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桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019118－125〈研究ノート〉 ��������������������������������������

ヒトパピローマウイルスワクチン推奨世代の接種後の継続的な検診の必要性についての知識に関する研究桐原あずみ
日本赤十字看護大学
A Survey on Human Papillomavirus Vaccination Recipients’ Awareness of the Need for
Follow-up Cervical Cancer Screening
Azumi Kirihara
Japanese Red Cross College of Nursing〈要旨〉【目的】2009 年～ 2013 年の日本の積極的な子宮頸がんワクチン接種プログラムでは，ワクチン接種を促す
プロモーションが先行し子宮頸がんやその予防に関する教育が追い付かず，ワクチン接種後も継続して検診を受ける必要性が認知されていない可能性がある。そこで 2009 年以降のワクチン接種対象世代の，基本的知識と接種後の継続検診の必要性を知っていたかについて学校教育との関係を含めて明らかにすることとした。
【方法】東京都内 6 大学 12 学部に在籍する女子大学生 1000 名を対象とし，無記名自記式質問紙調査を実施した。
【結果】919 部回収（回収率 91.9％）し，半分以上空欄があった 10 部を対象から除外し，909 部の回答を分析対象とした。ワクチンは 21％が接種しており，ワクチン接種群の中で，ワクチン接種後も継続的な検診の必要性を知っていた群は 39％であり，知らなかった群は 61％であった。ワクチン接種後の継続検診の必要性を知っていた人の割合は，医療系学部と非医療系学部とに有意な差は見られなかった。学校教育については，検診頻度について学ぶ機会があったと答えた割合が，ワクチン接種後の継続検診の必要性を知っていた群で有意に高かった。
【考察】ワクチンを接種しても検診頻度について学ぶ機会がなければ，ワクチン接種後の継続的な検診の必要性を誤って認識してしまう可能性がある。
〈Abstract〉
Purpose: Cervical cancer vaccination was actively promoted by the Japanese government from 2009 to
2013. Although it had a high uptake, education on the disease and how to prevent it was not fully provided,so the need for subsequent physical checkups may not have been wholly understood. This study was,therefore, designed to clarify whether or not women of the 2009-and-after vaccination program generation
have basic knowledge about the vaccination and whether or not they are aware of the need for continuous
checkups afterwards, and to investigate the relationship between such knowledge and school education.
Method: An anonymous self-reporting questionnaire survey was conducted that targeted 1,000 female
students in 12 departments at six colleges and universities in Tokyo.
Results: Out of the 919 responses (response rate: 91.9%), 909 were selected for analysis after excluding 10that had blank answers for more than half of the questions. Of these respondents, the vaccination rate was
21%, of whom 39% understood and 61% did not understand the need to continue to undergo regular cervicalcancer screening. There was no significant difference between students at departments in medicine-related
fields and non-medical departments in the percentage of those who were aware of the need for follow-up
medical examinations. Asked about school education, the ratio of those who had had an opportunity to learn
about the required frequency of subsequent medical examination accounted for a significantly high numberin the group of those who had known about this need.
Discussion: Unless they are given an opportunity to learn about how often to undergo medical
examination, it is feared that even vaccination recipients may be unaware of the need for follow-up
screening.

桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019118－125119

キーワード
子宮頸がん予防HPV ワクチン
検診
女子大学生

Ⅰ．背景

ている 5）6）ことから，今後認知度が低下していく危

現在，日本では子宮頸がんは女性特有のがんとし険性がある。助川らによるとワクチン接種のきっかては，乳がんに次いで罹患率が高く，2014 年にはけで最も多いのが親の勧めであったことが明らかと

約 33000 人が子宮頸がん（上皮内がん含む）に罹患なっている 7） が，親となる褥婦を対象とした中村

しており，約 3000 人が亡くなっている。特に若いらの研究では HPV 感染に関する知識や予防方法に世代では罹患者は増加しており 20 ～ 30 歳代のがんついての認識は低いことが指摘されている 8）。他のでは第 1 位となっている 1）。子宮頸がんは定期的に研究においても，子宮頸がんの原因である HPV に検診を受け，前がん病変の時点で発見することが出ついての認知度についてはまだ十分でないことが指来れば，子宮を温存した治療（子宮頸部の円錐切除

