ISSN 1348-9305

Akita Journal of Public Health

秋田県公衆衛生学雑誌
第６巻・第１号

平成２０年１２月
目

特集

次

地域医療の総合的推進

医師不足問題と医学部の果たすべき役割
本橋

豊

1

地域医療の総合的推進長谷川

秋田大学医学部総合地域医療推進学講座の役割

仁志4

地域医療の時代における公衆衛生の貢献
福田 吉治

9

総説
健康行動を促す保健指導・健康教育 ～いかに「やる気」を育てるか～
松本 千明

16

報告
秋田県における疾病傾向を探る ―死亡統計に基づいた検討―
田中

貴子，髙階

光榮

21

高齢者のうつに対する回想法の有効性の検討－1988 年から 2008 年までのランダム化比較試験の文献的検討 －
湯浅

孝男，根本

幸恵，鈴屋

友貴，高橋

広二

30

会報
平成２０年度秋田県公衆衛生学会報告
プログラム
一般演題抄録（裏面に続く）秋田県公衆衛生学会
Akita Society for Public Health

37

（続き）
平成１９年度秋田県公衆衛生学会事業報告・収入支出決算・監査報告47

平成２０年度第１回秋田県公衆衛生学会世話人会議事録
平成２０年度第２回秋田県公衆衛生学会世話人会議事録
世話人名簿
秋田県公衆衛生学会会費について
平成２１年度秋田県公衆衛生学会の予定
秋田県公衆衛生学会運営要項
秋田県公衆衛生学雑誌投稿規程
執筆要項
秋田県公衆衛生学会のあゆみ

50

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

医師不足問題と医学部の果たすべき役割
本橋 豊
秋田大学医学部長
さらに、平成 16 年度に開始された新医師

１．医師不足問題の背景にあるもの1
地域における医師不足が深刻化している。

臨床研修制度が医師不足問題の直接の引き金

とくに不足しているのは地域中核病院の医師になっていることは多くの識者が指摘するとである。そして、地域医療の崩壊という言葉おりである。新医師臨床研修制度では、初期が現実味を帯びて語られるようになった。こ

臨床研修医と研修プログラムを組み合わせるのような事態をもたらした原因は何か。いく

マッチングが地域偏在を誘発した原因と考え

つかの要因が考えられるが、最も重要な要因られる。研修プログラムの定員を新卒研修医

は 1980 年代に始まった国の医療費抑制策との数よりも多く設定し、しかも地域偏在を考医学部入学定員削減策である。

慮することなく、全国どこでも研修医が選ぶ

医師抑制策については、医師誘発需要論

ことができる制度としたことは、この制度に（physician-induced demand theory）が政より地域医療にどのような変化が起きるかを策決定において影響力をもった。すなわち、政策立案者が的確に見通すことのできなかっ医師が増えれば医療費は増大するという立論たためである。例えば、平成 20 年度の研修である。国民医療費の増大要因のうち、人件プログラム定員は 11,292 人であるのに対し費とそれに伴う需要増大を根拠にもとづいたて、初期研修医は 8,416 人と過剰である。新

議論がなされたかが検証される必要がある。

規参入医師の人材市場において、売り手優位

米国の医療経済学者ゲッツェンによれば、医のシステムを構築したことにより問題の深刻

療費の増加率は国民所得の増加率で決まる。

化をもたらしたと考えられる。

これは、「医療費の額は社会のパイの中からどこの制度の導入により、旧来の地域におけれだけ使うかという政治的な判断、つまり医る医師配置システムは崩壊し、いわば売り手療への政策スタンスで決まる」ということを市場の一見自由な医師キャリアシステムが存１）意味する 。慶応大学の権丈善一教授によれ在することになった。しかし、この制度の本ば、「医療費の額は、結局はどの程度の医療費

質的欠陥は、医療が社会共通資本であり、節を予算につけるかという政策決定者の意思で度ある公的規制はユニバーサルな医療サービ

決まる」のである。

スアクセスを確保するという社会的公正の実

日本の医療費は対 GDP 比でアメリカの約現のために必要であるとの認識が欠如してい半分である。この数字は国民および政治がそる点である。この制度の政策立案者にはこのの水準を望んでいるからと解釈すべきなのでような視点が希薄であったと指摘せざるを得ある。また、OECD 諸国の人口 10 万対の医ない。その結果、地域における舵取り役を失っ師数と比較して我が国の医師数低いのが、そた医師配置システムは機能不全に陥り、「医療のような数字で良いとした日本の政治の選択崩壊」と言われる危機的状況が招来された。

の結果である。医師誘発需要論が日本の医療２．新医師臨床研修制度の功罪政策に及ぼした影響は現時点から振り返ると

新医師臨床研修制度にはもちろん良い点もネガティブなものであったと言わざるをえなあり、その評価は公平に行う必要がある。地い。

域の医師偏在をもたらしたという点において、
1

この制度は負の評価となるが、一方において受付 2008.12.20 受理 2008.12.25〒010-8543 秋田市本道１－１－１

旧来の医学部の医局制度による医師派遣シス1

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2008 年 12 月

テムの弊害を取り除く方向で機能した点は評

床研修制度の導入にあてはめると、この制度価する必要がある。旧来の医局制度は、医学の導入は漸進的な改革ではなかったというこ

部の主任教授が医局に所属する医師の人事権とができる。医師派遣システムとしての医学を掌握し、地域の関連病院の要請に応じて、部の医局制度が制度疲労を起こしていたのは上意下達式に医師派遣を行ってきた。人が行疑いがなく、改革が必要であったと考えられきたがらないような僻地の医療機関にも有無る。しかし、その改革の方策としては、旧来をいわせない形で人を派遣することができたの医局制度を大きく否定する方向ではなく、という点で、医局制度は地域医療に貢献して漸進的改革の方策がとられるべきではなかっいたということもできる。卒業後の医師の養たか。旧来の制度を全否定するのではなく、成機能として、臨床と研究をバランス良く経

良い部分は残しつつ、改革を進めるという方験させ、医局や大学への帰属意識を持たせ、策が望ましかったのではないか。具体的に言地域医療の隠れた重要な機能を果たしていた

えば、医学部の循環型医師派遣システムを一と評価することもできる。また、若い時期に部温存しつつ、医局制度の弊害を取り除いて学位取得のための研究に従事させ、広い視野いくという改革方策が望ましかったのではな

から臨床に戻っていくという機能も果たしていか。
結論から言えば、現時点では、急激な制度きた。
一方で、徒弟制度的な上下関係や不透明な変革の副作用が大きく出ていると考えられ、医師のキャリアパスシステムという負の側面

その軌道修正を行う時期になっている。文部もあり、まさに功罪相半ばする部分がある。

科学省の事業として、平成 20 年度に開始さ因習的な人間関係のつながりをソーシャル・

れた大学病院循環型医師派遣システムの構築

キャピタル論では、bonding social capital（結はこのような揺り戻しの政策のひとつと考え

２）

合的ソーシャル・キャピタル）と言うが 、られる。大学が中心となって地域の循環型医

まさしく古い因習的な人のつながりを重視す

師派遣システムを地方自治体や地域中核病院

るシステムが医局制度であったと言えるだろと再構築していくということが望まれており、う。また、卒業後間もない医師の給与面でのその実現へ向けてささやかな努力が始まって処遇やきわめて劣悪であり、アルバイトをしいる。

なければ生活できないというようなひどいもので改善が必要であったが、この点を経済面

４．これからの大学医学部に求められるもので改善したことは新医師臨床研修制度におい緊急的な医学部定員増が政策決定され、現時点で（平成 21 年）、全国の医学部は 5～10て高く評価すべき点である。
医師社会の古さを代表するシステムと言え名程度の入学定員の増員とそれに伴う教育カる医局制度が、現代的な意味で脱皮すべき要

リキュラムの構築に努力を強いられている。

素を多く備えていたことは否定できない。新

地域枠入学を併用した医学部入学定員増は 6

医師臨床研修制度がこのような古いつながり

年後の地元医師定着にある程度貢献すると予を重視するシステムを否定した点は、肯定的想されるが、即効性は期待できない。それでに評価すべきであろう。

は、当面の間求められる緊急的対策にはどのようなものが考えられるか？
まずは、財政面における社会保障費の拡大

３．制度の急激な変革は社会システムの機能が求められる。医療費抑制策を転換し、安心・不全を起こす可能性が高い
経済学の中で比較制度分析論という学問分

安全の社会を確保するために、国民のセーフ野があり、制度変革が社会システムに及ぼす

ティーネットとしての医療を国民的合意のも

３）

影響を研究する 。この比較制度分析論によとに拡大していくことが必要であろう。しかれば、「従来の制度を破壊するような過激な制し、これは政治的課題であり、現場の医療人

度変革は失敗する。漸進的改革が結局は効をや大学関係者にできることは少ない。われわ奏する」という。このような成果を新医師臨れが現場でなすべき対応には以下が考えられ

2

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2008 年 12 月

る。

（注）本稿は、平成２０年１２月１４日に開

１）地域医療に意欲をもつ医学生・若手医師

催された秋田大学医学部の総合地域医療推進学講座開設記念フォーラムの講演内容をまとの養成（卒前教育の充実）めたものである。

２）地域ごとの適正医師配置数を考慮した新
たな制度の導入
３）病院勤務医の処遇改善

文 献(1) 医療クライシス: 脱「医療費亡国論」／１
かさむ費用. 2008 年 6 月 17 日. 毎日新聞
（東京朝刊）(2) 本橋 豊，金子善博，山路真佐子．ソー
シャル・キャピタルと自殺予防．秋田県
公衆衛生学会雑誌 2005;3:21-31.
(3) 本橋 豊．ヨーロッパにおける高齢者対策―比較制度分析の視点からの分析. In
田中正敏（編） 高齢社会へのステップ―
健康福祉・労働の視点から―. 東京: 杏林
書院 , 2001: 17-34.

４）地域の循環型医師派遣システムの再構築
さて、秋田大学医学部は、地域枠入学者の受け入れにあたって大胆な卒前・卒後教育の改革を行っている。平成 20 年 10 月に秋田大学医学部に開設された秋田県からの寄附講座「総合地域医療推進学講座」は、医学生を入学当初から卒後臨床研修終了まで長い期間、
地域貢献の気概を持つ医師養成に努めることが使命である。同時に、海外留学や都会への内地留学、大学を中心とする地域循環型医師養成システムの活用、臨床的研究能力を重視した学位取得等、さまざまなインセンティブを附与したキャリアパスを構築し、若い医学生にとって魅力ある研修システムを提示することが医学部には求められている（表）。
秋田県は医師不足が特に深刻な地域であり、あらゆる施策を総動員して医師不足問題および地域医療の充実に取り組む必要に迫られている。医学部としてできる努力を全力で行う
ことがわれわれの社会的使命であると自覚している。

表．医師不足の解決と地域医療の貢献をめざす秋田大学医学部の卒前・卒後教育の改革プログラム（１）医学生を入学から卒後臨床研修終了まで長い期間、地域貢献の気概を持つ医師養成に努めること（総合地域医療推進学講座を中心にした地域医療学教育の充実）（２）国際交流基金を活用した海外留学や都会への内地留学の機会の保障（学部教育の基礎配属、大学院のインターンシッププログラム）（３）大学を中心とする地域循環型医師養成システムの活用 ：新しいつながりの構築（大学病院循環型医師養成プログラム、平成 20 年度～）
（４）臨床的研究能力を重視した学位取得（北東北がんプロフェッショナル養成プラン、平成 19 年～）（５）さまざまなインセンティブを附与したキャリアパスを構築し、若い医学生にとって魅力ある研修システムを提示すること（卒後臨床研修センターを中心にした事業、大学院教育改革プログラム等）

