Doshisha University Life Risk Research Center
Discussion Paper Series No. 2009-01

パブリック・パーチェスのビジュアルアーティストインキュベーター機能
八木匡（同志社大学経済学部）

Discussion Paper Seriesパブリック・パーチェスのビジュアルアーティスト
インキュベーター機能♣
1.序論
文化発展の担い手であるアーティストは、多くの場合厳しい経済的状況に置かれている。この問題に関するパイオニア的研究として McLain (1978)があり、そこでは米国ニューオリンズのビジュアルアーティストの置かれている厳しい経済状態を実証的に示している1。その後、アーティストの所得、制作活動および労働市場に関して数多くの研究が進められており、その包括的サーベイが Alper and Wassall (2006)でまとめられている。
このサーベイ論文でも示されているように、アーティストの労働供給行動に関する研究は、主として実証的アプローチによるものであった。本稿では、アーティストに対する公的支援政策が、アーティストの制作活動および労働供給行動にどのような影響を与えるかについて、理論的アプローチによって分析する。アーティストに対する様々な公的支援政策がアーティストに対して同様な影響を持つか否かについては自明ではなく、制作活動に対する影響および有効性等に関して、異なったものとなると予想される。この公的支援政策の問題を考えるに当たっては、Menger (1999)、Caves (2000)等の数多くの文献でも指摘されているように、多くのアーティストがアートの制作活動のみで生活することが困難な状況にあり、アートとは関係の薄い、また場合にはよっては全く無関係な仕事によって生計を立てざるを得ない状況を考慮する必要がある。本稿では、アーティストの制作活動時間と一般労働市場での労働供給時間との時間配分の問題を明示的にモデルに組み入れた上で、公的機関がアート作品を購入する「パブリック・パーチ
ェス」と奨励助成制度とが、アーティストの制作活動に対してどのような効果の違いをもたらし、文化的発展に対してどのような有効性の違いをもたらすのかを明らかにする。
アーティストに対する公的支援制度などの文化政策の有効性を高めるためには、政策によってアーティストの行動がどのように影響されるかを予測することが必要となる。その意味でも、アーティストの制作活動を理論的に分析する意義は大きいと考える。
アートのジャンルによって、アーティストの行動パターンが大きく異なることを考えると、アーティストの制作活動に対する公的支援制度の影響を分析する場合には、アーティストのジャンルを限定する必要がある。そのため本稿では、アーティストをビジュアルアーティストに限定して分析を進める。ビジュアルアーティストの制作活動および♣

本稿の執筆にあたっては、河島伸子氏より貴重な助言を頂いた。ここに記して感謝申し上げます。言うまでもなく、本稿にあり得る誤りはすべて著者の責任である。
1
これに対し、Filer, R. K. (1986)では、学歴および年齢をコントロールした後の所得を見ると、アーティストの所得が相対的に低い分けでないと主張している。

