河川水辺の国勢調査データの課題（株）建設環境研究所
研究第四部 部長

飛鳥川
小川達郎＊
鶴蔵＊

調査項目ごとに各河川における一巡目、二巡目調査の１．はじめに確認率の平均値および標準偏差を図−１〜図−６に示す。

河川水辺の国勢調査により、生物調査データが次第に一巡目調査では、確認率の平均値が50％以上を越えて蓄積されてきた。また、データが蓄積されたことで、こいるものは、魚類（Ｈ３−７）の57％、植物の63％、鳥類のれらのデータを利用した分析が可能となってきた。しか62％、両生類・爬虫類・哺乳類の61％である。しかし、二し、調査データの精度については、かねてより水野信彦

巡目調査では、平均値が各調査項目とも70％を越えてき先生（愛媛大学名誉教授）に調査年度ごとに格差があるている。特に、魚類、底生動物、両生類・爬虫類・哺乳類、ことについてご指摘を頂いている他、巣瀬・佐々木

陸上昆虫類では、一巡目調査に比べて約20％近い確認率（1999）によって、調査河川ごとに格差があることが指の向上が見られた。このことから、二巡目調査は、調査デ摘されている。

ータの精度が明らかに向上していることが考えられる。

本稿では、調査データの精度について、河川水辺の国勢調査で収集している「種の分布」と「場と生物と４．調査データの精度に関わる要因の関係」に関する情報のうち、「種の分布」情報を左右する各河川の確認種数のデータを用い、調査データの二巡目調査では、一巡目調査に比べて確認率が向上

精度の向上の検証と調査データの精度に関わる要因をし、確認率の平均値が70％を越えていることが明らか検討しとりまとめたものである。になった。しかし、各調査項目とも確認率の低い河川や高い河川があり、調査データの精度に差がある。調
査マニュアルという共通の仕様があるにも関わらず、

２．検討方法

河川間で差が見られる主要な要因としては、次のことが考えられるが推測の域を出ていない。

調査データの精度の向上の検証に関しては、一巡目の調査データと二巡目の調査データから検証した。調１）生物群の特質：生物群の生態的な特質により種の査データの精度に関わる要因に関しては、二巡目の魚確認の容易さが異なり、確認率に差がでるものと考えられる。

介類、植物、鳥類、陸上昆虫類調査データについて、調査の対象である生物群の特質、調査努力量、および２）調査努力量としての調査地点数：多様な生息・生調査者の技術力等の観点から検討した。検討には、デ育環境から情報を得るには、調査地点が多いほどータとして年鑑に公表されている平成８年度と９年度調査データの精度が向上すると考えられ、調査地の河川水辺の国勢調査データを用いた。なお魚介類調点数により、確認率に差が出ると考えられる。

査については、偶来性の高い海水魚を除いた淡水魚お３）調査者の技術力等：生物群の特質に関する知識を踏まえた確認能力や調査時の天候・流量等の河川よび回遊魚を検討の対象とした。の状況により、確認率に差がでると考えられる。
３．調査データの精度の向上の検証(1)生物群の特質
各河川における総種数と二巡目調査による確認種数

各河川の調査データの精度を検証するために、ここでの関係を図−７〜図−10に示す。

は、調査対象区間に生息・生育しているであろう全ての種数（以下、総種数という）に対する現地調査による確総種数の多い河川ほど確認種数が増加する傾向があ

認種数の割合（以下、確認率という）により検討した。

り、回帰直線の傾きの値が１に近い生物群ほど確認率

確認率＝（現地調査による確認種数）÷（総種数）×100が高くなることが推測される。しかし、ｙ切片の値がただし、総種数を把握することは困難であることか

大きく、回帰直線の傾きの値が１から離れている生物群は、確認率に差が生じていることが推測され、鳥類

ら、総種数を以下のように仮定した。と陸上昆虫類がこれに当たる。これらは、総種数が少総種数＝文献調査結果（調査対象区間に記録された種）ないと確認率は高いが、総種数が多くなると確認率がと現地調査結果の累積種数＊前研究第四部主任研究員

15低くなる傾向にある（図−13，14の確認率の低い河川データに影響を与えているものと考えられ、総種数が多は、総種数が他の河川に比べて多い）。

いと、このような影響が大きいと推測される。また、陸このような要因としては、種の生態的な特質が関係し上昆虫類は、微細で多様な環境に生息していることから、ているものと考えられる。鳥類は、種によって河川への総種数の多い河川では、調査でこのような環境を十分に飛来が時間帯や天候によって左右されることや、渡りのおさえきれていないこと等が推測される。