3

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秋田大学医学部総合地域医療推進学講座の役割
長谷川 仁志
秋田大学医学部 総合地域医療推進学講座
地域医療問題は複雑であり、各県の状況、各大学のそれまでの役割等によって全く異なっている。秋田県の現状では、まずは各地区の病院における勤務医（総合臨床能力を持った各科の専門医）の充実を得ないで地域医療の充実は困難である。秋田大学医学部総合地域医療推進学講座は、この目標達成のために、各講座・各病院・医師会の先生とともに、小・中・高校生に対する医学部への入学促進、卒前・卒後・生涯教育充実、女性医師支援・勤務医師の労働条件改善等のプロジェクトを多角的に推進していく予定である。そして、これらのプロジェクトを展開することにより県内の医療従事者が統一した意識を持ち、一体化して秋田
県の地域医療充実を総合的に推進していく体制を導くことが本講座の役割と考えられる。
１．はじめに2や地域への使命感を持った医師を育成するこ

近年、医師不足や日本の医学教育の不備（専とと、そのための教育・研究を行うこと等に

門性への偏り・不十分なプライマリケア教育）

より、総合的に県内の地域医療充実を推進しに起因する種々の地域医療問題が全国各地でていく必要があると考えている。

毎日のように生じている。様々な学会等で多角的に検討されてきているが、地域医療問題

２．秋田県・秋田大学の状況は複雑であり、各県の状況、各大学のそれま

図１に、秋田県各医療圏の 10 万人あたりでの役割等によって全く異なっていることが医師数（2006）と全国平均、経済協力開発機

わかってきた。将来に向かって確実に前進す

構（OECD）との比較を示す。OECD 平均

るには、それぞれの状況に合った方針とシス

290 人に対し全国平均 209 人と少なく、日本

テム化された戦略により、県内の医療従事者の医師数は、OECD の平均に対し全国で約が地域医療のために統一した意識を持ち、一12 万人不足しているとされる１）。秋田県は、体化して総合力を発揮することが重要である。

全体では 188.9 人と OECD 平均に対し全県で秋田県の現状では、まずは各地区の病院にお約 1150 人不足しており、たとえ毎年 100 人

ける勤務医（総合臨床能力を持った各科の全国平均
ＯＥＣＤ平均
秋田県全体
大館・鹿角
北秋田
能代山本
秋田市・周辺
由利にかほ
大仙・仙北
横手
湯沢

専門医）の充実を得ないで地域医療の充実は困難と考えられる。さらにその先の一次医療圏に関しては、主にかかりつけ医としての開業医の先生や各地区医師会の先生との地域医療連携を図り、県民の皆様のご協
力を得ながらしっかりと維持していく方針
が最善である。このような背景から本講座
は、各講座・各病院・医師会の先生と共に、すぐれたプライマリケア・総合臨床能力を

受付 2008.12.1 受理 2008.12.3〒010-8543 秋田市本道１－１－１

１８８．９
１４０．５
１１３．０
１４５．７
２５８．７
１７６．５
１３３．８
１７５．５
１１２．６

100人

持ち適切な医療連携ができる各科の専門医
2

２０９
２９０

200人

300人

図１ 秋田県各医療圏の人口 10 万対医師数（2006）
OECD: 経済協力開発機構

4秋田県公衆衛生学雑誌

全国平均
ＯＣＥＤ平均
秋田県全体
大館・鹿角
北秋田
能代山本
秋田市周辺
由利にかほ
大仙・仙北
横手
湯沢

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労働は避けられないといった悪循環が生じており、全国的にも地域医療問題の原因となっ勤務医ている。したがって、これからの対策は医師

開業医・診療所医師

数のみではなく、各地区ごとの勤務医と開業

勤務医の
バーンアウト

医数、フルタイム労働可能実数、各科ごとの勤務医の多くは
５０歳までに
開業 等。

性がある。

医師の年齢分布等を詳細に検討していく必要
図２に、図１における勤務医と開業医師数の比率を示す。医師不足が深刻な医療圏ほど

100人
200人 300人
図２ 図１（秋田県各医療圏の人口 10 万対医師数）における勤務医と開業・診療所の比率（平成 20 年度版秋田県医師会会員名簿から作成）

開業医の比率に対し勤務医の比率が低い。医師の年齢分布の解析（図３）によると多くの医師は、40～50 歳までに、大学病院をはじめ急性期病院を辞め開業や慢性期を診る各種連

純粋に増える夢のような想定をもって計算し携病院勤務となる。すなわち、急性期病院にても 10 年以上かかる。秋田市・周辺は、258.7

勤務医する専門医も、いずれはほとんど地域

人と全国平均は上回っているものの、特にそ医療連携に本格的にたずさわることになる。

れ以外の医療圏は医師不足が深刻となっていしたがって、秋田県における対策は、まずはる。しかし、問題なのは秋田市・周辺でも病院における勤務医（総合臨床能力を持ったOECD 平均には及んでおらず、勤務医数が各各科の専門医）の充実と、そのための勤務医

科とも十分に安定しているとはいいがたい状

労働条件改善が最優先である。前者の達成は況にあること、さらに各科とも県内全域からすぐには難しい。後者の特効薬は今のところの重症患者搬送が秋田市へ集中してことであ地域医療連携充実による病院業務の軽減しかる。このような背景で、医師数が比較的多い

ないのが現状である。

県庁所在地でさえ勤務医不足、勤務医の過重平成16（2004）年12月31日現在

図３ 施設の種別にみた医師数（年齢別）のグラフ
厚生労働省資料(http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/04/kekka1-2-4.html)より

5

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57名（各科入局）
平成１４年度
平成１５年度卒後臨床研修スタート 40名（各科入局）
平成１６年度
平成１７年度
平成１８年度29 名（3年目からの各科専門医研修医）
20 名（3年目からの各科専門医研修医）
平成１９年度31 名（3年目からの各科専門医研修医）
平成２０年度

医数は地域医療再生の生命線の一つであり、

図４

おける医師数増加と医師の偏在改善のために、

秋田大学

専門医研修医採用

下記プロジェクトの今後の展開が期待される。
３．秋田県の地域医療充実のための本講座のプロジェクトこのような背景から、本講座は、秋田県に

年次別推移

各講座・各病院・医師会の先生、秋田県、コ
図４に、秋田大学における専門医研修医採メディカル、県民の皆様と共に、秋田での初用数の年次別推移を示す。卒後臨床研修制度期・専門医研修医の増加、勤務医労働環境改開始前のダイレクト入局当時に比べ、研修制

善、女性医師支援の推進が重要と考え、下記

度開始後は平成 16 年、平成 17 年と 2 年間各のプロジェクト（図５）を考案・計画してい科への専門医研修医（以前の入局）がなかっる。

たのは制度上仕方がないが、さらにその後 3１）秋田県内、東北、全国の小・中・高校生

年目以降に各科の専門医研修として大学を選に対するプロジェクト

択する医師は平成 18 年 29 名、平成 19 年 20

医師という仕事の魅力、秋田大学医学部の名と減少した。このような大学の状況が、そ魅力、秋田県内における医療の魅力について

れまでどおりに関連病院への医師派遣ができの情報を様々な手法で効果的に提供し学生のなくなる結果につながり、全国的にも医療崩

モチベーションをアップすることなど、秋田壊を加速した。幸いなことに平成 20 年は 31

県への使命感を持った優れた生徒が、より多名と回復傾向にあるが、大学での専門医研修く秋田大学医学部に入学するような活動を推

組織化を
サポート

秋田県の地域医療充実
秋田における
医師数増加

医師の偏在
改善

勤務の継続

秋田での初期・専門医
研修医の増加

勤務医
労働環境改善女性医師
支援

１）小・中・
高校生対象

２）医学生対象

３）卒前・卒後教育・生涯教育
各種教育教材の開発

４）女性医師
労働環境整備

地域への
使命感を
持った優れ
た入学生の
増員

地域医療への
使命感
育成

教育・
研修の
充実

低学年から地域
一線での教育充実・各講座・各科・各病院との早期連携

各種医学教
育教材・シス
テムの開発
指導医育成

勤務継続支援、
キャリアアップ
再就職・
再教育支援

高校性・
社会への
積極的
情報提供

図５

地域医療
連携充実
生涯教育
住民教育
県内統一
連携パス
県民との連
携

総合地域医療推進学講座のプロジェクト

6

家庭でのスキルアップシステム
目的別再教育支
援システム

各講座・各科
各病院
開業医・医師会
県・地方自治コメディカル
県民の皆さん５）県内循環型医療連携

各科ごとの県内の状況、
年齢、人生設計を考慮した県内循環
勤務のコーディネート

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第６巻

第１号

2008 年 12 月進する。

講座・各病院・医師会の先生、秋田大学医学２）医学生に対するプロジェクト

部附属病院卒後臨床研修センター・医師キャ

医学部入学直後の 1 年生の４月から本講座

リア形成支援センター（大学病院連携型高度が講義を受け持ち、医学生としての心構え、医療人養成推進事業）とともに、この教育の最新の医学教育理論、広義のチーム医療を充連鎖達成を重視した教育システムをコーディ実するための人間性・コミュニケーション能

ネートし、各科横断的に県内各分野の卒後お力開発、医療安全・インフォームドコンセン

よび生涯教育をサポートする。

ト教育など医師として大切な姿勢を持ち患者

その際、各領域におけるプライマリケア

中心の医療を実践できる医療人の育成教育を

e-Learning 教材、効果的シミュレーション教推進する。また、各講座・各病院・医師会の材、ロールプレイ教材、PBL 教材、DVD 映先生と協力して、一線の医療現場における基像教材など、効率的教育教材の開発・作成を

本診療・プライマリケア教育を 1 年生から積各講座の先生とともに推進する。特に、次の極的に導入し、低学年から繰り返しより多く①～⑤を重視した教材の開発・普及により、の症例・臨床現場をしっかりと経験すること

何科に進むにも大切なプライマリケア・イン

により人間性を磨き、医学学習への圧倒的モ

フォームドコンセント等に関する各科必須重チベーションアップを促すとともに、秋田県要事項を効率よくかつ取りこぼしなく教育し、への使命感、早期からの各科・各病院との連さらには県内の医療従事者間で情報を共有す

