務先および連絡先は投稿時のものを記入すること．査読期間中に所属・住所等に変更があった場合には，最終原稿提出時に修正してもよい．また，Corresponding author の E-mail アドレスは必須であり，その他の著者も E-mail ア
ドレスを記載するのがよい．
(5)

要旨

350 字以内の和文要旨を論文の最初につけると共に，論文の最後に 300 ワード以内の英文要旨をつけること．これらの要旨を記載するに当たっては，一般的な記述ではなく，得られた研究成果の要点を具体的に述べることに努めること．とりわけ英文要旨は，国外への成果の発信の面で重要であるので，研究の成果がその内容に十分反映されるように
すること．
(6)

キーワード

論文内容を十分に表わすキーワードを英語で 5 つ程度選んで要旨の下に記入すること．
(7)

文章および章・節・項

文章は口語体で，基本的に「である調」で統一すること．特に英文もしくは片仮名書きを必要とする部分以外は，漢字まじり平仮名書きとする．私的な表現，広告，宣伝に類する内容の記載は避けること．
章，節，項の見出しの数字は次のように統一する．これ以外の見出しは用いないこと．
1.，2.，3.……………章(1)，(2)，(3) ………節a)，b)，c)……………項

詳細はテンプレート参照

6

(8)

式および記号

式や図に使われる文字，記号，単位記号などは，できるだけ常識的な記号を使い，必要に応じて記号の一覧表を付録としてつける．数式はできるだけ簡単な形でまとめて，式の展開や誘導の部分を少なくして文章で補うこと．式を書く
場合には，記号が最初に現われる箇所に記号の定義を文章で表現して使うこと．また，同一記号を 2 つ以上の意味で使うことは避けること．
(9)

単位系

単位は原則として SI 単位を使用すること．従来単位系を用いる場合は，かっこ書きで併記すること．
例： 9.8 kN/m3（1 tf/m3）
0.49 MPa（5 kgf/cm2）(10) 年代
西暦での記述を基本とするが，日本の歴史を扱う場合などは時代を把握しやすくするために，必要に応じてかっこ書
きで和暦を併記すること．
例： 1940（昭和 15）年
(11) 図・表・写真
1)

図・表・写真の表題および図中の文字は，英語を使用してもよい．

2)

図・表・写真は，それらを最初に引用する文章と同じ頁に置くことを原則とする．また，図・表・写真の横（余白）には本文は組込まない．
3)

図・写真についてはカラーも可能．解像度は，モノクロ画像で 1200dpi，カラー／グレースケール画像で 300 dpiを推奨する．あまり解像度を大きく設定すると著しくファイルサイズが大きくなるので注意すること．
4)

図・表・写真を他の著作物から引用する場合は，出典を必ず明記するとともに，事前に原著者の了承を必ず得る
ことが必要である．引用図表を修正・加筆した場合はそれがわかるように示すこと．

5)

図を作成する際には，仕上がりを考えて線の太さや文字の大きさを考えること．文字は，仕上がりで 1.5～ 2mmとなるのが標準で，また，記号類は小さすぎないように少し大きめに描くようにすること．
(12)