摘されている 9）10）11）。

術やレーザー治療等）の実施が可能であり，妊孕性こういった背景から，ワクチン接種を促すプロを保つことができる。20 ～ 30 歳代は妊娠・出産のモーションが先行し子宮頸がんやその予防に関する時期と重なるため妊孕性を保つということは個の問教育が追い付かず，ワクチン接種者はワクチンを接題にとどまらず，少子化対策へもつながっていく問種したためもう検診も不要と思ってしまっている可題である。

能性がある。そこで今回 2009 年以降にワクチン接子宮頸がんの原因としてヒトパピローマウイル

種対象だった世代が，どの程度知識を持っていたか，ス（以下 HPV とする）の性交渉による感染があり，接種後の継続的な検診の必要性を知っていたか，そその予防のためのワクチン接種（以下ワクチンとす

れらを学校教育の関係を明らかにすることを目的とる）が日本においても 2009 年以降接種可能となっした研究を行った。

ている。しかし，現在日本で認可されているガー
ダシル ®，サーバリックス ® で予防できる子宮頸がⅡ．用語の定義

ん原因 HPV は 16，18 型のみである。世界的には

知識：子宮頸がんの疾患特徴（20 ～ 30 歳代に多子宮頸がんの原因 HPV は，16，18 型が全体の 70

いこと，HPV 感染が主な原因であること，HPV は～ 80％程度であるが，日本の場合は HPV16，18 型

性交渉で多くの人が一過性に感染すること）と予防が 60％程度

2）3）であり，その他 HPV52，58 型等の割合が他国と比較して高い傾向にある（検診とワクチン接種）に関する基礎知識とした。

2）4）

。そのた

め，正しくワクチン接種をしていても継続的な子宮Ⅲ．研究方法

頸がん検診の受診が欠かせない。日本では一時マス

１．対象

メディアに取り上げられ子宮頸がんやワクチンにつ東京都内 6 大学 12 学部に在籍する女子大学生

いての認知度は上がったが，現在は積極的なワクチ

1000 名を対象とした。和泉らによると医療系学部

ン接種が一時中断されている状態でありマスメディの学生と非医療系学部の学生では有意に子宮頸がん

アに取り上げられる頻度が低下している。また，学に関する知識の差があることが明らかとなってい校教育で HPV については必須の教育内容となってた 12）。そのため、調査当時日本の女子大学生の医おらず，女子高校生や女子大学生を対象とした研究

療系学部在籍割合が 11.7%13）であったことを参考に，

では子宮頸がんという病名やワクチンについての主

医療系の学部の人数の割合を 12.8％にした。

な情報源はテレビとなっていることが明らかとなっ桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

120

34（2），2019118－125

群と非接種群とに分けて比較した。次に，学校教育

２．調査内容無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容はの有無について，ワクチン接種群の中で，ワクチ

主に下記の 4 つで構成した。内容妥当性を評価する

ン接種後の継続的な子宮頸がん検診受診の必要性ために看護師を対象にプレテストを実施し表現等のを知っていた群と知らなかった群に分けて比較し検討を繰り返して作成した。

た。統計学的分析はカイ二乗検定または Fisher の１）属性は年齢，在籍する学部等で構成した。
14）

正確確率検定を使用した。なお，統計解析ソフト

らの質問紙調は SPSS®
ver.21 for Windows と R software version

査項目を参考に作成し，子宮頸がんに関する知3.6.1（R Foundation for Statistical Computing, Vi-

識や興味関心についての内容で構成した。知識

enna, Austria）を使用し，有意水準は 5％とした。

に関する選択肢はよく知っている，あまり知ら５．倫理的配慮２） 子宮頸がんについては梅澤

ない，全く知らないとした。また興味関心につ

本研究は，筑波大学体育系研究倫理委員会の承認

いての選択肢は，詳しく知りたい，どちらでもを受けて実施した（課題番号第ない，興味がないとした。

た，質問紙調査用紙の表紙に記述した研究の説明で体 24-133 号）。ま３）学校教育については子宮頸がんに関する教育は，研究参加はあくまで自由意志であること，研究を中学，高校，大学で受けているかどうか，まに参加しなくても不利益はないこと，無記名の記載た学校で教育を受ける希望があるかといった内であり，データは匿名化され個人が特定されないこ容で構成した。

