1

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言辰樹1）
節子2）
直樹2）

福家
伊藤
下条

大矢 幸弘2）
今井 孝成2）
長尾みづほ2）

海老澤元宏2）
大嶋 勇成2）
宇理須厚雄2）伊藤金子藤澤浩明2）
英雄2）
隆夫2）

相原近藤雄幸2）康人2）

1）

日本小児アレルギー学会 食物アレルギー診療ガイドライン 2016 執筆協力者
2）

日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会

日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会は，既存のガイドラインや先日公表された PETIT スタディに基づき，この「鶏卵アレルギー発症予防に関する提言」を発表する．医療関係者が，この提言を臨床的な判断材料とされることを期待する．

提言の骨子・アトピー性皮膚炎（痒みのある乳児湿疹を含む炎症性の皮膚炎）※注 1に罹患した乳児では，鶏卵の摂取が遅いほど鶏卵アレルギーを発症するリスクが高まるというエビデンスに基づき，鶏卵アレルギー発症予防を目的として，医師の管理のもと，生後 6 か月から鶏卵の微量摂取※注 2を開始することを推奨する．
・鶏卵の摂取を開始する前に，アトピー性皮膚炎を寛解※注 3させることが望ましい．
・乳児期早期発症のアトピー性皮膚炎，特に重症例では，この提言を実行するにあたりアレルギー専門医（小児科，皮膚科）や乳児期のアトピー性皮膚炎や食物アレルギーの管理に精通している医師による診療を受けることを推奨する．
・鶏卵の感作のみを理由とした安易な鶏卵除去を指導することは推奨されない．
・本提言は発症予防のためであり，すでに鶏卵アレルギー（即時型，食物アレルギーの関与する乳児アトピー性皮膚炎）の発症が疑われる乳児に安易に鶏卵摂取を促すことはきわめて危険であるため，「食物アレルギー診療ガイドライン 2016」に準拠した対応をする．
※注 1：本文「乳児期におけるアトピー性皮膚炎の診断について」を参照※注 2：本文「鶏卵アレルギー発症予防を目的とした，離乳期における鶏卵導入の暫定案」を参照※注 3：寛解とは外用剤塗布の有無を問わず皮疹が消失した状態を意味する■連絡先〒110‒0005 東京都台東区上野 1‒13‒3 MY ビル 4 階
日本小児アレルギー学会
Email：office@jspaci.jp

2

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

1．はじめに
食物アレルギーは現在も患者数が増える世界的な健康問題の 1 つである．日本においても，3 歳までに食物アレルギーと診断されたことのある児は 16.5％1），文部科学省調査による学童期の有症率は 4.6％と報告されている2）．
そのなかでも鶏卵は最も頻度の高い原因食物である3）．これまで食物アレルギーの発症予防として，鶏卵やピーナッツなど，原因となりやすい食品は離乳期早期からの摂取を避けることが望ましいと考えられた時期があった．1995 年の「改訂・離乳の基本」には，卵
黄は生後 5，6 か月頃に 2/3 個以下から開始し 7，8 か月より全卵 1/2 個と記載されていたが，2005 年には鶏卵の開始を 7 か月以後としている乳児が 90％以上にのぼり，離乳食の開始時期自体が遅くなっている実態が報告された4）．1985 年には生後 4 か月で 34.9% が離乳食を開始していたのに対し，1995 年では 25.0%，2005 年には 10.9%，2015 年には 0.8% となっている（平成 17 年度 乳幼児栄養調査結果の概要；平成 18 年 6 月厚生労働省）．離乳食の開始の遅れにあわせた結果として 2007 年の「授乳・離乳の支援ガイド」では生後 5，6 か月から離乳食を開始し，生後 7，8 か月頃から卵黄 1 個〜全卵は 1/3 とし，大豆製品，乳製品，魚，肉も 1 回あたりに与える量の目安が減らされている．
1980 年代に海外を中心に，アレルギーの発症予防を目指して一部の食品の摂取開始を遅らせる試みがなされたが，長期的にみて推奨できるものではないことが「食物アレルギー診療ガイドライン 2005」で述べられている．2008 年には，米国小児科学会から，種々の疫学調査の解析結果により離乳食を遅らせることはアレルギー疾患発症予防に有効ではないことが報告された5）．2015 年に発表されたピーナッツアレルギー発症予防に関するランダム化比較試験（LEAP スタディ）6）では，ハイリスク乳児（重症の湿疹または鶏卵アレルギー）を対象として，生後 4 か月以上 11 か月未満からピーナッツの継続的な摂取を行った．その結果，5 歳まで除去した群と比較してピーナッツアレルギーの発症率が有意に抑制され，その予防効果は 5 歳から 1 年間完全除去を経たあとも継続することが報告された7）．
これらの報告から「ピーナッツアレルギーの発症リスクが高い国では，乳児の離乳時期においては“遅く”ではなく，むしろなるべく“早く”ピーナッツの摂取を開始するほうが有益である」との国際的なコンセンサスステートメントが発表されるに至っている8）．
このような背景を受けて，日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会が発行した「食物アレルギー診療ガイドライン 2012，2016」にも，食物アレルギーの発症予防のために特定の食物の摂取開始時期を遅らせることは，発症リスクを低下させることにはつながらず，推奨されないことが記載されている9）．