帯感を育成する。さらに、各学年一歩進んだることにより地域における医学教育および医学習経験を積ませる有志のクラブ活動として、療連携充実に寄与することを目的とする。

医学スキルアップクラブを立ち上げ、このメ①「総合診療能力を備えた各科専門医育成のンバー中心に各学年クラス全体の意識を高め、ための初期研修・専門医研修教育連携シス

人間的にも医学的にも日本トップクラスの医テム」

学生集団となれるような一貫したモチベー

総合臨床能力をしっかり備えた各科専門

ションアップ教育を各講座・各病院・医師会

医を育成する教育連携システムの開発研の先生とともに推進する。

究、（主に、研修医、学生対象の教育）

３）卒前・卒後教育、生涯教育に関するプロ②「一次二次医療圏諸機関と秋田大学各診療

ジェクト、各種教育教材開発プロジェクト科が一体となった医学教育・生涯教育シス

これまで我々は、教育学・教育理論を学習

テム」する機会に恵まれていなかった。しかし現在

地域医療連携を重視した生涯教育システ

は、すべての医師は指導医として、臨床的にム、指導医養成システムの開発研究（主に、も人間的にも教育者であるべき時代である。

開業医、勤務医、指導医対象の教育）

最近の成人教育理論を基盤とした医学教育の③「患者・家族、医療スタッフとのコミュニ実践とその教育の連鎖により、秋田大学およケーション能力教育法の開発」

び県内の各医療機関に学生や研修医の皆さん

各科で現実に起こる教育的な 50 場面をの将来のはばたきを心から願う熱意と愛情に想定した臨床現場における多人数ロール

満ちた指導医があふれることが重要であり、

プレイ・シミュレーション教材、地域医療

このマインドこそが地域医療充実の生命線と連携に重要な広義のチーム医療理論や人考えられる。その結果集まってくるキャリア

間行動科学に基づいた新たな患者・家族・形成を目指すたくさんの初期および専門医研

医療スタッフとのコミュニケーション能修医の皆さんに対し、県内すべての医療従事

力・インフォームドコンセントに関する効者が県民の皆さんと一体となって親身の指導

率的シュミレーション・ロールプレイ・を提供する姿勢が大切である。本講座は、各

PBL 教育教材の開発研究（主に、学生対

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これらのプロジェクトを展開することによ

象の教育）

り県内の医療従事者が統一した意識を持ち一④「信頼される地域医療連携に必要な医療側・患者側の意識改革システム」

体化して秋田県の地域医療充実を総合的に推医療の不確実性の周知など医療の透明化

進していくことをサポートしていくことが本を推進し、現在の医療のかかえる問題点を講座の役割と考えられる。

共有いただき、県民と医療従事者が一体と４．おわりになって地域の医療を育てるための意識を展開するような情報発信システムの開発

日本の医師数は諸外国に比べて極端に少な研究（主に、県民、各種医療従事者対象のく、これが全国的に重篤な医療崩壊の原因と教育）なっている。しかし、勤務医の急速な増員、過重労働状態の改善はすぐには難しい。これ⑤「地域医療連携・教育を重視した医療情報
伝達システム」

はこの数十年の医療政策の誤算が原因であり、必要な患者情報を、連携機関で伝達し、国の存続にかかわる大問題である。本講座は医療連携を相互に充実させる伝達システ

前述のプロジェクトのほか、これからの若手

ムの普及のための体制整備

医師の将来ために、さらには国民のために日本の医療政策の改善も含めた各種調査・研究

４）女性医師労働環境整備プロジェクト活動も推進していかなければならないと考え

女性医師（あるいは勤務医）の勤務の継続られる。

が容易になるようなこれからの労働環境を改善するシステム、妊娠・育児・休職中医師のための家庭でのスキルアップシステム、現場文

復帰を目指す医師のための目的別再教育支援

東北大学大学院医学研究科地域医療システム

システムの開発研究を行う。

学（宮城県）寄附講座編. 医師不足と地域医

５）県内循環型医療連携プロジェクト

療の崩壊. 東京: 日本医療企画, 2008: 45-6.

各科ごとの県内の病院の状況、年齢、個々の人生設計を考慮した県内循環勤務のコー
ディネートをサポートする。

8

献

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地域医療の時代における公衆衛生の貢献
福田 吉治
山口大学医学部地域医療学
地域における医師不足等を背景にして、医学教育や臨床研修での地域医療の重要性が高まっている。従来の公衆衛生や衛生の領域が地域医療（もしくは地域保健・医療）の枠組みの中で整理される傾向がある。公衆衛生と地域医療は、それぞれ集団・社会・環境的介入と個人的介入（治療）と異なる方法を主な手段としているが、理念（マインド）や研究基盤で共通するところは多い。地域医療の課題のみならず、地域における多様な健康課題を解決するためには、公衆衛生マインドおよび地域医療マインドを持った医療人の養成が必要である。
そのためには、地域医療・地域保健を持続的に研究し、教育し、実践する体系的な仕組みを構築しなければならず、その中で公衆衛生の専門家が果たす役割は大きい。

１．はじめに3

臨床医、特に、総合医（その定義・名称は一著者の所属する山口大学医学部地域医療学様ではないが、プライマリ・ケア医や家庭医

講座は、平成 20 年 4 月、山口県の寄附講座を含む）の専門家である。その中で、キャリとして開設された。その役割は、広域的な医アのほとんどを公衆衛生分野で過ごしてきた療機能連携、山口県内における医師の確保と私が、地域医療学講座を主幹しているのはま

効率的配置、過疎地の医療を担う総合診療医

れなケースである。講座に与えられたミッの養成、広域的な救急医療の支援等に関してションを達成するのにこれまでの公衆衛生畑

研究を行い、政策提言を行うことである。端でのキャリアは十分に活かされているが、公的に言えば、山口県の医師不足の解消、医師

衆衛生（あるいは公衆衛生学）と地域医療（あを含む医療資源の効率的な配置と連携等によるいは地域医療学）の関係について整理する

り、県民が安心して質の高い医療を受けるこ

必要性を感じている。そこで、本稿では、しとのできる環境を作ることを目標にしている。

ばらく続くであろう地域医療を重視した医学地域における医師不足を背景に、自治体に教育・研修の中で、地域医療と公衆衛生の関よる地域医療関連の寄附講座が、平成 17 年

連性、公衆衛生が地域医療において果たす役の東北大学を皮切りに、
平成 20 年 12 月現在、割について考えてみたい。

14 大学で開設された。（なお、東北大学医学部地域医療学は 3 年間の設置年限を終了した

２．医学教育における地域医療と公衆衛生

後、総合診療部内で地域医療関連の活動を継現在の医学教育は「医学教育モデル・コア・

続している。寄附講座の性格上、設置年限以カリキュラム－教育内容ガイドライン－」を降の継続あるいは設置年限の延長が共通の課もとに実施されている１）。このいわゆる“コア題である。）後述するように、医学教育や臨床カリ”は、平成 13 年 3 月に提示され、平成 19

研修において地域医療が重要視され、地域の年度に改訂された。改訂にあたり、特に地域

医師不足等の逆境の中で、地域医療の時代が医療に関連した内容が拡充され、公衆衛生・

いよいよ到来したとも言える。

社会医学の分野である「F

地域医療学関連講座のスタッフの多くは、会」に「地域医療」の中項目が加わった。
表１に、
「F

3

医学・医療と社

受付 2008.12.29 受理 2008.12.30〒755-8505 宇部市南小串 1-1-1

医学・医療と社会」の中項目と「地域医療」の一般目標と到達目標を示し

9

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月た。地域医療には、地域医療の総論、へき地・生”という言葉はない。また、医学部の中で“公離島での医療、医師の偏在などとともに、保衆衛生”と“衛生”という言葉と講座（講座名と健・福祉領域（その連携のことであるにせよ）

いう名目上であるにせよ）が少なくなっていが含まれている。つまり、地域医療は、社会る。大学院化の中で、より専門分野化したこ

医学の中の一つの柱として、地域保健を含むともあるが、二つの講座の合併など、実質上領域として確立されたといえよう。
（社会医学の縮小も少なからず見られる。コアカリ、共の中と位置付けることに異議のある方もおら

用試験、客観的臨床能力試験（OSCE）、臨床

れるかもしれない。）なお、「Ｆ」の中では、研修制度等を契機に、多くの医学部で卒前教「（１）社会・環境と健康」が社会医学総論と育の改変が行われており、従来からの「公衆環境保健、「（３）疫学と予防医学」が疫学・

衛生」「衛生」のカリキュラムが縮小、もしく

衛生統計、「（４）生活習慣と疾病」が予防、は、地域医療のカリキュラムに包含される可「（５）保健、医療、福祉と介護の制度」が厚能性がある。

生労働行政を主な内容とする。コアカリの臨承知の通り、卒後の初期研修においては、

床実習の中にも「地域医療臨床実習」が加わ

地域保健・医療が必須となっている。表３にり（表２）、今後の医学教育の中では地域医療示したように、臨床研修においては、必須項とその実習が必須化されたことになる。到達目に含まれる現場の経験として、各現場にお目標に疾病予防や健康維持増進活動への参加

ける到達目標のうち一つ以上経験することとが含まれ、また、実習形態に保健所が含まれなっている２）。伊藤らの調査（平成 18 年度）ていることから、従来の公衆衛生の実習で行によると３,４）、回答のあった 390 の保健所のわれていた保健所等での実習は、地域医療実

うち 180 か所（46.2％）で平均 8.3 人の研修

習の一部として実施することもできる。

医を受けていた。研修修了者 1805 人のうち、
公 衆 衛 生 医 に 興 味 を 持 っ た 者 は 136 人

一方で、コアカリの中には“公衆衛生”と“衛表１ 医学教育モデル・コア・カリキュラムにおける地域医療関連部分１）
Ｆ 医学・医療と社会（２）地域医療一般目標：
地域医療の在り方と現状および課題を理解し、地域医療に貢献するための能力を身に付ける。
到達目標：
１）地域医療に求められる役割と機能および体制等、地域医療の在り方を概説できる。
２）へき地および離島における地域医療の現状と課題について説明できる。
３）医師の偏在（地域及び診療科）の現状について説明できる。
４）地域における、保健（母子保健、老人保健、精神保健、学校保健）・医療・福祉・介護の分野間の連携及び多職種間の連携の必要性について説明できる。
５）地域医療の基盤となるプライマリ・ケアの必要性を理解し、実践に必要な能力を身に付ける。
６）地域における、救急医療、災害医療、在宅ターミナルの体制を説明できる。
△７）災害救急医療におけるトリアージを説明できる。
△８）地域医療に積極的に参加・貢献する。
△印をつけたものは、卒業時までの到達目標として提示されたもの

10

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表２ 医学教育モデル・コア・カリキュラムにおける地域医療臨床実習１）
一般目標：
地域社会（へき地・離島を含む）で求められる医療・保健・福祉・介護の活動について学ぶ。
到達目標：
１）地域のプライマリ・ケアを体験する。
２）病診連携・病病連携を体験する。
３）地域の救急医療、在宅医療を体験する。
４）多職種連携のチーム医療を体験する。
５）地域における疾病予防・健康維持増進の活動を体験する。
実習形態：
学外の地域病院、診療所、保健所、社会福祉施設など
症例：
地域病院あるいは診療所などの状況に応じた症例
表３ 臨床研修における地域保健・医療の到達目標２）
地域保健・医療を必要とする患者とその家族に対して、全人的に対応するために、
１）保健所の役割（地域保健・健康増進への理解を含む。）について、理解し、実践する。
２）社会福祉施設等の役割について理解し、実践する。
３）診療所の役割（病診連携への理解を含む。
）について理解し、実践する。
４）へき地・離島医療について理解し、実践する。
必須項目：へき地・離島診療所、中小病院・診療所、保健所、介護老人保健施設、社会福
祉施設、赤十字社血液センター、各種検診・健診の実施施設等への地域保健・医療の現場を経験すること（7.5％）にとどまっていた。保健所業務に関限ったことではなく、すべての基礎医学・社する知識が乏しく、研修への積極的な期待も

会医学の講座に共通する。新臨床研修制度後、少ないこと、研修が形式的な研修に終始する

医学部卒業生がほぼ全員臨床研修を行うこと可能性が問題とされている。研修医の多くは、で（以前もそれに近いが）、臨床医指向が強ま少なくとも初期研修の 2 年間は臨床、それもり、基礎医学・社会医学の研究に進むものは初期診療（プライマリ・ケア）を学びたいの少なくなっているようである。この傾向は研であって、公衆衛生を学ぶ姿勢は強くない。

修医の帰学率の低い地方大学ではさらに深刻

また、地域保健・医療の臨床研修により卒前で、研修医の不足は大学院生を含む研究者のの保健所実習が減少した結果、総じて公衆衛不足を招き、結果的に医学研究の沈滞をもた

生教育が低下しているようである。私的な経らすであろう５）。

験を言えば、卒前の公衆衛生学・衛生学実習
は、公衆衛生の道に進む大きなきっかけと３．地域医療の課題と公衆衛生なっただけに、これらの実習の縮小は公衆衛

まず、現在の地域医療の課題を簡単に概要

生・社会医学を志す者の減少につながることする。新臨床研修制度の導入以降、医師の地が心配される。

域偏在が一気に顕在化した。一般に都市部の人材の確保の問題は、公衆衛生学の分野に研修病院に研修医が集まった一方で、地方の11秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

