労働衛生対策の基本 ⑯

粉じん作業とその対策
産業医科大学 産業生態科学研究所 作業関連疾患予防学研究室 非常勤助教
いわさき岩崎明夫

あきお ● 産業医科大学産業生態科学研究所作業関連疾患予防学研究室非常勤助教、ストレス関連疾患予防センター特命講師。専門は作業病態学、作業関連疾患予防学。主に、過重労働対策、メンタルヘルス対策、海外勤務対策、ストレスチェック、特定健診、両立支援の分野で活躍。

粉じんが発生・浮遊する粉じん作業場や粉じん作業において、その粉じんを吸入して発症する「じん肺」は、現在においても根本的な治療法がなく、その予防が最重要かつ根本的な対処法であるといえます。
粉じん作業は製造業や鉱業、建設業に多く、予防では、①粉じんを発生させない（＝作業環境の改善）、②粉じんの拡散を防止する（＝換気対策の実施）、③粉じんを吸入しない（＝呼吸用保護具の適切な使用）といったの３大対策が基本となります。
近年は、これらの予防策が徐々に効果を上げ、重症のじん肺患者数は確実に減ってきています。
一方で、10年以上の経過で発症するじん肺が多く、転職や離職等が課題となっています。今回は、粉じん作業とその対策について振り返ります。
処能力を超え、結果として肺に不可逆的な変化が発

1. 粉じん作業と健康障害生した状態を意味します。この状態がじん肺であり、粉じん作業やじん肺に関する法令には、労働安全発症まで10年以上の経過をたどることもある上、根衛生法、労働安全衛生規則に加えて、じん肺法と粉本的な治療法は現在においても確立されておらず、じん障害防止規則等があります。じん肺法第2条でひとたび発症すれば悪化させないことが治療の目標

は、じん肺とは粉じんを吸入することによって肺にとなります。そのためには、さらなる粉じんばく露生じた線維増殖性変化を主体とする疾病と定義されの回避に加えて、禁煙と感染予防が大切です。ています。
「線維増殖性変化」というのは、肺が異物また、じん肺と密接な関係のある疾病を合併症とである粉じんを吸入し続けてしまった時に生体の対呼び、肺結核、結核性胸膜炎、続発性気管支炎、続表１. じん肺健康診断と管理区分の決定状況

年

平成24年

平成25年

平成26年

平成27年

平成28年

235,923

243,740

251,730

249,759

269,763

管理区分２の労働者数（人）

2,633

2,186

1,967

1,691

1,573

管理区分３の労働者数（人）

324

295

246

229221

管理区分４の労働者数（人）

812

12

1513

合併症り患者数（人）

75

1

3

2

有所見者数（人）

2,965

2,493

2,225

1,935

1,807

有所見率（％）

1.3

1.0

0.9

0.8

0.7

項目
受診労働者数（人）＊本統計中には、随時申請は含まれていない。出典：厚生労働省「業務上疾病発生状況等調査（平成28年）」

12

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第 92 号発性気管支拡張症、続発性気胸、原発性肺がんの６源の密閉化や隔離化、湿式化、④局所排気、プッ

種類の合併症が認定されています。これらの疾病はシュプル型換気、全体換気等の換気装置の設置、じん肺と因果関係があり、労災認定との関連ととも等を進めて、粉じんの発生量を減らすことが重要に、治療の対象となります。

です。

表１には随時申請は含まれていませんが、じん肺の新規の労災認定件数や有所見者数は、徐々に減少

3. 粉じん作業と作業管理してきています。粉じん作業に従事する労働者数が作業環境管理の徹底により、発生・浮遊する粉じ減っていないことを考慮すれば、予防に重点を置いん量を抑えこむことが最も望ましいわけですが、なた各種の対策が新規患者数の減少という効果を着かなかゼロになるわけではありません。そのため、実に上げてきているといえます。これらは、企業粉じんを吸入しないために防じんマスク等の呼吸用における法令の遵守とともに、粉じん障害防止総保護具の適切な選択と使用は必須となります。

合対策等を通して、じん肺患者数の多い作業を、呼吸用保護具には、酸素濃度18%以上で使用する政労使の協力のもと、重点的に対策を進めてきたろ過式と18％未満で使用する給気式があり、酸欠の成果ともいえるでしょう。

危険がある作業場ではろ過式は使用できません。ま一方で、じん肺の発症には10年以上の年月を要することも多く、離職後等の随時申請による管理区分
４の患者数は111名、合併症罹患者数は84名（いずれた、ろ過式では対象となる物質の状態により使い分ける必要があります。
粉じんのように微小な固体の場合は防じんマスクがも平成28年）と労災認定の多くを占めています。

