（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年10月1日 ※1（前回公表年月日：令和3年10月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

郡山健康科学専門学校

平成9年12月26日

渡辺 信英

設置者名
学校法人こおりやま東都学園

設立認可年月日

代表者名

平成5年12月24日

963-8834〒（住所） 福島県郡山市図景二丁目9番3号（電話） 024-936-7777
所在地
963-8834〒（住所） 福島県郡山市図景二丁目9番3号（電話） 024-936-7777

大本 硏二

分野

認定課程名

認定学科名

医療

医療専門課程メディカルスポーツ柔道整復学科

専門士
平成20年 文部科学省
告示 第11号

高度専門士
－

学科の目的

本学科は、専門職として必要な実践的かつ専門的な知識や技術を、企業等と連携して行う実習や講義等を通じて修得し、基礎医学や固定学他柔道整復師
に関する知識や技術及び接遇を学び、臨床実習においてチームワークを大切にし、患者個人を尊重して臨床的推論のできる実践的能力を身に付けた柔道整復師を養成し地域社会に貢献することを目的とする。

認定年月日

平成3年3月25日

修業年限

昼夜

3

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

112

83

7

22

0

0

昼間

年

単位

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

74人

64人

0人

7人

学期制度

■１学期：4月1日～9月30日■２学期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

15人

22人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
評価は、A、B、C及びDをもって表わ
評価の基準：し、Dを不合格とする。
評価の方法：

長期休み

学修支援等

就職等の
状況※２

■夏 季：8月1日～9月30日■冬 季：12月25日～1月7日■春 季：2月15日～4月5日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
全入学生を対象に入学前学習を実施し、学修のフォローに努めている。また、スモールグループによる学修の支援やオフィスアワーを設け、学生が教員に対し、学業の相談がし易い環境を整備している。
■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）（株）プロックス、（株）テン十字グループ、（株）ベストメディカ
ル、（株）エルフレッチェ、整骨院等■就職指導内容
卒業年次の4月にハローワーク担当者による就活セミナーを実施、8月には同じくハローワークによるセミナーと本学主催の就職説明会（例年100施設程度参加）を実施し、就職指導・支援している。また、個別面談により、個々の学生の意向に添った就職支援を実施している。
■卒業者数
13
人
■就職希望者数
12
人
■就職者数
12
人
■就職率
：
100
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
92
％
■その他

定期試験（課題レポート等も含む）、学習
態度、出席状況を総合して判断する。

卒業要件：
学科が定める修業年限在籍し、学則に定める教程を修得の後、卒業判定会議の議を経て学校長が認定する。
進級要件：
学年に定める履修すべき単位を全て修得し、進級判定会議の議を経て学校長が認定する。
■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等
新入生オリエンテーション、体育祭、学園祭、国際交流セミナー
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名
柔道整復師

種別

②

受験者数
13人

合格者数
12人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

・就職斡旋辞退 1名■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

日本スポーツ協会公認スポーツ指導者（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

1名

■中退率

2％

令和3年4月1日時点において、在学者47名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者46名（令和4年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

学業不振、学校生活不適応 等■中退防止・中退者支援のための取組
定期的に出欠簿で全学年を確認し、休みがちな学生に対しては指導を行う。長期欠席者が出た場合は、学生・保護者と教員2名で面談を行う。そこで理由を把握し、学生本人の意思を尊重し、保護者も同意したうえで休学を勧め、退学の防止を図る。また、必要に応じ、カウンセリン
グを実施する。さらに、本人からの希望があれば、再入学や転科等で退学の防止を図る。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

こおりやま東都学園奨学金制度（本校に在籍する全校生を対象に、第1種/第2種/第3種（それぞれ学納金一部免除）を若干名募集する。学業
成績や学習態度及び将来の社会的貢献の期待度を基準に選考する。）■専門実践教育訓練給付：
非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体：