と，本研究以外には使用しないこと，保管を厳重に

４）ワクチン接種についてはワクチンの接種の有行うこと等を明記した。質問紙調査用紙は鍵付きの無や誰に勧められて接種したか，ワクチン接種

場所で 7 年間の保管とし，その後機密文書として焼後の継続的な検診受診の必要性を知っているか却処分する。電子データについてはパスワード付き

どうか等で構成した。

の USB で保管し，鍵付きの場所で 15 年間保管し，３．データ収集方法

その後データ消去を行うこととする。

2013 年 6 月～ 11 月にかけて，スノーボーリング法で東京都内 6 大学教員に対して書面または口頭でⅣ．結果

研究の目的を説明した。同意が得られた大学におい

１．回収結果て，対象者へ質問紙調査用紙の配布の依頼または直919 部回収（回収率 91.9％）し，半分以上空欄があっ接配布を授業後に行った。質問紙調査用紙の表紙

た 10 部を対象から除外し，909 部の回答を分析対に研究の説明を記述し，研究対象者には口頭または象とした。

書面にて研究に参加しなくても不利益にならないこ

２．基本属性と，無回答のまま提出して良いことを伝えた。研究

回答者の平均年齢は 19.0 ± 1.1 歳であった。医療参加に同意出来る方のみに回答してもらい，大学内系の学部は看護学部のみで 116 人（12.8％）であった。

に設置した回収箱に自主的に投函とした。回答を

その他は多い順に体育，人間健康，現代教養，健康もって研究参加者の同意とした。

栄養，法学，理工，文学，人文，国際社会，理数，

４．分析方法

人間科学部であった。

回収した調査用紙のうち，半数以上空欄があった

ワクチンは 181 人（21.3％）が接種しており，670

10 部については分析対象から除外し，それ以外の人（78.7％）が未接種であった。ワクチン接種を受欠損データについては分析ごとに除外した。

けた中で，自分の意思で受けた者は 5 人（2.7%）で

記述統計は連続変数は平均±標準偏差で，カテあり，152 人（84.0％）が母親に，15 人（8.3%）がゴリー変数については実数（％）で示した。変数

学校の担任，父親，友人等に勧められて接種していは，子宮頸がんに関する知識，興味関心，学校教育

た。

の有無，所属学部とした。はじめに，ワクチン接種

桐原／日本保健医療行動科学会雑誌
３．ワクチン接種群と非接種群の比較

34（2），2019118－125121

ワクチン接種群の中で，ワクチン接種後も継続

ワクチン接種群の平均年齢は 19.0 ± 1.0 歳，非接的な検診の必要性を知っていた群は 69 人（39.4％）

種群の平均年齢は 19.0 ± 1.1 歳であった。医療系学であり，知らなかった群は 106 人（60.6％）であった。

部（看護学部）が非医療系学部に比べて接種率が継続的な検診の必要性を知っていた群の平均年齢有意に高かった（医療系学部 55.0％，非医療系学部

は 19.0 ± 1.2 歳，知らなかった群の平均年齢は 19.0

16.2％ : p ＜ 0.001）。

± 0.9 歳であった。ワクチン接種後の継続的な検診知識についてはワクチン接種群で有意に高かった（表１）。
興味関心については，検診の無料クーポンについて詳しく知りたいと答えた割合がワクチン接種群で有意に高かった（表２）。
また，学校教育については，ワクチン接種群で．

の必要性を知っていた人の割合は，医療系学部と非医療系学部とに有意な差は見られなかった（医療系
31.1％，非医療系 43.1％：p=0.108）。
学校教育については，検診頻度について学ぶ機会があったと答えた割合が，必要性を知っていた群で有意に高かった（表４）。

