Ａ
健康・福祉・介護

A-1

在宅医療における高齢者の経済問題に関する予備的研究
保健福祉学部現代福祉学科 竹本与志人 桐野匡史
大阪公立大学大学院生活科学研究科 杉山京 新見公立大学健康科学部

合田衣里

独創

在宅医療の自己負担額は入院医療ほど高額ではないものの安価とはいえず、患者の大きな負担となるとともに在宅医療の阻害要因にもなっていることが報告されている。経済問題は必要な医療を制限あるいは困難にするだけではなく、患者やその家族の生活基盤をも破綻させる看過できない要因である。それゆえに入院時から経済問題を含めた評価と介入を行い、在宅医療へ移行することが求められるが、その実態は明らかとなっていない。
本研究では、在宅療養支援診療所を対象に高齢患者の経済問題の実態と入院医療を担当する医療機関での経済支援の現状を明らかにすることを目的とした。
岡山県と広島県に設置されている在宅療養支援診療所810か所から層化二段無作為抽出法により選定した500か所を対象にアンケート調査を実施した結果、135か所から回答を得た（回収率27.1％：廃止機関2か所を含めない）。
••••

往診患者のうち、経済的理由により必要な訪問診療等を制限している患者は1.8％（約50人に1人）であり、19.7％の診療所において当該患者の存在を確認することができた。
医療ソーシャルワーカーを配置している診療所は、4.5％であった。
紹介元の医療機関からの患者の経済状況に関する情報提供は35.4％実施されており、在宅医療移行前に経済支援が行われていたのは32.6％であった。また、在宅医療移行後の経済問題に対する支援の実施は43.3％となっていた。
経済問題に対する支援依頼を行っている地域の人や機関では、居宅介護支援事業所（71.0％）と地域包括支援センター（67.9％）が多かった。 本研究は「在宅医療の推進を阻害する経済問連絡先

竹本 与志人 ytakemoto@fhw.oka-pu.ac.jp

題の存在」と「入院医療から在宅医療へつなぐ医療機関側の経済支援の在り方」を検討するための「予備的研究」である。

要介護高齢者等の家族介護者（ケアラー）におけるソーシャル・サポートと仕事および家庭生活に対する満足度との関連性
保健福祉学部現代福祉学科

桐野匡史

香川大学医学部

A-2

松本啓子

令和4年就業構造基本調査（総務省）によれば、15歳以上のケアラー（介護者）は629万人、そのうち有業者は365万人とされ、ケアラーの約2人に1人は働きながら介護をしている。
一方で、同調査によれば、過去1年間に「介護・看護のため」に前職を離職した者（介護離職者）は10.6万人（2022年）と報告されており、しばらく続いた減少傾向から一転し、増加に転じている。このことは、今なお介護離職の予防に向けた方策の成果が必ずしも十分ではないことを示唆している。
介護離職は、経済的困窮や社会的孤立など、さまざまなリスクとの関連が指摘されている。
そのため、介護離職を回避し、仕事と家庭生活の調和を図るための支援や環境整備の必要性が指摘されているが、ケアラーをとりまく人的資源の観点からその機能や役割を実証的に検討した報告は少ない。
そこで本研究は、働きながら介護するケアラーの支援や環境整備に資する資料を得ることをねらいに、働きながら介護するケアラーの人的資源（ソーシャル・サポート）と仕事および家庭生活に対する満足度との関連性を明らかにすることを目的とした。
本研究で得られた主な知見（パス解析）① 「職場の人からのサポート」は「仕事に対する満足度」を高める方向に作用する可能性が示唆された。
② 「大切な人からのサポート」は「家庭生活に対する満足度」を高める方向に作用する可能性が示唆された。
今後は公的な支援も含めて、ケアラーが適切な支援を受けられるよう、社会資源（人的資源）の有限性を考慮した包括的な支援方策の立案が求められる。
連絡先 桐野 匡史 kirino@fhw.oka-pu.ac.jp本研究はJSPS科研費（19K02190）の助成を受けた。

