Ｂ
看護・医療飛沫による模擬病床でのベッド周囲の汚染領域の特定

B-1

保健福祉学部看護学科

独創

森本美智子

山梨大学工学部

清水毅〔目的〕本研究では、感染予防のために環境整備の重要性に着目し、飛沫による模擬病床での汚染領域を可視化による環境整備の課題を明らかにし、感染対策の強化につなげる。
〔方法〕研究期間：2023年7月18日～2024年3月31日。
実験：Ａ大学実験室,可視化用の機器を開発開発した噴射装置より噴射された飛沫をオーバーテーブルの汚染領域を特定した。使用する液体は、蛍光粉末とエタノールの混合溶液を用いることで、UVブラックライトを照射した時のみ可視化が可能であるため、飛沫部位の汚染部位の特定が可能となった。飛沫によるオーバーテーブルの付着量や拭き残し部位を画像処理により定量的に評価した。
実験手順：図１に開発した飛沫噴射装置と模擬ベッドおよびオーバーテーブルへ飛沫噴射後、UVブラックライトを用いて蛍光塗料の付着した汚染部位を特定した。汚染領域の定量的抽出を行った後、汚染領域との関連を整理し、環境表面の評価方法を検討した。
倫理的配慮：岡山県立大学研究倫理委員会の承認を得て行った（申請番号：23-29）。
分析方法：データは画像解析後にExceL2019に入力し、データの統計解析を行った。評価項目は汚染部位の特定と汚染領域の割合を平均値±SD（％）とした。
〔結果・考察〕オーバーテーブルへの汚染領域としての蛍光粉末の付着率は約16.3％であり、実際の面積で示すとデーブルの面積3600cm2中約587 cm2の付着あった。口腔部の高さ、方向により付着領域には変化が見られた。このときの状況としては、オーバーテーブル中央に飛沫が落ちるように付着していた。散状況から感染対策としての環境整備の強化方法を検討する必要が示唆された。
連絡先 ■森本美智子■ morimoto@fhw.oka-pu.ac.jp

図1

飛沫噴射装置看護師が認識したCOVID-19による面会制限を受けた
長期入院高齢患者の心理状態とその看護に関する研究
保健福祉学部看護学科 井上かおり 實金栄
保健福祉学部看護学科令和５年度卒業生 則次美空福森清香

B-2
独創安武美幸【研究目的】
本研究は、面会制限により他者との関わりが減少した高齢患者に対する心理的支援の示唆を得ることをねらいに、看護師が認識した、COVID-19による面会制限を受けた高齢患者の心理状態とそれに対する看護実践を明らかにすることを目的とした。
【研究方法】
高齢者が長期に療養する病床に勤務する経験年数5年以上の看護師8名を対象に、半構造化面接を実施した。面接では、面会制限により高齢患者の心理状態はどのように変化したと思うか、心理状態が変化した高齢患者に対してどのような看護を提供したか等をテーマとした。分析は、心理状態および看護実践について、質的帰納的に分析した。なお、本研究は、岡山県立大学倫理審査委員会の承認を得た後に実施した（受付番号：23-11）。
【結果】
看護師が認識した長期入院高齢患者の心理状態として、［帰宅願望］［不穏・せん妄］［状態不変］などを含む5カテゴリーが明らかになった。心理面を支える看護実践として、［つながりの維持・促進］［気分転換の促進］［寄り添い］を含む4カテゴリーが明らかとなった。
【考察】
面会制限があっても［状態不変］であると看護師が認識していたことについて、入院が長期に及ぶ高齢患者は日常的に他者との関わりが少ないことや、認知機能の低下等により意思疎通が困難であるために看護師が患者の変化を捉えにくいことが考えられる。看護師は、患者に関心を寄せ、患者の状態の変化を意図的に察知する関わりが求められる。
連絡先

井上かおり inouekao@fhw.oka-pu.ac.jp.