公衆衛生と地域医療の共通点と相違点は何で大学病院の多くは急激な研修医減につながっ
５）

あろうか。

た 。そのしわ寄せは、医師派遣を大学病院に頼っていた地方の病院に及び、診療科の閉地域医療で活躍する医師の多くは、公衆衛鎖（時に病院閉鎖）に追い込まれるケースも生的な理念を持つ人が多い。たとえば、夕張

少なくない。医師の過重労働は、地域に限っ

市で地域医療に奔走する村上智彦氏は、そのたことではないが、派遣医師の減少分は残さ著書の中で、医師法第一条（医師は、医療及れた医師に託され、いわゆる“立ち去り型サボび保健指導を掌ることによって公衆衛生の向６）タージュ”を招いている 。また、大学病院の上及び増進に寄与し、もって国民の健康な生

医師は、これまで以上に教育・研修の負担が活を確保するものとする。）の重要性を強調し多くなり、医師不足の地方ではその負担増はている１１）。農村医療・農村医学をルーツに大きい。その背景としては、長期にわたる国持つ公衆衛生の専門家は少なくないが、農村の医療費抑制政策、女性医師の増加（女性医

医療をわが国の地域医療の原点としてもよい師が働きにくい労働環境を含む）、医師患者関だろう１２）。また、国際保健・国際協力、地係の変化（訴訟の増加含む）、在院日数短縮な

域医療、公衆衛生を含む社会医学のいずれにどがあげられる。なお、詳細については、成も高い関心を持つ若い医師や学生は多い。つ

書を参照されたい

７－１０）

まり、これらには共通する“何か”がある。

。

これらを解決するための第一の短期的な手公衆衛生の分野では、“公衆衛生マインド

段は、地方の医師を確保することである。医

（public health mind）”という言葉がしばし

学部の定員増、地域枠の設置、医学生への修ば使われる。公衆衛生は、「組織された地域社

学資金、研修医への研修資金、現役のドクター会の努力を通じて、疾病を予防し、生命を延の転職斡旋等で、地域の医師確保施策が行わ

長し、身体的、精神的機能の増進をはかる科

れている。また、地域医療指向の学生や医師学であり技術である」と定義され、「公衆衛生を増やすための教育（地域医療に関連したセ学では、患者の診断、治療行為にとどまらず、

ミナーや実習を含む）も盛んに行われるよう人々が日々充実して過ごすための身体的、精になった。これらは、通常、臨床系の分野の神的、社会的な健康基盤を確保することを目役割（あるいは自治体の事業）である。一方標とする。すなわち生活に根ざし、健康を障で、医師不足を解消するのは、医師を増やす

害する社会的な原因を探り、健康障害の特徴ことだけではなく、医師不足の背景となってを学び、地域や職域などで専門家や市民たちいる諸問題へのアプローチも必要である。た

と手を携えて組織的な努力を通じて、新しいとえば、医療需要の抑制、健康増進、適正配

疾病予防と健康増進策を打ち立てることにな

置、効率性を高める医療資源の配置、医師のる」とある１３）。

労働環境の改善などであるが、これらは社会ところで、著者らは、“地域医療マインド”

医学が従来から扱っていた領域である。

を持った医師の育成を目的のひとつに掲げ、暫定的ではあるが、表４に示したものを地域

４．公衆衛生と地域医療の接点

医療マインドの要素としている。これらの要医療および医学教育の環境変化により、従素のうち、公衆衛生マインドと共通すること

来からの社会医学である公衆衛生・衛生が、がある。生活までを視野に入れること、個人

少なくとも医学部の中では「地域保健・医療」

だけでなく、地域の健康を視野に入れているに包含されつつある。たとえば、自治医科大点である。公衆衛生と地域医療はその理念と学のように、地域医療学センターのブランチいう点で共通するところは少なくない。これとして、公衆衛生学や環境医学が存在するとらの理念（マインド）こそ、公衆衛生と地域いう形が一般的になるかもしれない。では、医療に共通する “何か”かもしれない。

12

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表４ 地域医療マインドの要素

生学、疫学、政策科学等で学んだ手法を応用

z

疾患を選り好みしない柔軟性

している。

z

コメディカルとの連携

z

生活まで視野に入れた診療能力z

地域の健康を担う責任感

他方、地域医療“学”とは何か。実務としての地域医療は地域における医療の実践であるが、学問としての地域医療については専門家（山口大学医学部地域医療学講座 原田唯成提案）

間での議論もある１７）。地域医療学の具体的な研究の対象や方法は、公衆衛生学や社会医学と共通する部分が多くあるだろう。たとえしかし、地域医療と公衆衛生の介入方法はば、疫学（臨床疫学含む）や保健医療行政に異なる。地域医療が個人を対象とした個人的関連した学問分野である。プライマリ・ケア

介入としての“診療”を用いるのに対して、公に関して、医師患者関係や医療コミュニケー

衆衛生は、集団・社会・環境的介入としてのションも社会医学の範疇に入れることができ

政策立案や環境改善等を用いるのが一般的でよう。すなわち、理念（公衆衛生マインドとある。ただし、今日の公衆衛生の主流のひと

地域医療マインド）とともに、学問的な基盤つである健康づくりでは、個別の保健指導等も共通するところが多々ある。

は個人を対象としたものである。他方、地域

なお、地域医療に関する学会としては、国医療に関わる多くの人は、健康づくりや疾病

民健康保険診療施設（国保直診）の管理者を予防に関する集団教育を行っている。

会員とする全国国民健康保険診療施設協議会（国診協）による「国保地域医療学会」１８）、

５．学問として公衆衛生と地域医療社団法人地域医療振興協会が開催する「へき公衆衛生（学）の研究領域は幅広い。日本

地・地域医療学会」１９）がある。また、総合

公衆衛生学会の「21 世紀の公衆衛生研究戦略

医に関連したものとしては、日本プライマ委員会」においては、26 の研究課題が提示さリ・ケア学会２０）、日本総合診療医学会２１）、

れている

１４）

。そのひとつに「地域保健・地

日本家庭医療学会２２）などがあり、総合医の域医療」がある。その中で、これまでに実施

専門医制度のついては、これら 3 学会が共同された研究や将来取り組むべき課題としてで取り組んでいる。

「効果的、効率的な地域医療に関する研究」が提示されている。また、26 の研究課題の中

６．終わりにの「保健行政」と「社会保障・社会福祉」に

山口県に着任して以降、多くの仕事（講演

おいても地域医療に関連する領域がある。公や調査など）の依頼をいただいている。地域

衆衛生だけではなく、社会医学にまで広げる

医療に加えて、特定健診・保健指導、喫煙対とすると、病院管理、医療政策などが地域医

策、健康づくりなどに関連したものである。

療に関連する。すなわち、地域医療は公衆衛

地方の公衆衛生の人材不足は深刻なのかもし

生学・社会医学の主要な研究領域のひとつとれない。たとえば、各地で行われている特定位置付けることもできる。たとえば、医師の健診・保健指導に関連した研修会では、首都労働環境と健康状態に関する質問紙調査１５）、

圏等の専門家が地方で講義を行うことが少な

地域保健・医療研修に関する質的研究１６）がくない。遠方の著名な専門家を講師として招その例である。我々の講座で行っている病院

くのはよいことであるが、地域保健の実践で長および診療科長を対象にした山口県の必要必要なのは継続的な関わりであるため、一次

医師数の調査、医学生や研修医の進路等に関的な学習に終わり、実践につながらないことするフォーカス・グループ・インタビュー、は想像に難くない。はたして、地域のニーズ

地理情報システム（GIS）を用いた医療圏のに今の大学は応えているか。

設定に関する研究などは、これまでの公衆衛13

秋田県公衆衛生学雑誌

公衆衛生の中心的立ち位置

第６巻

第１号

集団・社会

2008 年 12 月

地域の健康課題

治 療

予 防
医療の
中心的立ち位置個 人

図１ 公衆衛生と医療の中心的立ち位置と守備範囲．公衆衛生は、集団での予防を中心に、医療は個人の治療を中心にしつつ、その守備範囲がある。地域のすべての健康課題（個人から集団・社会、予防から治療）を満たすためには、公衆衛生と医療の協働が不可欠である。

前述したように、学問的な部分とともに、

Medicine”とした。日本語でいえば、「地域保基本的な理念でも、公衆衛生と地域医療は多健・医療」である。医師不足や医療崩壊の問くの共通点がある。生活全体を視野に入れる

題を超え、医療と保健（さらに福祉）が一体こと、地域の健康を考えること、予防を重視となった地域の健康づくりのあり様を研究し、する点などである。その共通点を基盤にしな

実践したいという願いを込めたものである。

がら、地域医療は個人的介入（医療）を駆使

そして、臨床研修を終えた地域医療を指向す

し、公衆衛生は集団・社会・環境的介入を駆る若い医療人に、社会医学の研究の面白さと使する。図１に示したように、地域の健康ニー実践の重要性を理解してもらい、それを治療

ズは予防から治療まで、そして、その対象はにせよ、予防にせよ、診療にせよ、集団・社

個人から集団・社会まである。地域全体の健会・環境的介入にせよ、実践にフィードバッ

康ニーズを満たすことが公衆衛生と地域医療クしてくれることを期待している。地域医療の目的であれば、得意分野を中心的な立ち位の時代そして“ポスト医療崩壊・医師不足”の置としながら、お互いに補完することによっ時代に必要なのは、持続的に地域医療・地域て、地域のすべての健康ニーズに対応できる保健を研究し、実践する骨太の仕組みである。

ことになる。

公衆衛生はその中心的な柱としての役割を担わねばならない。

地域医療学の寄附講座は、地方の医師不足を背景にしたものである。これは永遠の課題である一方で、研修制度の見直しなどで現状文が改善することで、ブームは一過性であるか(1) 文部科学省．医学教育モデル・コア・カ

もしれない。我々の講座の英語名は、

リキュラム－教育内容ガイドライン－．

“Department of Community Health andhttp://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/

14

献秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

chousa/koutou/033/index.htmを提供するための質的研究．日本公衛誌
2006; 53: 715-20.

http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/
isei/rinsyo/keii/030818/030818b.html(17) 五十嵐正紘．あらためてジェネラルを師に学ぶ．月刊地域医療 2008: 22;(3) 伊藤善信．平成 18 年度地域保健総合推1126-1135．

新医師臨床研修「地域保健・医(18) 全国国民健康保険診療施設協議会．

療」の実践的な研修方策に関する研究報

http://www.kokushinkyo.or.jp/

告書, 2007．

(19) 地域医療振興協会．

(4) 伊藤善信．新医師臨床研修「地域保健・

http://www.jadecom.or.jp/

医療」フォーラム．2007 年 6 月 1 日資(20) 日本プライマリ・ケア学会．

料．

http://www.primary-care.or.jp/(5) 小川彰．臨床研修制度―光と影―．学術の動向 2007; 5 月号: 27－33．
(6) 小松秀樹．医療崩壊(21) 日本総合診療医学会．
http://www.jsgm.org/「立ち去り型サボ(22) 日本家庭医療学会．http://jafm.org/

タージュ」とは何か．東京: 朝日新聞社,
2006．
(7) 伊関 友伸．まちの病院がなくなる!?―地域医療の崩壊と再生．東京: 時事通信出版局

2008 年 12 月

(16) 研修医への効果的な地域保健・医療研修(2) 厚生労働省．臨床研修の到達目標．

進事業

第１号

2007．

(8) 小川道雄．医療崩壊か再生か―問われる
国民の選択．東京: 日本放送出版協会,
2008．
(9) 唐澤祥人．医療崩壊

医師の主張．東京:

毎日新聞社, 2008．
(10) 大村昭人．医療立国論．東京: 日刊工業新聞社, 2007．
(11) 村上智彦．村上スキーム地域医療再生の方程式．東京: コア・アソシエイツ, 2008．
(12) 若月俊一．若月俊一の遺言

農村医学の原点．東京: 家の光協会, 2007．
(13) 日本公衆衛生学会．21 世紀の公衆衛生研
究戦略委員会報告書, 2008．
(14) 岸玲子．医学の中での公衆衛生・予防医学の位置．岸玲子、古野純典、大前和幸、
小泉昭夫（編集）．NEW 予防医学・公衆衛生学．東京: 南江堂, 2008: 1－2．
(15) Wada K, Arimatsu M, Yoshikawa T,
Oda S, Taniguchi H, Higashi T, Aizawa
Y. Factors on working conditions andprolonged fatigue among physicians inJapan. Int Arch Occup Enviorn Health2008; 82: 59-66.