無
受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

当該学科のホームページ https://www.k-tohto.ac.jp
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状
況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成
果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本科の教育課程の編成において、医療（作業療法）分野に関する知見のある施設職員や職能団体、学識経験者等が委員として参画する「教育課程編成委員会（医療分野〔作業療法〕）」を設置し、職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成するための教育課程の編成について組織的に取り組み、実践的職業教育の質を確保する。委員会では、業界の人材の専門性に関する動向、地域の産業振興の方向性、今後必要となる知識や技術などを分析し、実践的職業教育に必要な授業科目の開設や授業方法の改善の提案を行い、企業等の要請を充分に活かした教育課程の編成に資する。また、実習連携
施設訪問時に得た、指導者からの意見も同様に活用している。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

各学科においては、教育課程編成委員会からの提言や教育課程に対する助言及び評価を受け、教授法の改善や、講義
内容・シラバス記載の改善や教育課程の編成に積極的に活用しなければならない。なお、教育課程の変更を要する場合
は、学内で検討し、理事会にて承認を受けたのち、法令に則り、所轄官庁へ届け出るものとする。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年4月1日現在

名 前

所

属

任期

種別
③

岡澤 昌宏

エス・エス・ビー 取締役本部長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

中島 嘉和

プロックス 代表取締役社長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）③

柳沼 薫

柳接骨院 院長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）③

長谷川 敬一福島県作業療法士会 代表理事

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

佐藤 正彦

福島県作業療法士会 事務局長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

宗像 暁美

学校法人智帆学園 琉球リハビリテーション学院
教員

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）②平野 雄三

福島県理学療法士会 副会長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

本田 知久

福島県理学療法士会 活性化委員

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

山本 優一

福島県理学療法士会 理事

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

佐藤 竜太

福島県理学療法士会 理事

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

小林 康男

福島県福祉施設士会 会長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

関根 誠一

福島県介護福祉士会 副会長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）①

吉津 大管

株式会社あいの里 グループホームあいの里 令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）
取締役介護事業本部長

③

細川 梢

全国保育士養成協議会東北ブロック
研究協力委員

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）②

神戸 信行

社会福祉法人青葉学園 常務理事

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）③

渡辺 信英

郡山健康科学専門学校 学校長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）－

片桐 秀樹

郡山健康科学専門学校 メディカルスポーツ
柔道整復学科 学科長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）－

高橋 洋一

郡山健康科学専門学校 メディカルスポーツ
柔道整復学科 主任

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（7月、11月）（開催日時（実績））
第１回 令和3年7月15日 13：30～15：30
第２回 令和3年11月17日 13：30～15：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

①実践した科目名：臨床実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ(学内実習：臨床的判断・画像処理)②実践した内容：手技療法の効果検証を行う上で、福島県立医科大学院の細胞統合生理学教室の教授陣の指導を仰ぎ、当学科より大学院生を所属させて頂き医学的検知に基づき研究業務にも従事している。映像による解析等を行い損傷組織の修復過程について東洋医学と西洋医学の融合によって身体の回復機序を求めている。■療養費支給申請書・インフォームド・コンセントに理解を深める必要性が求められる。①実践した科目名：医療倫理・臨床実習Ⅰ・Ⅱ、②実践した内容：医療倫理の講義を通して事例を挙げて申請の内容・申請の仕方、良い事例と悪い事例などを説明して理解を深めるよう務めた。臨床実習では学校付属の臨床実習施設(キース鍼灸接骨院)と連携しながら、感染症対策に十分配慮しながら外来患者の治療見学と模擬施術をなどの実践形式
で指導を行った。■基本的な技術の復習：柔道整復師の特徴的な技術の一つに包帯法があり、基本包帯法から臨床的な包帯法を教授することでお互いを高め合う指導を行った。①実践した科目：柔道整復実技Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ・柔道整復実技セミナー■他者との協調と理解・信頼関係：言葉使いや他人に対する態度の重要性・大切さを学び、医療人としても患者に対する配慮を求められる。①実践した科目：柔道Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ ②実践した内容：認定実技審査資格所有者である柔道師範を招聘し、補助教員との2名体制で柔道実技を実施し、礼法礼節の大切さや自他共栄などを教授し道徳的指導を行った。実技
科目を十分に配置し、より実践的な臨床技術の伝承を図るべく教授を行った。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実践的かつ専門的な職業教育の専攻分野の職業に係る勤労観及び継続的な学習意欲等の醸成、並びに学科の教育課
程の専攻分野の実務に必要となる知識、技術及び技能の修得又は向上に資する教育等を通じて、学科の教育活動の質の保証・向上を図ることを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

