Insecticide Resistance Action Committee

IRAC作⽤機構分類体系
2022年6⽉発⾏

第10.3版

作成︓ IRAC International作⽤機構作業部会
承認者︓IRAC評議会
⽇本語訳︓農薬⼯業会／J IRAC (IRAC⽇本⽀部)
Copyright 2022 Insecticide Resistance Action Committee (IRAC)

免責事項：
この資料に含まれる技術情報は、参照用に提供されています。
CropLife InternationalおよびIRACは、正確で信頼できる情報を提示するためにあらゆる努力を払っていますが、そのような情報の正確性、完全性、有効性、適時性、または正しい順序付けを保証するものではありません。 有効成分のIRACコードリストへの掲載は、それらの作用機構の科学的評価に基づくものであり、特定製品の使用に関する保証や有効性の判断を提供するものではありません。 CropLife InternationalおよびIRACは、提供する情報の使用、参照、または信頼に起因する
いかなる種類の損害についても責任を負わず、一切の責任を明確に否認します。化学クラスまたは作用機構のリストの掲載は特定の国での化合物の使用の承認として解釈されてはなりません。使用の際には、各使用者は使用国での現在の登録状況を特定し、その国で承認された使用法と指示に厳密に従わなくてはならない。

2

目次
1.

範囲 ................................................................................................................ 4

2.

目的 ............................................................................................................ 43.

抵抗性とは? .................................................................................................... 44.

作用機構、標的部位抵抗性、交差抵抗性 ................................................................ 45.

異なる作用機構のローテーションあるいは体系使用 ................................................ 56.

標的部位に関与しない抵抗性機構 ....................................................................... 5

7.

作用機構分類の手法 .......................................................................................... 6
7.1 作用機構分類表での薬剤収載に際してのルール ................................................... 6
7.2 分類表........................................................................................................... 7
7.3 分類表における作用機構情報の表現 ................................................................ 16
7.4 サブグループについて ................................................................................... 17
7.5 一般的な注意事項と作用機構分類の最新情報の更新について ............................. 18

Appendix 1
製品ラベル：有効成分の作用機構表示と殺虫剤抵抗性対策の助言（省略） ................. 19

Appendix 2
IRACが推奨する殺虫剤抵抗性対策の基本.................................................................. 20
Appendix 3
各作用機構グループの解説.................................................................................. 21
Appendix 4
新規殺虫剤の作用機構分類決定の手順 ....................................................................... 25
Appendix 5
有効成分の作用機構分類一覧（50音順） ..................................................................... 29
Appendix 6
登録認可前の有効成分（省略） ............................................................................. 37

3

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

1. 範囲
IRAC作用機構分類は、農作物、建物、環境中での昆虫あるいはダニ類を防除する化学農薬、生物農薬な
どの全ての薬剤を対象としています。ある種の殺虫剤や殺ダニ剤は線虫に効果を示すものもありますが、
線 虫 専 用 剤 は 別 途 に 線 虫 剤 作 用 機 構 分 類 表 に 収 載 し て い ま す （ https://iraconline.org/documents/nematicides-moa-classification/?ext=pdf）。行動制御剤と捕食性昆虫・ダニ類も含まれません。同様に寄生虫を防除するために動物や人間に直接施用される製品も含まれません。
注：作用機構分類表への収載は、必ずしも規制当局の承認を得ているものでありません。

2. 目的
IRAC作用機構分類は、殺虫剤(殺ダニ剤を含む)の抵抗性対策を効果的で持続可能なものにするための薬剤選択の指針を生産者、指導者、普及員や専門の防除業者などに提供します。本資料は、作用機構分類の提供に加えて、その分類の背景や目的を説明するとともに、殺虫剤抵抗性対策(IRM)のための活用法に関するガイダンスを示しています。多くの国で製品ラベルにIRACグループコードを記載することが必須とされており、必須でないとしても推奨されています。製品ラベルへの表示ガイドラインはAppendix1に示しており、有効成分作用機構分類一覧はAppendix 5に示しています。また新規あるいは未分類の有効成分のIRAC作用機構分類の手順については Appendix 4 に示しています。
なお、分類表は必要に応じて見直され改訂されます。【農薬工業会 注：Appendix1翻訳は省略】

3. 抵抗性とは?
IRACでは、殺虫剤抵抗性を「農薬使用基準に準じて使用しても、期待される防除効果を発揮できない事例が繰返し観察される、害虫個体群における感受性の遺伝的変化」と定義しています。
この定義は、他の文献での定義と若干異なる部分がありますが、生産者にとって最も正確で実用的な定義であるとIRACは考えています。ある種の害虫への殺虫剤の過剰な使用や不適切な使用を通じて、抵抗性を持った害虫が自然淘汰され、殺虫剤抵抗性の個体群に進化することで、抵抗性がもたらされます。

4. 作用機構、標的部位抵抗性、交差抵抗性
多くの場合、抵抗性発達によって殺虫剤の効果が低下するだけでなく、構造が類似した剤にも効果の低下(交差抵抗性)が引き起こされます。それは構造が類似した剤は害虫の特定の標的部位を共有しており、同じ作用機構となるからです。また、標的部位の遺伝的変異によって抵抗性が発達することはよく知られています。遺伝的変異が生じると、薬剤と標的部位の親和性が損なわれ、その殺虫効果を失います。標的部位の変化による抵抗性(標的部位抵抗性)が発達すれば、共通の作用機構を持つ構造が類似した全ての薬剤に交差抵抗性を与えるという高いリスクがあります。構造的に類似した殺虫剤では、交差抵抗性を示すという概念がIRAC作用機構分類の基礎になります。

4

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

5. 異なる作用機構のローテーションあるいは体系使用
殺虫剤抵抗性対策を成功させるためには、殺虫剤への抵抗性の発達を抑止あるいは遅延させること、または既に抵抗性が生じている害虫個体群に対して薬剤感受性を回復させることが必要です。効果的な殺虫
剤抵抗性対策は、貴重な殺虫剤の効果を維持するための重要な要素となります。一般的に感受性を回復させることより、積極的に抵抗性を抑止することの方が容易であることを認識することが重要です。この作用機構分類は、常に効果的な殺虫剤抵抗性対策を実践するための有用なガイダンスです。
効果的な殺虫剤抵抗性対策は、いずれの殺虫剤においても抵抗性が発現するような使用を最小化することであると、経験的に示されています。実際、異なる作用機構の薬剤のローテーションや体系使用は、持続可能で効果的な殺虫剤抵抗性対策となります。これは、特定の作用機構を有する薬剤の偏った使用を避けることになります。この資料のIRACの作用機構分類は、殺虫剤抵抗性対策を行う上で、殺虫剤を選択するための一助となります。
薬剤処理は、作物の生育ステージや害虫の発生消長によって決められる散布適期に薬剤の作用機構を考慮して実施します。
各国の指導者の助言は、常に散布適期や時期を十分考慮したものでなければなりません。同一薬剤を複数回散布することは、それぞれの散布適期内で可能ですが、同一の作用機構の薬剤を同一種の害虫に対して連続する世代で施用すべきではありません。
分類表の中で標的部位が共通でない剤のグループは例外です。従って同一グループ内でもそのような剤はローテーション禁止ルールからは除外されます。それらはグループ 8 [その他の非特異的(マルチサイト)阻害剤]、グループ 13 [酸化的リン酸化脱共役剤]、および全てのUNグループ (UN、UNB、
UNE、UNF、UNM、UNP、およびUNV)です。
抵抗性の発達を遅延させるために、生産者は害虫防除プログラムに殺虫剤以外の防除法を取入れることを強く推奨します。これについては Appendix 2に詳しく記載しています。