NBO(Newborn Behavior Observation)を活用した産後の母子支援
保健福祉学部看護学科

B-3

塚本恵弥

わが国では、核家族化や女性の社会進出が進む中で、出産後の女性が抱える育児不安や育児困難感の問題も深刻化しており、児童虐待の相談件数も増加の一途にある。米国のBrazelton
Instituteで開発されたNeonatal Behavioral Assessment Scale（以下、NBASと略す）やNewborn Observations System （以下、NBOと略す）は、新生児の行動に着目した早期介入方法であり、親子間の安定した相互作用を促進し、親としての自信を得る効果があることが報告され、世界中の周産期の現場で活用されている（Brazelton 1988, Nugent 2007）。
子どもの行動を詳細に観察し、精神運動神経の発達予後との関連も示すNBASに比べて、NBOは基本的な構造はそのままに、観察項目を短縮化、親子の関係構築に重点を置いている。親と一緒に子どもの行動を観察し、日常のケアの中で誰でも応用できるよう改良された、生後3か月までの子どもと親への早期介入ツールである（Nugent 2007） 。
米国では、多くの看護師、医師、家庭訪問を実施する医療従事者や早期介入に関わる専門家に活用されており、研究や実践報告により親がわが子の能力に気づき、親子間の絆形成を促進する効果が認められている（Nugent 2013）。しかし、日本の周産期の現場での活用はまだ限定的である。先行研究のスコーピングレビュー（Sstoshi Yago, Emi Tsukamoto 2023)においては、4つの包括的なテーマの特定、母親のメンタルヘルスおよび感受性へのプラスの影響が示唆されれている。
これらを踏まえ、本研究では、日本の産科クリニックにおけるNBOを用いた早期介入が、母親のメンタルヘルスと育児肯定感に及ぼす効果の検証を行っている。

連絡先■塚本恵弥■ emi_tsukamoto@fhw.oka-pu.ac.jp

思春期女性の摂食障害とそれに伴う月経異常予防を目的とした健康教育教材の開発
保健福祉学部看護学科 岡﨑愉加
コミュニティ家族ケア研究会 梶谷さとこ

山下亜矢子

原直美

B-4

妹尾奈月

摂食障害はやせたいと思い食事制限をすることがきっかけになる場合が多い。わが国の思春期女性のやせ志向は加速している。体重減少が進むとホルモンバランスの乱れから月経異常が発来する。月経異常を起こすほどのホルモンバランスの乱れは、成熟期以降の女性の健康を脅かす。
岡山県立大学地域創造戦略センター内のコミュニティ家族ケア研究会では、地域の養護教諭と大学教員（助産師・看護師）が連携し、様々な研究活動をしている。活動の一つとして、思春期女性の摂食障害とそれに伴う月経異常予防を目的とした健康教育教材の開発があり、協働実施者（香川大学医学部精神看護学 渡邉久美）と共に取り組んでいる。
2021年度にパンフレット教材の暫定版を作製し、関心のある養護教諭10名程度に読んでもらい、改善点等の意見を得て、パンフレット教材を作製した。2022年度に岡山市で開催された全国養護教諭セミナーの講演で、作製したパンフレット教材を紹介し、参加者に無記名自記式質問紙調査を実施した。結果、集団への健康教育に使用できる94.7％、摂食障害のリスクのある生徒に使用できる97.3％、誤ったダイエット（過剰な食事制限や偏った食品の摂取など）の予防に役立つ94.7％と高い評価を得た。自由記載では、教材の内容について、生活習慣を具体的に示してほしいなどの希望があった。2023年度は調査結果を基に、食生活のポイントを具体的に記述するなど教材を加筆修正し、完成させた。
完成した教材は、岡山県立大学地域創造戦
略センター内のコミュニティ家族ケア研究会
ホームページに掲載し、誰でも自由に読み、活用できるようにした。
2024年度はこの教材を高校で実際に活用し、その効果を測定する予定である。
連絡先