必要ですが、例えば有機溶剤等の気体となる有害物質

2. 粉じん作業と作業環境管理も同時に存在する場合には防じんと防毒の両方の機能予防が決定的に重要な粉じん作業対策において、基本のひとつは作業環境管理です。作業環境上に浮を持つマスクが必要です。このように、作業状況に応じて適切な呼吸用保護具を選択します。呼吸用保護具は国家検定品を使用する必要があります。

遊する粉じんの量を最小限に抑えることができれさらに、呼吸用保護具の適切な使用の注意点としば、結果的に労働者が吸入しうる粉じん量を減らすて、マスクのフィットテストがあります。マスクはことができるからです。

顔面に密着しているかが非常に大切であり、サイズ粉じんは、その大きさ（特に粒 径が５μm以下）がや形状が合わない場合や、労働者がタオルや接顔メ小さいほど空気中に浮遊しやすく、かつ見えにくく、リヤスをあてている場合、さらに労働者の髭や前髪吸入した場合に肺の奥の細い気管支まで届くため、等の髪が間に入っている場合にはその隙間から粉じじん肺になりやすくなります。このことも考慮して、粉ん を 吸 入 し て し ま う こ と に な り ま す。 こ の た め、じん障害防止規則では作業内容、態様、発生源等からフィットチェッカー等を用いて、密着性のテストを「粉じん作業」や「特定粉じん作業」を定義していま行います。なお、マスクの保守管理を適切に行うこす。特に、粉じん濃度が高くなる発生源や作業を「特とも必要です。予備の防じんマスクやろ過材を常備

定粉じん発生源」、「特定粉じん作業」といい、よりし適宜交換すること、使用後は清浄な環境下で破損厳しい措置が規定されています。その代表的なものとや亀裂、ゆるみ等を点検すること、保管は清浄な場

してずい道（トンネル）等建設工事に関連した作業や所を確保すること等に留意します。

屋内の粉じん作業等が含まれます。

また、近年は電動ファン付き呼吸用保護具が普及し作業環境管理上の対策としては、①粉じんが発てきており、防じんマスクよりも吸気抵抗が少なく呼吸生しない原材料への切り替え、②粉じんが発生しが楽であること、有害物質の吸入防護に高い性能を有やすい作業工程や作業方法の改善、③粉じん発生していることから使用が強く求められています。

2018.4

第 92 号

産業保健 2113所見がない場 合は３年に１度、じん肺の所見がある

4. 粉じん障害と健康管理場合には１年に１度実施します。

粉じん作業の健康管理は、じん肺法によるじん肺次に、じん肺健 康診断を実 施した結果、じん肺の健康診断、じん肺管理区分により行います。表２のよ所見のある労働者については、事業者はX 線写 真とうに、事業者は常時粉じん作業に従事する労働者にじん肺健診結果証明書を労働局に提出し、地方じん対して、定期に実施するじん肺健康診断を、じん肺の肺 診査医による診査を経て、じん肺管理区分が決まります。図１のように、定期のじ表２. じん肺の定期健康診断

粉じん作業従事との関連
常時粉じん作業に従事している
常時粉じん作業に従事したことがあり、現在は非粉じん作業に従事している

じん肺管理区分

健診頻度ん肺健康診断以外にも、退職者

１

3年以内ごとに1回や労働者が自主的に受ける随時

２・３（イ・ロ）

1年以内ごとに1回のじん肺健 康診断があり、現 在

２3年以内ごとに1回

３（イ・ロ）

1年以内ごとに1回は健 康管理区分で３や４となる
９割 以 上は 退 職 者 等からの 随

出典：厚生労働省「離職するじん肺有所見者のためのガイドブック」.2013より作成

図１. じん肺管理区分決定の流れ
粉じん作業従事労働者
定期等じん肺健康診断
無管理 1

じん肺所見

随時のじん肺健康診断

有エックス線写真等の提出

じん肺管理区分申請（随時申請）（事業者による提出）（申請者による提出）

都道府県労働局長
診断又は診査（地方じん肺診査医）
管理区分決定（都道府県労働局長）
管理 1、管理 2、管理 3 イ、
管理３ロ、管理 4
※通知
事業者等

※通知

※事業者による提出の場合：事業者へ随時申請の場合：随時申請者へ労働者

出典：厚生労働省「離職するじん肺有所見者のためのガイドブック」.2013より作成

図２. じん肺管理区分に基づき事業者が取るべき就業上の措置（じん肺管理区分）（措置）

就業上の特別の措置なし

管理１
管理２

粉じんばく露の低減措置
管理３イ
作業転換の努力義務 ※１

じん肺健康診断
管理３ロ（転換手当30日分）

作業転換の義務 ※2

管理４（転換手当60日分）

療養

管理２又は管理３で合併症罹患※１※２

都道府県労働局長からの勧奨を受けた場合
都道府県労働局長からの指示を受けた場合

出典：厚生労働省「離職するじん肺有所見者のためのガイドブック」.2013より作成

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時申請によるものです。
じん肺健康管理区分は事業者に通知され、事業者健康管理区分の決定に基づき、事業者が取るべき就業上の措置をまとめています。