労働供給行動に関する研究としては、Renger and Plug (2001)が存在する。Renger andPlug ではオランダのアーティストの所得源泉に関しても詳細な分析を行っている。オ
ランダのアーティストが、世界のアーティストの平均的姿を示すものとは必ずしも言えないものの、そこで示された状況は、様々な示唆を与えるものとなっている。まず、オランダのビジュアルアーティストの所得の 43%が公的部門からのものとなっている点は注目に値する。より詳細には、全所得に占める比率は、政府からの委託業務が 13%、パブリック・パーチェスが 7%、公的機関を通じた作品の貸し出しによる報酬2が 4%、政府からの助成金および補助金が 19%となっている。この数値は、オランダでは、公的部門のパブリック・パーチェスと助成金が極めて重要な所得源泉となっていることを示している。
Renger and Plug で示されている実証結果は、オランダをはじめとするヨーロッパ大陸諸国に特徴的である個人アーティストへの支援の厚さを反映しているものであると考えられるが、公的支援制度には様々な形態があり、どのような支援がどのようなタイプのアーティストにとって有効であるのかという視点は多くの国々においても大変に示唆的であるといえる。Renger and Plug では、公的部門からの所得を得ることができるアーティストと、民間部門から所得を得ることができるアーティストとが、どのような違いを有しているかを実証的に分析している。アーティストにとって、公的部門からの所得と民間部門からの所得がどのような関係を有しているかを明らかにすることは、公的支援制度などの政策を検討する上で重要となる。Renger and Plug では、３つの可能性を提示している。第１は、公的部門からの所得が民間部門からの所得を減少させる代替的効果を持っているケースである。これは、民間部門で強いアーティストと公的部門で強いアーティストが分離しており、それぞれで特化している、あるいは時間的あるいは技術的制約等によって特化せざるを得ないケースである。例としては、伝統的な芸術で、スタイルまたは手法に枠がはめられており、市場の好みに合わせた芸術的創造が難しい場合などが考えられる。第２は、公的部門からの所得が民間部門からの所得を増大させる補完的効果を持っているケースである。このケースは、Winner-takes-all のケースと呼ばれており、公的部門での助成または公的部門による購入によって、作品の市場評価が高まり、民間部門での価値が増大する場合である。第３は、公的部門からの所得と民間部門からの所得は無関係で独立であるケースである。このケースと第１のケースとの違いは、公的部門での評価が、民間部門での価値に何ら影響を与えず、公的部門で創作活動をしているアーティストが、民間部門で活動しようとしても、ほとんど実績が評価されない場合である。
Renger and Plug が示したオランダでの実証結果は、公的部門での認知度が公的部門からの所得を得る上で重要であり、アーティストとしての経験の長さは民間部門では重要な要素であるのに対し、公的部門では重要な要素となっていないことを示している。
2

これはオランダにおいて特徴的な制度であると言われている。

特に、公的部門からの助成金と公的部門による購入または制作依頼は、公的部門における認知度を大きく高め、その後の公的部門からの所得に強い影響を与えることが示されている。ただし、オランダの場合には、BKR（Beeldende Kunstenaars-Regeling：ビジュアルアーティストに対する施策）と呼ばれている公的所得支援は、幅広いアーティストを対象に給付されており、アーティストを対する社会福祉的補助金という性質を有しているため、BKR の給付経験は、逆に極めて優れたアーティストではないというシグナルを与えることとなり、公的部門からの助成金とか公的部門による購入にはマイナスの効果を持っていることが示されている。
そこで得られた最も重要な結論は、公的部門で助成金、公的部門からの制作依頼、公的部門による作品購入といった形で公的部門からの所得が多いことは、民間部門でのアーティストに対する評価を引き上げ、民間部門における所得増をもたらしていることである。この結果は、上述の３つの可能性の中で、第２のケース、すなわち公的部門の所得と民間部門の所得が補完性を持つ Winner-takes-all ケースがオランダにおいては確認されたことを意味することになる。
オランダにおける結果を一般化することは、必ずしも適切とは言えないものの、公的部門による作品購入は民間部門でアーティストの質を表明するシグナリング効果を与えると考えることはかなりの妥当性を持っていると理解できる。アーティストの質を示す公的部門からの助成金も同様な性質を有するが、アーティストの社会福祉的な所得支援を目的とした公的部門からの補助金は、正のシグナリング効果を持たないことになる。
本稿ではパブリック・パーチェスのシグナリング効果をより明確に示すため、若手アーティストの生活保障の目的とした奨励助成金制度と若手アーティストの作品を公的部門が購入するパブリック・パーチェスとの間の政策効果の違いを分析する。
Renger and Plug の結果は、アーティストの労働時間配分が、制作活動と一般労働市場での労働との間で決定されているという本稿のモデル設定を裏付ける上でも重要な示唆を与えるものとなっている。ビジュアルアーティストの所得形成と制作活動時間の配分決定モデルを構築することにより、アーティストに対する公的な所得補助政策の効果を分析できるという意味において、本稿の分析は Renger and Plug の実証結果に対する理論的解釈を与えることを可能にするものであると言えよう。
アーティストの所得保障を考える際には、市場からの所得をもたらす著作権の問題について触れる必要がある3。Towse(2006)は、市場での稼得か公的な部門からの稼得かという問題に対して、著作権と助成制度との関係に着目した議論を行っている。著作権は、制作者に対する報酬を市場を通じてもたらすものであり、制作活動のインセンティブを与える。その反面、芸術の享受者にとっては、著作権の強化は芸術鑑賞に対する費用負3