岡﨑愉加 yukai@fhw.oka-pu.ac.jp

高齢者のもつ避難所に対するイメージと避難行動意思との関連

B-5

保健福祉学部看護学科 森永裕美子
保健福祉学研究科看護学専攻 山本紗佑里

独創

花谷実歩

高齢者のもつ避難所に対するイメージと避難行動意思の関連について明らかにすることを目的に、岡山県内の自宅居住の65歳以上の高齢者を対象として以下の調査を行いました。
基本属性(年齢/性別/避難所への避難経験/要介護認定等)14項目、避難所に対するイメージ36
項目 (他者・専門職との関わり/食事/感染予防/排泄/休息/マナーやプライバシー等)と避難行動意思です。そして避難所に対するイメージを独立変数、避難行動意思を従属変数とし、項目ごとにロジスティック回帰分析を行いました。本研究は岡山県立大学倫理委員会の承認を得ておこないました（受付番号22-27）。
高齢者のもつ避難所に対するイメージはポジティブなイメージやネガティブなイメージがあることが実態として明らかになりました。また避難所に対して、負のイメージをもつことは、避難しようという行動に至らないという結果があきらかになりました。最近は地震・津波・豪雨災害がどこで起こってもおかしくない状況です。能登半島地震からもわかるように、避難所で過ごすことは必ずしも全てが充足していないことや、周囲への気遣い・気兼ね・プライバシーのなさへの懸念など、一層負のイメージが実態として強固になりました。
それでも、まずは「命」を守るため、先々の心身の健康を守るためには、一時的に避難所へ身を置き、自助と互助と公助の中で、改めて「新たな日常」を構築するための準備を行う必要があると考えられました。だからこそ避難所は、あくまでも緊急避難場所と捉え、被災後の生活のための準備空間であり、居住環境ではないことの理解など、事前の防災教育や健康教育でおこなっていくことが、心身の健康を維持してくための対策だと考えられました。 連絡先 森永裕美子 morinaga@fhw.oka-pu.ac.jp

岡山県における小学生の食物嗜好と体格の関連

B-6

保健福祉学部看護学科

独創

木村真司

【目的】小児期の食習慣は個人差が大きく、その偏りは肥満発症の要因のひとつとされる。本邦
小児の食習慣は近年大きく変化したが、食習慣、特に食物嗜好の地域での特徴を明らかにした研究は少ない。本研究では岡山県において、簡便なスクリーニング法としてイラスト選択法を用い、小学生の食物嗜好を明らかにし、肥満発症との関連について検討することを目的とした。
【方法】小学校に通学する4～6年生の小児を対象とした。
1）食物嗜好：イラスト画選択法により評価した。調査用紙上の36種の食品イラスト画から、対象小児に任意の10種を食間に選択させ、食品名、含まれるエネルギー、脂肪エネルギー比率を集計した。調査は食事の影響を避けるため、食間に実施した。
2）肥満度：身長・体重の測定値と性別年齢別標準体重値より肥満度を算出し、肥満度≧＋20%を肥満群、それ以外を非肥満群とした。
岡山県立大学倫理審査委員会の承認を得て実施した (23－38) 。
【結果】配布数423件、回収数111件（回収率26.2％）、有効回答数104件（有効回答率93.7%）。
1）イラスト選択法による食物嗜好の男女差:「ステーキ」「チャーハン」「飴」「クロワッサン」は、男子より女子で有意に選択した頻度が高かった。
2）体格指標と食物嗜好の関連：「揚げ物」は非肥満群より肥満群で、「スナック菓子」「さしみ」は肥満群より非肥満群で有意に選択した頻度が高かった。
【考察】岡山県における小学生の食物嗜好には男女差が存在することが明らかになった。また、肥満との関連のある食物嗜好も明らかになっており、今後、小児の食事指導等に活用することができると考える。
連絡先 木村真司 s-kimura@fhw.oka-pu.ac.jp