2．食物アレルギーの発症リスクとしてのアトピー性皮膚炎
食物アレルギーの発症リスクに影響する因子として，家族歴や遺伝的素因，皮膚バリア機能，出生季節などが疫学調査により明らかにされている．なかでも，乳児期のアトピー性皮膚炎（atopic dermatitis：AD）の存在は，特に重要である．
AD と食物アレルギーの関係については 1980 年代からすでに報告がある10）．2003 年に報告された出生コホート研究では，生後 1～6 か月の AD がピーナッツアレルギーの発症に関連し，AD の重症度が発症率に比例することや，ピーナッツオイルを含むスキンケアが発症リスクであったことから11），経皮的な曝露による感作が示唆された．生後 3 か月の母乳栄養児の食物アレルゲンへの感作が AD の重症度に相関し12），AD の発症時期が早いほど食物アレルギーの発症率が高くなるとの報告13）もある．コホート研究を含むシステマ

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言3

ティック・レビュー14）でも，AD が食物アレルゲンへの感作と食物アレルギー発症のリスクとなることが示されている．後述する STEP スタディ
（鶏卵アレルギー発症予防研究）15）においても，AD の既往がない 4～5 か月の乳児では，鶏卵摂取によりアナフィラキシーが誘発されなかったことから，AD の既往のない乳児は鶏卵アレルギーの発症リスクが低いことが示唆されている．
アレルギー疾患の家族歴も食物アレルギー発症のリスク因子であると思われているが，家族歴と食物アレルゲン感作に有意な関連を認めなかったとする報告16）もあり，家族歴だけでハイリスクと規定することは相応しくない．
したがって本提言では，鶏卵アレルギー発症のハイリスク児として，AD のみを対象とすることとした．
乳児期におけるアトピー性皮膚炎の診断についてアトピー性皮膚炎（atopic dermatitis：AD）の定義として，本提言では，Hanifin &Rajka の診断基準を統計学的検証により簡略化した“The U. K. Working Party’sdiagnostic criteria for atopic dermatitis”17）～19）（英国 NICE ガイドライン20））を採用した．ここでは，「“皮膚のかゆい状態”がある」を必須項目とし，以下の 3 つ以上を満たすものをアトピー性皮膚炎と定義している．
①現在，肘窩や膝窩などの屈曲部，頬部，四肢外側のどこかに湿疹が確認できる②屈曲部，頬部，四肢外側のどこかに湿疹の既往がある③皮膚乾燥の既往がある④一等親以内にアレルギー疾患の既往がある
（文献 20 より引用，著者らによる邦訳）