ミュージシャンや著述家とは異なり、ビジュアルアーティストにとって著作権は重要性が低い問題と思われるかもしれないが、ポスターやポストカード、ヨーロッパにおいては追及権より、多少は著作権収入も存在している。追及権についてはKawashima (2008)で詳細な解説と分析がなされている。

担を増大させる影響を持つ。税を財源とした助成金制度によって所得保障を行うのか著
作権強化によって所得保障を行うのかの選択によって、アーティストの所得形成は異なったメカニズムによって行われることになるが、それが芸術を享受するものにとっても、異なった費用負担をもたらす点に注意する必要がある。公的資金を用いたパブリック・パーチェスとか助成金制度であれば、低所得層は低い費用負担で芸術を享受する可能性を持つことになる。それに対して、著作権の強化による所得保障では、芸術の直接的享受者がその費用負担を行う可能性が高くなる。
Watt and Towse(2006)では、著作権の問題を明示的に含んだ最適制作活動モデルを用いてアーティストの制作活動時間と一般労働市場でのスポット的労働との間の時間配分問題を分析している。この論文で示された結論は、著作権の強化が制作活動に与える効果は、アーティストの年齢によって異なった影響を与えることである。著作権が強くなると高い年齢層のアーティストは、過去に制作した作品からの著作権収入の増加に伴う所得効果によって、制作活動を増大させるよりは、余暇時間を増大させることになる。Watt and Towse は、これを「後ろ向き効果(backward effect)」と呼んでいる。それに対し、若いアーティストは、将来の受け取り著作権料の上昇を期待し、現在の制作活動時間を増大させることになる（「前向き効果（forward effect)」）。しかしながら、著作権のアーティスト所得保障機能に与える影響に関しては、著作権の取引価格に与える効果など、Kawashima (2008)で議論されている様々な観点から分析する必要があるため、別稿にて詳細に議論することとし、本稿では捨象して議論を進める。
本論文の構成は次の通りである。第２章では、パブリック・パーチェスの概念を明確にし、シグナリング効果について説明する。第３章では、創作物の価格を需要行動から導いた上で、アーティストの創作活動をモデルによって描写する。第４章では、パブリック・パーチェスと奨励助成金制度が、アーティストの創作活動に与える影響を明らかにする。
2.パブリック・パーチェス
ここでパブリック・パーチェスとは、公共空間におかれる芸術作品等を公費によって購入することを意味する4。後藤(2005、第７章)によると、スウェーデンでは 1937 年の時点で、すでに公共の建築物の建設費の 1%を公共的芸術作品の購入に充てるという芸術支援が始まっている。米国の地方自治体でも、Percent for art などと呼ばれ条例で、公共の建築物の施工費の一部を芸術作品の購入にあてなければならない、としているところがある。例えば、ニューヨーク市の場合には、市の予算を用いて建設する公共建築物の建設費の 1%を芸術作品の購入に充てるという percent for art 法を 1982 年に成立させており、人種やバックグランドに関係なく多様な芸術家がこれまでに芸術作品を提供し4