参考文献・注釈など

参考文献は入手可能なものに限り，投稿中の論文などは引用してはならない．
また，登載可となった論文は電子ジャーナルとして公開され，論文中の参考文献についてはクロスリファレンス機
能が個別に付加される．参考文献のリンク間違いを防ぐために，以下に示す書式や記載場所等に関する注意事項を必ず守ること．
1) 参考にした文献は引用順に番号をつけて本文末の REFERENCES にまとめて記載し，本文中にはその番号を右肩上に示して文末の文献と対応させること．
2) REFERENCESには，論文登載後に時間が経過しても入手可能なものだけを挙げること．インターネット上のホー
ムページについても，半永久的にたどれるものに限る．私信なども含めそれ以外は，本文末のREFERENCESに挙げずにNOTESで示すこと．
3) REFERENCESの書き方は，著者名，論文名，雑誌名（書名），巻号，ページ，発行年の順に記入すること．英文の雑誌の場合は，姓，イニシャルとする．著者数が多い場合でも文献リストには全ての著者名を記載すること．ただし，本文中で引用する場合には，3名以上の場合に限り，第一著者のみを書き，あとを“ほか”もしくは“et al”などと省略してもよい．単行本の場合は，著者名，書名，ページ，発行所，発行年とする．英文の単行本の場合は，書名は各単語とも頭文字は大文字とする．雑誌名，書名はイタリック体にする．
4) 既往研究としてのREFERENCES以外に，根拠資料や史的研究の資料としての文献を示す場合には，REFERENCESとは別に引用箇所でこのように注1) 上付き文字で指示し，NOTES としてREFERENCES の前にリストを示すこと．
NOTES には本文に対するその他の文末注も含めることができる．そのためNOTESの書式は，本文に補足すべき十分な情報を含めれば特に規定をしないものとする．ただし，根拠資料や史的研究の資料としての文献以外のNOTES
はできるだけ避け，本文中で説明をするか，もしくは本文の流れと関係ない場合には付録として本文末尾に置くこと．
5) REFERENCESの文献は英語表記とし，和文の場合は [ ] 内に英文併記とする．

7

6) NOTES は文献通りの表記とする．詳細については以下の記入例を参考にすること．
【REFERENCES と NOTES の記入例】
NOTES
注1) 1933（昭和 8）年 7 月 20 日発都第 15 号地方長官・都市計画地方委員会長宛内務次官通牒「都市計畫調査資料及計畫標準ニ關スル件」．
注2)

街路計画を初めて決定した 1947 年以降の都市計画資料は高山市に保存されているが，1934 年および 1936
年の初期都市計画に関する理由などを示す計画資料は，管見の限り遺っていないか存在しない．

注3) International Town Planning Conference Amsterdam, PartⅡReport pp.55-56, 1924.
注4)

田村剛『現代都市の公園計畫』内務省衛生局，1921.4.

注5) 『大名田町々勢要覧』（大名田町，1936）に掲載される《大名田町市街部之圖》．
注6) 庭園協会『庭園』4（3），p.31，1922.3．
注7) 直井佐兵衛「山都高山」（『都市問題』東京市政調査会，第二十四巻，第一号，pp.63-65，1937.1）．
REFERENCES
1)
2)
3)
4)
5)
6)

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日本道路協会：道路橋示方書・同解説 IV 下部構造編，pp.110-119，1996. [Japan Road Association：Dorokyoshihosyo & Doukaisetsu IV Kabukouzo-hen, pp.110-119, 1996.]
Shepard, F. P. and Inman, D. L.: Nearshore water circulation related to bottom topography and wave refraction, Trans.
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Smith, W.: Cellular phone positioning and travel times estimates, Proc. of 8th ITS World Congress, CD-ROM, 2000.
後藤尚男，亀田弘行：地震時における最大地動の確率論的研究，土木学会論文集， 1968 巻 159 号 p. 1-12，
1968. [Goto, H. and Kameda, H.：A statistical study of the maximum ground motion in strong earthquakes, Transactionof the Japan Society of Civil Engineers, Vol. 1968, Issue 159， pp. 1-12，1968.](13) 謝辞・付録
研究資金提供元や助言などの著者以外の論文への貢献については「謝辞」に示すこと．「謝辞」は「結論」の後に置く．
「付録」がある場合は，「謝辞」の後とする．
(14) 原稿の書式
原稿作成例の書式に従うこと．
7. 公表された論文の誤植訂正
刊行後判明した著者の責任による軽微な誤植については，訂正記事の掲載はしないため，原稿作成にあたっては十分注
意すること．なお，内容の理解にかかわる重大な訂正については，最終的には編集委員会で判断するが，訂正記事を掲載する方向で対応する（有料）．
8. 著作権の帰属（譲渡）：論文集に掲載された著作物の著作財産権（著作権法第 21 条（複製権），第 22 条（上演権及び演奏権），第 22 条の 2
（上映権），第 23 条（公衆送信権等），第 24 条（口述権），第 25 条（展示権），第 26 条（頒布権），第 26 条の 2（譲渡権），第 26 条の 3（貸与権），第 27 条（翻訳権，翻案権等）および第 28 条（二次的著作物の利用に関する原著作者の権利）に定めるすべての権利を含む）は本会に帰属（譲渡）する．また，著作者は，①論文集に掲載された著作物が第三者の著作権，特許権，実用新案権，意匠権，商標権，ドメイン・ネームおよびその他の知的財産権ならびにこれらの出願または登録に関する権利等の知的財産権その他一切の権利を侵害していないこと，および②論文集に掲載された著作物が共同著作物である場合には，本会への投稿を行うにあたり，当該共同著作物の他の著作者全員の同意を取得していることを保証する必要がある．なお，著作者人格権（著作権法第 18 条（公表権），第 19 条（氏名表示権）および第 20 条
（同一性保持等）に定めるすべての権利）の不行使，著作者による著作物の使用等，著作権に関する詳細については，本会が定める「土木学会著作権に関する規則（平成 26 年 9 月 26 日施行）」を参照すること．
9. その他
 投稿原稿は，電子投稿後，受付番号が通知された日付を受付日とし，REFERENCES の後に，日付を(Received July 1,
20XX)のように書く．