15

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

健康行動を促す保健指導・健康教育～いかに「やる気」を育てるか～松本 千明
ヘルス・コンサルタント

１．はじめに4

ここでは、代表的なものとして、以下の７つ

健康の増進を目的とした保健指導や健康教の理論について説明したいと思う。

育では、対象者に健康によい方向に生活習慣（１）変化のステージモデル

を変えてもらう必要があるが、対象者に生活（２）健康信念モデル

習慣を変えようと「やる気」になってもらう（３）社会的認知理論（「自己効力感」を含む）

ことは、簡単ではない。

（４）計画的行動理論

そこで、対象者の「やる気」を引き出すに（５）ストレスとコーピングはどうしたらよいかがテーマになるわけだが、（６）ソーシャルサポート（社会的支援）

その場合に役立つものとして、健康行動理論（７）コントロール所在がある。ここでは、健康行動理論に基づいて、まず初めに、変化のステージモデルについ保健指導や健康教育で対象者の「やる気」をて説明し、その後で、残りの６つの理論をま引き出すポイントについて説明したい。

とめた形で説明する。
なお、それぞれの理論について詳しく学び

２．健康行動理論とはたい方は、関連図書を読まれることをお勧めする１－３）。

健康行動理論は、主に心理学分野の研究から導き出されたもので、どんな要因が、人が健康によい行動を行う可能性を高めるのかな

４．変化のステージモデル

ど、健康に関する行動変容の枠組みを示すもプロチャスカらが禁煙の研究から導き出しのである。

た「変化のステージモデル」（図１）では、人

健康行動理論を「やる気」を引き出す実践

が行動変容する場合は、５つのステージを通面から考えると、『どんな条件が満たされると、ると考える４）。

人は健康によい行動への「やる気」になりや変化のステージモデルでは、対象者の行動

すくなるかを示す枠組み』と捉えることがで変容を促す働きかけを行う場合は、対象者のきる。

ステージを把握し、そのステージに合わせてそして、健康行動理論を学ぶことで、保健働きかけることを勧めている。

指導や健康教育で、対象者の「やる気」を引

各ステージの特徴について、禁煙を例にしき出す働きかけのポイントが分かるようになて以下に説明する。

る。

（１）無関心期
・行動変容のデメリットの方がメリットより

３．代表的な健康行動理論も大きいと感じている

健康行動理論としては多くの理論があるが、（禁煙のメリットよりもデメリットの方が大きいと感じている）

4

受付 2008.11.4 受理 2008.11.5〒064-0804 札幌市中央区南 4 条西 20 丁
目 1-50 円山ハイツ 210 号

・情報不足や失敗経験による「やる気」の低下16

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

無関心期

関心期

準備期

行動期

維持期

６ヶ月以内に行動を変えようとは思っていな
い６ヶ月以内に行動を変えようと思っている

１ヶ月以内に行動を変えようと思っている

行動を変えて６ヶ月未満である

行動を変えて６ヶ月以上である

図１ 「変化のステージモデル」の５つのステージ（喫煙の健康への悪影響についての情報が不（禁煙開始日を決めていたり、禁煙を続けて足していたり、過去に禁煙にチャレンジしいくための計画を立てている）

たが失敗し、「やる気」がなくなっている）（４）行動期・働きかけに対して防衛的、抵抗、否定の反・行動を行っていると判断するには、行動の応をする基準を満たしていなくてはいけない（喫煙の健康への悪影響の話をしても、“自分（禁煙については、タバコを１本も吸っていだけは大丈夫だ”とか、“ヘビースモーカー

なければ「禁煙している」と判断しやすいの高齢者でも病気になっていない人がいが、例えば、運動の場合は、あらかじめ運る”などと言ったりする）

動の基準を決めておき、その基準を満たし（２）関心期ているかどうかで判断する【例えば、週に・このステージに長く留まる傾向がある○日以上、１日合計○分以上、少し汗ばむ（“将来的にはタバコをやめたいと思っていような身体活動をすることなど】）

るんだけど・・・”と言いながら、タバコ

・最初の１～２ヶ月が最も「逆戻り」しやすを吸い続けている）

い・行動変容のメリットとデメリットを同じぐ（禁煙をスタートしても、最初の１～２ヶ月

らいに感じているが最も再喫煙しやすい）（禁煙のメリットとデメリットを同じぐらい（５）維持期に感じているため、そのバランスがどちら・維持期に入ったことは、行動変容の過程のに傾くことなく、つり合ってしまっている）

半分が終わったに過ぎない（３）準備期（禁煙を６ヶ月続けたから安心ということで・行動変容のメリットの方がデメリットよりはなく、その中から「逆戻り」する人が出も大きいと感じているる可能性がある）（禁煙のメリットの方がデメリットよりも大５．「やる気」になるために必要な条件

きいと思っている）
・具体的な行動計画を持っているか、過去１

人が健康によい行動への「やる気」になる

年以内にいくらかの行動変容を起こしていための条件について、変化のステージモデル

る以外の６つの理論からピックアップしたもの

17

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻を以下に示す。（図２）第１号

2008 年 12 月

対象者が価値を置く結果につながると思っ

これらの「やる気」の条件を覚えるために、てもらう必要がある。

「やる気」の条件のキーワード（図中の太字（２）「自信」

部分）をつないだフレーズも、以下に示してその行動をうまくできるという「自信」がおく。

あること（社会的認知理論、計画的行動理論）
・働きかけのポイント: 対象者にうまく運動を“よい自信、まずい妨げ、ストレスに、サポート受けて、努力のステージ”５）

行えるという「自信」を持ってもらうには、
少し頑張れば達成できそうな目標を立ててなお、フレーズの最後の「ステージ」は、達成してもらうこと【自己の成功経験】や、図には示していないが、健康行動を促す保健対象者に“自分と似ている”と思ってもら

指導や健康教育では、対象者の行動変容の「スえる人を例に挙げ、その人が運動を続けるテージ」に合わせた働きかけをすることを示ことができていることや、その結果として、している。

メリットを得ていることを話すこと【モデリング】などが挙げられる６）。

それぞれの「やる気」の条件について、図中の太字のキーワードに従って、運動を例にして説明する。なお、（（３）「まずい」）内はその条件を含

このままでは「まずい」と感じること（健む理論を示している。

康信念モデル）・働きかけのポイント: このままでは「まずい」（１）「よい」その行動をすることが自分にとって「よい」と感じてもらうには、以下の２つの条件をことだと思うこと（健康信念モデル、社会

満たすように働きかける。

的認知理論、計画的行動理論）①「可能性の認識」を増やす: このままの状態

・働きかけのポイント: 対象者に運動を「よい」が続くと（例えば、肥満や糖尿病などをそことだと思ってもらうには、運動をすると、のままにしていたり、運動不足のままでい

１

４

５

そうすることが本当によいと思う

それをする上での妨げが少ないストレスとうまくつき合っている２

６

それをうまくやる
自信がある

周りからの
サポートがある

やる気

３

７

このままではまずいと思う健康は自分の努力で決まると思う

図２ 人が健康によい行動への「やる気」になるための条件（文献 5、p10 の図を一部改変）

18

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月ると）病気や合併症になる可能性が高いこ

たしていて、どの条件を満たしていないのかとを示す。

について、人によって違う可能性があるため②「重大さの認識」を増やす: 病気や合併症にである。
その場合、その対象者において、どの「やなった場合の重大さについて説明する。

る気」の条件が十分に満たされていないのか（４）「妨げ」
その行動を行う上での「妨げ」が少ないこが分かれば、その条件を満たすように働きかと（健康信念モデル）

けることで、一人一人に合った働きかけをす

・働きかけのポイント: 対象者にとって、運動ることができる。

をする上で何が「妨げ」になっているかを（例えば、運動への「やる気」がない場合、

把握し、それをできるだけ減らす。

ある対象者は、運動は「よい」ことだと思っ（５）「ストレス」ているが、運動を続けていく「自信」がなく、「ストレス」とうまくつき合っていること

別の対象者は、運動を続けていく「自信」は（ストレスとコーピング）

あるが、あまり運動を「よい」ことだと思っ・働きかけのポイント: 「ストレス」になりそていない場合、「やる気」を引き出す働きかけ

うなことでも前向きにとらえてもらい、健のポイントは、対象者によって変わるという康的な方法（例えば、運動など）で対処しことである。
）てもらう。
６．ステージに合わせた働きかけ（６）「サポート」

変化のステージモデルの研究結果も踏まえ、周りからの「サポート」が得られること

各ステージに合わせて、先に示した「やる気」（ソーシャルサポート）・働きかけのポイント: 運動をする上で、家族に必要な７つの条件を割り振った図を以下に示す。（図３）や友人などから「サポート」が得られるようにする。

この図に従って、保健指導や健康教育で対（７）「努力」

象者に行動変容を促して「やる気」を引き出

健康状態は自分の「努力」で決まると思う

すポイントは、以下のようにまとめられる。

こと（コントロール所在）（１）無関心期の人への働きかけ

・働きかけのポイント: 健康状態は決して運だ

関心期に移ってもらうことを目指し、主に、けで決まるのではなく、本人の「努力」（例「よい」「まずい」「努力」の面から働きか

えば、運動をすることなど）によって左右ける。

されることを示す。

→行動変容することが自分にとって「よい」
ことで、このままだと「まずい」と思って以上、人が健康によい行動を行う「やる気」

もらい、健康状態は自分の「努力」によっになるために必要な条件について、説明をして左右されると感じてもらう。
（主に行動変た。

容の必要性を感じてもらうことに重点を置くということ）保健指導や健康教育で対象者に行動変容へ（２）関心期の人への働きかけの「やる気」になってもらうには、これらの「やる気」の条件を満たすように働きかける

準備期に移ってもらうことを目指し、主に、ことが勧められる。

「自信」と「妨げ」の面から働きかける。

また、対象者があまり運動への「やる気」→うまく行動変容することができるというになっていない場合に、「やる気」がない理由「自信」を高め、行動変容する上で「妨げ」

は人によって違う可能性がある。それは、前になっていることを把握し、それを減らす。

述の「やる気」の条件のうち、どの条件を満（行動変容の必要性を感じた上で、それを19

秋田県公衆衛生学雑誌

無関心期

第６巻

関心期

第１号

2008 年 12 月

準備期

行動期

維持期

よ い

自 信

ストレス

まずい

妨 げ

サポート

努 力
図３ 変化のステージに合わせた働きかけのポイント7)
行動に移す上での障害を取り除くことに重文

献点を置くということ）(1) 松本千明. 医療・保健スタッフのための
健康行動理論の基礎. 東京: 医歯薬出版,（３）準備期の人への働きかけ

2002.