ここでは国公立美術館を通じた芸術作品の購入については考慮しない。

てきている5。
パブリック・パーチェスは創造都市の形成においても重要な意味を持つ。
Throsby(2001)および Graeme (2001)でも主張されているように、都市におけるオブジェおよび絵画などは、都市の文化的空間を演出し、人々の創造的能力を刺激することになる。都市としての魅力の増大は、フロリダ(2007)で主張されているように、付加価値を生み出し、経済の競争力を左右する創造的人材を吸引する役割を果たす。アーティストは、パブリック・パーチェスの盛んな都市に集中し、それが能力開発に対してプラスの効果を持つだけでなく、アーティストの広報効果を持つ。この広報効果により、住民及び企業はアーティストの存在を認知することになり、アーティストは様々な形で活用されるようになると考えられる。これは都市のアメニティを高め、創造的人材を吸引する力を更に高め、正の循環を生み出す可能性を与えることとなる。
さらには、Snowball(2005)でも議論されているように、芸術文化享受機会は、所得階層によって異なったものとなっているが、パブリック・パーチェスはこのような格差是正に貢献する可能性を持つ。特に、低所得層の人々にとって、芸術文化を享受する機会は限られたものとなっており、公的に芸術作品を購入し、それを市民に公開することにより、芸術文化を享受する機会をあらゆる所得階層の人々にまで広めることが可能となる。子ども達への教育的役割を考えれば、このことの長期的効果は様々な面で大きいと考えられる。例えば、Robinson(2001)で主張されているように、創造的能力が情緒性と強い関係にある場合には、パブリック・パーチェスによる情緒性の育成は、労働者の創造性を高め、経済の競争力を高めることに寄与することとなる。
上述のように、パブリック・パーチェスは様々な役割を果たしており、その社会的必要性は大きなものであると考えられる。しかしながら、ここでの議論は、主としてアートを享受する側にとってのメリットであり、アーティストの行動にどのような影響を与えるものであるかについては語っていない。以下では、社会的に重要なパブリック・パーチェスがアーティストの制作活動にどのような影響を与えるかについて、奨励助成金との対比において議論していく。
3.アーティストの創作活動
まず、本論文で考察するアーティストの創作活動の範囲を限定する。アーティストの創造物でも、エンターテインメントのように市場均衡が社会的にも望ましいと考えられる供給をもたらす場合と、高級芸術のように、適切な教育によって文化享受能力を高めなければ需要不足によって市場が成立しにくい場合がある。公的に創作活動を支援する必要性が存在しているのは、高級芸術のように市場での需要が不足し、アーティストの所得が低水準にとどまり、長期的には創作活動を阻害し、文化の発展が妨げられる場合である。この場合には、アーティストに対する公的助成を具体的にどのような方法で行
5

http://www.nyc.gov/html/dcla/html/panyc/panyc.shtml （2008年12月時点）参照。

うべきかという問題が存在している。もちろん、シェスターマン(1999)等でも議論されているように、文化を高級芸術と大衆芸術といったように分類することに対しては、いくつかの批判がある。本稿では、この問題に深く立ち入ることはせず、公的助成が必要な高級芸術が存在しているということに関して社会的合意が存在しているということを前提に議論を進める。
ただし、アーティストの所得保障という観点だけでなく、高級芸術が、大衆芸術の基盤を与えている場合には、文化全般の発展という目的に対して、高級芸術に対する公的助成の意義が生まれることになる。例えば、現代抽象絵画における革新的な技法の開発が、アニメーションやマンガの表現力の拡がりをもたらすとすれば、現代抽象絵画を助成することは、ポップ絵画の発展にも寄与することになり、そこに公的資金を投入することの根拠は強められることとなる。
さらには、海外において、日本画等の国家アイデンティティと関係のある高級芸術を浸透させることは、国家ブランドの向上と様々な産業の市場拡大に寄与することになり、高級芸術に対する公的助成を正当化する一つの根拠となりえる。このように、高級芸術の分野で活動するアーティストを政策的に助成し、創作物の質的向上と文化的発展をもたらす意義は存在しているといって良いであろう。以上の理由により、本稿では高級芸術の領域で活動するアーティストに対する公的助成政策に限定してモデル分析を進めることにする。
モデル構築に当たって、モデルで想定する創造物のタイプを限定する。これは、高級芸術の中でも、絵画のようにコピーがオリジナルとは全く異なった価値しか与えないケースでの創作活動と、音楽のように一度作品が完成すれば、非常に低い追加的費用でコピーが可能であり、しかも生演奏は別としてコピーがオリジナルと同じ価値を持つケースでは、分析モデルは異なったものとならざるを得ないことによる。本稿では、絵画創作を行うアーティストの創作活動を想定し、パブリック・パーチェスが奨励助成金制度との対比において、作品の質に与える効果がどのように異なるかを明らかにする。
3.1 需要構造
アーティストの創造物市場に関する理論的研究として Rosen(1981)がある。そこでは、アーティストの能力分布を仮定し、消費者の最適行動からある能力を持ったアーティストに対する需要曲線を導出し、供給におけるコスト関数を考慮した上で、市場均衡を導出している。この Rosen の研究では、アーティストの創作活動については、ほとんど分析が行われておらず、この点に関する研究の意義は存在していると判断できる。本論
文では、Rosen で提示された基本モデルを拡張し、アーティストの創作活動動を内生化したモデルを構築する。
まず Rosen にしたがって、消費者の効用関数をu = u ( x, g (n, z )), u1 > 0, u2 > 0.