子宮頸がんについてと予防ワクチンについて学ぶ機会が多かったと答えた割合が有意に高く，性交渉経

Ⅴ．考察

験ある人は誰でも罹患しうる病気であることについ１．ワクチン接種者についてて学ぶ機会があったと答えた割合が多い傾向にあっ本研究ではワクチンの積極的な接種を行っていた

た（表３）
。

2009 年～ 2013 年に対象年齢（中学生、高校生）であっ

４．ワクチン接種群の中で，ワクチン接種後の継続た女子大学生のワクチン接種率が 21.3％であった。

的な検診の必要性を知っていた群と知らなかった

祖父江班の全国疫学調査によると生まれた年度別の群の比較

推計ワクチン接種率では 1994 年度生まれのワクチ

表１：子宮頸がんの知識とワクチン接種有無の比較
接種群
非接種群
χ2値
（N=181） （N=670）p値
子宮頸がんという病気についてよく知っている47（26%） 99（15%） χ 2=19.6
あまり知らない
131（73%） 520（78%） p<0.001
全く知らない2（1%）
47（7%）
20 ～ 30 歳代に最も多いがんであること
よく知っている93（52%） 260（39%） χ 2=11.7
あまり知らない76（43%） 337（51%） p=0.003
全く知らない9（5%）
68（10%）
HPV 感染が原因であること
よく知っている40（22%） 99（15%） χ 2=12.5
あまり知らない78（43%） 244（37%） p=0.002
全く知らない62（34%） 323（48%）
HPV は性交渉により多くの人が一過性に感染することよく知っている65（36%） 143（21%） χ 2=16.9
あまり知らない63（35%） 307（46%） p<0.001
全く知らない52（29%） 216（32%）
予防ワクチンが受けられることよく知っている172（96%） 512（77%） χ 2=33.0
あまり知らない8（4%）
129（19%） p<0.001
全く知らない0（0%）
27（4%）
ワクチンで子宮頸がんの効果がある HPV は 2 種類のみであり，
それは日本の子宮頸がんの原因 HPV の 60 ～ 70% に留まることよく知っている85（47%） 278（42%） χ 2=22.4
あまり知らない75（42%） 368（55%） p<0.001
全く知らない20（11%） 23（3%）

122

桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019118－125

表２：子宮頸がんへの興味関心とワクチン接種有無の比較
接種群
非接種群
χ2値
（N=181） （N=670）p値
子宮頸がんに関する情報
詳しく知りたい151（84%） 502（76%） （Fisher）
どちらでもない27（15%） 146（22%） p=0.0653
興味がない
2（1%）
16（2%）
子宮頸がんワクチンについて詳しく知りたい133（74%） 482（73%） （Fisher）
どちらでもない43（24%） 163（25%） p=0.844
興味がない
3（2%）
17（3%）
検診方法について詳しく知りたい150（84%） 512（77%） （Fisher）
どちらでもない26（15%） 134（20%） p=0.174
興味がない
3（2%）
17（3%）
検診費用について詳しく知りたい138（78%） 523（79%） χ 2=0.95
どちらでもない36（20%） 119（18%） p=0.622
興味がない
4（2%）
22（3%）
検診の無料クーポンについて詳しく知りたい150（83%） 487（73%） （Fisher）
どちらでもない28（16%） 156（23%） p=0.018
興味がない
2（1%）
21（3%）
表３：子宮頸がんに関する学校教育の有無とワクチン接種有無の比較
接種群
非 接 種 群
χ2値
（N=181） （N=670）p値
子宮頸がんについて学ぶ機会があった87（49%） 250（38%） χ 2=7.08
学ぶ機会がなかった
89（51%） 408（62%） p=0.008
性交渉による HPV 感染が原因
学ぶ機会があった
39（22%） 130（19%） χ 2=0.468
学ぶ機会がなかった
137（78%） 537（81%） p=0.496
20 ～ 30 歳代に多いがんであること
学ぶ機会があった70（40%） 226（34%） χ 2=1.49
学ぶ機会がなかった
106（60%） 430（66%） p=0.222
性交渉経験がある人は誰でも罹り得る病気である
学ぶ機会があった68（38%） 206（31%） χ 2=2.80
学ぶ機会がなかった
109（62%） 450（69%） p=0.094
子宮頸がんワクチンについて学ぶ機会があった
107（60%） 280（43%） χ 2=16.7
学ぶ機会がなかった
71（40%） 378（57%） p<0.001
検診方法について学ぶ機会があった
52（29%） 174（26%） χ 2=0.40
学ぶ機会がなかった
126（71%） 483（74%） p=0.527
検診頻度について学ぶ機会があった
34（19%） 113（17%） χ 2=0.22
学ぶ機会がなかった
144（81%） 543（83%） p=0.637
妊孕性と関連があることについて学ぶ機会があった
63（37%） 202（30%） χ 2=2.37
学ぶ機会がなかった
108（63%） 464（70%） p=0.123