6. 標的部位に関与しない抵抗性機構
殺虫剤および殺ダニ剤に対する抵抗性は、薬物代謝酵素系の増強によってもたらされることがよく知られています。そのような代謝に伴う抵抗性機構はどの特定の作用部位とも関連しないので、複数の作用機
構グループに抵抗性をもたらす可能性があります。そのような代謝による抵抗性の機構が明らかになり、交差抵抗性スペクトルが判明した場合には、作用機構グループのローテーションや体系使用を利用することはできなくなるかもしれません。
同様に殺虫剤の害虫体内への透過性の低下や害虫の行動的変化は、複数の作用機構グループに抵抗性を与えることになります。そのようなメカニズムにより作用機構グループ間の交差抵抗性が明らかになった場合には、これらの殺虫剤の使用を適切に変更すべきです。
抵抗性のメカニズムが不明であっても、異なった作用機構の薬剤のローテーションや体系使用といった工夫した薬剤の使用は常に選択圧を最小化するので、依然として実践的な抵抗性対策手法となります。

5

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

7. 作用機構分類の手法
IRACの作用機構分類手法は、現在流通している殺虫剤の作用機構に関する、現時点での科学的知見に基づいています。分類方法の詳細はIRAC加盟会社によって同意を得ており、また、業界及び学術分野で国際的に認められた昆虫の毒性学者ならびに生化学者によって承認されています。
殺虫剤は二つの作用機構分類グループ、すなわち特定の標的部位に作用することが知られている、あるいは推定されている番号が与えられたグループと、作用機構が不明あるいは不明確なUNグループに分類されています。ただしグループ８ [その他の非特異的(マルチサイト)阻害剤]、とグループ13 [酸化的リン酸化脱共役剤]は、例外的に、特定の標的部位に作用しないにも関
わらず、これまでの経緯から従来のグループ番号に分類されています。
いずれにしてもIRAC作用機構分類作業グループは、共通の標的部位に作用する有力な根拠が得られている化合物のみに同一のグループ番号を割り当てていくことを目指しています。
作用機構が不明な化合物はUN、作用機構が不明な細菌はUNB、作用機構が不明な抽出物と未精製油はUNE、作用機構が不明な真菌はUNF、作用機構が不明な物理的攪乱剤はUNM、作用機構が不明なペプチドはUNP、および作用機構が不明なウイルスはUNVに分類されています。

7.1. 作用機構分類表での薬剤収載に際してのルール•

化学名命名法はISOで承認された一般名に準拠しました。

•

分類表に収載されるためには、その薬剤が少なくとも１ヶ国で殺虫剤として登録されているか、間もなく登録される予定が必要です。

•

サブグループの名称は、そのグループに2剤以上が収載されている場合は、構造式サブグループ
を使用しています。

•

サブグループの名称は、そのグループに１剤のみが収載されている場合は、その剤名をサブグルー
プ名とすることがあります。

6

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

7.2. 分類表【農薬工業会 注】•

有効成分名は原則 ISO 名を使用しています。農林水産省が別名称を使用している場合にはそれを記載し、ISO 名をカッコ内に併記しました。
IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループと一次作用部位

1
アセチルコリンエステラーゼ（AChE）阻害剤

サブグループまたは
代表的有効成分1A
カーバメート系

神経作用

1B
有機リン系

有効成分

アラニカルブ
アルジカルブ
ベンダイオカルブ
ベンフラカルブ
ブトカルボキシム
ブトキシカルボキシム
NAC (カルバリル)
カルボフラン
カルボスルファンエチオフェンカルブ
BPMC (フェノブカルブ)
ホルメタネート
フラチオカルブ
MIPC (イソプロカルブ)
メチオカルブ
メソミル
MTMC (メトルカルブ)
オキサミル
ピリミカーブPHC (プロポキスル)
チオジカルブチオファノックス
トリアザメート
トリメタカルブ
XMC
MPMC (キシリルカルブ)
アセフェートアザメチホス
アジンホスエチル
アジンホスメチル
カズサホス
クロレトキシホス
CVP (クロルフェンビンホス)
クロルメホス
クロルピリホスクロルピリホスメチル
クマホス
CYAP (シアノホス)
ジメトン-S-メチル
ダイアジノン
DDVP (ジクロルボス)
ジクロトホスジメトエート7

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループと一次作用部位

サブグループまたは
代表的有効成分

有効成分
ジメチルビンホス
エチルチオメトン(ジスルホトン)
EPN
エチオン
エトプロホスファンフル
フェナミホスMEP (フェニトロチオン)
MPP (フェンチオン)
ホスチアゼート
ヘプテノホスイミシアホス
イソフェンホス
イソプロピル=O-(メトキシアミノチオホスホリル)サリ
チラート
イソキサチオン
マラソン(マラチオン)
メカルバム
メタミドホスDMTP (メチダチオン)
メビンホス
モノクロトホス
BRP (ナレッド)
オメトエートオキシジメトンメチル
パラチオン
メチルパラチオン(パラチオンメチル)
PAP (フェントエート)
ホレート
ホサロン
PMP (ホスメット)
ホスファミドンホキシム
ピリミホスメチル
プロフェノホスプロペタムホスプロチオホス
ピラクロホスピリダフェンチオン
キナルホス
スルホテップ
テブピリムホス
テメホス
テルブホス
CVMP (テトラクロルビンホス)
チオメトン
トリアゾホスDEP (トリクロルホン)
バミドチオン

8

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分2
2A
GABA作動性塩化物イオンチャネル 環状ジエン有機塩素系
ブロッカー
神経作用
(本タンパク質に対する作用が殺虫効果を示す明らかな根拠が有る)

3
ナトリウムチャネルモジュレーター
神経作用

2B
フェニルピラゾール系（フィプロール系）

有効成分

クロルデン
ベンゾエピン（エンドスルファン）
エチプロール
フィプロニル3A
ピレスロイド系
ピレトリン系

アクリナトリン
アレスリン(アレスリン,d-シス/トランス-、d-トランス異性体)
ビフェントリンビオアレスリン(ビオアレスリン S-シクロペンテニル異性体)
ビオレスメトリン
シクロプロトリン
シフルトリン(シフルトリン、β-異性体)
シハロトリン(シハロトリン、λ-、γ-異性体)
シペルメトリン(シペルメトリン、α-、β-、θ-、ζ-異性体)
シフェノトリン[(1R)-トランス異性体]
デルタメトリン
エンペントリン[(EZ)-(1R)-異性体]
エスフェンバレレート
エトフェンプロックス
フェンプロパトリン
フェンバレレート
フルシトリネート
フルメトリン
フルバリネート(τ-フルバリネート)
ハルフェンプロックス
イミプロトリンカデスリン
ペルメトリン
フェノトリン[(1R)-トランス異性体]
プラレトリン
ピレトリン
レスメトリン
シラフルオフェン
テフルトリンフタルスリン(テトラメスリン)
テトラメスリン[(1R)-異性体]
トラロメトリン
トランスフルトリン(本タンパク質に対する作用が殺虫効
果を示す明らかな根拠が有る)

3B
DDT
メトキシクロル

DDT
メトキシクロル

9IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分4
ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)競合的モジュレーター

4A
ネオニコチノイド系

アセタミプリド
クロチアニジン
ジノテフラン
イミダクロプリド
ニテンピラムチアクロプリド
チアメトキサム神経作用(本クラスの単一あるいは複数のタン
パク質に対する作用が殺虫効果を示
す明らかな根拠が有る)

4B
ニコチン
4C
スルホキシイミン系
4D
ブテノライド系
4E
メソイオン系
4F
ピリジリデン系
5
ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)アロステリックモジュレー
ター - 部位I-

有効成分

硫酸ニコチン(ニコチン)
スルホキサフロル
フルピラジフロン
トリフルメゾピリム
フルピリミン

スピノシン系

スピネトラムスピノサド

アベルメクチン系
ミルベマイシン系

アバメクチン
エマメクチン安息香酸塩
レピメクチン
ミルベメクチン神経作用(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す明
らかな根拠が有る)

6グルタミン酸作動性塩素イオンチャ
ネル(GluCl) アロステリックモジュ
レーター
神経および筋肉作用(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す明
らかな根拠が有る)

7
幼若ホルモン類似剤

生育調節(生物活性に関与する標的タンパク質は不明あるいは未特定)