(1)で与える。ここで x は絵画以外の財からなる複合財であり、 y = g (n, z ) は創造物から生み出されるサービスを表すとする。絵画の例であれば、 n は絵画の枚数であり、 z は絵画の質を表すとする。絵画の質が高まれば、一枚の絵画から得られるサービス価値額も増大すると考えられるため、∂ 2 g /∂n∂z > 0 と仮定する。一人のアーティストが一つの創造物を供給すると仮定すれば、 n は消費者が受容するアーティストの数を表し、 z はそれぞれのアーティストの質を表すと理解できる。その場合、 z はベクトルと解釈することもできるし、複数のアーティストの平均的質と解釈すればスカラーで考えることも可能である。本稿では、 g の最も単純な関数形として、 y = nz を考える。この関数形は、絵画の価値総額を与えると考えることができ、 ∂ 2 g /∂n∂z > 0 を満足する。
一単位の創造物を消費するための費用は、 p( z ) + s で与えられるとする。 p ( z ) は創造物１単位の価格であり、 s は創造物１単位を消費する場合の固定費用である。例としては、絵画を見る場合には、鑑賞時間は機会費用を生み出していると考えられるため、s > 0 と考えられる。ただし、創造物の種類によっては s = 0 となることはあり得る。創造物１単位の価格 p がコンテンツの質 z に依存して決定している点は、絵画の例で言えば質が高い絵画ほど価格が高くなることを反映している。消費者の予算制約式は、複合財をニュメレール財とおくことにより、

I = x + ( p + s)n= x + [( p + s) /z ] y = x + vy

(2)
(3)

によって与えられる。ここで、 I は所得を表し、 v = ( p + s ) /z は絵画から生み出されるサービス一単位のサービス価格を表していると考える。購入価格が同じ絵画を比較した時に、質の高い絵画ほど、絵画から生み出される単位当たりサービス価格は低くなると解釈できる。
消費者の最適条件は、(2)式の予算制約条件の下で、 x および n , z , λ について効用関数(1)を最大化することによって求めることができる。この問題に対するラグランジュ関数を次の式で与える。

L( x, n, z, λ ) = u ( x, g (n, z )) + λ ( I − x − ( p( z ) + s)n).

(4)

また、

y = g (n, z ) = nz

(5)の場合、１階の条件は次のように与えられる。

∂L= ux − λ = 0∂x(6)∂L= u y z − ( p ( z ) + s)λ = 0∂n(7)∂Ldp ( z )= uy n −nλ = 0∂zdz(8)∂L= I − x − ( p( z ) + s ) n = 0∂λ(9)(6)式と(7)式より、

uyux

=

p( z ) + s.
z(10)=dp( z ).
dz(11)を得る。また、(6)式と(8)より

uyuxを得る。これら２つの式から次の微分方程式を得ることになる。

dp( z ) p ( z ) + s=dzz(12)この微分方程式の一つの特殊解として、

p( z ) = vz − s(13)を得ることができる。特殊解の一つであることは、(13)式を(12)に代入することによって確認することができる。そして、この特殊解は、絵画の質が与えられた時に、消費者が支払っても良いと考える支払い意志額との関係を与えることになる。
3.2 アーティストの創作活動モデル
一人のアーティストは、短期的には１つの作品を創作するのみであると仮定する。また、アーティストは、一般労働者と異なり、創作活動のみで生計を立てることが困難であり、創作活動に配分する時間と一般労働市場での労働供給時間を最適に決定すると考える。
まずは、画家を例としたアーティストの所得関数 π (lc ) を次のように考える。