ン接種率は 42.2％，1995 年度生まれのワクチン接
種率は 54.2％であったが15），本研究では回答者のらえる。
２．ワクチン接種群と非接種群の比較について99％は 18 ～ 22 歳であり，年齢幅が 4 年あったため，

ワクチン接種群は非接種群より，知識が有意に高ワクチン接種率が低めの結果となった可能性が考えく，検診の無料クーポンに関して知りたいと答えた桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019118－125

123

表４：学校教育の有無とワクチン接種後の継続的な検診の必要性の知識の有無の比較
ワクチン接種後の継続検診の必要性を
χ2値知っていた群 知らなかった群（N=106）p値（N=69）
子宮頸がんについて学ぶ機会があった
30（45%）
55（53%）
χ 2=0.89
p=0.346
学ぶ機会がなかった
37（55%）
48（47%）
性交渉による HPV 感染が原因
学ぶ機会があった
22（32%）
16（16%）
χ 2=5.60
p=0.018
学ぶ機会がなかった46（68%）
86（84%）
20 ～ 30 歳代に多いがんであること
学ぶ機会があった33（49%）
36（35%）
χ 2=2.12
p=0.145
学ぶ機会がなかった
35（51%）
66（65%）
性交渉経験がある人は誰でも罹り得る病気である
学ぶ機会があった
32（46%）
35（34%）
χ 2=2.03
p=0.154
学ぶ機会がなかった
37（54%）
67（66%）
子宮頸がんワクチンについて学ぶ機会があった
41（59%）
64（62%）
χ 2=0.04
p=0.843
学ぶ機会がなかった
28（41%）
39（38%）
検診方法について学ぶ機会があった
18（26%）
32（31%）
χ 2=0.23
p=0.634
学ぶ機会がなかった
50（74%）
71（69%）
検診頻度について学ぶ機会があった
19（28%）
14（14%）
χ 2=4.32
p=0.038
学ぶ機会がなかった
50（72%）
89（86%）
妊孕性と関連があることについて学ぶ機会があった
30（43%）
37（36%）
χ 2=0.62
p=0.431
学ぶ機会がなかった
39（57%）
65（64%）
割合が高く，学校教育で子宮頸がんがどういう病気いた。またワクチン接種後の継続的な検診の必要性

かと予防ワクチンについて学んだ割合が多かった。

を知っていた群では学校教育で検診頻度について学

本研究のワクチン接種群と非接種群の比較から，知ぶ機会が必要性を知らなかった群よりも有意に高識の有無及び学校教育で子宮頸がんのことやワクチ

かった。

ンのこと，性交渉で罹患する病気であることを学ん

本研究で示されたワクチン接種群の中でワクチンだことがワクチン接種行動に影響した可能性があ

接種後の継続的な検診の必要性を知っていた群におる。子宮頸がん検診に関する田中らの研究では若年いて学校教育で検診頻度について学ぶ機会があった

者検診受診率の上昇には，罹患性の認識や検診の利割合が高かったことは，ワクチンを接種しても検診益性の認識を高めることが重要であり，感染経路や頻度について学ぶ機会がなければ，ワクチン接種後