自殺用語の見直しと新しい定義の提案―自殺に対する偏見の解消に向けて―

A-3

保健福祉学部現代福祉学科 大倉高志
発表者は、2020年に公刊した拙著『自殺で遺された家族が求める支援―偏見による苦しみへの対応―』（ミネルヴァ書房）（大倉：2020）の序章において、自殺という言葉と亡くなり方に対する偏見の解消を目指し、自殺という言葉の歴史的な解釈の変遷を検討し、新たな自殺の定義を提案した。
私が提案した新たな定義は、次のようなものであった。
・自殺とは、本人の内外における様々な原因により、急激に、または、慢性的に生じた本人固有の苦しみや痛みに襲われるなどの生命の危機的、かつ、破滅的な健康状態において、多くの場合、自己殺傷衝動によって命を絶つことへと駆り立てられたり、思考の制御が充分に効かなかったり、まるで死ぬ他に術がないと錯覚したり思い込んでしまっていたりするような精神状態で、自分の本意ではなかったり、自分の意志とは関係がなかったりするのにもかかわらず、絶命行為に及び、死に至る亡くなり方である。（大倉2020：30）
しかし、この定義には、①文章が長く読みづらい、②使用されている言葉が抽象的で分かりづらい、③自分の意志とは関係がない死であったと言い切ってしまっている、といった点に問題があり、課題となっていた。
そこで本発表では、それらの問題点を考慮し、①短い文章にする、②分かりやすい言葉を使用する、③その死が自分の意志で実行されたかは判断ができないため、定義には意志との関係については盛り込まない、といった点に基づき、新たな定義を検討したい。
連絡先

大倉高志

t-okura@fhw.oka-pu.ac.jp

A-4

短期入所生活介護における生活相談員の予約業務および稼働率管理の実態と課題
保健福祉学部現代福祉学科

独創

口村淳

本研究の目的は、短期入所生活介護（以下、ショートステイと記す）における生活相談員の予約業務および稼働率管理の実態や課題について明らかにすることである。
A県内にある短期入所生活介護事業所全239ヵ所に勤務する生活相談員を対象に質問紙調査を行った（121通／有効回答率50.6％）。
調査の結果、ショートステイの生活相談員が行う予約業務および稼働率管理の特徴として、以下の3点が明らかになった。
第１に、生活相談員は予約業務を相談援助の一環としてとらえており、柔軟かつ丁寧な対応が展開されていること、第２に、生活相談員が担う予約業務には、相談援助の側面と同時に稼働率管理の側面があること、第３に、生活相談員が稼働率管理に固執するあまり、多職種との板挟みに陥る可能性があることである（図１）。
生活相談員が孤立しないために、稼働率管理の責任を生活相談員のみに帰するのではな
く、事業所としてのサポート体制が必要と考えられる。
【受入れ・調整】＜受入れ可否に関する判断＞＜予約の受付・調整＞【業務管理】＜業務の負担＞＜利用者の確保＞＜多職種との関係性＞【サービス提供】＜外部機関との連絡・調整＞＜家族との連絡・調整＞＜利用者への対応＞＜サービス内容の質＞

図１

連絡先

口村 淳 a.kuchimura@fhw.oka-pu.ac.jp

記号解説：

カテゴリー

相互関係

サブカテゴリー影響関係【 】

カテゴリー名＜ ＞

サブカテゴリー名

生活相談員業務における悩み・困りごとの構造

多施設協働による糖尿病患者教育システム構築の試み
保健福祉学部看護学科
バーク東郷クリニックA-5

住吉和子 藤堂由里
廣澤裕代 他【目的】
総社市内の無床診療所で、糖尿専門の看護師による患者教育（知識の提供、インスリン注射や血糖測定の指導、フットケアなど）を希望する医療機関に県内の糖尿病看護認定看護師が出向して患者教育を担当する医療施設の枠を超えた糖尿病患者教育システムを構築することを目的とする。
【方法】
昨年までの調査をもとに、出向する糖尿病看護認定看護師の時間的な条件と受け入れる医療機関のニーズをすり合わせて、施設間の連携システムを作る。今年度は、教育プログラムの作成、教育方法の決定、対象者を決定し、教育を実施しその効果を評価することを目的とする。
受け入れの医療施設2施設、1施設につき約4回の教育の実施を予定している。