学科における講義若しくは実習・実験・実技及び演習の科目について、①学科に在籍する本学の学生に対する講義若しく
は実習・演習等の科目の授業の実施、②授業の実施に必要な教材その他教具及び教材等の作成、③授業の内容・方法の改善及び工夫（授業改善等）に向けた検討、④授業における学生の達成度評価の実施、⑤その他双方の協議の上で別途合意した事業の実施、において連携する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
それぞれの医療機関や福祉機関がどのような機能と役割を持っているかを学習する。また、学内で学んだの知識・ 郡山健康科学専門学校附属臨床臨床実習Ⅰ
技術を踏まえて、臨床現場で作業療法士がどのように対 実習施設キース鍼灸接骨院
象者と関わり、どのような役割を担っているかを学習する。
臨床実習Ⅱ

学内で学んだ基礎分野、専門基礎分野、専門分野の知識・技術を総合的に適用し、作業療法実践に必要なアセスメントができる。

臨床実習Ⅲ

学内で学んだ基礎分野、専門基礎分野、専門分野の知識・技術を総合的に適用し、対象者を理解するために臨床 郡山健康科学専門学校附属臨床の場面で体験、実践する。学内での学習を特定の対象者 実習施設キース鍼灸接骨院・(株)に対し、その知識や技術を適用し、どの様な方法にて理学 プロックス・（株）ベストメディカル・療法を対象者に適用できるか臨床実習指導者のもと学生 （株）テン十字グループ
が考え実践する。

郡山健康科学専門学校附属臨床実習施設キース鍼灸接骨院

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修は、『学校法人こおりやま東都学園 郡山健康科学専門学校研修等に関わる規程』により定められたとおり、教員がその職務と責任の遂行のために必要な知識、技能を修得する場として、専攻分野の実務に関する理解を深め、また指導力の修得・向上を目的に実施する。そこで得た知識、技能等を、講義や実技実習等へとおして、学生に還元することも目的とする。なお実施にあたっては、教員に対する研修の必要性を把握するとともに、研修計画を立て、その研修計画に基づく研修を実施するものとする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 臨床現場 実技研修期間：

令和3年4月1日～令和4年3月31日

連携企業等： 東京医療福祉専門学校
対象： 身体障害、外傷治癒

身体障害者と外傷を対象とした柔道整復術について、その実践と技術を高め、施術を実施する中で障害者と負傷者に対する理解を深める②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 柔道整復師研修試験財団
研修名： 柔道整復研修
内容

期間：

令和3年11月1日

内容

国家試験の実技審査に対する審査員の質の向上を目的とし、教育現場に反映させる。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 臨床現場 実技研修期間：

令和4年4月1日〜令和5年3月31日

対象： 養成校教員

連携企業等：

株式会社テン十字グループ、株式会社ベストメディカル、株式会社プロックス

対象： 養成校教員

身体障害者と外傷を対象とした柔道整復術について、その実践と技術を高め、施術を実施する中で障害者と負傷者に対する理解を深める②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 柔道整復師研修試験財団
研修名： 柔道整復研修
内容

期間：

令和4年4月1日〜令和5年3月31日

対象： 養成校教員

内容

国家試験の実技審査に対する審査員の質の向上を目的とし、教育現場に反映させる。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
実践的な職業教育にかかる活動等を評価し、改善・支援等を行うことにより、学生等が関係業界等のニーズを踏まえた質の高い職業教育を享受できるよう、学校運営の改善と専修学校の発展を目指した『自己評価』及び『学校評価』を行うこととする。また、自己評価の結果を学校関係者評価委員会に報告し、意見を聴き、その意見を尊重し、教育活動及び学校運営に活用するとともに、教育活動及び学校運営等の質の保証と向上に継続的に努めなければならない。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
1.学校の理念・目的・育成人材像は定められているか。
2.学校における職業教育その他の教育指導等の特色はあるか。
（１）教育理念・目標
3.社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。
4.上1～3は学生・保護者に周知されているか。
5.上1は業界のニーズに合致し、方向付けられた内容か。
1.目的に沿った運営方針が策定されているか。
2.運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
3.運営方針は教職員への周知徹底はなされているか。
4.運営組織や意思決定機能は、規程等により明確化され、有効に機能しているか。