3．鶏卵アレルギー発症予防の臨床研究に関するまとめ
オーストラリアにおける横断研究では，加熱した鶏卵を生後 4～6 か月までに始めた乳児と比べて，10～12 か月に始めた乳児では 5.9 倍鶏卵アレルギーのリスクが高まることが報告された21）．
近年，鶏卵早期摂取による鶏卵アレルギー発症予防効果を検証するいくつかのランダム化比較試験が報告されている（表 1）．オーストラリアから 2013 年に発表された鶏卵早期22）
導入のランダム化比較試験（STAR スタディ）
では，AD の既往をもつ乳児に生後 4 か月から生卵粉末（週に約 1 個相当）を摂取させた．しかしその結果として，12 か月時点における鶏卵アレルギーの発症が除去群よりも少ない傾向が示されたものの統計学的有意差はなく，3 人に 1 人が生卵の摂取によりアレルギー症状を発症した．その後同じくオースト
ラリアで，AD やアレルギー既往のない一般の乳児 820 人を対象とした大規模ランダム化15）比較試験（STEP スタディ）が行われ，生卵粉末の摂取により 1 人もアナフィラキシーを起こさなかったものの，鶏卵アレルギーの予防効果は証明されなかった．ドイツの HEAPスタディ23）でも，鶏卵への感作がない一般集団に対して生卵 1／3 個を週 3 回与えたが，予防効果が示されなかったばかりかアレルギー症状が頻発し，試験が途中で中止された．
一般の乳児 1,303 人を対象とした英国の EAT スタディ24）では，加熱鶏卵週に 1 個相当を生後 3 か月から開始した早期導入群と，生後 6 か月以降に開始した対照群を比較した．その結果，プロトコールを遵守できた参加者だけで解析した per—protocol 解析では有意に鶏卵アレルギーの発症が少なかったものの，6 割以上の参加者が脱落しており，intention—to—treat 解析では有意差を認めなかった．

4—6 か月から12 か月まで4 か月から8 か月まで

383 人
8.5％

HEAP（Hen’s Egg Allergy Prevention）study（ドイツ）
卵感作のない（＜0／35kU／l）一般集
2017 年
団

BEAT（Beating Egg Allergy Trial）
study（オーストラリア）
319 人
一等親にアレルギー疾患があるが26％2017 年
卵感作のない（SPT＜2 mm）集団

AD：atopic dermatitis，OFC：oral food challenge，SPT：skin prick test

Tan et al.26）

Bellach et al.23）

4—6 か月から10 か月まで

820 人
0％STEP（Starting Time of Egg Protein）study（オーストラリア）
母にアレルギー疾患を有するが，2017 年 AD・アレルギー疾患既往のない集
団

Palmer et al.15）

加熱卵
2 g を 2 回／週

生卵粉末
0.9 g を毎日使用した卵食品および摂取タンパク量と頻度

生卵粉末
0.35 g を毎日生卵粉末
2.5 g を 3 回／週

生卵粉末
0.4 g を毎日

加熱卵粉末
6 か月から0.05 g を毎日（6 か月～）
12 か月まで
0.25 g を毎日（9 か月～）

121 人
100％

Natsume et al.25）

PETIT（Prevention of Egg allergy
with Tiny amount In Take）study（日本）
2016 年
AD

Palmer et al.22）

3 か月から6 か月まで

介入時期

EAT（Enquiring about Tolerance）
Perkin et al.24）
1,303 人study（イギリス）
24％
2016 年 完全母乳中の一般集団

対象者数（AD 児の割合）
4 か月から8 か月まで

スタディ名（国名）
対象者

評価
方法

1 歳 OFC 陽性

1 歳 OFC 陽性

1 歳 OFC 陽性

1 歳 OFC 陽性

1—3 歳 OFC 陽性

1 歳 OFC 陽性

評価
時期

鶏卵アレルギー発症予防効果を検証した臨床研究のまとめ

STAR（Solids Timing for Allergy
86 人Research）study（オーストラリア）
100％
2013 年 中等症～重症の AD