は各労働者に通知します。この時、管理区分２及び管また、粉じん作業の労働衛生教育は他の有害作業

理区分３イと決定された労働者について、事業者は就とは異なり、作業主任者を選任して管理する制度で業場所の変更、粉じん作業に従事する時間の短縮等、はなく、粉じん作業者に対する特別教育を実施する

所見をこれ以上悪化させないために粉じんにばく露さ制度であり、特定粉じん作業に常時従事する労働者れる機会を減らすことが求められます。図２は、じん肺への特別教育は非常に重要です。

コラム

第9次粉じん障害防止総合対策が公表されました

事業者は粉じん作業による健康障害を防止するため粉じん作業歴の記録、有所見の場合は実情を勘案しつに、粉じん障害防止規則及びじん肺法などの法令の遵

つ粉じんへのばく露の低減や配置転換を行うことがあ守だけでなく、国が策定する「粉じん障害防止総合対ります。⑤では、じん肺は離職後に発症したり、症状が策」の重点事項についても積極的に取り組むことが求悪化するなどして長い経過をたどることが多いので、められます。本年2月公表の平成30年度から５年間を「離職するじん肺有所見者のためのガイドブック」を有対象期間とする「第９次粉じん障害防止総合対策（以所見の粉じん作業者が離職する時に配布すること、ま下、総合対策）」では、「粉じん障害を防止するためにたじん肺合併症予防の趣旨から禁煙等の働きかけを行事業者が重点的に講ずべき措置」が示されており、そのうこと等があります。⑥では、「第８次粉じん障害防止周知、及び実施の徹底が進められることになります。

総合対策」の重点事項であったアーク溶接作業と岩石総合対策では、６つの重点事項が挙げられています

等の裁断等作業、金属等の研磨作業に係る粉じん障（表３）。①では、近年の省令改正により、屋外におけ害防止対策が地域によりその成果にばらつきがあるこる岩石・鉱物の研磨作業又はばり取り作業、及び屋外とから、地域の実情に即して引き続き対策を講じていくにおける鉱物等の破砕作業が呼吸用保護具の使用義こととしています。

務の対象作業となったことから、事業者はその周知徹総合対策にも書かれているとおり、産業保健総合支底を図る必 要があります。②では、ずい道等建設工事

援センターや地域窓口では、事業者が粉じん対策を行において、（１）動力を用いて鉱物等を掘削する場所にう場合に、労働衛生コンサルタントなどの専門家によるおける作業、（２）動力を用いて鉱物等を積み込み、又支援を行っています。

は積み卸す場所における作業、（３）コンクリート等をまた、第13次労働災害防止計画においても、所属す吹き付ける場所における作業において、十分な作業環る事業場を転々と変わるトンネル工事に従事する労働者

境管理が 難しい面もあることから、電動ファン付き呼のじん肺関係の健康情報や作業歴等の一元管理が国吸用保護具の使用を徹底する必要があります。また、じが支援すべき課題とされています。

ん肺健診の実施のみならず、有所見者に対して産業医表３. 第 9 次粉じん障害防止総合対策の重点事項

等による健康管理教育等を進めること等が「じん肺有① 屋外における岩石・鉱物の研磨作業又はばり取り作

所見者に対する健康管理教育のためのガイドライン」

業及び屋外における鉱物等の破砕作業に係る粉じん障害防止対策に示されています。③では、保護具着用管理責任者を② ずい道等建設工事における粉じん障害防止対策選任し、呼吸用保護具の適正な選択、使用及び保守管③ 呼吸用保護具の使用の徹底及び適正な使用の促進

理を推進することや、防護係数が高く身体負荷が軽減④ じん肺健康診断の着実な実施される電動ファン付き呼吸用保護具の活用を進めるこ⑤ 離職後の健康管理の推進とがあります。④では、事業者がじん肺健診の実施と2018.4

第 92 号⑥ その他地域の実情に即した事項

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