（２）学校運営

5.人事・給与に関する規程等は整備されているか。
6.教務・財務等の意思決定システムは整備されているか。
7.業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
8.教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
9.情報システム化等による業務の効率化が図られているか。

1.教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
2.教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保はされているか。

3.学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
4.キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発等が実施されているか。
5.関連分野の企業・関係施設等、業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。

6.関係分野における実践的な職業教育（実技・実習等）が体系的に位置づけられているか。

（３）教育活動

7.授業評価の実施・評価体制はあるか。
8.職業教育等に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
9.成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
10.資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
11.人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
12.関連分野における業界等との連携において優れた教員を確保する等マネジメントが行われているか。
13.関連分野における先端的な知識・技術等を修得するための研修や教員の指導力育成等の資質向上のための取組が行われているか。

（４）学修成果

14.職員の能力開発のための研修等が行われているか。
1.進学率や就職率の向上が図られているか。
2.資格取得率の向上が図られているか。
3.退学率の低減が図られているか。
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
5.卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか。

（５）学生支援1.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
2.学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
3.課外活動に対する支援体制は整備されているか。
4.学生の生活環境への支援は行われているか。
5.保護者と適切に連携しているか。
6.卒業生への支援体制はあるか。
7.社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
8.専門学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか。

1.施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。

（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守

2.学内外の実習施設、海外研修先について十分な教育体制を整備しているか。

3.防災に対する体制は整備されているか。
1.学生募集活動は適正に行われているか。
2.学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
3.学納金は妥当な額か。
1.中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
2.予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
3.財務について会計監査が適正に行われているか。
4.財務情報公開の体制整備はできているか。
1.法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
2.個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
3.自己評価の実施と問題点の改善を行っているか。
4.自己評価結果を公開しているか。
1.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。

（１０）社会貢献・地域貢献

2.学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
3.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか。

（１１）国際交流

1.留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って国際交流を行っているか。
2.受け入れ・派遣について適切な手続きが取れる体制が整備されているか。

※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況（3）教育活動中、14.職員の能力開発のための研修等が行われているか。について、『FD委員会の活動量について、大学と比べ、充実度は如何か。』との意見に基づき、昨年度はFDに関わる取り組みを強化した。具体的には、講演会を年2回、研修会を年2回、ミニ勉強会を年5回、授業見学を年16回、授業アンケートを前後期各1回実施し、職員の能力開発に活かした。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委員

髙橋 秀郎

高崎市立くらぶち英語村 学校長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

三田 利幸

株式会社ジャパン国試合格 代表取締役

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

小林 敏幸

株式会社テン十字グループ 営業本部長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

長谷川 敬一

一般財団法人竹田健康財団 竹田綜合病院
リハビリテーション部長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

佐藤 正彦

医療法人辰星会 枡記念病院
リハビリテーション室長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

宗像 暁美

学校法人智帆学園 琉球リハビリテーション学院
教員

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

学識者・
卒業生

関根 忠男

医療法人松尾会 松尾病院
リハビリテーション部長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

森山 忠

社団医療法人呉羽会 呉羽総合病院
リハビリテーション科技師長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

佐久間 崇

医療法人 健山会 理事

令和4年4月1日～令和5年3月 企業等委員・
31日（1年）
卒業生

荒木 芳一

医療法人 健山会 船引クリニック

令和4年4月1日～令和5年3月 企業等委員・
31日（1年）
卒業生

小林 康男

社会福祉法人なごみ
特別養護老人ホームなごみの郷 施設長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

関根 誠一

社会福祉法人東白川福祉会
特別養護老人ホーム寿恵園 施設長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