B-7

看護学生の主体的学習とオンライン教材活用との関連
保健福祉学部看護学科 佐藤美恵
川崎医療福祉大学 犬飼智子

髙林範子

佐々木新介

實金栄

名越恵美

網野裕子 独創【背景】看護基礎教育は、社会状況や疾病構造の変化に合わせて教育内容や方法の見直しが行われている。2019年に提示された看護基礎教育検討会報告書では、教育体制・教育環境等の見直しのポイントとして、「学生が主体的に学ぶことができる教育方法の推進」が示された。看護学生の主体的学習に関する先行研究では、主体的学習を促進する動機づけとして「手順と根拠を考える」、「手本を見て学ぶ」などの概念が挙げられ、主体的学習行動の内容として、「教材を活用することで知識を整理し、スキルを高める」ことが報告されている。また、学習支援システムの有用性はアクセスしやすい環境等の利便性に影響されることも報告されている。これらの先行研究より、学生の主体的学習を支援する教育方法の一つとして、アクセスしやすいオンライン教材が有用であると考えた。
本学科では、2021年度から看護技術教育用オンライン教材を導入し、学生が時間や場所の制限なく動画等を視聴できる学習環境を整え、学習効果を検証している。この教材に対する学生の評価は、理解度、満足度ともに高かった。また、「いつでもアクセスできてとても便利」、「動画を視聴することで理解しやすくなった」などの意見があった。しかし、学生の主体的学習と教材活用との関連については検討できていない。
【目的】学生の主体的学習と看護技術教育用オンライン教材活用との関連を明らかにする。
【方法】看護学科の1～4年生164名に質問紙調査を行った。主体的な学習態度尺度の得点と教材中のコンテンツへのアクセス数との関連の有無を検討した。本研究は、岡山県立大学倫理委員会の承認を得て実施した（受付番号23-07）。
【結果および考察】質問紙の回収数は54部、回収率は32.9％であった。主体的な学習態度尺度の得点と教材中のコンテンツへのアクセス数には、負の相関が認められた（r=-0.394,p=0.003）。
学生の主体的学習を支援するために有効な教材活用方法について、さらに検討が必要である。
連絡先

佐藤美恵 ysato@fhw.oka-pu.ac.jp

小児看護学実習（保育所実習）における事故防止に対する教育方法の検討～看護学生が遭遇した子どもの事故場面の分析を通して～
保健福祉学部看護学科 網野 裕子
姫路大学看護学部 鈴木 千絵子

髙林 範子

犬飼 智子

B-8

木村 真司

【目的】学生が保育所実習で遭遇した子どもの事故場面の分析を通して、事故防止に対する教育方法を検討すること【対象】小児看護学実習（保育所実習）が終了した学生40名【方法】本研究の依頼文（説明文）を学生へ配布し、同意の得られた学生に、QRコードまたはURLからWebで質問への回答を求めた。質問内容は，遭遇した事故場面における子どもの年齢、場所、事故内容、対応とした。
【結果・結論】
学生８名から回答を得た（回収率：20％）１．年齢は１歳児が４名と一番多く、続いて３歳児２名、２・４歳児各１名であった。
２．場所は教室６件、園庭２件であった。
３．内容は、転倒・転落４件（１歳２件、３・４歳各１件）、衝突２件（２・３歳各１件）、喧嘩２件（１歳２件）であった。
表１．事故の内容
４．学生や保育士の対応としては、子どもへの注意４件、内容
年齢件数
ケガへの処置２件、その他２件であった。
１歳
２件➢過去の事故事例を振り返り問題点や対策を考える現行の教育に加え、子どもの成長発達を軸とした危険予知トレーニングを行う。
連絡先

網野裕子

amino@oka-pu.ac.jp

転倒・転落
衝突
喧嘩

３歳

１件

４歳

１件

２歳

１件

３歳

１件

１歳

２件

氷嚢の熱伝導能力と冷却効果の定量的評価
保健福祉学部看護学科 荻野哲也
保健福祉学研究科保健福祉科学専攻

B-9

市川由希子

冷罨法は急性炎症による疼痛や腫脹の緩和、発熱時の苦痛軽減など、安楽を目的として頻用されているが、高体温時の全身冷却を目的に行われる場合もある。冷罨法による低体温症のリスクや高体温時の冷却効果を定量的に評価するには、冷罨法で除去できる熱エネルギーを測定することが必要で、今回氷嚢の熱伝導能力と冷却効果を測定した。
20歳代の健康成人48名を対象に、二重のタオルに包んだ氷嚢で額、頸、掌をそれぞれ10分間冷却し、冷却時と非冷却時の皮膚表面温度、核心温度、熱流を測定し、熱流を時間で積分して熱エネルギーの移動量を計算した。研究は岡山県立大学倫理委員会の承認を得た（18-02）。