【施設間交渉】教育内容と連携の具体的な方法について検討中である。
≪連携可能な教育内容≫
・糖尿病とは・食事療法のコツ・運動療法のコツ・治療を継続するためのコツ・フットケア・看護師さんへの情報提供・相談連絡先■住吉和子■ sumiyoshi.oka-pu.ac.jp≪教育テキストイメージ≫

労働世代における歯科検診の定期受診の関連要因

A-6

保健福祉学部看護学科
岡山市役所 二宮杏珠

独創名越恵美 實金栄
川崎医療短期大学犬飼智子
河畑匡法

健康寿命の延伸に向けた全身の健康保持のために口腔内のQOLを保つことは重要である。そのため、歯科検診を定期的に受診し、早めに歯科治療を受ける習慣を維持する必要がある【目的】定期受診率向上にむけて労働世代の歯科定期健診受診に関連する要因を明らかにすることである。
【方法】対象者：18歳以上のフルタイム勤務をしている者（除外基準：在宅勤務の者）
データの収集方法：県内の商工会議所等に研究協力を依頼し、1022名の対象者に無記名自記式質問紙調査を実施。郵送またはWEBで回収。分析：記述統計、二項ロジスティック回帰分析【結果・考察】327件回収、282件を分析対象とした。平均年齢は47.5歳。今後の歯科検診定期受診の意思と環境要因は有意差なし。これは予約受診が多く、時間や環境に左右されにくいためであると考える。個人要因として、パートナー・配偶者の有無、現在の検診受診状況、歯科での褒められた経験、健康信念の利点、重大度の認識、障壁に有意差が見られた。歯科検診やオーラルケアに対する意識の低さからパートナー・配偶者からの後押しが弱いと考える。褒められるという口腔内の健康管理の成功体験を得ることは、向上心を芽生えさせ、今後の受診継続意思を高める可能性がある。さらに、歯科検診の利点を理解しているほど受診する意思が高くなり、歯科疾患の重大度の認識や費用負担への不安等の障壁があるほど受診意思を低下させると推測された。
【結論】歯科検診定期受診の利点の認知を高め、職場での歯科検診実施により障壁を下げ、歯科での肯定的な声掛けや不安の払しょくにより、歯科検診を定期受診する意思が高まることが示唆された。
連絡先 名越恵美 nagoshi@fhw.oka-pu.ac.jp

高血圧予防の行動変容を効果的に促す食生活支援の手法に関する研究

A-7

保健福祉学部栄養学科

独創

久保田恵

【背景と目的】
高血圧発症関連因子として、食塩の摂取過多、野菜の摂取不足、肥満などの報告がある。中でも日本人の食塩摂取量は成人男性10.9g/日、成人女性9.3g/日と目標摂取量より高値であるため、高血圧予防には、対象者が自身の食塩摂取の課題に気づき、自ら減塩を実践する行動の変容を支援することが重要である。そこで、地域住民に対して減塩行動を促すために食塩摂取状況を簡易に把握できる塩分チェックシート（以下塩分CS）を用いた効果的な減塩アプローチ法を確立する目的で、食塩摂取状況の把握、減塩の取り組みの状況と自己効力感の関連を検討した。
【方法】
地域住民71名（男性11名、女性60名）を対象に、塩分摂取状況調査は塩分CSによる食塩摂取状
況に関する13項目の調査、及び自己効力感はライフスキル測定尺度を用いて調査を行った。
【結果と考察】自己効力感得点の平均値で2群に分け検討したところ、男性の自己効力感高値群では塩分CS合計得点は有意に減少した。一方、女性では高値群で減少傾向を示したものの両群とも塩分CS合計得点に有意な差はなかったが、低食塩摂取レベル群の割合は事故効力感高値群では増加した。また塩分CSの項目別得点の変化を検討したところ、男性高値群では「麺類の汁」「夕食での外食、中食」が有意に低下し、女性高値群では「みそ汁、スープ」が有意に減少した。1回目の調査後に減塩に取り組む項目として各自が選択した3項目の合計得点の変化量は、自己効力感の男性低値群では変化がなく、男性高値群及び女性の両群では有意に減少した。
また、女性を対象に初回調査後の減塩への取り組みを行動変容ステージ別でみると準備期・実行期では3項目の合計得点の変化量が無関心期に比べて有意に高値であった。このことから、塩分CSを用いて自分の食塩摂取状況を多面的に見える化するとともに、減塩に取り組む項目を自己選択・自己決定するアプローチ法は、地域住民の減塩に関する行動変容を促す効果が示唆された。
連絡先 久保田恵 mkubota@fhw.oka-pu.ac.jp