π (lc ) = p ( z (lc ; a )) − wlc(14)

ここで、 p は絵画の販売価格を表し、絵画の質 z に依存すると考える。また、絵画の質z は、画家の創作活動時間 lc と画家の才能 a に依存して決定するものと仮定する。画家にとっての創作活動の機会費用は、一般労働市場での賃金所得であると考え、一般労働市場の賃金率 w と創作活動時間 lc との積で与えることが出来る。この設定自体は Wattand Towse(2006)でも提示されているものであり、現実的な妥当性を有していると考えられる。
最適創作活動時間の条件は、(14)式を lc で最大化することによって求めることができ、次のようになる。

d π (lc ) dp ( z ) dz (lc )
=−w=0
dlc
dzdlc

(15)

(15)式は、需要関数に関する条件(12)を用いることにより、

p( z ) + s dz (lc )=w
zdlc(16)(2)式の v の定義を用いると、上式はdz (lc ) w=dlcv(17)となり、需要条件を考慮に入れた創作活動時間 lc は上式の微分方程式を解くことにより

lc = l0 +vz
p( z) + s= l0 +ww(18)となり、市場賃金と絵画価格との比に比例して創作活動時間が決定されることが示されたことになる。ここで l0 は、 π (lc ) ≥ 0 の条件から導出される定数である。
４．パブリック・パーチェスと奨励助成金制度
4.1 パブリック・パーチェス
アーティストの作品を公的機関が購入することにより、作家の価値を公的に認めるというメッセージが生み出され、作家の市場価値が高まると共に、芸術作品を多くの人が享受できることになる。このようなパブリック・パーチェスがアーティストの労働供給行動にどのような影響を与えるかについて前節までのモデルを用いて検討する。
パブリック・パーチェスが行われた場合、作家と作品の社会的認知度が上昇し、作家の市場価値が高まり、作品の市場価格を高めることになる。パブリック・パーチェスの量を q で表すと、この理由により、∂p ( z , q ) /∂q > 0 となる。従って、絵画のケースでは、(18)を全微分してdlc 1 ∂p ( z , q )=>0
dq w ∂q(19)となる。上式より、パブリック・パーチェスの価格上昇効果が大きい場合には、アーティストの制作活動促進効果は大きなものとなることが分かる。
パブリック・パーチェスに対して、奨励助成金制度等によるアーティストに対する直接的な所得補助は、制作活動の機会費用を下げることになる。ここでの機会費用は、スポット労働市場で働いた時に得られる賃金率 w である。すなわち、奨励助成金のように、アーティストの創作物の価格を変化させるのではなく、直接機会費用 w を引き下げるケースでは、