著者名（文献番号）
報告年

表1

51.4％

5.4％

37.7％

7.0％

0.6％

10.5％
0.59（0.25—1.37）

6.2％

3.30（0.35—31.32）

2.1％

0.75（0.48—1.17）

10.3％

0.22（0.09—0.54）

8.3％

0.69（0.40—1.18）

3.7％

0.65（0.38—1.11）

33.3％

鶏卵アレルギー発症率
早期群
除去群
Risk Ratio（95％CI）

p＝0.20p＝0.35p＝0.20p＝0.0012

p＝0.17p＝0.11

結果

有害事象に有意差あり

有害事象に有意差あり

有害事象に有意差あり

有害事象に有意差あり

4
鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

5

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

主要評価項目
卵アレルギー発症率（加熱全卵粉末 7g負荷試験）（≒加熱全卵 32g）

ランダム化割り付け卵群
加熱全卵粉末 50mg（≒加熱全卵 0.2g）

加熱全卵粉末 250mg（≒加熱全卵 1.1g）

プラセボ群
カボチャ粉末4

登録6カボチャ粉末
912（月齢）副次評価項目（IgE抗体など）

血液検査
介入前

9か月

12か月

アトピー性皮膚炎の治療
図1

PETIT スタディの試験プロトコール

そのなかで，国立成育医療研究センターで実施された AD 乳児を対象としたランダム化比較試験（PETIT スタディ，図 1）25）では，12 か月まで鶏卵を完全除去した群では 37.7%に鶏卵アレルギーを発症した一方で，生後 6 か月から微量（50 mg）の加熱全卵粉末を開始し，生後 9 か月から少量（250 mg）の加熱全卵粉末を毎日摂取した介入群では，1 歳における鶏卵アレルギーの発症率は 8.3% と，有意に減少させることを示した．しかもこの研究では，明らかな有害事象を発生させなかった．
生卵乾燥粉末を使用してアナフィラキシーを含む誘発症状がみられた海外の先行研究と比較して，この研究では微量の加熱全卵粉末を使用したため，安全に実施できたと考えられる．加えて，参加者の多くはプロアクティブ療法を含めた積極的な外用療法により，食物アレルギーのリスクである AD のコントロール状況が良好であったことも早期鶏卵摂取者の発症率の低さに貢献したと推測される．
これら複数のランダム化比較試験を総合的に分析した近年のシステマティック・レ
ビュー27）では，「鶏卵の離乳期早期（4～6 か月）からの摂取は鶏卵アレルギーの発症リスクを低下させる」という結論を得ている．このように近年，さまざまな質，量の鶏卵を用いた研究が報告されているものの，安全かつ効果的に予防効果の得られる方法については現在も研究段階にあり，今後の課題といえる．

4．鶏卵アレルギー発症予防を目的とした，離乳期における
鶏卵導入の暫定案
1）アトピー性皮膚炎（AD）と診断された場合医療機関においてステロイド外用薬およびスキンケアを基本とした湿疹治療を行う．

AD に罹患した乳児では，鶏卵の摂取が遅いほど鶏卵アレルギーを発症するリスクが高まるというエビデンスに基づき，生後 6 か月までに AD を寛解（皮疹が消失した状態）させ

6

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

生後6か月未満の乳児※1
アトピー性皮膚炎※2の診断ありなし※4「授乳・離乳の支援ガイド」に準じた鶏卵の開始

スキンケア指導および薬物療法※3

生後6か月になる前の寛解※5

寛解※5あり

本提言に準じた
鶏卵の開始
（推奨）

皮疹の出現

医師の管理に基づいた摂取※6
定期的な通院治療の継続
適宜治療の見直し寛解※5なしスキンケア指導・薬物療法※3の見直し
アレルゲン検索（食物アレルギーの関与する乳児アトピー性皮膚炎の鑑別含む）（食物アレルギー診療ガイドライン9）第6章参照）