8*
その他の非特異的 (マルチサイト)阻害剤

7A
幼若ホルモン類縁体

ヒドロプレン
キノプレン
メトプレン

7B
フェノキシカルブ
7C
ピリプロキシフェン
8A
ハロゲン化アルキル系
8B
クロルピクリン

フェノキシカルブ
ピリプロキシフェン
臭化メチル(メチルブロマイド)
その他のハロゲン化アルキル類
クロルピクリン

8C
フルオライド系

弗化アルミニウムナトリウム
フッ化スルフリル

10

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分8D
ホウ酸塩

9
弦音器官TRPVチャネルモジュレ
ーター
神経作用(本クラスの単一あるいは複数のタン
パク質に対する作用が殺虫効果を示す明らかな根拠が有る)

10
CHS1に作用するダニ類成長阻害剤
生育調節(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す明
らかな根拠が有る)

11
微生物由来昆虫中腸内膜破壊剤

有効成分

ホウ砂
ホウ酸
オクタホウ酸ニナトリウム塩
ホウ酸ナトリウム塩
メタホウ酸ナトリウム塩

8E
吐酒石

吐酒石

8F
メチルイソチオシアネート
ジェネレーター

ダゾメット
カーバム

9B
ピリジン アゾメチン誘導体 ピメトロジン
ピリフルキナゾン
9D
ピロペン系
アフィドピロペン
10A
クロフェンテジン
ジフロビダジン
ヘキシチアゾクス

クロフェンテジン
ジフロビダジン
ヘキシチアゾクス

10B
エトキサゾール

エトキサゾール

11A

Bacillus thuringiensisと生産殺虫タンパク質(BT毒素を発現した組換え作物を含む。
ただし、抵抗性管理 のガイダンスは作用機構によるローテーションに基づくものではない)

Bacillus thuringiensis subsp. israelensis
Bacillus thuringiensis subsp. aizawai
Bacillus thuringiensis subsp. kurstaki
Bacillus thuringiensis subsp. tenebrionis
B.t.作物に含まれるタンパク質: (*脚注を参照)
Cry1Ab, Cry1Ac, Cry1Fa, Cry1A.105, Cry2Ab,
Vip3A, mCry3A, Cry3Ab, Cry3Bb,
Cry34Ab1/Cry35Ab1

11B

12
ミトコンドリアATP合成酵素阻害剤
エネルギー代謝(本タンパク質の機能に作用しているが生物活性との関係は明瞭ではない)

Bacillus sphaericus

Bacillus sphaericus

12A

ジアフェンチウロン

12B
有機スズ系殺ダニ剤

アゾシクロチン
水酸化トリシクロヘキシルスズ(シヘキサチン)
酸化フェンブタスズ

12C
プロパルギット

BPPS(プロパルギット)

12D
テトラジホン

テトラジホン

11

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分13*
プロトン勾配を攪乱する酸化的リン酸化脱共役剤エネルギー代謝14
ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)チャネルブロッカー

ピロール系
ジニトロフェノール系
スルフルラミド

クロルフェナピル
DNOC
スルフルラミド

ネライストキシン類縁体

ベンスルタップ
カルタップ塩酸塩
チオシクラムチオスルタップナトリウム塩

神経作用(本タンパク質の機能に作用しているが生物活性との関係は明瞭ではない)

15
CHS1に作用するキチン生合成阻害 ベンゾイル尿素系剤

ビストリフルロン
クロルフルアズロン
ジフルベンズロン
フルシクロクスロン
フルフェノクスロン
ヘキサフルムロン
ルフェヌロンノバルロン
ノビフルムロン
テフルベンズロン
トリフルムロン

生育調節(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す明
らかな根拠が有る)

16
キチン生合成阻害剤 タイプ１
生育調節

有効成分

ブプロフェジン

ブプロフェジン

シロマジン

シロマジン

ジアシル-ヒドラジン系

クロマフェノジド
ハロフェノジド
メトキシフェノジド
テブフェノジド

アミトラズ

アミトラズ

(生物活性に関与する標的タンパク質は不明あるいは未特定)

17脱皮阻害剤 ハエ目昆虫
生育調節(生物活性に関与する標的タンパク質は不明あるいは未特定)

18
脱皮ホルモン(エクダイソン)受容体
アゴニスト
生育調節
(本タンパク質に対する作用が殺虫効果を示す明らかな根拠が有る)19
オクトパミン受容体アゴニスト
神経作用(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す
根拠が有る)

12

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分20
ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅲ阻害剤– Qoサイト
エネルギー代謝(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)21
ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅰ阻害剤(METI)

20A
ヒドラメチルノン
20B
アセキノシル
20C
フルアクリピリム
20D
ビフェナゼート
21A METI 剤

ヒドラメチルノン
アセキノシル
フルアクリピリム
ビフェナゼート
フェナザキン
フェンピロキシメート
ピリダベン
ピリミジフェン
テブフェンピラド
トルフェンピラド

エネルギー代謝(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)

有効成分

21B
ロテノン

デリス(ロテノン)

22
電位依存性ナトリウムチャネルブロ
ッカー

22A
オキサジアジン系

インドキサカルブ

神経作用

22B
セミカルバゾン系

メタフルミゾン(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)

23
アセチルCoAカルボキシラーゼ阻
害剤
脂質合成、生育調節

テトロン酸およびテトラミン スピロジクロフェン
酸誘導体
スピロメシフェン
スピロピジオン
スピロテトラマト(本タンパク質に対する作用が殺虫効
果を示す根拠が有る)24
ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅳ阻害剤

24A
ホスフィン系

リン化アルミニウム
リン化カルシウム
リン化水素
リン化亜鉛

エネルギー代謝(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)25
ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅱ
阻害剤
エネルギー代謝24B
シアニド類

青酸（シアン化カルシウム・シアン化ナトリウム）
シアン化カリウム

25A
β-ケトニル誘導体

シエノピラフェン
シフルメトフェン

25B
カルボキサニリド系

ピフルブミド(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)

13

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分28
リアノジン受容体モジュレーター

ジアミド系

クロラントラニリプロール
シアントラニリプロール
シクラニリプロール
フルベンジアミド
テトラニリプロール

フロニカミドフロニカミドメタジアミド系

ブロフラニリド

イソオキサゾリン系

フルキサメタミド
イソシクロセラム

顆粒病ウイルス(GVs)

コドリンガ Cydia pomonella GV
コドリンガモドキ Thaumatotibia leucotreta GV

核多角体病ウイルス(NPVs)

ビロードマメケムシ Anticarsia gemmatalis MNPV
オオタバコガ Helicoverpa armigera NPV

GS-オメガ/カッパ
HXTX- Hv1aペプチド

GS-オメガ/カッパHXTX-Hv1aペプチド

神経および筋肉作用(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す明らかな根拠が有る)

29
弦音器官モジュレーター 標的部位
未特定

有効成分

神経作用
(弦音器官機能のモジュレーションは明瞭に示されている。ただし、生物活性に関与する特異的標的タンパク質はグループ9のものとは異なっており、未特定のままである)

30
GABA作動性塩化物イオンチャネル
アロステリックモジュレーター
神経作用(本タンパク質複合体に対する作用が殺虫効果を示す明らかな根拠が有る)31
バキュロウイルス
宿主特異的閉塞性病原性ウイルス(中腸上皮円柱細胞膜への作用- 標的
タンパク部位は未定義)

32
ニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)アロステリックモジュレー
ター –部位II –神経作用(本クラスの単一あるいは複数のタンパ
ク質に対する作用が殺虫効果を示す明
らかな根拠が有る)

33
カルシウム活性化カリウムチャネル アシノナピル(KCa2)モジュレーター
神経作用

アシノナピル(本タンパク質に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る)

14

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

IRACの作用機構分類 （v.10.3、2022年6月）
サブグループに関する情報は7.4を参照、分類表における作用機構情報の表現は7.3を参照
主要グループとサブグループまたは一次作用部位