若年層での子宮頸がんの増加，検診の詳細などの情の継続的な検診の必要性を誤って認識してしまう可16）と指摘されている。ワクチ

能性があると指摘できる。医療系学部（看護学部）

ン接種と検診受診どちらにおいても子宮頸がんといと非医療系学部とではワクチン接種後の継続的な検う病気についてと性交渉で罹患する病気であるとい診の必要性を知っている割合に有意な差を認められう点の教育が，子宮頸がん予防の大きな柱である 1

なかった点も考慮すると，ワクチン接種後の継続的次予防のワクチン接種，2 次予防の検診受診両方のな検診の必要性に関する知識は，ワクチンの効果が促進に繋がる可能性がある。

期待できる年数や，カバーできる HPV の型につい３．ワクチン接種後の継続的な検診受診の必要性のて等，専門的な内容についての教育がないとなかな

報提供が有効である

知識についてか知ることが難しい内容であることが予測できる。

ワクチン接種群の中で，ワクチン接種後の継続的松本らによる教員や養護教諭など 527 人を対象としな検診の必要性を知っていたのは 39.4％に留まってた子宮頸がん，子宮頸がん予防ワクチンに関する認

桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

124

34（2），2019118－125

識調査では，実際に指導する側の知識の低さ 17） が体の 6 割ほどいる可能性がある。2009 年のワク指摘されている。そのため，ワクチン接種をしたこチン接種が開始となって 10 年が経過し接種対象とが，逆に必要な継続的な検診受診から遠ざける状であった人が 20 歳代になっている。この人達へ況を作らないよう，医療者からの教育または重要な

継続的な検診受診の必要性の情報を届ける必要がポイント（ワクチン接種は性交渉開始前に接種するある。

必要があること，ワクチン接種後も継続的な検診受２．WHO や日本産婦人科学会など多くの機関から診が必要であること等）が教育する側に伝わるよう

ワクチンの安全性及び必要性が伝えられており今なマニュアルの作成が必要であると考える。現在，後日本で積極的なワクチン接種が再開する可能性

日本はワクチンの積極的な接種がなされていない状がある。その際には接種対象となる中学生，高校

況にあるが，既に 2009 年から約 338 万人

18）

がワク

生にワクチン接種後の継続的な検診受診の必要性

チン接種をしている。ワクチン効果は一生とは限らを含めた子宮頸がんや HPV についての教育が必ず現在の添付文書ではサーバリックス
年

19），ガーダシル®

は少なくとも 6 年®

は最長 9.4

20）のワクチ

ン効果であると記載されている。日本では HPV16型、18 型による子宮頸がんが子宮頸がん全体の約
60％

2）3）

要である。

Ⅶ．謝辞
本論文作成にあたりご指導を下さった筑波大学大であることから，今後ワクチンの積極的接学院人間総合科学研究科 准教授 渡部厚一先生と，種が再開した際，また現在ワクチン接種を希望する

本研究にご協力くださった女子大学生の皆様のご協

人や，既にワクチン接種を行った人に対して，ワク

力に心から感謝申し上げます。

チン接種後の継続的な検診受診の必要性についての啓蒙を行うことが必要である。

文献

４．本研究の限界

1） 国立がん研究センターがん情報サービス「がん①

自記式調査票としての限界

自記式で行われたため，回答者の意思・意図・記憶に影響を受け正しく知識の評価が出来ていない可能性があり得る。
②

調査時点での年齢が不統一である点

登録・統計」:
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/dl/index.
html，2019 年 2 月 13 日閲覧
2） Mamiko Onuki, Koji Matsumoto, Toyomi Satoh,
Akinori Oki, Satoshi Okada, Takeo Minaguchi,

回答者の 99％は 18 ～ 22 歳であった。ワクチン

Hiroyuki Ochi, Sari Nakao, Katsumi Someya,が日本で接種可能になって 4 年経過した時点で調査

Naoki Yamada, Hiromi Hamada, Hiroyukiを実施したが，回答者の年齢幅も 4 年あるため，ワYoshikawa: Human papillomavirus infections

クチンに関して得た情報量には差が生じた可能性が

among Japanese women: age-related preva-

あるが，本研究では年齢の違いによる検討は行ってlence and type-specific risk for cervical cancer,

いない。

Cancer Sci, 100: 1312-1316, 2009③

教育の実施の有無について学校側には確認していない点

3） Shiho Miura, Koji Matsumoto, Akinori Oki,Toyomi Satoh, Hajime Tsunoda, Toshiharu