人体の平均比熱は3.47
体重60 kgの人の体温を1℃下げるには約210 kJの熱を奪う必要がある。氷嚢1個の冷却面積は0.01 m2程度と小さく、低体温症のリスクは小さい。核心温度を下げるには冷却面積の増加が必須である。
（開示すべきCOIはありません。）
連絡先37

*35

ForeheadNeck
Palm3331†

29270図1■荻野哲也■ togino@fhw.oka-pu.ac.jp

510Cooling time (min)

冷却時の皮膚表面温度

Energy transfer over 10 min
per unit area (kJ·m-2)

kJ·kg-1·℃-1で、350

Skin surface temperature (˚C)

皮膚表面温度は10分の冷却で3.2℃から5.7℃低下した（図1）が、核心温度は不変であった。10分間の熱エネルギーの移動は非冷却時の31.4-53.6 kJ·m-2から冷却時は180-219 kJ·m-2に増加し、その差は150-180 kJ·m-2程度であった（図2）。

300

非冷却時
冷却時
†250
200
150100*500Forehead

図2NeckPalm

熱エネルギー移動量

Ichikawa Y, Ogino T. Quantitative Assessment of the Heat Transfer Capacity ofIce Bags and their Cooling Effects on the Skin Surface and Core Temperature.
Acta Med Okayama. 2024;78(1):53-61. から引用

B-10

演題取消

B-11

A県B大学の学生の心理的要因と脱マスク行動の関連
保健福祉学部看護学科

井上幸子

小林裕

佐々岡歩香

宮本結依

角田八千代

【目的】心理的要因と若者の脱マスク行動の関連性を明らかにすることである。
【方法】本研究の研究デザインは横断研究，対象者は2023年5月時点でA県B大学に在籍する学生とした。文書での説明を行い、オンラインで回答するアンケート調査を行った。
調査項目は、対象者の属性や通学方法，基礎疾患、外出時のマスク着用の有無と理由、同調志向、自己肯定感、他者からみた自己に対する意識を調査した。
分析方法は、規範意識・自己肯定感・他者からみた自己に対する意識を得点化し，マスク着用の有無との関連性について、交絡因子で調整した多変量ロジスティック回帰分析を行った。
【結果】369人を最終解析対象とした(有効回答率80.0%）。規範意識，自己肯定感，他者からみた自己に対する意識とマスク着用の有無について多変量ロジスティック回帰分析を行ったところ，規範意識，自己肯定感はマスク着用と関連があった。他者からの評価に対する意識の程度はマスク着用と関連がなかった。分析結果を表1に示す。
［表1 多変量ロジスティック分析の結果］

連絡先

井上幸子 sinoue@fhw.oka-pu.ac.jp

OR:オッズ比
CI:信頼区間

角田八千代 sumida@fhw.oka-pu.ac.jp

2～3ヵ月の乳児と母親の寝床内気候・睡眠の比較
保健福祉学部看護学科

B-12

角田八千代

【目的】乳児期早期に多い乳児突然死症候群（SIDS）のリスク因子として「生後2～４か月」「男児」「冬季」「温めすぎ」等が報告されており、睡眠時の温熱環境調整はSIDS予防にも重要である。また、光環境は、概日リズム形成に影響をおよぼし睡眠との関連が報告されている。そこで、SIDSの多い冬季に乳児と母親の寝室内照度、寝床内気候（身体と寝具の間の微小な空間の温度と湿度）、睡眠の実態を比較し問題点を検討することを目的とした。
【方法】生後2～3か月の乳児と母親5組を対象に冬季に在宅で3夜、データロガーを用い寝室内温湿度と照度、寝床内気候、アクチグラフを用い睡眠変数を測定した。母親には睡眠日誌、寝具、寝衣の調査用紙の記載、起床時に寝床内温冷感、湿潤感の主観調査を実施した。
【結果】・就寝時の寝室内照度は0.1±0.6 lx、授乳時の最高照度は96.4 lxであった。
・寝床内気候は、背部・足部ともに乳児が母親より有意に高かった（p＜0.01）。
・睡眠変数は、母子間で有意差はなかった。
【結語】SIDS予防を含めた睡眠環境調整及び睡眠について養育者に情報提供や相談を行う必要性が示唆された。また、冬季において、乳児の寝床内気候は母親より高いことから、乳児の就寝時には発汗の有無の確認を推奨したいと考える。
アクチグラフ