代表的有効成分34
ミトコンドリア電子伝達系複合体III阻害剤 –Qiサイト
エネルギー代謝有効成分

フロメトキン

フロメトキン

UN*
作用機構が不明あるいは不明
確な剤

アザジラクチンアザジラクチン

ベンゾキシメート

ベンゾキシメート

ベンズピリモキサン

ベンズピリモキサン（活性に関わる標的タンパク質が不明
あるいは不明確な剤）

ブロモプロピレート

ブロモプロピレート

キノメチオナート

キノメチオナート

ジコホル

ジコホル

石灰硫黄合剤

石灰硫黄合剤

マンゼブ

マンゼブ

ピリダリル

ピリダリル

硫黄

硫黄

（このタンパク質複合体のモジュレーションが明確に示されており、生物活性に関わる標的サイトがグループ20と明らかに異なる）

UNB*
作用機構が不明あるいは不明
確な細菌(非Bt)

バークホルデリア属菌
ボルバキア・ピピエンティス(Zap)(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)UNE*
作用機構が不明あるいは不明
確な合成物質、抽出物あるいは未精製油を含む植物性エキス

アリタソウ抽出物
グリセリンまたはプロパンジオールを持った脂肪酸
モノエステルニームオイル(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)

UNF*
作用機構が不明あるいは不明確な真菌

ボーベリア・バシアーナ株
メタリジウム・アニソプリア株(Ｆ52)
ペシロマイセス・フモソロセウス・アポプカ株(97)(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)UNM*
作用機構が不明あるいは不明確な非特異的な物理的攪乱剤

珪藻土
マシン油

(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)

UNP*
作用機構が不明あるいは不明確なペプチド(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)

UNV*作用機構が不明あるいは不明確なウイルス(非バキュロウイルス)(生物活性に係る標的タンパク質が不明あるいは未特定)

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Version: 10.3

表の注:a) ここで使用している配色は生理学的機能に基づいて大まかに作用機構を区別したもので、殺虫剤による症状、作用発現速度や他の特性を理解するための参考情報であり、いかなる抵抗性対策のためでもありません。抵抗性対策のためのローテーションは番号付けされた作用機構グループだけに基づくべきです。
b) 上記の分類表への薬剤の収載は必ずしも規制当局の承認を意味するものではありません。
c) 作用機構の分類は、通常、生物活性に関与する標的タンパク質の同定により行われますが、特有の生理活性や関連する構造を共有する薬剤をグループ化している場合もあります。
d) 今回、グループ26および27は該当する化合物がなかったので欠番としています。
e) 作用機構が不明または検討中、あるいは、毒性発現機構が不明な薬剤は、適切な作用機構に分類できる根拠が得られるまで“UN”、“UNB”、“UNE”、“UNF”、“UNM”、“UNP”
あるいは“UNV”の欄に掲載しています。
f) *の付いたグループ（8、13、UN、UNB、UNE、UNF、UNM、UNP及びUNV）の有効成分は共通の標的部位を有していないと考えられる。従って、交差抵抗性が予想される根拠がない限りお互いに自由にローテーションできます。
g) 異なった昆虫目を標的とする異なったバキュロウイルスは抵抗性管理に支障なく同時に使用できると思われます。いくつかの害虫種では特定のバキュロウイルス間でのローテーションが抵抗性管理に有益と思われます。製品ごとの説明書を参照してください。
h) ビフェナゼートがミトコンドリア複合体ⅢのＱｏ部位に作用し、ビフェナゼート耐性変異がアセキ
ノシルへの交差耐性を付与するという強力な証拠があるが、フルアクリピリムとヒドラメチルノンの作用部位は決定されていない。

7.3.

分類表における作用機構情報の表現{本タンパク質(またはタンパク質複合体)に対する作用が殺虫効果を示
す明らかな根拠が有る}

標的タンパク質の機能に対する強い作用を示し、この標的タンパク質の突然変異、過剰発現、欠如に起因して抵抗性を発現するか、あるいは一連の関連薬剤について
タンパク質に対する作用と生物活性の相関性がみられる。

{本タンパク質(またはタンパク質複合体)に対する作用が殺虫効果を示す根拠が有る}

明瞭で一貫した生理活性を示すことで、そのタンパク質の機能に対して非常に強い作用がみられる。

{本タンパク質の機能に作用している 薬剤又はその活性本体がタンパク質の機能に対して中が生物活性との関係は明瞭ではな
程度あるいは弱い作用しか示さず、その作用が生物活
い}性に結びつく証拠がほとんど無いかまったくない。
薬剤は、構造の類似性や特異的な生理活性によってグループ化されている。
{生物活性に関与する標的タンパク
薬剤は、構造の類似性や特異的な生理活性によってグル質は不明あるいは未特定}ープ化されている。

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7.4. 分類表のサブグループ
サブグループは、同じ一次作用部位の薬剤のなかで、構造あるいは作用部位のタンパク質との相互作用が大きく異なる薬剤グループを分けたものです。構造が大きく異なれば、類似構造の薬剤に比べ代謝分解による交差抵抗性発達の機会は少なくなり、作用部位との相互作用が異なれば作用部位の変化による交差抵抗性発達の機会は少なくなります。なお、構造がごく近縁の薬剤でも作用部位との結合様式が異なるか、複数の作用部位の中で標的とするものが異なることが知られている場合には、別のサブグループとすることもあります。
同一グループ内の既存薬剤と新規有効成分の間で交差抵抗性を示さない根拠が示されればサブグループとされます。この根拠にはバイオアッセイに基づく研究が含まれ、感受性系統と抵抗性系統の定
量的抵抗性比が提供されていなければなりません。
主要グループが異なる場合に比べ、サブグループだけが異なる薬剤間での交差抵抗性の可能性は高いので、サブグループ間のローテーション使用は原則避けなければなりません。
但し、別の主要グループに有効な殺虫剤が無い場合など、やむを得ない場合には、交差抵抗性が認められていない殺虫剤を各国の指導者に相談した上でローテーション使用ができます。なお、
これは例外的手段であり持続的な抵抗性の管理にはならないので、害虫の抵抗性発達を抑えるために別の防除手段の検討が必要です。

以下は特殊なサブグループについての補足情報です。
サブグループ

3A，3B
4A, 4B, 4C,
4D, 4E，4F
10A

11A

22A， 22B

25A，25B

注意事項

DDTは農業分野で使用されていないので、このサブグループ分類は蚊のようなヒトの病気を媒介する昆虫の防除についてのみに適用される。
これらの化合物は同一の標的部位に作用すると考えられるが、最近の知見では代謝分解に基づくサブグループ間での交差抵抗性のリスクは低いと思われる。
クロフェンテジンとヘキシチアゾクスは化学構造が異なるが、両化合物は交差抵抗性を示すことから同じグループとした。また、ジフロビダジンはク
ロフェンテジンに近い類縁物質であり同一の作用機構を示すと考えられる
ため同じグループとした。
異なった目に属する害虫を対象とするBT製品は互いの抵抗性対策に影響することなく同時に使用しても構わない。ある種の害虫に対してはBT
剤のローテーションが抵抗性対策に有効な場合がある。製品情報を参照すること。
組換え作物のB.t.タンパク質：複数の異なるB.t.タンパク質を含有する組換え作物は対象害虫の中腸に複数の異なる受容体がある場合には抵抗性対策に有益である。
これらの化合物は同一の標的部位に作用すると考えられるが、最近の知見では代謝分解に基づくサブグループ間での交差抵抗性のリスクは低いと示唆されている。
これらの化合物は同一の標的部位に作用すると考えられるが、最近の知見では代謝分解に基づくサブグループ間での交差抵抗性のリスクは低いと示唆されている。

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7.5. 一般的な注意事項と作用機構分類の最新•

詳細な作用機構グループをAppendix 3に記載します。

•

作用機構分類を併記したアルファベット順の有効成分リストをAppendix 5に記載します。

•

分類はIRACで利用可能な最新情報に基づき行われています。この分類は現在上市されている殺虫剤の作用機構について農薬業界が合意したもので、使用者、生産者団体、普及所、米国環境保護庁のような規制当局、そして抵抗性対策に係るすべての関係者に提供されます。

•

IRAC作用機構分類は必要に応じて定期的に見直され、改訂されます。最新版はIRAC のホームページ(https://irac-online.org/)で参照できます。