学校側に教育の有無について確認出来ていない

Yasugi, Yuji Taketani, Hiroyuki Yoshikawa: Do

ため，教育がなされているが記憶に留まっていない

we need a different strategy for HPV screen-のか，
なされていないのかは本研究では不明である。

ing and vaccination in East Asia?, Int J Cancer,
119: 2713-2715, 2006

Ⅵ．結論

4） 笹川寿之 : ヒトパピローマウイルスワクチンの１．ワクチン接種を受けている人の中で，ワクチン

現状，臨床と微生物，36 (1)：55-62，2009

接種後の継続的な検診を知らない人が，接種者全5） 星野泰栄・関口裕実子・中下富子：女子高生に桐原／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019118－125125

おける子宮頸がんの予防ワクチンに対する意識

http://www.mext.go.jp/b_menu/

調査，思春期学，32(4)：413-421，2014

toukei/002/002b/mokuji20.htm,6） 亀崎明子・田中満由美・保田昌子・福田葉子：2013 年 23 月

17 日閲覧

女子大学生の子宮頸がんに関する知識習得状況

14）梅澤敬・星山佳治・落合和徳・池上雅博：30 歳と予防行動の実態および関連要因の検討，母性未満女性の子宮頸がんに対する意識とがん検診

衛生，54(2)：303-310，2013

受診要因に関する研究，厚生の指標，59(2）：17-7） 助川明子・大重賢治・坂梨薫・臼井雅美・平原

22，2012

史樹・宮城悦子：若年女性の子宮頸がん予防の

15）厚生労働省：第 23 回厚生科学審議会予防接種・

知識と態度の変化－ 2011 年から 2014 年までのワクチン分科会副反応検討部会資料 4，https://

経年調査 ，思春期学，34(3)：324-334，2016

www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000147015.html，

8） 中村朋子・齋藤充子・川端宏果・石見幸子・鬼2019 年 2 月 26 日閲覧

頭英明：産褥期における子宮頸がんの予防行動

16）田中千春・国府浩子：若年者の子宮頸がん検促進に関する研究－褥婦の子宮頸がんに対す診に関する知識と思い，日本がん看護学会誌，

る意識調査を通して－，母性衛生，57(4)：635-

26(2)：35-44，2012

642，2017
9） 今井美和・吉田和枝・塚田久恵・英あおい・杉本玲奈・西田麻里奈：看護系女子大学生が実施した女子高校生への子宮頸がん予防啓発活動

17）松本明美・中塚幹也：性教育セミナー参加者の子宮頸がん，HPV に関する知識と HPV ワクチ
ン接種，思春期学，30(1)：143-154，201218）厚生労働省：第 15 回厚生科学審議会予防接種・2016 の効果－啓発活動 2015 と比較して－，石ワクチン分科会副反応検討部会資料 4-1，

川看護雑誌，15：63-74，2018https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10）今井美和・吉田和枝：子宮頸がんとその予防に

10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-

関する女子高校生の知識と態度の状況についKouseikagakuka/0000097681.pdf，2019 年 2 月て，石川看護雑誌，15：51-62，2018

14 日閲覧

11）笹川寿之・井上正樹 : 子宮頸がんに関する一般

19）サーバリックス添付文書 ( 第 11 版 ) :女性の認知度調査，日本医事新報，4401：68-

https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/

72，2008

medley-medicine/prescriptionpdf/340278_63134

12）和泉美枝・眞鍋えみ子・吉岡友香子：女子大学
生の子宮がん検診受診と HPV ワクチン接種行

0QG1022_1_12.pdf，2019 年 12 月 14 日閲覧20）ガーダシル添付文書（第 4 版）：

動の関連要因に関する研究，母性衛生，54(1)：http://database.japic.or.jp/pdf/

120-129，2013

newPINS/00059715.pdf ，2019 年 12 月 14 日 閲

13）文部科学省 : 文部統計要覧（平成 20 年度版），

覧