データロガー

連絡先角田八千代

sumida@fhw.oka-pu.ac.jp

アクチグラフの装着

重度心身障害児（者）における腸内細菌叢と代謝産物に関する検討
保健福祉学部栄養学科

B-13
独創

入江康至、井上里加子、影山鈴美

19世紀末期から始まった腸内細菌叢研究は、20世紀後半から飛躍的に進展し、腸内環境と全身疾患発症の密接な関わりが明らかになりつつある。そして腸内細菌叢解析は、個人の健康維持・増進や最適な医療提供への重要な役割を担うことが期待されている。21世紀初期に登場した次世代シークエンス技術により、未知の菌であっても検出が可能になり、近年では次世代シークエンサーによる腸内細菌叢解析の様々な研究が報告されてきている。一方、重症心身障害児（者）（以下、重症児（者））の腸内細菌叢については、次世代シークエンサーによる報告は限られている。また、重症児（者）の栄養学的評価においては、その評価法の中に急速代謝回転たんぱく質や炎症性サイトカインを含めた研究報告は少ない。
本研究は、入院中の重症児を対象に、身体状況、服薬状況、食事摂取状況、排便状況等を調査し、腸内細菌叢分析と同時に糞便中の代謝産物の測定も実施し、腸内細菌叢や代謝産物が重症児の栄養状態を含めた全身性の諸症状への影響を明らかする。
重症児（者）が抱える栄養状態を含めた全身性の諸症状と腸内細菌叢の関連について新しい知見を得ることは、重症児（者）の健康状態や生活の質（QOL）の向上及び最適な医療の提供に貢献できると期待している。
連絡先

入江康至

yirie@fhw.oka-pu.ac.jp

レビー小体型認知症における比喩理解障害B-14

保健福祉学部現代福祉学科 中村光
倉敷平成病院リハビリテーション科

共同藤本憲正脳損傷者では、ことばの字義通りの意味に比べ非字義的表現（比喩、慣用句、皮肉など）の理解が困難な場合がある。私たちは、変性性認知症者における比喩理解障害と、その本態についての研究を進めている。アルツハイマー型認知症（AD）に続き、レビー小体型認知症（DLB）におけるそれを調べた。
【方法】〈対象〉軽度のDLB 15名。対照群として、私たちのデータベースの中から、年齢と重症度をあわせたAD 15名、年齢をあわせた健常高齢者（NC）15名。〈刺激と手続き〉一般的になじみのない直喩文（例：道は、血管のようだ）を文字＋音声で対象者に提示し、各文それぞれ正答（道は、張り巡らされている）、趣意表現（道は、通路である）、媒体表現（道は、血液を運ぶ管である）、魔術的表現（道は、血管になる）の４つの文の中から、その意味に最も合致するものの選択を求めた。全30問で１問１点。
【結果】①得点率はNC群＞AD群＞DLB群だが、AD/DLB間では有意差はなかった（図）。②誤反応
はDLB群では趣意表現が有意に少なく魔術的表現が有意に多かった。NC群は逆であった。③DLB群における正答率は、Frontal Assessment Batteryの「語の流暢性」「葛藤指示」成績と有意に相関した。
【結論】DLBはADと同じく、全般的認知機能障害が比較的軽度の段階から比喩理解障害を示す。またそれは、ADよりもさらに遂行機能障害との関連が強いことが示唆された。
連絡先