吉津 大管

株式会社 あいの里 グループホーム あいの里
取締役統括管理者

令和4年4月1日～令和5年3月 企業等委員・
31日（1年）
卒業生

矢部 真裕美社会福祉法人郡山福祉会
特別養護老人ホームうねめの里 施設長

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

細川 梢

学校法人福島学院 福島学院大学
福祉学部こども学科 専任講師

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

学識者

神戸 信行

社会福祉法人青葉学園 常務理事

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員

榊枝 晶子

社会福祉法人鏡石町社会福祉協議会
鏡石保育所 主任保育士

令和4年4月1日～令和5年3月
31日（1年）

企業等委員※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.k-tohto.ac.jp/wp-content/themes/htohto_2022/img/pdf/history01-2022.pdf
公表時期：
令和4年9月1日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」に則り、本校の現状を開示することで、より本学を正しく理解していただき、関係者からは現状に即した意見を広く求め、それらを活用し、改善に役立てる。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の教育方針及び目標、特色
経営方針（１）学校の概要、目標及び計画
学校名、校長名、所在地
学校の沿革、歴史
学則
各学科の教育、入試選抜方法について（２）各学科等の教育入学者、収容定員、進級・卒業の基準
カリキュラム、時間割、年間授業計画
教職員（３）教職員研修計画（４）キャリア教育・実践的職業教育
実習への取り組み
学校行事（５）様々な教育活動・教育環境
課外活動
学生の学習支援への取り組み（６）学生の生活支援
学生の生活支援への取り組み
学生の就労支援への取り組み
学納金（７）学生納付金・修学支援
学納金以外の諸経費
各種奨学金（８）学校の財務
財務情報に関する情報（９）学校評価
自己評価、学校関係者評価等に関する情報
海外提携校との交流プログラム（１０）国際連携の状況
オーストラリア短期留学（１１）その他
学生寮※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.k-tohto.ac.jp/basic_information/
公表時期：
令和4年9月1日

授業科目等の概要（医療専門課程メディカルスポーツ柔道整復学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業方法
配 授
実
当
単
験
年 業
講 演 ・
次
位
実
・ 時
習
学
数 義 習 ・
期 数
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1
30 2 ○
後

○

○

授業科目名

授業科目概要1 ○人間発達学

広範にわたるリハビリテーションの対象者の支援につなげるため、人間発達の過程を体系的（年齢別、および領域別）に学習す
る。

2 ○

栄養学

日本人の健康と栄養状況は、医療・介護制度と生活レベルの向上により著しく高いものになり、平均寿命が男女とも 1に世界一を維持している。一方で、長年の食生活習慣の不 前摂生により生じる「生活習慣病」を理解し予防する。

30 2 ○○○

3 ○文書、表、プレゼンテーション資料をパソ
1
情報処理概論 コンを用いて作成するための知識について
30 2 ○
前
学習する。

○

○

4 ○

形態計測学

形態測定に求められる基礎知識と技術を習1得し、形態測定の幅広い場における活用法
30 2 ○
後について離開する。

○

○

5 ○

日本体育協会公認スポーツ指導者養成テキストを使用して「競技者育成プログラム」 1
運動の科学Ⅰ30 2 ○の理念と指導法を身に付け、指導計画やト 後レーニング方法を習得する。

○

○

6 ○

日本体育協会公認スポーツ指導者養成テキストを使用して「競技者育成プログラム」の理念と指導法を 2運動の科学Ⅱ 身に付け、指導計画やとレーニンぐ方法及びスポー
60
後ツ障害予防を習得する「レベルⅡ・Ⅲ」

○

○

7 ○

保健体育

対人競技を通じて、自主性・積極性・協調
1
性を育み、社会的態度を育成する。健康を
30 1
通
育むことを学習し、理解する。

○

○

8 ○

外国語

This is a fundamental course to make students
familiarize with English sentences and basic
1
expression and dailyoon versation.The topics is what
通
students should think over or will face in the near
future.

60 2 ○

○

○

9 ○

解剖学Ⅰ

神経系を理解し、適切かつ合理的な施術が1遂行できるようにするための正しい知識を
30 2 ○
前
習得する。

○

○

○

○

10 ○

解剖学Ⅱ

11 ○

解剖学実習

12 ○

生体構造特論3 ○脈管系・消化器系・呼吸器系・泌尿器系・
生殖器系及び内分泌系を理解し、適切かつ 2
30 2 ○
合理的な施術を遂行できるための正しい知 後識を習得する。
運動身体に関係する諸器官の形態と機能の関係性をDVD等の動画で知見を深めた上で、 2
30 1
大学の解剖学教室での解剖実習「献体」を 後用いて学ぶ。
三年間の基礎医学(運動学・解剖学の運動器 ３
30 1 ○
系①)を総合的に理解する。
後