炎症誘導性脂質メディエーター合成酵素の阻害効果を有する
小豆成分の抽出
保健福祉学部栄養学科

津嘉山泉

戸田圭祐

川上祐生

高橋吉孝

A-8

山本登志子

生体内で生合成される、n-6系脂肪酸アラキドン酸由来の種々の生理活性脂質は、生体内の恒常性維持に重要な一方で、過剰な産生により、様々な疾患の惹起や重症化に関与するものがある。中でも、プロスタグランジン (PG) E2とロイコトリエン (LT) 類は、強力な炎症誘導因子として知られており、炎症誘導性脂質メディエーターと呼ばれる。PGE2やLTsの過剰産生が継続すると、炎症が慢性化し、生活習慣病の重症化や慢性疾患へと移行する。PGE2は炎症、発熱、疼痛などの様々な病態に関与する。LTB2は白血球の走化性亢進や皮膚炎症に、システィニルLTs (LTC4, LTD4, LTE4,)は気管支喘息、アレルギー性炎症などの病態に関与する。
私達の研究室では、これら炎症誘導性脂質メディエーター合成系を標的とた抗炎症効果を有する食品機能性成分の探索を行っている。その中で、小豆皮抽出物が、PGE2合成系の最終酵素であるミクロソーム型PGE合成酵素-1 (mPGES-1) と、LTs合成系の初発酵素である5-リポキシゲナーゼ (5-LOX) に対する阻害作用をもち、炎症誘導性脂質メディエーターの産生を調節する可能性を見出した。本研究では、小豆皮から、炎症誘導性脂質メディエーター合成酵素に対する阻害成分の単離同定を行った。