中村光

Tel：0866-94-2181

Mail：hikaru@fhw.oka-pu.ac.jp

B-15

弾性ストッキングによる医療関連機器圧迫創傷（MDRPU）発生要因の検討
保健福祉学部看護学科

独創

佐々木新介

【背景】弾性ストッキングは深部静脈血栓症を予防するため医療現場で用いられているが、弾性ストッキング着用時に皮膚創傷が生じた報告もされている。この皮膚創傷は、医療関連機器圧迫創傷（MDRPU：Medical Device Related Pressure Ulcer）といわれる。
【目的】弾性ストキング着用に伴うMDRPUの要因（しわ や 折り返しの影響）を検討した。
【方法】健常人30人の下腿径を計測し弾性ストッキング（アンシルク®・プロＪ ハイソックス，ALCARE）を装着し、下腿に加わる圧迫圧を測定した。下腿の圧迫圧は、圧測定機器（AM3037-SB, AMIテクノ）を用いた。圧迫圧の測定部位を足関節、脛骨前面、膝蓋骨下方とした。条件は、正しく弾性ストッキングを着用した場合、弾性ストッキングにしわを生じさせた場合、折り返しを生じさせた場合で圧迫圧の変化を比較した。
【結果】

表1. 弾性ストッキング着用時の しわや折り返しによる下腿への圧迫圧の変化
通常着用

しわ折り返し足関節

18.3 ± 4.8

35.0 ± 8.3

42.3 ± 8.4

脛骨 (前面中央)

17.8 ± 3.3

38.1 ± 7.5

47.3 ± 8.1

膝蓋骨 (前面下方)

17.6 ± 2.3

39.7 ± 9.0

47.4 ± 10.9

平均値±標準偏差
単位は mmHg【結論】弾性ストッキング着用時にしわや折り返しが生じることで圧迫圧は上昇し、MDRPUの発生に寄与することが推察された。
連絡先：佐々木新介 s-sasaki@fhw.oka-pu.ac.jp.

精神障害者のパーソナル・リカバリーを促進する要因

B-16

保健福祉学部現代福祉学科 澤田陽一 坂野純子
保健福祉学研究科保健福祉学専攻 高林佑季（令和5年度修了）「自分の態度、価値観、感情、目標、スキル、役割を変える非常に個人的で独特なプロセス」とされる実存の感覚を含む「パーソナル・リカバリー」概念は今日、精神保健福祉サービスに係る政策や実践における主要なパラダイムとなっている。当該概念は非常に多義的・多次元的な概念であり、また構成要素と促進要因に重複や混乱が認められること等に起因し、尺度としての一次元性や妥当性の確認が困難であった。他方でAntonovskyが提唱した健康生成論では、精神障害からの回復を「個人が柔軟的で適応的かつ未来志向的な方法で自身の置かれた状況に専念する建設的なプロセス」とし、エンパワメントや新たなアイデンティティを構築していく実存の感覚を企図する視点で捉えた。これは従来のパーソナル・リカバリーの定義や構成要素と符合しており、当該理論の主要概念であるSense of coherence（SOC）の強化によって、パーソナル・リカバリーが促進されると考えられる。海外の知見によれば、SOCの強化はソーシャル・サポートの中でも「自身が他者に対してサポートを提供しているという知覚」を有することが重要とされている。しかし、本邦においては精神障害者のパーソナル・リカバリーと健康生成論およびSOCとの関連や、SOCを強化する社会関係資源を検討した研究は極めて少ない。そこで、本研究ではパーソナル・リカバリーの概念を健康生成論から捉え直し、本邦の精神障害者のSOCとの関連、SOCを強化する社会関係資源を検討することを目的に、SOCのアウトカム評価指標としての有用性を検証した。
本研究の結果、SOCはパーソナル・リカバリーのアウトカム評価指標として有用な特性概念であることが示唆され、また、本邦の精神障害者のSOCの強化にはソーシャル・サポート、特に自身の能力・技能に対する他者からの承認が知覚できるような支援が必要であることが明らかとなった。
連絡先

澤田陽一 ysawada@fhw.oka-pu.ac.jp 坂野純子 jsakano@fhw.oka-pu.ac.jp