時期が年によって変化していること等が、その日の調査

確
認率︵％︶

1001009090808070

確
認率︵％︶

6050403070605040302020101000
現地 H2

現地 H3-7
一巡目

現地 H8-9

現地 H3-7

現地 H8-9

二巡目

一巡目

二巡目

図−1 魚類現地調査種数確認率

確
認率︵％︶

図−４

1001009090808070

確
認率︵％︶

60504030605040302010100
現地 H3-7

現地 H8-9

現地 H3-7

現地 H8-9

一巡目

二巡目

一巡目

二巡目

図−２

確
認率
︵％︶

70200

鳥類現地調査種数確認率

底生動物現地調査種数確認率

図−５1001009090808070

確
認率
︵％︶

605040307060504030202010100

両・爬・哺現地調査種数確認率0
現地 H3-7

現地 H9

現地 H3-7

現地 H8-9

一巡目

二巡目

一巡目

二巡目

図−３

植物現地調査種数確認率

図−６16

陸上昆虫類現地調査種数確認率

る傾向にある。このことから、調査地点数の少ない河(2)調査努力量としての調査地点数
調査地点（平成９年度調査マニュアルより調査地区

川では、調査者の技術力等によって確認率に差がでると呼ぶ）数と確認率の関係を図−11〜図−14に示す。

が、調査地点数が多くなると調査者の技術力等に左右されなくなるのではないかと推測される。

調査地点数が少ない河川では、確認率の差が大きい。
一方、調査地点数が多い河川では、確認率が高くな（H8-9種数）（H8-9種数）80

3000
y=0.7633x+1.8275
R2=0.7418

70

y=0.6046x+124.74
R2=0.7758

2500

60
2000

50

1500

40301000

20500

1000200

図−７304050 （総種数）0

魚類調査総種数に対するH8-9現地確認種数

1000

2000

3000（総種数）

図−10 陸上昆虫類調査総種数に対するH8-9現地確認種数（H8-9種数）

1500
y=0.797x+10.321
R2=0.7886

1200

100%
80%
確
認 60%率︵％ 40%︶
20%

900
600
3000%
0102030405005000図−８10001500（総種数）

植物調査総種数に対するH9現地確認種数

60地点数

図−11 魚類調査地点と確認率の関係（H8-9種数）300

y=0.3885x+42.464
R2=0.464

250

100%80%確
認 60%率︵％ 40%︶
20%

200
150
100500%0102030405000

図−９100200300（総種数）

鳥類調査総種数に対するH8-9現地確認種数

図−12 植物調査地点数と確認率の関係

1760地点数100%

100%80%確
認 60%率︵％ 40%︶
20%80%
確認 60%率︵％ 40%︶
20%0%0%0102030405060
地点数

0図−13 鳥類調査地点数と確認率の関係

102030405060地点数

図−14 陸上昆虫類調査地点数と確認率の関係(3)調査者の技術力等

５．今後の課題

ここでは、微細で多様な環境に生息している陸上昆虫類に着目し、調査者の技術力等について検討した。

(1)総種数の把握についての課題

なお多様な生息環境としては、植物の群落数を用いた。

本稿でも検討したように、各河川の調査データの精群落数と地点当たりの確認種数の関係を見ると、群落度を検証するための１つの方法としては、各河川の総数が多いにも関わらず確認種数が多くない河川や、群種数を目標として検証することが考える。何故なら、落数が少ないにも関わらず確認種数が多い河川も見ら日本の生物の分布は地域ごとに異なっており、生物がれる（図−15）。このことから、河川間での確認率の差生息・生育する河川の環境も調査対象区間ごとに異なには、確認能力もしくは調査日の河川の状況によってっているからである。

差が生じているのではないかと推測される。

今回の検討では、総種数を文献と現地調査結果を累積した種数として仮定した。しかし、文献には希な種が多く記録されている河川もあり、また文献が十分にそろわない河川もある。そこで、現地調査だけの結果

凡例○：本川調査区間50km未満の河川●：本川調査区間50km以上の河川から種数―調査回数曲線より現地調査による確認種数

Kは関東の河川
Cは中部の河川の限界を求め、この値をもって総種数と仮定すること（H8-9種数／地点）も考えられる。ただし、このためには、三巡目以降の250

調査データが必要であるため、今回は検討を行っていC1ない。

200C6C5 K1C2150

C4C8C3K3(2)調査努力量当たりの評価の提案

K4

種数全てを確認することが望ましいという前提で行っC7

今回の検討は、調査対象区間に生息・生育している100
K5K250た。しかし、調査費用等を考えると現実的には、全ての種数を１回の調査で確認することは不可能である。

001020304050

そこで、調査努力量当たりの評価を提案する。

60（群落数）

この評価は、河川水辺の国勢調査で行われている調査努力量から、１地点当たりの平均的な種数を基準値

図−15 陸上昆虫類調査調査区間内植物群落数に対するH8-9現地１地点あたりの種数として設定し、この基準値に対して評価を行うもので18ある。基準値を設定し評価に用いるに当たっては、調引用文献査項目ごとに同じような類型でのデータを用いることが必要である。この類型については、次のようなもの

１）巣瀬司・佐々木寧（1999）：河川環境評価手法にが考えられる。

関する基礎的研究、河川水辺の国勢調査陸上昆虫・各地域の生物相の類型：日本の各地域によって生息・類での問題点．生態環境研究、Vol.6．
（財）国際生生育種が異なるため、各地域の生物相の類型が必要。

態学センター．

・河川環境の類型：河川環境によって生息・生育種が２）建設省河川局河川環境課監修（1998）：平成８年

異なるため、調査地点が設けてある場所の環境の類

度河川水辺の国勢調査年鑑．山海堂．

型が必要。

３）建設省河川局河川環境課監修（1999）：平成９年

・河川周辺環境の類型：河川の周辺環境によって生度河川水辺の国勢調査年鑑．山海堂．

息・生育種が異なるため、調査地点周辺堤外地の環境の類型が必要。
(3)調査データの精度の要因について今回の検討では、調査データの精度に関わる要因として３つの観点から検討を行った。しかし、これらの要因については、各河川における各地点の詳細なデータを用いた検討を行っていないので、いずれも推測の域を出ていない。したがって、これらの要因を明らかにするためには、詳細なデータを用いた検討が必要と考えられる。

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