•

新規有効成分の既存あるいは新規の作用機構グループへの収載申請は、分類のための引用文献または根拠とともにホームページからIRACに提出します。

•

全ての改訂は最終版が公表される前にIRACメンバー会社によって確認されます。さらに表への追加、削除、変更に関しては、多くの国際的に著名な昆虫毒性学者や生化学者の監修を受けます。作用機構分類に新規殺虫成分を割当てるときの詳細な手順をAppendix
4に記載します。

•

分類の変更は重大な結果をもたらす場合があります。殺虫剤抵抗性対策の目的でIRACの作用機構分類番号や分類名を殺虫剤ラベル(Appendix 1参照【農薬工業会 注：
Appendix 1の翻訳は省略】)に記載している国々においては、変更の実施に費用が発生します。一般的に、分類の変更は科学的に妥当な根拠がある場合に認められます。

•

現在、登録がなく使用されていない薬剤は、表には掲載していません。
【農薬工業会注：掲載農薬には、日本国内に登録がない剤も含まれています。】•

分類表を継続的に改善するため、記載内容の誤り等について、できるだけその根拠とともにIRACへお知らせください。ホームページから直接IRACまでご提出ください。
その他、改善のための提案も歓迎します。

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Version: 10.3

Appendix 1
製品ラベル：殺虫剤抵抗性対策の助言を付した有効成分の作用機構表示【省略】【農薬工業会 注】
日本では製品ラベル記載のガイドラインを2017/9/5に制定しました(2021/10/21改正)。

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Version: 10.3

Appendix 2
IRACが推奨する殺虫剤抵抗性対策の基本
・ 総合的病害虫・雑草管理(IPM)や殺虫剤抵抗性対策プログラムに関する最新の指導内容や助言について地域の病害虫防除所や普及指導センターに相談する。
・ 作物の早生品種や抵抗性品種を利用して殺虫剤使用の低減を考慮する。
・ 効果的な殺虫剤抵抗性対策プログラムと組み合せることができる有効な耕種的防除や生物的防除を取り入れる。Bt殺虫剤散布、抵抗性品種、無防除区の設定や輪作など、化学的防除以外の害虫密度の制御や抑制に有効なあらゆる手段を講じる。
・ できる限り有益昆虫に影響のない殺虫剤やその他の害虫防除手段を選択する。
・ 製品ラベルに記載された最大量を使用する。致死に至らないような低薬量は中程度の抵抗性を持つ個体群を速やかに選抜することになる。一方、記載された以上の高薬量での使用は過剰な淘汰圧を強いることになる。
・ 殺虫剤の散布には適切で十分に保守管理された器具を使用すること。対象範囲への最適な散布を得るために推奨された液量、散布圧、最適気温で使用すること。
・ 幼虫の防除にあたっては可能な限り若齢幼虫を対象とする。すなわち若齢幼虫は通常感受性が高いため、老齢幼虫に比べ殺虫剤による防除がより効果的となる。
・ それぞれの地域における要防除水準や適切な散布間隔を採用する。
・ 殺虫剤抵抗性対策のために異なった作用機構を持つ殺虫剤をローテーションや体系で使用する
際は、製品ラベルの記載や地域の指導者の助言に従う。
・ 1年または１作期中に複数の散布がある場合には、異なった作用機構の薬剤をローテーション使用する。
・ 防除に失敗した場合でも、同じ殺虫剤を散布せず、異なった作用機構の殺虫剤や地域で交差抵抗性が認められていない殺虫剤に変更する。
・ 混用は、短期的には抵抗性対策の手段の一つである。ただし、それぞれの成分が異なった作用機構の殺虫剤であることとそれぞれの成分の最大量を使用することが重要である。
・ 商業的に最も重要な状況では、殺虫剤抵抗性のモニターや防除効果の確認をすることを考慮す
る必要がある。
・ 防除効果が得られる代替の化合物群がある場合は、抵抗性が発達した薬剤の使用を感受性が回復するまで差し控えることは有効な手段である。

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Version: 10.3

Appendix 3
各作用機構グループの解説

神経および筋肉を標的とするグループ
現在多くの殺虫剤は神経や筋肉を標的として作用する。一般的にこれらを標的とする殺虫剤は速効的である。
グループ 1
アセチルコリンエステラーゼ（AChE）阻害剤
AChEを阻害し、過剰興奮を引き起こす。AChEは神経シナプスで興奮性神経伝達物質アセチルコ
リンの作用を停止させる酵素である。
グループ 2
GABA作動性塩化物イオンチャネルブロッカー
GABAで活性化される塩化物イオンチャネルを阻害し、過剰興奮と痙攣を引き起こす。GABAは昆虫の主要な抑制性神経伝達物質である。
グループ 3ナトリウムチャネルモジュレーター
ナトリウムチャネルを開放し続け、過剰興奮を引き起こし、場合によっては神経伝達を阻害する。ナト
リウムチャネルは神経軸索に沿った活動電位の伝達に関与する。
グループ 4ニコチン性アセチルコリン受容体（nAChR）競合的モジュレーター
ニコチン性アセチルコリン受容体のアセチルコリンサイトに結合し、過剰興奮から活動低下や麻痺のような一連の症状を引き起こす。アセチルコリンは昆虫中枢神経系の主要な興奮性神経伝達物質である。
グループ 5ニコチン性アセチルコリン受容体（nAChR）アロステリックモジュレーター- 部位 I

nAChRのアロステリック部位(グループ３２-部位Ⅱとは異なる部位) に結合してnAChRを活性化させ、過剰興奮を引き起こす。アセチルコリンは昆虫中枢神経系の主要な興奮性神経伝達物質である。
グループ 6グルタミン酸作動性塩素イオンチャネル（GluCl）アロステリックモジュレーター

グルタミン酸依存性塩素イオンチャネル（GluCls）のアロステリック部位に結合してGluClsを活性化し、麻痺を引き起こす。グルタミン酸は昆虫の重要な抑制性神経伝達物質である。
グループ 9

弦音器官TRPVチャネルモジュレーター

聴覚、重力、平衡感覚、加速感、固有受容感覚と運動感覚に重要である弦音ストレッチ受容器官の中のNan-Iav TRPV（一過性受容体電位バニロイド）チャネル複合体に結合し、その開閉を攪乱する。その結果として、標的昆虫の摂食行動やその他の行動が攪乱される。

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グループ14

Version: 10.3

ニコチン性アセチルコリン受容体（nAChR）チャネルブロッカー

nAChRイオンチャネルを阻害し、神経系の遮断と麻痺を引き起こす。アセチルコリンは昆虫中枢神経系の主要な興奮性神経伝達物質である。
グループ19オクトパミン受容体アゴニスト

オクトパミン受容体を活性化し、過剰興奮を誘導する。オクトパミンは昆虫でのアドレナリン相当物
で、闘争・逃走(fight-or-flight)反応に係る神経ホルモンである。
グループ22

電位依存性ナトリウムチャネルブロッカー

ナトリウムチャネルを阻害し、神経系の遮断と麻痺を引き起こす。ナトリウムチャネルは神経軸索に沿った活動電位の伝達に関与する。
グループ28

リアノジン受容体モジュレーター

筋肉のリアノジン受容体を活性化し、収縮と麻痺を誘導する。リアノジン受容体は小胞体から細胞質へのカルシウムの放出を担う。
グループ29

弦音器官モジュレーター 標的部位未特定

聴覚、重力、平衡感覚、加速感、固有受容感覚と運動感覚に重要である弦音ストレッチ受容器官の機能が攪乱される。その結果として、標的昆虫の摂食行動やその他の行動が攪乱される。グループ
9とは異なり、グループ29殺虫剤は、Nan-Iav TRPVチャネル複合体には結合しない。
グループ30GABA作動性塩化物イオンチャネルアロステリックモジュレーターGABAで活性化される塩化物イオンチャネルをアロステリック部位で阻害し、過剰興奮と痙攣を引き起こす。GABAは昆虫の主要な抑制性神経伝達物質である。
グループ 32