○

○

○

○

○

13 ○

生体機能特論三年間の基礎医学(運動学・解剖学の運動器 ３
30 1 ○
系②)を総合的に理解する。
後

○

○

14 ○

基礎医学特論三年間の基礎医学(消化器・呼吸器・泌尿 ３
30 1 ○器・生殖器・感覚器)を総合的に理解する。 後

○

○

15 ○

生理学Ⅰ(動物系)

柔道整復学の理論を正しく理解し、根拠に基づいた実践をおこなうため、人体の各器官がどのような機能を持ち役割
1
分担をしているか、またどのように統合されているかを学前習する。前期は生理学の基礎と運動器系・神経・内分泌系について学ぶ。

30 2 ○○○

16 ○生理学Ⅱ(植 感覚器系・呼 吸器 系・ 循環 器系 ・消 化器 1
30 2 ○
物系)
系・泌尿器系の生理学について学習する。 後

○

○

17 ○

運動学

運動学の概要および上下肢・体幹の動き、
1運動発達、運動処方、運動学習、歩行つい30 2 ○
通て理解し、説明できるようになる。

○

○

18 ○

整形外科学

運動器疾患の構造と機能を理解し、整形外1
科的診断、治療法を理解する。整形外科領
30 2 ○
後域の各疾患について解説する。

○

○

19 ○

病理学的背景に裏付けられた西洋医学の疾病分類はその把握が容易であり理解しやすい。柔道整復術は西洋医学とは
2
一般臨床医学 判断作法・治療法等が異なっているため診断や治療が直接後応用できないが、西洋医学の考えを学び十分理解することを目的とする。

30 2 ○

○

○

20 ○

病理学概論

病気について学び、将来役立つ「病理学的 2
30 2 ○なものの考え方」を身につける。
前

○

○

21 ○

外科学概論

外科学の総論を理解し、適切且つ合理的な2施術を遂行できるようにするための正しい30 2 ○
後知識を習得する。

○

○

22 ○

リハビリテーションの理念や意義を理解しリハビリテー て、リハビリテーションの位置づけとリハ 2
30 2 ○
ション概論 ビリテーション専門職の役割について理解 後
する。

○

○

23 ○

疾病特論

三年間の基礎医学(公衆衛生学・病理学)を 3
30 1 〇
総合的に理解する。
前

○

〇

24 ○

傷害特論

三年間の基礎医学(整形外科学・運動学)を
3
総合的に復習し、柔道整復学の理解を深め
30 1 ○
前
る。

○

〇

25 ○

三年間の基礎医学(解剖学・生理学・一般臨
3
臨床医学特論 床医学)を総合的に復習し、柔道整復学の理
30 1 ○
後解を深める。

○

〇

26 ○

医学史

医療人である柔道整復師の資格を取得する
2にあたり、その職業のルーツを調べ、柔道
15 1 ○
後整復師が辿った歴史的背景を学ぶ。

○

〇

柔道Ⅰ

講道館柔道の目標とするところは、人格・精神の向
上を技の向上よりも重んずることにある。柔道の修 145
業は攻撃防御の練習によって己を完成し、世を補益 通することが究極の目的である。