アレルギー反応の誘発※1. すでに鶏卵感作が確認されている場合は「食物アレルギー診療ガイドライン2016」9）に従う※2. アトピー性皮膚炎の診断として，
The U.K. Working Party’s diagnostic criteria for atopic dermatitisなどを参考とする（本文中「2. 食物アレルギーの発症リスクとしてのアトピー性皮膚炎」を参照）※3. スキンケア指導・薬物療法：スキンケアは皮膚の清潔と保湿を基本とし，薬物療法はステロイド外用薬を中心とする
その詳細と使用方法は「アトピー性皮膚炎診療ガイドライン2016」28）などを参照する※4. 2017年度内に改訂予定※5. 寛解とは外用剤塗布の有無を問わず皮疹が消失した状態を意味する※6. 開始時・増量時は原則として医師の観察のもと摂取すること
専門医紹介のタイミング
1）通常のスキンケアとステロイド外用療法によっても湿疹が改善しない・繰り返す場合
2）多抗原（3抗原以上）の感作陽性や，栄養指導が必要な場合
3）診断および耐性獲得の確認のための食物経口負荷試験が必要な場合
図2

アトピー性皮膚炎と診断された乳児における鶏卵導入のフローチャート

た上で，医師の管理のもと鶏卵摂取を開始し，寛解状態を維持しつつ摂取を継続する（図 2）．

①鶏卵の摂取量（表 2）

PETIT スタディでは，生後 6 か月より 50 mg の加熱全卵粉末（加熱全卵 0.2 g 相当）を3 か月間継続し，生後 9 か月より 250 mg の加熱全卵粉末（加熱全卵 1.1 g 相当）を 3 か月間摂取した．その結果，12 か月において加熱全卵粉末 7 g（加熱全卵 32 g 相当）の食物経口負荷試験を行い，完全除去する場合と比較し鶏卵アレルギーの発症率を 8 割低減させた（図 1）．
PETIT スタディでは，上記プロトコールで安全に鶏卵摂取を進めることができた．しかしこれはあくまで臨床試験として用いられた 1 つの手法であり，すべての乳児に画一的に当てはめることを本提言は推奨していない．重要なのは，生後 6 か月頃から微量の鶏卵摂取を開始する，という点である．
微量の加熱卵摂取が導入できたあとは，従来どおり「授乳・離乳の支援ガイド」に準拠
して鶏卵を含む離乳食の摂取を進めてよい．経過中にアレルギーを疑う症状が出現した場
9）
合は，「食物アレルギー診療ガイドライン 2016」に準拠した精査を進め，その後の摂取継続の可否を診断する．

7

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

表2

PETIT スタディにおける鶏卵摂取量
加熱全卵粉末として調理の一例

ステップ 1（6 か月〜）

50 mg（加熱全卵 0.2 g 相当）（例）固ゆで卵白 約 0.2g など

ステップ 2（9 か月〜）

250 mg（加熱全卵 1.1 g 相当）（例）固ゆで卵白 約 1g など

経口負荷試験

（12 か月）    7 g（加熱全卵 32 g 相当）（例）固ゆで全卵 約半分 など

注意：医師の指導のもとで行うこと

12 か月を越えた頃に，固ゆで全卵約半分を摂取可能かどうかが，評価の目安となる．必要に応じて，食物経口負荷試験による確認も考慮する．
離乳食は一般的に，乳児の食欲や摂取行動，成長と発達，地域や家庭の食習慣等を考慮し，個々にあわせて進めていくことが重要である．鶏卵についてもこの方法どおりの摂取量・増量時期に縛られる必要はなく，児の状況や反応を個別に観察し離乳を支援する．

②鶏卵摂取時の注意点

鶏卵摂取開始は，医師の指導のもとで行うことを原則とする．鶏卵を導入する際には症状誘発の出現に注意し，保護者に対して事前にアレルギー症状およびその対応方法について十分に説明する．症状が誘発された場合は鶏卵アレルギーの発症を疑い，「食物アレル
ギー診療ガイドライン 2016」9）（第 10 章など）に従って対症療法および精査を行う．誘発症状の多くは開始時もしくは増量時に生じるが，維持期に症状を認めることもある．PETIT
スタディにおいて，開始時・増量時は医師の観察下で摂取を行っており，状況に応じて単回経口負荷試験など同様の手法を選択することを考慮する．
鶏卵摂取を継続することで AD の増悪が認められた場合には，鶏卵への感作が進み，結果的に鶏卵アレルギーの発症リスクが高まることもある．そのため，鶏卵摂取開始後は定期的な通院による慎重な観察を行うことが望ましく，湿疹が増悪した場合も「食物アレル9）
ギー診療ガイドライン 2016」（第 6 章など）に従い精査を進める．