連絡先

津嘉山泉 tsukayama@fhw.oka-pu.ac.jp

遺伝子改変動物ならびに細胞を用いた肝血小板型
12-リポキシゲナーゼの役割解明

A-9

保健福祉学部栄養学科 高橋吉孝 戸田圭祐
保健福祉学部研究科栄養学専攻 岡本知子

独創山本登志子12-リポキシゲナーゼは不飽和脂肪酸に酸素分子を添加して過酸化脂質を生成する酵素で、いくつかのアイソザイムが知られている。一般に過酸化脂質は各種病態増悪にはたらくことが知られているが、近年になって特にω3系不飽和脂肪酸から生成する過酸化脂質を中間代謝産物として、
Specialized Pro-resolving Mediators (SPM) と呼ばれる一群の炎症緩解物質が作られることが明らかになり、注目されている。
非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は、単純性脂肪肝に酸化ストレスなどが加わって発症すると考えられている慢性炎症性肝疾患であるが、その予後に大きく関わる線維化のメカニズムについては十分に解明されていない。申請者らは、NASHモデルマウス肝で発現レベルが40倍以上上昇する血小板型12-リポキシゲナーゼが、肝線維化において中心的な役割を果たす肝星細胞に局在することを明らかにした。本計画では炎症緩解物質であるSPMの産生にも関わることが知られている血小板型12-リポキシゲナーゼが肝線維化にどのように関わるか、遺伝子改変動物である本酵素のノックアウトマウス、ならびに遺伝子改変動物細胞として作製した本酵素を過剰発現するヒト肝星細胞株を用いてそのメカニズムとともに解明することを目的とした。
申請者らが作成した血小板型12-リポキシゲナーゼ過剰発現ヒト肝星細胞株とMock細胞からそれぞれtotal RNAを抽出してDNAマイクロアレイ分析を行い、発現レベルが変化している遺伝子を網羅的に拾い出した。この遺伝子の中からリアルタイムPCR法により、複数の血小板型12-リポキシゲナーゼ過剰発現細胞のいずれにおいても発現レベルが変化しているが、野生型ヒト肝星細胞では変化していない遺伝子を選択し、その中で、その発現レベルが野生型マウスでは変化していないが血小板型12-リポキシゲナーゼノックアウトマウスで変化しており、なおかつその発現レベルが肝線維化レベルとも相関している遺伝子をさらに絞り込んだ。この遺伝子について、siRNAを作成して野生型ヒト肝星細胞に導入し、COL1A1ならびにCOL1A2遺伝子の発現レベルが変化する遺伝子を同定した。
連絡先

高橋 吉孝 ytaka@fhw.oka-pu.ac.jp

肝星細胞活性化における血小板12-リポキシゲナーゼの誘導機構の検討

A-10

保健福祉学部栄養学科 戸田圭祐 川上祐生
保健福祉学研究科栄養学専攻 岡本知子

独創山本登志子高橋吉孝

非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は、食の欧米化によって激増したメタボリック症候群や糖尿病を基盤とし、著しいアルコールの接種がないにも関わらずアルコール性肝炎類似の肝組織所見を呈する疾患である。本疾患は進行すると肝臓における炎症から肝細胞が傷害され、Ⅰ型コラーゲンを主体とする細胞外マトリックスが過剰に蓄積する状態である線維化を引き起こし、その後高率に肝硬変や肝臓癌に至るが、そのメカニズムについては十分に解明されていない。
これまで本研究室において、正常のマウス肝臓ではほとんど検出されない12-リポキシゲナー
ゼの酵素活性が、メチオニン・コリン欠乏（MCD）食給餌のNASHモデルマウス肝臓において検出できるレベルまで上昇すること、この血小板型12-リポキシゲナーゼは肝臓の中でも肝線維化において中心的な役割を担う肝星細胞に特異的に発現しており、NASH進展における活性化肝星細胞(筋線維芽細胞)への分化に伴って、その発現レベルが上昇することを明らかにした。そこで、肝星細胞に局在する血小板型12-リポキシゲナーゼの誘導がどのように調節されているのかを明らかにすることを目的として本研究を行った。
これまでの独創的研究で、TWNT-1においてサイトカインの一種である腫瘍壊死因子（TNF)αが血小板型12-リポキシゲナーゼの転写活性を促進し、本遺伝子のmRNA発現レベルを濃度依存的に上昇させることが明らかとなった。そこで、肝星細胞における本酵素の発現調節に寄与する転写調節領域を同定するために、5’非翻訳領域のシスエレメントを少しずつ削除するように設計したルシフェラーゼ発現プラスミドを構築し、検討を行った。

連絡先

戸田圭祐

ktoda@fhw.oka-pu.ac.jp

地域における生活支援の視点を学ぶための介護実習教育-地域総合実習導入前後における「地域」との関連語の比較から保健福祉学部現代福祉学科 趙敏廷

佐藤ゆかり

A-11

若林美佐子

研究背景と目的 最期まで住み慣れた地域で自分らしく暮らすことを目指す地域包括ケアシス
テムでは、介護福祉士がその中核を担うことが期待されている。本学では地域における生活支援の視点を学ぶため新たな取り組みとして地域総合実習を導入した。本研究は、効果的な介護実習教育について示唆を得ることをねらいに、地域総合実習の導入前後における学びの特徴を比較することを目的とした。
研究方法 実習終了後作成したレポート課題を分析対象とし、テキストマイニングの手法を用いて解析を行った。収集したデータは、前処理後、形態素解析を行った。次に、「地域」との関連語を抽出し、これにもとづき、共起ネットワークを作成した。結果、導入
前は「施設」が、導入後は「生活」「居宅」「支援」
導入後導入前「提供」「課題」と強い結びつきが示された。