図には示していないが、行動期に移っても(2) 畑

らうことを目指し、行動変容についての具栄一, 土井由利子（編）. 行動科学

体的なアドバイスを与えたり、決意表明を―健康づくりのための理論と応用. 東

してもらったりする。

京: 南江堂, 2003.
(3) Glanz K, Rimer BK, Lewis FM（編）, 曽（４）行動期と維持期の人への働きかけ行動を続けてもらって「逆戻り」を防ぐこ

根智史, 渡部基, 湯浅資之, 鳩野洋子とを目指し、「ストレス」とうまくつき合っ（訳）.健康行動と健康教育―理論, 研究,てもらったり、行動を続ける上で周りから実践. 東京: 医学書院, 2006.
(4) Prochaska JO, Velicer WF. The tran-の「サポート」を活用してもらう。

stheoretical model of health behavior
change. Am J Health Promot 1997;

なお、この図はあくまでも働きかけの大枠であり、無関心期の人には、
「よい」
「まずい」

12(1): 38-48.

「努力」の３つの働きかけしかしてはいけな(5) 松本千明. 医療・保健スタッフのためのいというものではない。状況に応じて、臨機

健康行動理論 実践編. 東京: 医歯薬出応変に対応してもらえればと思う。

版, 2002: 10.
(6) Bandura A. Self-efficacy: The exerciseof control. New York: WH Freeman and７．最後にCompany, 1997: 79-115.

変化のステージモデルを始め、代表的な健康行動理論について説明した。

(7) 松本千明. やる気を引き出す８つのポイ

実際の保健指導や健康教育では、全てが理ント 行動変容をうながす保健指導・患者
指導. 東京: 医歯薬出版, 2007: 83.

論通りにうまく行くわけではないが、対象者の「やる気」を引き出す働きかけの道しるべとして、健康行動理論を使ってもらえれば幸（著者の松本千明先生には第６回秋田県公衆いである。

衛生学会にて表題の講演をしていただきました。ホームページアドレスは以下の通り:
http://homepage3.nifty.com/cmkenkou/）20

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県における疾病傾向を探る―死亡統計に基づいた検討―
田中 貴子
髙階 光榮
秋田県健康環境センター

１．はじめに5る場合は、「標準化死亡比」が用いられる。

時代の流れとともに我が国の疾病構造は大今回、我々は本県における疾病予防対策上、きく変化し、かつて国民病と言われた結核に重要な疾患および留意すべき地域を明らかによる死亡が、昭和20年代後半以降激減し、我するために、主要死因の経年的な年齢調整死

が国の死因構造の中心が感染症から生活習慣

亡率の変化を比較し、県および保健所管内別

１）

病に大きく変化した 。秋田県の死亡に関す（以下、管内を省略）に主要死因の標準化死る統計（以下、死亡統計）をみると、全国と亡比を求めた。

同様に生活習慣病による死亡が約６割を占め、1984年以降は脳血管疾患にかわり悪性新生

２．方法

物による死亡が１位となっている。2005年の1.年齢調整死亡率からみた秋田県の死亡状況
平成17年都道府県別年齢調整死亡率－人死亡状況をみると悪性新生物の死亡数は3,857人（粗死亡率337.8（人口10万対））、心口動態統計特殊報告－から秋田県の年齢調整

疾患の死亡数は1,977人（粗死亡率173.1）、脳死亡率を抽出した３）。対象死因は秋田県の血管疾患の死亡数は1,842人（粗死亡率161.3）

2005年の10大死因（人口動態統計による主要となっている。また、本県の粗死亡率を全国

死因のうち上位10死因）および部位別悪性新における順位でみると、悪性新生物並びに自生物（以下、がん）、脳血管疾患の主要病態のとなっており、これ30死因である。そのうち男性は27死因（男女らは本県における公衆衛生上の深刻な問題と共通26死因と男性の１死因）、女性は29死因

して憂慮されている。

（男女共通26死因と女性の３死因）である。

殺（39.1）が全国１位

２）

死亡統計は、その地域の基本となる健康指以下に詳細を示す: （共通）悪性新生物、心疾標としてその地域の実態を表わすとともに、患、脳血管疾患、肺炎、不慮の事故、自殺、

社会経済的にも広く活用されている重要な公

老衰、腎不全、糖尿病、肝疾患、食道がん、

衆衛生情報でもある。死亡指標としては、粗胃がん、大腸がん、肝臓がん、胆のうがん、死亡率や年齢調整死亡率、標準化死亡比

膵臓がん、気管・肺がん、膀胱がん、悪性リ
１）（SMR）等を用いることが知られている 。

ンパ腫、白血病、虚血性心疾患、急性心筋梗「年齢調整死亡率」を用いることで年齢構成

塞、不整脈・伝導障害、脳梗塞、くも膜下出の異なる人口集団でも年齢構成の相違を気に血、脳内出血、（男性）前立腺がん、（女性）することなく、より正確に地域間（特に都道乳がん、子宮がん、卵巣がん。

府県間）の比較や過去と現在の年次比較をす

これらの死因について、１）調査開始年（厚ることができる。同様の目的で人口規模の小生労働省が調査を開始した年）から2005年まさい地域での死亡、特に死因別死亡を評価す

での５年毎の10大死因の年次推移、２）部位
別がんの調査開始年と最近（2000年、2005

5

受付 2008.12.08 受理 2008.12.30〒010-0874 秋田市千秋久保田町 6-6

年）との比較を行った。また、本県の男性の21

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

年齢調整死亡率を全国における順位でみると、
４）第１号

2008 年 12 月

能代保健所（能代・山本圏域）、秋田中央保健

高順位にある死因が多いことから 、３）男所（秋田周辺圏域）、由利本荘保健所（由利本性の胃がん、食道がん、脳梗塞、自殺の年齢

荘・にかほ圏域）、大仙保健所（大仙・仙北圏

調整死亡率について、調査開始年から2005年

域）、横手保健所（横手圏域）、湯沢保健所（湯までの年次推移と全国における順位をみた。

沢・雄勝圏域）、秋田市保健所（秋田周辺圏域）

順位については５位以内の他都道府県の年齢である。

調整死亡率の状況もあわせて把握した。加え2005年の12死因について、県と保健所別にて、４）最近（2000年、2005年）の年齢調整

標準化死亡比（SMR）を算出し解析した。デー

死亡率の全国平均との高低、過去データとのタ算出に用いた基礎資料は、平成17年秋田県

増減を比較した。具体的には各死因について、

衛生統計年鑑２）、平成17年厚生労働省人口動

最近（2000年、2005年）の年齢調整死亡率が態調査６）（死因）、平成17年総務省国勢調査７）

全国平均より高いか－低いか、また、調査開（人口）である。 SMR算出にあたっては、

始年からみて増加しているか－減少している

日本公衆衛生協会主催の平成16年度 「地域かという視点により４領域に分類した。Ａ領

保健情報処理研修」 の標準化死亡比算出シー

域は「高い・増加」: 最近の死亡率が全国よりト８）を用いた。標準化死亡比の基準は2005

高く調査開始年から増加している死因、Ｂ領年の全国100とした。

域は「高い・減少」: 全国より高いが調査開始年から減少している死因、Ｃ領域は「低い・３．結果増加」: 全国より低いが調査開始年から増加し

1. 年齢調整死亡率からみた秋田県の死亡ている死因、Ｄ領域は「低い・減少」: 全国よ状況
１）10大死因の年齢調整死亡率の年次推移

り低く調査開始年から減少している死因とし

図１に秋田県の男女別10大死因の年齢調た。
各死因の調査開始年は1960年（14死因）: 悪

整死亡率の年次推移を示した。2005年の本県性新生物、心疾患、脳血管疾患、肺炎、不慮の年齢調整死亡率（人口10万対）をみると、の事故、自殺、老衰、糖尿病、胃がん、気管・悪性新生物は男性214.6、女性95.9、心疾患は肺がん、白血病、虚血性心疾患、乳がん、子

男性76.6、女性44.5、脳血管疾患は男性76.3、

宮がん。1970年（13死因）: 肝疾患、食道が女性39.5、自殺は男性51.8、女性13.1となっん、大腸がん、肝臓がん、胆のうがん、膵臓ている。1960年から2005年までの５年毎の年

がん、膀胱がん、前立腺がん、卵巣がん、急次推移をみると、近年はほとんどの死因が低性心筋梗塞、不整脈・伝導障害、脳梗塞、く下傾向にあり、特に脳血管疾患は大幅に低下

も膜下出血。1980年（2死因）: 腎不全、脳内した。悪性新生物は男性が1985年に、女性は出血。1995年（1死因）: 悪性リンパ腫である。

1990年に脳血管疾患を上回り、その後はほぼ横ばい状態で現在に至っている。心疾患は男

2.標準化死亡比（SMR）からみた県および保女ともに2005年に脳血管疾患を上回った。男

健所別の死亡状況

性の自殺を見るとほぼ横ばいであったが、対象死因は2005年の12死因: 胃がん、大腸1985年に45.8と上昇し、その後いったん低下

がん、肝臓がん、気管・肺がん、糖尿病、急したものの1995年からの年齢調整死亡率は性心筋梗塞、脳梗塞、肺炎、肝疾患、腎不全、再び上昇している。

不慮の事故、自殺。対象地域は、県および中２）部位別がんの年齢調整死亡率の比較
本県で最も死亡数の多いがんについて、部

核市保健所を含む県内９保健所（二次医療圏
５）

としては８医療圏 ）であり、大館保健所（大位別に調査開始年、2000年、2005年、並びに館・鹿角圏域）、北秋田保健所（北秋田圏域）、

2005年全国の年齢調整死亡率の比較をした

22

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月（図２）。男性についてみると、胃がんは調査とさらに上昇し、調査開始年の3.9からみると開始年129.8から大幅に低下しているが、約３倍に増加した。子宮がんは調査開始年の2005年は47.4（１位）（全国32.7）と依然と17.4からみると2005年は4.1（全国5.1）と大して全国より高かった。気管・肺がんは、2000