○

○

27 ○

1

○

28 ○

柔道Ⅱ

講道館柔道の理念のもと、礼法・礼節を重2
んじ、指定された各種形の習得を身に着け
30 1
前
る。

〇

○

○

29 ○

柔道Ⅲ

二年間学んできた柔道の基本と礼法を復習
3し、認定実技審査項目の実力を発揮できる
30 1
前
よう総復習を行う。

○

○

〇

30 ○

公衆衛生学

医療従事者としての柔道整復師の立場から
2
学ぶ、各分野 の公 衆衛 生に つい て広 く学
30 2 ○
後
ぶ。

○

○

31 ○

関係法規

柔道整復師法を中心に医療従事者の法規を3学び、その制度を理解し、憲法および法律
15 1
前について医療従事者としての矜持を学ぶ。

32 ○

○

○

○

柔道整復学総 損傷から患者の指導管理まで幅広い知識を 1
90 3 ○
論
身に着ける。
通

○

○

33 ○

包帯法

基礎解剖学・基礎生理学を理解し、軟部組織損傷を系統的に分類し、各組織損傷につ 1
60 2 ○
いて理解を深め、柔道整復学の固定を理解 前
する。

○

○

34 ○

柔道整復学特 柔道整復師の資格取得に必要な運動器の解 1
30 1 ○
論Ⅰ
剖・整理の基礎知識を学ぶ。
後

○

○

35 ○

柔道整復学特 柔道整復師の国家資格取得に必要な運動器 2
60 2 ○論Ⅱの解剖・整理の基礎知識を学ぶ。
前

○

○

36 ○

三年間学んだ柔道整復学理論を総合的に再基礎柔道整復3確認し、出題基準に沿った演習問題を作成## 6 ○
学セミナー
前
して相互理解を高める。

○

○

37 ○

臨床柔道整復頭部・体幹・上肢・下肢の軟部組織損傷を 1
学Ⅰ(軟部損60 2 ○
理解する。
通
傷)

○

○

38 ○

臨床柔道整復 脱臼の概説・分類・整復法・固定法・後療 2
60 2 ○
学Ⅱ(脱臼) 法について知識を習得する。
前

○

○

39 ○

上肢の骨折に つい てそ の概 要・ 分類 ・症
臨床柔道整復状・整復法・固定法・後療法などの知識を 2
学Ⅲ(骨折上60 2 ○
習得し、鑑別診断などもできるよう理解を 前
肢)
深める。

○

○

40 ○

臨床柔道整復 頭部・顔面部、胸部・及び体幹で臨床上遭
2
学 Ⅳ ( 骨 折 下 遇する可能性の高い骨折の症例について学60 2 ○
後
肢・体幹)
ぶ。

○

○

41 ○

臨床柔道整復 3年間の柔道整復学(総論・各論・臨床)を総 3## 6 ○
学セミナー 合的に復習し、理解を深める。
通

○

○

42 ○

柔道整復実技 柔道整復師の業務範囲である軟部組織損傷 1## 4
Ⅰ(軟部損傷) の治療を理解し実技を実施する。
通

○

○

○

43 ○

柔道整復実技 臨床現場で遭遇する可能性の高い外傷性脱 2
60 2
Ⅱ(脱臼)
臼の整復法・固定法・後療法を習得する。 前

○

○

○

44 ○

臨床現場で遭遇する可能性の高い外傷性骨柔道整復実技 折の発生機序・骨片転位・固有症状を理解 2
60 2
Ⅲ(骨折上肢) し、整復操作 法や 固定 法の 技術 を習 得す 後
る。

○

○

○

45 ○

柔道整復実技 機能解剖を理解し、下肢・体幹の骨折を系
2
Ⅳ ( 骨 折 下 統的に分類して各種骨折について理解を深
60 2
後
肢・体幹)
める。

○

○

○

46 ○

三年間の柔道整復実技(骨折・脱臼・軟部組
柔道整復実技3
織損傷の徒手検査法）を再確認し、確かな
## 6
セミナー
前
技法と理論を深める。

○

○

○

47 ○

臨床実習Ⅰ

施術所におけ る業 務の 主な 準備 作業 を通1し、保険関係 の書 類整 備や 衛生 材料 の管45 1
後理、物療機器の安全確認作業を学ぶ。

○

○

○

○

48 ○

臨床実習Ⅱ

臨床現場(付属実習施設を利用)で柔道整復
2師としての必要な知識及び技術の習得を目
45 1
後
指す。

○

○

○

○

49 ○

臨床実習Ⅲ
合計

学内で学んだ 知識 ・技 術を 総合 的に 適用し、対象者を理解するために臨床実習指導 3
45 1
○ ○
○
○
者のもと学生が臨床の場面で体験、実践す 後る。
97（2,430） 単位（単位時間）
49 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件：

学科が定める修業年限を在籍し、学則に定める教程を修得の後、卒業判定会議の議を経て学校長が認定する。

授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週

学科が定める履修すべき単位を全て履修すること。必修科目は、その履修方法： すべてを履修しなければならない。選択必修科目は定められた必要単位数以上を選択し、履修する。
（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。