結果及び考察 「地域」と強い結びつきがある語から、導入前は地域における介護施設と在宅福祉サービスの役割に関する学びが、導入後は地域の中にある利用者の生活の場を中心に提供されている介護支援と課題に関する学びであることが推察される。地域総合実習の導入前は、在宅介護サービス事業所（短期入所療養介護、通所リハビリテーション、訪問介護）において一定期間ずつ事業所ごとの独立した実習を行う一方、導入後は、ひとりの利用者に注目し、その方の利用日に合わせて在宅介護サービス事業所（短期入所療養介護、通所リハビリテーション、通所介護、訪問介護）で実習を行うものであった。「地域」との関連語および結びつきが強い語の違いは、
地域総合実習の導入実習方法と内容の違いによるものと考えられ、今後地域における生活支援の視点を学ぶための介護実習教育について示唆を得ることができた。
連絡先 趙敏廷 cho@fhw.oka-pu.ac.jp

地域循環共生圏づくりプラットフォームの構築～Nature Based Rehabilitationの観点から
保健福祉学部現代福祉学科 坂野純子

妻屋彰

筒井優介

A-12
難波久美子他

重点本プラットフォームは、地域の人々、企業、行政が一体となって、地域固有の資源を循環させ、共生することをねらいとしている。
そのため、学部を超えた研究組織の連携による戦略的プラットフォームの構築を目指して、LEGO® SERIOUS PLAY® メソッドと教材を活用した「OPUキャンパスにおける魅力的な自図１ OPUキャンパスにおける魅力的な自然体験WS然体験を発掘するワークショップ」を実施した。その結果、OPUキャンパスやその周辺での自然体験の共有と 魅力を伝えるステークホルダーの洗い出しが可能となった。（図１）
地域循環共生プラットフォーム（愛称：シーミーニー）における「シーズ・ニーズマッチング」機能は、大学と地域内で生み出される様々な資源（シーズ）と、それらを必要としている個人や組織の要望（ニーズ）を繋ぐ重要な役割を果たす。（図２）
この機能により、地域内の資源の有効活用が促進され、持続可能な地域社会の発展が期待できる。
連絡先

坂野純子 jsakano@fhw.oka-pu.ac.jp

図２

地域循環共生プラットフォームのトップ画面

健康長寿に資する運動を主体とした健康づくり方策

A-13

人間情報工学科 綾部誠也、村井聡紀、齋藤誠二、大山剛史、情報系工学研究科 蔵本
謙信、吉田愛里、藤井智之、栄養学科 久保田恵、入江康至、井上里加子、看護学科
住吉和子、現代福祉学科 佐藤ゆかり、ビジュアルデザイン学科 齋藤美絵子

重点

岡山県立大学メディカルフィットネス講座は、本学と近隣大学が地域の自治体・企業と連携して、市民の健康づくりに貢献することを目的に行う事業である。これまで、同事業にはのべ2,500余名の市民が参加し、科学的なエビデンスに基づく行動介入と身体の精密検査による効果判定により、参加市民の健康の保持増進と新たな科学的な知見の創出の両者を果たしてきた。本事業の特徴は、学内横断的組織での取り組みに留まらず、近隣大学のエキスパートが専門性を融合することにより包括的に地域の活力の支援を実現していることである。本事業は、人口の高齢化と過疎化を起因とする諸問題を抱える多くの地方自治体の健全化に貢献する。

公表済学術的成果（一部）
移動支援機器の身体負担に関する研究
身体活動の定量法に関する研究
食行動とメタボリックシンドロームに関する研究
機能性食品の効能に関する研究
新規電動アシスト自転車の身体効果に関する研究