ニコチン性アセチルコリン受容体（nAChR）アロステリックモジュレーター-部位IInAChRのアロステリック部位(グループ 5-部位 Iとは異なる部位)に結合してnAChRを活性化させ、過剰興奮を引き起こす。アセチルコリンは昆虫中枢神経系の主要な興奮性神経伝達物質である。
グループ 33

カルシウム活性化カリウムチャネル(KCa2)モジュレーター

KCa2の負のモジュレーションは、過興奮とけいれんを引き起こす。 KCa2チャネルは、細胞内カルシウム濃度の上昇により活性化され、活動電位の調節に関与している。

生育および発達を標的とするグループ
昆虫の発育は２種の主要なホルモン、すなわち幼若ホルモンとエクダイソンのバランスで制御されている。昆虫成長阻害剤はこれらのホルモンを模倣したり、直接クチクラ形成・蓄積や脂質生合成を攪乱する。この成長と発育を標的として作用する殺虫剤は一般的に遅効性である。
グループ 7

幼若ホルモン類似剤

これらの化合物を変態前の幼虫に処理することで変態を攪乱して阻止する。

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グループ 10

Version: 10.3

CHS1に作用するダニ類成長阻害剤

キチンの重合を触媒する酵素を阻害する。
グループ 15

CHS1に作用するキチン生合成阻害剤

キチンの重合を触媒する酵素を阻害する。
グループ 16

キチン生合成阻害剤（タイプ１）

コナジラミ類を含むある種の昆虫のキチン生合成阻害を引き起すが、その作用機構は十分には解明されていない。
グループ 17脱皮阻害剤、ハエ目昆虫

脱皮阻害を引き起すが、その作用機構は十分には解明されていない。
グループ 18
脱皮ホルモン(エクダイソン)受容体アゴニスト
脱皮ホルモンであるエクダイソンの類縁体で、早熟脱皮を引き起す。
グループ 23

アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤

脂質生合成の第1段階に作用するアセチルCoAカルボキシラーゼを阻害し、殺虫効果を発現する。

呼吸を標的とするグループ
ミトコンドリアで行われている呼吸は、生体維持に必要なエネルギー源であるATPを生産する。ミ
トコンドリアにおいて、電子伝達系がプロトン勾配を用いた酸化プロセスによって作り出されるエネルギーを用いてATPを合成する。ある種の殺虫剤はその電子伝達系や酸化的リン酸化を阻害することが知られている。この呼吸システムに含まれる各種標的部位に作用する殺虫剤は、一般的に比較的速やかに効果を発現する。
グループ 12

ミトコンドリアATP合成酵素阻害剤

ATPを合成する酵素を阻害する。
グループ 13

プロトン勾配を攪乱する酸化的リン酸化脱共役剤

プロトノホアは、ミトコンドリアのプロトン勾配を攪乱させることでATP合成を阻害する。
グループ 20

ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅲ阻害剤

電子伝達系複合体Ⅲを阻害することで、細胞のエネルギー利用を妨害する。
グループ 21

ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅰ阻害剤

電子伝達系複合体Ⅰを阻害することで、細胞のエネルギー利用を妨害する。
グループ 24

ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅳ阻害剤

電子伝達系複合体Ⅳを阻害することで、細胞のエネルギー利用を妨害する。

23

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グループ 25

Version: 10.3

ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅱ阻害剤

電子伝達系複合体Ⅱを阻害することで、細胞のエネルギー利用を妨害する。
グループ 34

ミトコンドリア電子伝達系複合体Ⅲ阻害剤– Qi サイト

電子伝達系複合体Ⅲを阻害し、細胞によるエネルギーの利用を妨げる。グループ20と異なり、グループ34の殺虫剤はQiサイトに結合する。

中腸を標的とするグループ
チョウ目に特異的な微生物由来毒素（農薬としての散布処理に加え、遺伝子組換え作物の植物体中で発現させ利用する場合がある）及びバキュロウイルス
グループ 11

微生物由来昆虫中腸内膜破壊剤

中腸の受容体に結合したタンパク質毒素は、中腸の膜に穴を開けることでイオンの不均衡と敗血症を引き起す。

グループ 31

バキュロウイルス（宿主特異的閉塞性病原性ウイルス）

バキュロウイルス特有のペルス感染性因子（ＰＩＦ）タンパク質複合体は、未知であるが各バキュロウ
イルス型に特有であると考えられる中腸細胞上のＰＩＦ標的に結合することにより宿主特異的感染を促進する。感染は最終的に致死させる。

未特定または非特異的標的グループ
いくつかは標的部位または作用特性が不明であるか、多くの標的に非特異的に作用する。
グループ 8

非特異的(マルチサイト)阻害剤

グループ UN

作用機構が不明あるいは不明確な剤グループ UNB

作用機構が不明あるいは不明確な細菌グループ UNE

作用機構が不明あるいは不明確な合成物質、抽出物あるいは未精製油を含む植
物性エキスグループ UNF

作用機構が不明あるいは不明確な真菌グループ UNM

作用機構が不明あるいは不明確な非特異的な物理的攪乱剤

グループ UNP

作用機構が不明あるいは不明確なペプチドグループ UNV

作用機構が不明あるいは不明確なウイルス剤

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Version: 10.3

Appendix 4
新規殺虫剤の作用機構分類決定の手順
IRACは、IRAC作用機構分類体系を殺虫剤の作用機構についての世界的に最も信頼され、権威あるものとして維持している。IRACは、抵抗性対策のために可能な限り最良の情報を提供することを目的として、定期的にこの分類体系の改訂版を提供している。そのためにIRACは新規殺虫剤の適切な作用
機構分類グループおよび構造上の差異に基づくサブグループへの分類、新たな確定情報に基づいた再
分類・誤りの訂正・例外適用を行っている。本文書では、IRACがこれらのプロセスをどのように管理しているかについて詳述する。

IRACにおける作用機構分類の担当
IRAC作用機構チームは、昆虫毒物学、薬理学、または生化学の専門知識を有する技術者を有する各加盟企業の代表者で構成されている。すべてのIRAC加盟企業は、チームに技術的専門知識を提供する資格がある。チームは定期的に会合を開き、作用機構分類体系の内容や詳細を検討し、分類体系内に対する殺虫剤の追加、削除、または再指定に関する提案を取り纏め、IRAC評議会に提案する。

分類体系が更新される理由と頻度分類体系の新版は、作用機構チームによる新たな情報の検討の結果を受けて、必要に応じて定期的に発行される。主要な新規作用機構グループの導入または既存の殺虫剤またはグループの再編成がある
場合、新版（vN）を発行することになる。分類体系に著しい影響を及ぼさない小さな変更や修正は、必要に応じた間隔で行われ、修正版（vN.n）が発行される。修正版は必要に応じて年に数回発行される場合があるが、年1回を超える新版の発行は想定していない。既存の分類体系に対する大きな変更の提案が全世界に、特に製品への作用機構の表示を行っている国々において影響を及ぼすことは十分に認識されている。作用機構チームはこれらの影響を意識して、変更のエビデンスが科学的に確定的である場合にのみ、改訂を提案する。

殺虫剤の作用機構分類の裏付けに必要なエビデンス
作用機構分類体系への追加または現行の分類体系の修正に関する提案書は、IRAC作用機構チームに提出するものとする（後述）。これらの提案は作用機構チームが検討し、検討結果についての決定内容
は追って提案者に通知される。権威のある科学雑誌に論文審査を受けて公表された文献資料は、作用機構チームが検討する際の情報源として特に有用であり、提案書を提出する企業、団体、または個人は
可能な限りそのような情報を作用機構チームに提供して検討に付すことが強く推奨される。補完的情報の提供も望ましい。未公表の資料をエビデンスとして提出することができ、作用機構チームはこの解釈を適切に行う。
作用機構（殺虫剤の前駆体から活性本体への活性化を含む）の証明にはいくつかのタイプのデータを使用することができるが、作用機構の仮説を裏付ける有力なエビデンスが必要とされる。これには、中毒症状を示す個体の体内濃度として合理的に推定できる薬量での、明確な標的での効果（活性化、阻害、または調節）の実証を含む。これらのデータは、昆虫の死亡率と標的部位への効果とを関連付ける生理学的および／または症候学的研究により裏付けられていることが望ましい。さらに、提案する作用機構の証明をより確実に行うにはin vitro 活性と殺虫活性との正の構造活性相関、および／または抵抗性をもたらす標的部位の変異を示すことが必要である。