幅に低下した。大腸がんは2000年の17.6（１年は46.2であり、2005年は40.5（40位）（全位）よりさらに低下し2005年は14.4（７位）

国44.6）と低下したものの、調査開始年の14.9（全国13.2）となり、胃がんの14.9と同程度からみると約３倍に増加していた。大腸がんとなった。

は、2000年は29.6（１位）（全国23.7）であっ

３）男性の主な死因の年齢調整死亡率の年次たが、2005年は24.1（９位）（全国22.4）と推移および都道府県別順位低下した。

本県におけるこれらの死因の年齢調整死亡

女性についてみると、胃がんは調査開始年

率は、調査開始年から2005年までのほとんど

60.5から大幅に低下しており、2000年は19.2の年で５位以内に入っていた（表）。また、こ（１位）、2005年は14.9（５位）（全国12.5）

れらの2005年の年齢調整死亡率を都道府県とさらに低下しているものの、全国より依然

別にみると、青森県、岩手県など東北が高いとして高かった。乳がんは、2000年の10.1（23傾向にあった。

位）から2005年は11.6（18位）（全国11.4）
人口10万対本県の胃がんは1995年から2005年まで1位
人口10万対

男性

600

女性

600

500

500

400

400

300

300

200

200

100

100

0

0

1960

1965

1970

悪性新生物
不慮の事故
糖尿病

1975

1980

1985

脳血管疾患
自殺
肝疾患

1990

1995

2000

心疾患
老衰

1960

2005

1965

1970

1975

悪性新生物
不慮の事故
糖尿病

肺炎
腎不全

1980

1985

脳血管疾患
自殺
肝疾患

1990

1995

心疾患
老衰

2000

2005

肺炎
腎不全

図１ 秋田県の10大死因の年齢調整死亡率の年次推移
男性

人口10万対

女性

人口10万対140120

図２ 秋田県の部位別がんの年齢調整死亡率－調査開始年、2000年、2005年、2005年全国の比較－

23

宮

巣

乳

病
血

腫

性
悪

悪

・1960年（胃、気管・肺、白血病、乳、子宮）・1970年（食道、大腸、肝、胆のう、膵、膀胱、前立腺、卵巣）・1995年（悪性リンパ腫）

白

胱

パ
リン

・肺

膀

膵

管
気

う

肝

胃

の
胆

立

腺

病
血

前

腫
パ

性

白

胱
膀

リン

・肺
管
気

の
胆

膵

0
う

0
肝

20

腸

20

大

40

道

40

食

60

胃

60

腸

80

道

80

調査開始年
2000年
2005年
2005年全国

100

大

100

卵

調査開始年
2000年
2005年
2005年全国

食

120

子

140

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

であったが、年齢調整死亡率は1995年に57.4、た。

2000年に51.5、2005年は47.4と年々低下して

４）最近の年齢調整死亡率の全国平均およびいた。胃がんは新潟県および山形県がほとん

過去データとの比較

どの年で５位以内となっていた。本県の食道

本県の年齢調整死亡率の全国平均および過がんは1995年から2005年まで１位であった

去データとの比較結果を４領域に分類したとが、年齢調整死亡率は1995年に16.3、2000

ころ、2000年の年齢調整死亡率を性別でみる年に16.5、2005年に16.9と横ばい状態であっと、男性はＡ領域（高い・増加）の死因数がた。宮城県は各年において５位以内となって10死因と最も多く、一方、女性はD領域（低いた。本県の脳梗塞は各年で５位以内であっい・減少）が12死因と最も多かった（図３）。

たが、年齢調整死亡率は大幅に低下し、20002005年の男性ではＡ領域（高い・増加）が減

年の59.0から2005年は43.9とさらに低下しり、D領域（低い・減少）が９死因と増えた。

た。他県をみると宮城県、福島県ともに1970

男性（対象は27死因）の年次比較では、2000

年から1995年まで５位以内であり、近年は

年は調査開始年から年齢調整死亡率が増加し1995年から青森県および岩手県も５位以内た領域（ＡおよびＣ）が15死因であり、一方、となっていた。1985から2000年まで連続して減少した領域（ＢおよびＤ）は12死因であっ１位だった本県の自殺は、2005年には青森にた。2005年は増加した領域（ＡおよびＣ）が次いで２位となった。しかし、年齢調整死亡

10死因であり、調査開始年より減少した領域

率は2000年の47.2から2005年は51.8と上昇（ＢおよびＤ）が17死因となり、2000年に比していた。2005年は青森、岩手、山形が５位較してこの領域が増えた。また、本県の年齢以内であったが、1990年から2000年までは宮調整死亡率が全国よりも高い領域（Ａおよび崎県、沖縄県、島根県も５位以内となっていＢ）は2000年、2005年ともに16死因であっ

表 秋田県の主な死因の年齢調整死亡率の年次推移及び順位（男性）（人口10万対）
S35年

S40年

S45年

S50年

S55年

S60年

H2年

H7年

H12年

H17年

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

全国値

98.5

96.0

88.9

79.4

69.9

58.7

49.5

45.5

39.1

32.7

1位

131.0 奈良

138.5 奈良

122.8 奈良

107.3 山形

95.0 秋田

77.8 新潟

63.5 新潟

57.4 秋田

51.5 秋田

47.4 秋田

2位

129.8 秋田

123.6 新潟112.3 山形

101.0 富山

92.4 富山

75.7 山形

61.8 秋田

55.3 奈良

50.4 山形

39.2 新潟

3位

129.4 山形

123.4 秋田

111.4 新潟

98.4 秋田

84.6 石川

75.6 富山

60.3 和歌山 52.3 新潟

47.2 栃木

38.9 栃木

4位

121.3 栃木

119.9 山形

109.9 秋田

95.7 新潟84.3 山形

69.7 秋田

59.8 奈良

50.0 千葉

47.1 新潟

36.6 青森

5位

119.0 大阪

115.7 群馬103.4 富山

94.4

奈良 、
佐賀

82.9 奈良

68.9 和歌山 59.3 栃木

49.7 大阪

46.1 奈良

37.3 山形

年次

胃
が
ん

食
道
が
ん

脳
梗
塞

自
殺

全国値

-

-

11.4

10.3

10.3

9.8

9.8

10.1

10.4

9.7

1位

-

-

18.5 奈良

17.6 沖縄

23.9 沖縄

17.5 沖縄

16.2 宮城

16.3 秋田

16.5 秋田

16.9 秋田

2位--

17.7 鹿児島 17.5 宮城

18.4 宮城15.5 秋田

15.3 秋田

13.9 新潟

14.4 新潟

13.1 新潟3位--

16.8 宮城17.0 鹿児島 17.4 秋田

15.4 宮城

14.5 沖縄

13.8 東京

13.3 東京

12.3 岩手

4位--

16.4 新潟

15.6 秋田

16.6 山形

15.2 鹿児島 13.2 鹿児島 13.4 宮城

13.2 青森

12.1 青森

5位--

15.6 茨城

14.1 新潟

14.5

13.1 北海道 13.2 鹿児島 12.8 宮城

12.0 宮城

全国値

-

-

115.5

108.7

96.9

68.9

52.7

61.1

44.7

34.5

1位

-

-

221.5 宮城178.5 秋田

146.0 栃木

103.8 宮城72.8 宮城78.0 宮城61.7 青森

49.3 青森

2位--

194.4 秋田173.0 福島

145.6 宮城

101.9 秋田

69.2 福島

76.5 栃木

59.0 秋田

46.7 岩手

3位--

188.3 福島

169.6 宮城142.0 秋田

99.2 栃木

68.9 茨城

74.8 秋田

55.8 岩手45.5 栃木

4位--

186.1 群馬168.0 栃木

141.7 福島

97.7 福島

68.7 秋田

73.8 福島

55.2 栃木

43.9 秋田

5位--

167.6 山梨

167.8 岩手132.3 茨城

92.8 群馬

67.3 山形

73.7 青森

54.4 山形

42.7 富山

福島、東京、
鹿児島

14.3 福島

全国値

30.0

21.8

20.6

24.1

24.3

26.9

20.0

21.3

30.7

31.6

1位

36.3 山口

33.4 岩手

33.0 新潟34.3 宮崎37.4 宮崎45.8 秋田

33.3 秋田

36.6 秋田

47.2 秋田

52.2 青森2位

36.1 岩手30.5 新潟30.8 宮崎34.1 岩手36.5 島根

38.9 新潟30.3 宮崎35.7 沖縄

42.9 宮崎

51.8 秋田

3位

35.3 愛媛

29.9 高知30.6 岩手32.9 秋田

35.9 岩手

38.3 高知30.1 島根

31.6 宮城42.4 沖縄

43.9 岩手

4位

34.3 新潟

28.8 秋田

27.6 秋田

31.3 島根

33.8 高知37.1 和歌山 29.1 沖縄

31.4 宮崎41.1 島根

43.9 山形

5位

34.0 岐阜

28.7 島根

26.3 富山31.2 新潟

32.7 鹿児島 36.1 鹿児島 28.7 岩手

30.5 島根

41.0 岩手43.4 長崎・食道がんの1970年の秋田県年齢調整死亡率は 15.5（6位）
・自殺の1960年の秋田県年齢調整死亡率は 31.7（13位）、1980年の年齢調整死亡率は 30.4（7位）

24

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

１）２０００年 男性
調査開始年より 減少

全
国
よ
り

＊脳血管疾患
脳梗塞＊肺炎
胃がん＊不慮の事故
脳内出血

91.1 (3)59.0 (2)58.3 (7)51.5 (1)38.6 (15)24.1 (7)

高
い

全
国
よ
り

* 心疾患
虚血性心疾患急性心筋梗塞* 肝疾患
くも膜下出血* 老衰

２）２００５年 男性調査開始年より 増加＊悪性新生物＊自殺
大腸がん
不整脈・伝導障害

食道がん
膵がん
胆のうがん
＊腎不全
＊糖尿病
悪性リンパ腫Ｂ

Ａ

Ｄ

Ｃ

74.3 (44)32.0 (45)21.1 (47)11.2 (34)
6.6 (25)
6.2 (25)

気管・肺がん
肝がん
前立腺がん
白血病
膀胱がん

調査開始年より 減少

239.0 (4)47.2 (1)29.6 (1)18.0 (1)
16.5 (1)
13.5 (10)12.6 (1)
10.8 (8)8.0 (20)
6.3 (7)46.2
17.9 (42)8.2 (26)
5.1 (20)
3.3 (36)

低い＊悪性新生物＊脳血管疾患＊肺炎
胃がん
脳梗塞＊不慮の事故
脳内出血
くも膜下出血

全
国
よ
り
高
い

＊悪性新生物＊脳血管疾患
脳梗塞
胃がん
＊自殺
脳内出血
くも膜下出血
＊老衰
食道がん

Ｂ
Ｄ

全
国
よ
り
低
い

* 心疾患
* 肺炎
虚血性心疾患急性心筋梗塞* 不慮の事故
肝がん
子宮がん
卵巣がん
肝疾患
白血病
悪性リンパ腫* 膀胱がん45.2 (33)23.0 (23)17.8 (36)12.8 (11)11.1 (39)
5.7 (44)
3.9 (41)
3.7 (29)
3.4 (39)
2.5 (34)
2.4 (42)0.8 (39)大腸がん
不整脈・伝導障害

膵がん
胆のうがん
＊腎不全

＊自殺
大腸がん
不整脈・伝導障害

食道がん
膵がん
胆のうがん
前立腺がん
悪性リンパ腫＊心疾患
虚血性心疾患急性心筋梗塞
肝がん
＊肝疾患
＊腎不全
＊老衰
＊糖尿病
白血病

Ｂ

Ａ

Ｄ

Ｃ

76.6 (38)29.2 (44)21.0 (39)15.6 (44)10.1 (36)
8.6 (25)
4.8 (32)
4.7 (47)
3.6 (41)

気管・肺がん
膀胱がん

全
国
よ
り

40.5 (40)
3.7 (33)

全
国
よ
り
低
い

調査開始年より 減少

17.6 (1)8.0 (3)7.9 (11)
7.3 (11)
6.6 (6)＊脳血管疾患＊肺炎
脳梗塞
胃がん＊不慮の事故＊自殺
脳内出血
くも膜下出血＊老衰
食道がん

調査開始年より 増加

39.5 (10)22.3 (13)19.4 (15)14.9 (5)14.7 (2)13.1 (3)10.9 (7)8.0 (15)
6.7 (25)
1.5 (7)

大腸がん
乳がん
不整脈・伝導障害

膵がん
卵巣がん
＊糖尿病

Ｂ

Ａ

Ｃ

Ｄ

Ｃ

11.5 (24)
10.1 (23)
3.2 (42)＊悪性新生物＊心疾患
虚血性心疾患急性心筋梗塞
胆のうがん
＊腎不全
子宮がん
肝がん
＊肝疾患
悪性リンパ腫白血病
膀胱がん

95.9 (22)44.5 (24)
14.3 (40)10.1 (31)
6.3 (9)5.2 (29)
4.1 (39)
4.0 (47)
2.9 (42)2.2 (40)
2.1 (40)0.9 (33)

14.4 (7)11.6 (18)
11.6 (4)7.8 (13)
5.2 (8)4.6 (6)

気管・肺がん8.9 (44)