連絡先村井聡紀 murai@ss.oka-pu.ac.jp

生体電気インピーダンス法により推定した若年女性の身体組成と日常生活動作との関係
情報工学部人間情報工学科 大下和茂

A-14独創若年女性の将来的なサルコペニア予防の観点から、四肢筋量（AMM）や骨格筋指数と各種生活習慣との関係が報告されており、身体活動や栄養摂取の重要性が指摘されている。筋量はトレーニングの中止に伴い低下するが、筋力は維持もしくは低下率が低いと報告されており（Bucknerら, 2016）、過去に運動習慣を有する若年女性は、現在の身体活動量が低くても、筋量の低下に対し、筋力の大きな低下は認められない可能性がある。これは日常生活での機能低下に繋がらないこと伺わせ、生活動作の主観的な遂行度合いで、筋量低下が判断できないことに繋がる。そこで本研究は、過去にスポーツ活動歴を有する若年女性を対象に、AMMと体力指標との関係について検討を加えた。
高校時代に運動習慣を有する18歳～21歳の女性133名を対象に調査した結果、AMMは握力および立ち幅跳びと有意な正相関を示したのに対し（r = 0.48および0.42）、歩行速度とは有意な相関関係を示さなかった（r = 0.11）。そのため、過去に運動習慣を有する若年女性の筋量は、最大筋力もしくは筋パワー発揮が要求される指標とは関係するが、歩行など最大下での運動能力とは関係が認められないことを示唆している。
高齢者におけるレジスタンストレーニング介入は、筋力や身体機能改善に重要な役割を示す
が、筋量増加に対する効果は低いと報告されていることや（Cruz-Jentoftら, 2014）、成人早期に高い筋機能を獲得し維持する必要性などが指摘されており（Sayerら, 2008; Cruz-Jentoftら, 2019）、早期から筋量低下に気づき対策を講じる重要性は高い。しかし、本研究結果は、過去に運動習慣を有する若年女性の場合、歩行のような生活動作の遂行度合いでは筋量の高低が判断されにくい事を示唆している。
連絡先

大下和茂 oshita@ss.oka-pu.ac.jp

靴のインソールの滑りおよび重心位置が歩容に与える影響

A-15

情報工学部人間情報工学科 齋藤誠二 株式会社ムーンスター 角紀行 和田健希
武本悠希 小東千里 情報系工学研究科システム工学専攻 赤木暢浩 河村隼太共同

日々の生活の中で欠かすことのできない靴は、身体と外部環境とのインターフェイスとしてさまざまな役割が求められている。そのため、靴には屈曲性、グリップ性、フィット性、衝撃緩衝性、安定性、軽量性、耐久性、通気性の8つの機能が必要とされている。
機能性の一つであるグリップ性は、地面と接するアウトソールに求められ、スリップによる転倒を予防する役割を担っている。また、軽量性は下肢筋骨格における過剰な負荷やエネルギー消費を抑える役割を担っている。これらの機能はアウトソールの滑りや靴全体の質量に着目したものであるが、インソールの滑りや質量中心（重心）に対する研究や開発はなされていない。
そこで本研究では、靴のインソールの滑りと重心位置が歩き方に与える影響を明らかにすることを目的とした。
【インソールの滑りと歩容】
滑り抵抗係数の異なる4つのインソールを若年男性に着用させて歩行させた。その結果、最も滑りやすいインソールが他のインソールに比べて、両脚支持期の時間的割合が高く、遊脚期割合が低いことが示された。また、荷重応答期と前遊脚期における床反力が異なり、股関節伸展モーメント、膝関節屈曲モーメントが高くなることが示された。
【重心位置と歩容】
つま先部、踵部、中央部に重りを付加した靴を若年男性に着用させて歩行させた。その結果、
つま先重心では遊脚期のクリアランスを確保するために膝、股関節を屈曲させるため、効率的な動作が阻害され、身体への影響が増大することが示唆された。踵重心では安定してヒールロッカーが機能することで身体への影響が軽減されることが示唆された。
連絡先

齋藤誠二 s.saito@ss.oka-pu.ac.jp