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IRAC MoA Classification

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作用機構のサブグループを設けるための基準
サブグループは、同じ作用機構ではあるが、化学構造または標的タンパク質との相互作用機構が大きく異なり、そのため代謝または標的部位の変異による交差抵抗性が生じる選択の機会が同一グループ内の近似した類縁体と比較して少ないと考えられる一群の化学物質群である。構造的に類似しているが標的部位内での結合様式が異なること、または複数の標的部位の中で選択性が異なることが知られている殺虫剤についても、サブグループとして区別することがある。サブグループ化を裏付けるためには、該当するグループ内の既存の化合物間と新しい有効成分との交差抵抗性がないことを示すエビデンスを提示する必要がある。このエビデンスにはバイオアッセイに基づく研究を含み、感受性系統と抵抗性系
統の間の定量的な抵抗性比を示さなければならない。
サブグループ間の交差抵抗性のリスクは異なるグループ間のリスクより高いため、サブグループ間のローテーションは避ける必要がある。特別な事情がある場合（別の作用機構グループに有効な登録済みの殺虫剤がない場合など）は、交差抵抗性がない地域において、現地の専門家の助言を得たうえでローテーションを考慮することができるが、そのような例外的使用は、持続的な抵抗性対策戦略と見なすべきではなく、害虫の感受性を維持するために代替手段を模索しなければならない。

作用機構チームの決定方法
IRAC作用機構分類体系は信頼のおけるものであらねばならないので、殺虫剤の作用機構分類は、特定の検討と議論では常に最高水準の科学的公正性があることを最優先事項と考えている。詳細な議論によりチーム内での意見の一致を経ることで殺虫剤の作用機構が合意されるが、新しい作用機構分類やサブクラスの導入などの重大な決定については、IRAC評議会に提議し承認を求める。作用機構
チームが評議会の決定に同意できない場合は、その事例を再検討する前に、外部の作用機構の専門家
委員会に提示して意見書を求めることを選択することがある。専門家委員会の構成については、作用機構チームに事前に同意を得るものとする。特定の事例について再検討した後、まだ作用機構チームの意見が一致しない場合、その事例はIRAC評議会でさらに検討される。作用機構チームの各メンバー
が会社の提携その他の利害関係によって利益相反の対象となる場合、そのメンバーは適宜、特定の殺虫剤に関する議論への参加を辞退することがある。

このプロセスの所要期間
作用機構チームは、適切な裏付けとなるエビデンスを入手後、可能な限り速やかにその殺虫剤の分類
位置に関する最終決定を下す義務がある。外部の専門家委員会での協議が不要な単純な事例については、通常は3か月以内に作用機構チームから提案者にフィードバックされる。外部の専門家委員会での協議が必要な場合は、このプロセスが6か月に延びることがある。

提案書の提出先
新規殺虫剤に関する提案または現行のIRAC作用機構分類体系の変更に関する提案書は、IRAC イン
ターナショナルコーディネーターを通じてIRAC作用機構チームに提出する。コーディネーターの連絡先は、IRACのウェブサイト（https://irac-online.org/）の各ページ下部の‘Contact’のリンクで提供されている。また、下記のサイトでオンライン申請をすることも可能である。
http://www.irac-online.org/submit-an-active/

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IRAC MoA Classification

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IRAC作用機構分類体系の更新手順

提案者が新規AIまたは既存のAIの分類変更を提案する

裏付けとなる情報の提出

追加情報のリクエスト

IRAC作用機構チームによる検討と評価

IRAC評議会の決定を提案者に通知IRAC評議会による承認
意見が一致しない場合は投票

必要に応じて外部の査読作用機構チームによって、作用機構分類体系が、新版または修正版として更新される

27

IRAC MoA Classification

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作用機構分類ガイドライン表
分類の裏付けとなる根拠

1.

リンク

既存のグループa. 既存のサブグループ/サブグループのないグループの場合• 薬効が発現すると考えられる虫体濃度における標的/シグナル伝達経路に対する明確な効果（活性化、阻害、またはモジュレーション）の実証• in vitroでの活性と殺虫効力の間の正の構造活性相関• 提案された作用機構をサポートする標的部位変異

https://iraconline.org/documents/establi
shed- insecticide-target-sitemutations/?ext=xls

昆虫の死亡率と標的部位/シグナル伝達経路への影響との関連性を示す生理学的および/または症候学的研究

b. 新規サブグループ (追加のデータが必要)• 化学的あるいは生物学的に明確に区別できる分類*

既存のグループに属する化合物と新しい有効成分の間の交差耐性
虫種ごとの抵抗性特性と参考文献の欠如を裏付ける証拠:https://irac• 圃場で採集された感受性系統と抵抗性系統の間の定量的な抵
online.org/pests/
抗性比• in vitro 研究（optional）*サブグループは構造的に類似しているが標的内で異なる結合をするかまたは複数の標的間で異なる選択性を有することが知られている殺虫剤に対しても与えられる。

2.

新規グループ• 化学的あるいは生物学的に新規な分類• 薬効が発現すると考えられる虫体濃度における標的/シグ

ナル伝達経路に対する明確な効果（活性化、阻害またはモジュレーション）の実証• invitroでの有効性と殺虫効力との正の構造活性相関• 提案された作用機構をサポートする標的部位変異• 昆虫の死亡率と標的部位/シグナル伝達経路への影響との関連性を示す生理学的および/または症候学的研究• 既存の標的/シグナル伝達経路の新しい標的部位を提案する場合には既知の標的/シグナル伝達経路の既存の標的部位との明確な違いを示すことが必要とされる。これには、殺虫剤が既存の標的の固有の部位に結合し、この結合が既存のターゲットに抵抗性を与える変異の影響を受けないことを示す実験的証拠が含まれ
るます。

3.

未特定の作用機構のグループ

明確な作用機構を裏付ける証拠が不十分な殺虫剤/殺ダニ剤は未特定の作用機構のグループに属するものとして以下のように分類される
化合物：UN、バクテリア剤：UNB、抽出物・未精製油：UNE、真菌剤：UNF、機械的・物理的阻害剤：UNM、ペプチド：UNP、ウ
イルス：UNV