dlcp( z ) + s=−<0dww2(20)となり、機会費用 w の減少に伴い、創作活動の機会費用との相対価格が変化することによって、創作活動時間が増大することになる。
(19)式と(20)式を比較することにより、パブリック・パーチェスと奨励助成金制度の効果の差を見ることが出来る。パブリック・パーチェスの場合には、アーティストが直面している機会費用であるスポット労働市場の賃金率 w は、(19)式の分母に１次の式で入っている。それに対して、奨励助成金制度は賃金率 w が(20)式の分母に２次式で入っている。このことは、パブリック・パーチェスと奨励助成金制度では、スポット労働市場の賃金率の影響が異なったものになることを示唆している。スポット労働市場での賃金率が低い水準では、(19)式、(20)式共に分母は小さくなり、パブリック・パーチェスと奨励助成金制度共に、制作活動促進効果は大きなものとなる。それに対して、スポット労働市場の賃金率が高ければ、制作活動促進効果は共に小さなものとなる。しかしながら、スポット労働市場の賃金率水準の影響の強さは、奨励助成金制度の方が強くなることが理解できる。
上記の結果は、景気循環の局面とか地域経済の状況の影響を奨励助成金制度の方がより強く受けることを示唆している。景気後退期とか、雇用機会の少ない地域では、アーティストの制作活動の機会費用は小さくなり、奨励助成金制度の有効性は相対的に高くなると考えられる。それに対して、好況期であるとか、雇用機会が多い地域では、パブリック・パーチェスの有効性は相対的に高くなることが考えられる。
4.2 アーティストの才能と創作活動インセンティブ
アーティストの創作活動に対する公的支援にとって大きな課題の一つは、アーティス
トの才能を誰がいかに評価しうるか、という評価の適正さである。この困難さは助成制度でも同等であるから、さしあたり専門家による審査はアーティストの質を判断するにあたり、適正であると想定してよい。そうだとすると、パブリック・パーチェスの特徴は、かかる質的評価を、そのシグナリング効果により市場に反映させることができ、それによる創作インセンティブを付与できる点にあると言える。奨励助成金制度の場合には、作品自体が人々に目に触れる機会が保証されている訳ではなく、アーティストの所得増とアーティストの創作物に対する評価との関連が弱くなっている。それに対して、
パブリック・パーチェスの場合には、単に公的機関に購入されたというシグナリング効果以上に、作品が人々の目に触れ、それがアーティストの市場評価に影響を与え、長期的にアーティストの所得を規定していくことになる。この意味でも、パブリック・パーチェスは、アーティストに関して適正な情報を市場に浸透させる上でも重要な役割を果たすことになる。
さらに、奨励助成金制度とは異なり、パブリック・パーチェスの場合には、アーティストの才能に比例した形で、アーティストに対する公的資金の支給がなされることになる。これは、高い質の創作物に対しては、高い購入価格が成立することから、高い能力のアーティストが相対的に高い公的資金を受け取る可能性が高いことを意味している。
奨励助成金制度の場合には、このような才能に応じた公的資金の支給は難しく、才能豊かなアーティストの育成が効率的に行われにくくなっているといえる。このように、パブリック・パーチェスは、アーティストの才能に応じた創作インセンティブの付与が可能な制度であると言えよう。
パブリック・パーチェスの形態の中に、ポスターデザイン等のアーティストへの発注まで含めた場合には、若干の注意が必要となる。アーティストの所得保障という意味においては、奨励助成金制度に比べて、柔軟かつ広範囲な効果を期待できると考えられるが、アーティストの質に関するシグナリング効果を期待することは難しいと言える。しかしながら、納品された創作物の評価によっては、引き続き継続的に発注が可能となり、長期的な所得保障効果は期待できると考えられる。ただし、この場合、ポスターデザインのような仕事が、アーティスト本来の芸術創造活動との補完性がどの程度強いかによって、アーティストにとっての重要性は大きく異なることになる。
５．結語
本稿では、アーティストの所得保障を公的に進める政策の有効性について、理論的分析を行った。その結果、パブリック・パーチェスは、奨励助成金制度よりも市場でのアーティストの評価に相対的により強い影響を与えることにより、経済環境に比較的左右されず、アーティストの長期的な創作インセンティブを付与することが明らかになった。
文化の発展は、アーティストの創作活動をどのように経済的に保障するかによって大きな影響を受けると考えられる。これは、歴史的にも文化の質が、アーティストの経済基盤に依存して決定されてきたことを考えても理解できる。例えば、王室によって所得保障されている時代には、王家を称える芸術が作られ、中産階級の台頭が起きた時代には、生活をテーマとした芸術が生まれている。このような意味において、政府のアーテ
ィストに対する所得保障政策がアーティストの行動にどのような影響を与えるかを分析することは、所得保障政策の長期的な文化発展への影響を明らかにする上で必要と考えられる。
今後は、本稿の理論モデルをより現実妥当性の高いものに発展させていくことが必要であると考えられる。例えば、都市の創造的人材の孵卵機能とパブリック・パーチェスとの関係まで考慮に入れた最適文化政策およびアーティストの所得保障といった問題などについての分析は今後の課題として残されている。

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