PETIT スタディには，生後 6 か月における卵白特異的 IgE 陽性者も対象に含まれている．一般診療において鶏卵導入前にすでに鶏卵への感作が確認されている場合は，「食物ア9）
レルギー診療ガイドライン 2016」（第 6 章など）に準拠した対応を開始することが望まし

いが，感作の有無やその程度だけで「念のため鶏卵の導入を遅らせる」ことをすべきではない．

③鶏卵に含まれる抗原量について伊藤29）の ELISA 法による抗原量測定の報告によれば，20 分の固ゆでをした場合，その卵白 1g 中にはオボムコイド（ovomucoid：OM）が 10.5 mg 検出される．卵黄に関しては，ゆでてから 1 時間放置したのちに卵白から外した卵黄 1/3 個以下であれば OM の含有量は卵白 0.2 g 相当以内となるため，PETIT スタディ（15 分加熱全卵を使用）の結果を踏まえれば，固ゆで卵黄摂取による誘発症状のリスクは低い．さらに，生の状態で取り分けられた卵黄には最大で 1 〜 2 g 程度の卵白が混入しており30）~32），固ゆで卵白 1 g の摂取が可能であれば比較的安全に卵黄をつなぎ等の調理に使用できることが報告されている．
一方，ELISA 法で測定される卵白中のオボアルブミン（ovalbumin：OVA）量は，20 分
固ゆですることにより大幅に減少すると報告されている29）．しかしこれには，卵白の加熱凝固による抗原抽出液への不溶化が関連しており，加熱鶏卵摂取後のアレルギー症状の出現とどこまで一致するかは，十分に解明されていない．

2）アトピー性皮膚炎と診断されていない場合

湿疹を有さない乳児の場合，鶏卵開始時期が鶏卵アレルギーの発症に影響を与えるとい8

鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

うエビデンスは現在のところ存在しない．アレルギー疾患の家族歴を有する乳児においても，特定の食物の摂取開始時期を遅らせることは推奨されない9）が，早期摂取開始の効果を確認した報告はない．
したがって，こうした乳児が離乳食を開始するにあたって，現時点では「授乳・離乳の支援ガイド 2007」の「離乳食の進め方の目安」を参考とする．

5．注意点と今後の展望
本提言を実施するにあたり，乳児期早期発症の AD，特に重症例では，アレルギー専門医（小児科，皮膚科）など小児アレルギー疾患に精通している医師による診療を受けることを推奨する．PETIT スタディのプロトコールでは，皮膚炎を完全に寛解させたあとに微量の加熱全卵を摂取することで安全に鶏卵を導入することで鶏卵アレルギーの予防効果を確認できたが，すべての AD 児で予防が可能ということはなく，また異なるプロトコールによる予防研究では有効性や安全性に多くの問題があった．このように，鶏卵アレルギーの予防に最も有効で安全な摂取量や摂取頻度，開始時期，継続期間など，今後もさらなる大規模な臨床研究を要する検討課題は多い．また，牛乳や小麦など，他の食品を早期摂取する効果も，現時点では確認されていない．
なお，すでに鶏卵アレルギーを発症している乳児に安易に鶏卵摂取を促すことはきわめて危険な行為である．発症が疑われる症例については，「食物アレルギー診療ガイドライン9）
2016」に準拠して対応することを推奨する．

謝辞
本提言を作成するにあたりご協力いただきました樺島重憲先生（立川相互病院小児科），夏目 統先生（浜松医科大学小児科），堤ちはる先生（相模女子大学栄養科学部健康栄養学科）に深謝申し上げます．
利益相反（conflict of interest）に関する開示：著者全員は本提言について他者との利害関係を有しません．

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鶏卵アレルギー発症予防に関する提言

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