28

オンライン作用機構分類表（検索可 ）https://iraconline.org/modes-ofaction/

IRAC MoA Classification

Version: 10.3

Appendix 5
有効成分の作用機構分類一覧（５０音順）

有効成分名

作用機構

有効成分名

作用機構
番号

番号

アクリナトリン

3A

イソフェンホス

1B

アザジラクチンUN

イソプロカルブ

1A

アザメチホス1B

イソプロピル=O-(メトキシアミ
ノチオホスホリル)サリチラート

1B

アシノナピル33

イミシアホス1B

アジンホスエチル

1B

イミダクロプリド

4A

アジンホスメチル1B

イミプロトリン3A

アセキノシル

20B

インドキサカルブ

22A

アセタミプリド

4A

エスフェンバレレート

3A

アセフェート1B

エチオフェンカルブ

1A

アゾシクロチン

12B

エチオン

1B

アバメクチン

6

エチプロール2B

アフィドピロペン

9D

エチルチオメトン

1B

アミトラズ

19

エトキサゾール

10B

アラニカルブ1A

エトフェンプロックス

3A

アリタソウ抽出物

UNE

エトプロホス

1B

アルジカルブ1A

エマメクチン安息⾹酸塩

6

アレスリン

3A

エンドスルファン

2A

イソキサチオン

1B

イソシクロセラム

30

エンペントリン[(EZ)-(1R)-異性体]
オオタバコガ核多⾓体病ウイル
スNPV

29

3A
31

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3

作用機構

有効成分名

作用機構
番号

番号

オキサミル

1A

クロラントラニリプロール

28

オキシジメトンメチル

1B

クロルデン

2A

オクタホウ酸ニナトリウム塩

8D

クロルピクリン8B

オメトエート1B

クロルピリホス

1B

カーバム

8F

クロルピリホスメチル

1B

カズサホス

1B

クロルフェナピル

13

カデスリン

3A

クロルフェンビンホス

1B

カルタップ

14

クロルフルアズロン

15

カルバリル

1A

クロルメホス1B

カルボスルファン

1A

クロレトキシホス

1B

カルボフラン

1A

鉱油

UNM

キシリルカルブ

1A

コドリンガモドキ顆粒病ウイル
スGV

31

キナルホス

1B

コドリンガ顆粒病ウイルスGV

31

キノプレン

7A

シアニド

24B

キノメチオナート

UN

シアノホス

1B

クマホス

1B

ジアフェンチウロン

12A

グリセリンまたはプロパンジオー
ルを持った脂肪酸モノエステル

シアントラニリプロール

28

UNE
シアン化カリウム

24B

クロチアニジン

4A

シアン化ナトリウム

24B

クロフェンテジン

10A

シエノピラフェン

25A

クロマフェノジド

18

シクラニリプロール

28

30

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3

作用機構

有効成分名

作用機構
番号

番号

ジクロトホス

1B

スピロジクロフェン

23

シクロプロトリン

3A

スピロテトラマト

23

ジクロルボス

1B

スピロピジオン

23

ジコホル

UN

スピロメシフェン23

ジスルホトン1B

スルフルラミド

13

ジノテフラン4A

スルホキサフロル

4C

シハロトリン3A

スルホテップ1B

シフェノトリン[(1R)-トランス
異性体]

3A

ダイアジノン1B

シフルトリン

3A

ダゾメット

8F

ジフルベンズロン

15

チアクロプリド

4A

シフルメトフェン

25A

チアメトキサム4A

ジフロビダジン

10A

チオジカルブ1A

シペルメトリン3A

チオシクラム14

ジメチルビンホス

1B

チオスルタップナトリウム塩

14

ジメトエート1B

チオファノックス

1A

ジメトン-S-メチル

1B

チオメトン

1B

シラフルオフェン

3A

テトラクロルビンホス

1B

シロマジン

17

テトラジホン

12D

スピネトラム5

テトラニリプロール

28

スピノサド

5

テトラメスリン(フタルスリン)

3A

31

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3
有効成分名

作用機構

作用機構
番号

番号

テトラメスリン[(1R)-異性体]

3A

ニテンピラム

4A

テブピリムホス

1B

ノバルロン

15

テブフェノジド18

ノビフルムロン15

テブフェンピラド

21A

バークホルデリア属菌

UNB

テフルトリン3A

バミドチオン

1B

テフルベンズロン

15

パラチオン

1B

テメホス

1B

パラチオンメチル1B

デルタメトリン3A

ハルフェンプロックス

3A

テルブホス

1B

ハロフェノジド

18

トラロメトリン

3A

ビオアレスリン

3A

トランスフルトリン

3A

ビオアレスリン S-シクロペン
テニル-異性体

3A

トリアザメート

1A

ビオレスメトリン

3A

トリアゾホス

1B

ビストリフルロン

15

トリクロルホン1B

ヒドラメチルノン

20A

トリフルムロン

15

ヒドロプレン

7A

トリフルメゾピリム

4E

ビフェナゼート20D

トリメタカルブ

1A

ビフェントリン3A

トルフェンピラド

21A

ピフルブミド

25B

ナレッド

1B

ピメトロジン9B

ニームオイルUNE

ピラクロホス

1B

ニコチン

4B

ピリダフェンチオン

1B

32

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3

作用機構

有効成分名

番号

作用機構
番号

ピリダベン

21A

フェンピロキシメート

21A

ピリダリル

UN

フェンプロパトリン

3A

ピリフルキナゾン

9B

フッ化スルフリル

8C

ピリプロキシフェン

7C

ブトカルボキシム

1A

ピリミカーブ

1A

ブトキシカルボキシム

1A

ピリミジフェン

21A

ブプロフェジン16

ピリミホスメチル1B

フラチオカルブ

1A

ピレトリン

3A

プラレトリン

3A

ビロードマメケムシ核多⾓体病
ウイルスMNPV

31

フルアクリピリム

20C

ファンフル

1B

フルキサメタミド

30

フィプロニル2B

フルシクロクスロン

15

フェナザキン

21A

フルシトリネート

3A

フェナミホス

1B

フルバリネート(τ-フルバリネー
ト)

3A

フェニトロチオン

1B

フルピラジフロン

4D

フェノキシカルブ

7B

フルピリミン

4F

フェノトリン[(1R)-トランス
異性体]

3A

フルフェノクスロン

15

フェノブカルブ

1A

フルベンジアミド

28

フェンチオン

1B

フルメトリン3A

フェントエート

1B

プロチオホス

1B

フェンバレレート

3A

フロニカミド

29

33

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3

作用機構

有効成分名

番号

作用機構
番号

プロパルギット

12C

ホキシム

1B

プロフェノホス

1B

ホサロン

1B

ブロフラニリド

30

ホスチアゼート

1B

プロペタムホス

1B

ホスファミドン

1B

フロメトキン

34

ホスメット

1B

ブロモプロピレート

UN

ボルバキア・ピピエンティス
(Zap)

UNB

ヘキサフルムロン

15

ホルメタネート

1A

ヘキシチアゾクス

10A

ホレート

1B

ペシロマイセス・フモソロセウ
ス・アポプカ株(97)

UNF

マラソン

1B

ヘプテノホス

1B

マラチオン

1B

ペルメトリン

3A

マンゼブ

UN

ベンズピリモキサン

UN

ミルベメクチン6ベンゾエピン

2A

メカルバム

1B

ベンゾエピン

2A

メソミル

1A

ベンゾキシメートUN

メタフルミゾン

22B

ベンダイオカルブ

1A

メタホウ酸ナトリウム塩

8D

ベンフラカルブ

1A

メタミドホス

1B

ホウ砂

8D

メタリジウム・アニソプリア株
(Ｆ52)

UNF

ホウ酸

8D

メチオカルブ1A

ホウ酸ナトリウム塩

8D

メチダチオン

1B

ボーベリア・バシアーナ株

UNF

メチルパラチオン

1B

34

IRAC MoA Classification
有効成分名

Version: 10.3

作用機構

有効成分名

作用機構
番号

番号

メチルブロマイド

8A弗化アルミニウムナトリウム8C

メトキシクロル

3B

硫黄

UN

メトキシフェノジド

18

硫酸ニコチン

4B

メトプレン

7A

d-トランス アレスリン

3A

メトルカルブ1Ad-シス-トランス アレスリン

3A

メビンホス

1B

EPN

1B

モノクロトホス

1B

Bacillus sphaericus

11B

リン化アルミニウム

24A

Bacillus thuringiensis

11A

リン化カルシウム

24A

BPMC

1A

リン化亜鉛

24A

BPPS

12C

リン化⽔素

24A

BRP

1B

ルフェヌロン

15

CVMP

1B

レスメトリン

3A

CVP

1B

レピメクチン

6

CYAP

1B

ロテノン

21B

DDT

3B

珪藻土

UNM

DDVP

1B

酸化フェンブタスズ

12B

DEP

1B

水酸化トリシクロヘキシルスズ(シヘキサチン)

12B

DMTP

1B

青酸

24B

DNOC

13

石灰硫黄合剤

UN

GS-オメガ/カッパHXTXHv1a ペプチド

32

吐酒石

8E

35

有効成分名

作用機構
番号

MEP

1B

MIPC

1A

MPMC

1A

MPP

1B

MTMC

1A

NAC

1A

PAP

1B

PHC (プロポキスル)

1A

PMP

1B

XMC

1A

α-シペルメトリン

3A

β-シフルトリン

3Aβ-シペルメトリン

3A

γ-シハロトリン

3A

ζ-シペルメトリン

3A

θ-シペルメトリン

3A

λ-シハロトリン

3A

36

Appendix 6
登録認可前の有効成分【省略】

37