8 投稿原稿は，採択が通知された日を登載可決定日とし，受付日の後に日付を(Accepted July 1, 20XX)のように書く．
 投稿原稿は，体裁上最小限必要とされる条件が満足されているかどうかのチェックがなされ，これが満足されていな
い場合は受付けを一時保留し，原稿を返送するか，もしくは著者に問合せを行う．
 個々の原稿についての査読員名および査読内容は一切公表しない．
 登載可決定後，1 か月以内に最終原稿が提出されない場合，登載可決定が取り消され返却されることがある．
 最終原稿提出後，掲載論文作成に伴う校正依頼に速やかに対応がなされない場合，登載可決定が取り消され返却されることがある．
 投稿原稿の受付や査読結果に関するお問合せは下記の係まで照会すること．
公益社団法人

土木学会

事務局研究事業課論文集

係

E-mail． edi@jsce.or.jp

付記
本要項は 2022 年 1 月 1 日以降に受け付ける原稿に適用する．
1983 年（昭和 58 年） 7 月 １日

制定

1983 年（昭和 58 年） 9 月 15 日

一部修正

1986 年（昭和 61 年） 1 月 24 日

一部修正

1987 年（昭和 62 年） 3 月 27 日

一部修正

1988 年（昭和 63 年） 3 月 31 日

一部修正

1989 年（平成元年） 5 月 16 日

一部修正

1990 年（平成 2 年） 12 月 ４日

一部修正

1991 年（平成 3 年） 4 月 １日

改正

1992 年（平成 4 年） 7 月 １日

一部修正

1994 年（平成 6 年） 8 月 ９日

改正

1996 年（平成 8 年） 4 月 12 日

改正

1998 年（平成 10 年） 4 月 28 日

一部修正

2000 年（平成 12 年） 3 月 29 日

改正

2001 年（平成 13 年） 7 月 27 日

改正

2004 年（平成 16 年） 7 月 27 日

改正2005 年（平成 17 年） 9 月 16 日

改正

2006 年（平成 18 年） 1 月 18 日

一部修正2008 年（平成 20 年） 4 月 15 日

一部修正2010 年（平成 22 年） 4 月 23 日

改正2011 年（平成 23 年） 1 月 31 日

一部修正2013 年（平成 25 年） 7 月 12 日

土木学会論文集投稿の手引と統合の上，一部修正

2015 年（平成 27 年） 4 月 22 日

一部修正2016 年（平成 28 年） 7 月 7 日

一部修正2016 年（平成 28 年）10 月 31 日

一部修正2017 年（平成 29 年） 4 月 19 日

一部修正2018 年（平成 30 年） 7 月 1 日

一部修正2019 年（平成 31 年） 2 月 1 日

一部修正2020 年（令和 2 年） 1 月 28 日

一部修正

2021 年（令和 3 年） 8 月 2 日 一部修正
2021 年（令和 3 年）10 月 25 日

一部修正

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