・ 数字は秋田県の年齢調整死亡率 <人口10万対>、（ ）は全国での順位．
・ ＊は秋田県で多い10大死因、他は部位別死因． 部位別の悪性新生物は、がんと表す．
・ 高い・低いは、秋田県と全国との比較．
・ 増加・減少は、調査開始年と当該年との比較．
・ 調査開始年とは各死因の調査が始まった年で、1960年、1970年､1980年､1995年．

図３ 秋田県の年齢調整死亡率の年次比較－2000年・2005年－た。更に全国における本県の順位をみるとあり、一方、減少した領域（ＢおよびＤ）は

2000年は胃がん、大腸がん、食道がん、胆の21死因と多かった。2005年は増加した領域

うがん、自殺、不整脈・伝導障害など6死因（ＡおよびＣ）が7死因となり、減少した領が1位であったが、2005年は胃がんと食道が域（ＢおよびＤ）は22死因であり、2000年とんのみが1位であった。

2005年は同じ傾向であった。また、年齢調整

女性（対象は29死因）の年次比較では、2000

死亡率が全国よりも高い領域（ＡおよびＢ）

年は増加した領域（ＡおよびＣ）が８死因ででは2000年は14死因、2005年は16死因で

25

全
国
よ
り
高
い

Ａ

気管・肺がん
乳がん＊糖尿病

51.8 (2)24.1 (9)22.5 (5)16.9 (1)15.4 (4)9.9 (3)9.3 (12)5.3 (15)４）２００５年 女性調査開始年より 増加

106.4 (8)57.6 (1)34.0 (1)19.2 (1)14.8 (1)12.3 (5)9.5 (12)7.0 (23)
1.7 (2)214.6 (6)76.3 (4)57.6 (5)47.4 (1)43.9 (4)37.9 (4)22.8 (6)7.2 (14)高い３）２０００年 女性
調査開始年より 減少

調査開始年より 増加

全
国
よ
り
低
い

秋田県公衆衛生学雑誌

秋田県

第６巻

第１号

2008 年 12 月

胃がん

胃が ん

250
200
150
100
50
0

自殺
不慮の事故
腎不全

大腸がん

腎 不全

糖尿病
急性心筋梗塞

糖尿 病
肺炎

急 性心 筋梗 塞

能 代保 健所

男性
女性

胃 がん
大 腸が ん

150

250

自殺

肝 がん

100

200

不慮 の事故

肺が ん

肝疾 患

腎不全

肺炎

肺が ん

0

肝疾患

糖 尿病

糖尿病
肺炎

急 性心 筋梗塞

急性心筋 梗塞
脳梗塞

脳 梗塞

秋田 中央保 健所

由利 本荘 保健 所

男性
女性

胃が ん

250
200

男性
女性

胃 がん
自殺

大 腸が ん

150
100

250
200
150
100

不 慮の 事故

肝 がん

50

大腸が ん
肝が ん

50

0

腎不 全

肺 がん

肺炎

0

肝 疾患

糖 尿病

脳梗 塞

肝がん

50

0

肝 疾患

大腸がん

150
100

50

腎不 全

男性
女性

胃がん

250
200

自殺

肺が ん

脳梗 塞

北秋田保健所

腎 不全

肝が ん

肝 疾患

脳梗塞

不慮 の事 故大 腸が ん

150
100
50
0

不 慮の 事故

肺がん

肺炎

250
200

自殺

肝がん

肝疾患

自殺

男性
女性

大 館保 健所

男性
女性

糖尿 病
肺炎

急 性心筋梗 塞

肺 がん

急性心 筋梗 塞
脳 梗塞

男性

大 仙保健所

250
200
150
100

不 慮の 事故

50
0

腎 不全
肝 疾患

自殺

大 腸がん

不慮の事故

肝が ん

肝疾患
肺炎

急 性心筋梗 塞

男性
女性

腎不 全
肝疾 患

急性心筋梗塞

男性
女性

胃が ん
自殺

大 腸が ん
不慮 の事 故

肝 がん
肺 がん

250
200
150
100
50
0

腎 不全

糖 尿病
肺炎

肺がん

秋田 市保 健所

胃が ん

不慮 の事 故肝がん

脳梗塞

湯 沢保 健所
250
200
150
100
50
0

大腸がん

糖尿病

脳梗 塞

自殺

250
200
150
100
50
0

腎不全

肺が ん
糖尿 病

肺炎

女性

胃がん

胃が ん
自殺

男性

横 手保 健所

女性

肝疾 患

急 性心 筋梗 塞

肝が ん
肺 がん
糖尿 病

肺炎

脳 梗塞

大 腸がん

急 性心筋梗塞
脳 梗塞

・基準は全国100

図４ 秋田県及び保健所別の主な死因別標準化死亡比－2005年－

26秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月あった。全国における本県の順位をみると159.7も高かった。秋田市保健所の男性では胃2000年は脳血管疾患、脳梗塞、胃がん、大腸がん142.6、自殺143.0、女性では大腸がん

がん、自殺など5死因が1位であったが、2005

133.6が高かった。

年は1位の死因がなかった。不慮の事故は、

４．考察

2000年はＤ領域で11.1（39位）であったが、今回、年齢調整死亡率および標準化死亡比

2005年はＢ領域となり14.7（２位）と大幅にを用いて、本県の疾病傾向と各地域における上昇した。

特性を検証した。年齢調整死亡率をみると、全体的には男女ともに死亡率は低下していた。

2. 標準化死亡比（SMR）からみた県および特に減少が大きかった疾病は脳梗塞、胃がん、保健所別の死亡状況

子宮がんのように早くから検診体制が整って2005年の標準化死亡比について、県およびきている疾病であった。これらの検診は有効

県内９保健所別、死因別に算出し解析した結性が確立しているものであり、死亡率の減少

果を図４に示した。ここでは県と各保健所にには疾病対策の効果が反映されてきているこ

おいてSMR が有意に高かった死因についてとが示唆された。しかしながら、全国と比較述べた（P<0.05）。基準は2005年の全国100

すると脳梗塞、胃がん、自殺などの年齢調整とした。

死亡率はいまだに全国より高い現状がみられ、秋田県全体の標準化死亡比をみると、男女効果的な対策のありかたの検討を含め、今後ともに胃がん、脳梗塞、自殺が高く、胃がんも引き続き対策を推進していくことが重要では男性138.6、女性118.0、脳梗塞は男性127.3、ある。性別にみると、特に男性においては、

女性111.6、自殺は男性162.2、女性149.5で悪性新生物をはじめとする、近年、全国的にあった。男性では肺炎112.4、不慮の事故127.9、増加傾向にある疾病が本県でも多くなってき

女性では大腸がん120.0が高かった。

ており、男性への疾病対策の強化の必要があると思われた。

大館保健所では男女ともに脳梗塞と自殺が高く、脳梗塞は男性166.5、女性143.8、自殺

また、小島らは、「二次医療圏別に解析するは男性159.4、女性248.5であった。また、男ことで、地域特性を把握することができ各地

性の胃がん142.6、女性の大腸がん141.9が高域の予防対策に役立てることができる９）」とかった。北秋田保健所では男性の自殺177.2、

報告している。本研究でも標準化死亡比から女性では胃がん175.2、肺炎142.2が高かった。

保健所別のデータを解析した結果、それぞれ

能代保健所の男性では胃がん176.3、脳梗塞の保健所で高い数値を示す死因があり、各地

152.1、不慮の事故145.6、自殺175.6が高かっ

域での死亡の傾向が明らかになった。今回のた。秋田中央保健所の男性では不慮の事故

結果を踏まえ、今後も、重要な疾患や留意す

152.3、自殺221.1、女性では脳梗塞135.0が高べき地域を設定し、県として取組みを強化すかった。由利本荘保健所では男女ともに脳梗るなど、対策を講じていくことが必要と考え塞と自殺が高く、脳梗塞は男性146.4、女性られた。

142.1、自殺は男性220.3、女性276.5であった。

次にこれらの結果と先行研究を基に若干の更に、男性では胃がん169.7、腎不全187.1が考察を加えた。三輪らは脳血管疾患対策の成高かった。大仙保健所では男女ともに自殺が果を評価する際に死亡情報を用いることにつ高く、男性167.9、女性211.9であった。男性

いて、「罹患情報に比し死亡の情報は、全国のでは不慮の事故152.6が高かった。横手保健所

長期間にわたる動向の把握が可能であり、現では有意に高い死因はみられなかった。湯沢

時点において活用できる蓄積性の高い唯一の保健所では男女ともに脳梗塞が高く、男性情報である１０）。」と報告している。さらに、

161.0、女性149.3であった。男性では胃がん

脳血管疾患死亡率の変動要因として、年齢効

27

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

果・時代効果・世代効果の３要因をあげ、特関連していることを安梅らが報告している１に、時代効果では「それぞれの時代背景や政７）策などによる社会環境の変化により、国民全研究報告は多く、本県では秋田大学医学部が体が影響を受けて対策の効果が表れた。県内でも様々な視点からの自殺に関する

１０）」

中核となり、自殺予防の取り組みとしてモデと捉えている。本県においても脳血管研究セル町での事業を展開し、その効果が得られてンターが昭和58年に設立され医療体制が整きている１８）。今後もこれらの手法を手がか備され、医療技術の進歩とともに地域医療にりに全県的に対策を推進していくことが期待

根ざし、救急医療の向上等に果たした効果はされる。

大きいと考えられた。しかしながら、本県の平成20年度の高齢化率は28.6%（全国21.9%）

５．おわりにと高率であり１１）、かつ、年々高くなってき

健康づくりや疾病対策においては、結果がている現状である。また、脳血管疾患死亡数

即時に現れることは難しい。しかし、今回の

１２）

を示

ように長い目で年齢調整死亡率をみると、死し、決して楽観できない状況にあり、このこ

亡率は確実に低下していることが分かった。

とは介護という大きな問題をはらんでいるとこのことは疾病予防や治療体制の整備が整っも言える。脳血管疾患対策については、これてきていること、併せて、公衆衛生および臨からもいかに継続的かつ効率的に対策を展開

床分野に従事する者たちの努力が実を結んでしていくかが更なる課題と思われる。

きていること等も一因として考えられた。し

全体をみると、75歳以上では横ばいかしながら、今回の結果から、ターゲットと次にがんについては、「がん死亡率の減少には、がんの早期発見およびがんに対する診すべき疾病や地域があること、男性への健康断・治療施設の普及が寄与している可能性をづくりの働きかけの必要性があること等、新示唆している

１３）。」と加藤らが報告している。

たな課題も明らかとなった。今後も関係機関

本県でも医療水準の向上、検診体制整備が等とより一層の連携を図りながら、引き続き整ってきているものの、がん登録やがん拠点

各種対策を積極的に推進していくことが肝要

病院の整備等の課題は残されている。また、であると思われた。

本県のがん検診受診率１４）をみると、肺がん、乳がん検診は伸びているが、それ以外のがん

文

献

検診受診率では低下傾向や伸び悩みにあり、(1) 厚生統計協会編．国民衛生の動向．東京:
厚生統計協会 2008;55(9)．

きめ細かな予防対策が望まれる。平成19年度(2) 秋田県健康福祉部編．平成 17 年秋田県衛に当センターと健康推進課が共同で実施した

生統計年鑑, 2007．

がん検診受診率向上に関する調査１５）においては、「安心して検診から治療まで受けられる(3) 厚生労働大臣官房統計情報部編．平成 17

ように、がん専門分野の医師を育成するとと年都道府県別年齢調整死亡率人口動態統

もに、がん拠点病院を整備し、質の高い医療計特殊報告．東京: 厚生統計協会, 2007．

の提供をしてほしい。」という住民の生の声が(4) 田中貴子，張勇，八幡裕一郎，髙階光榮，

聞かれ、今後の検診体制整備に大きな期待が鈴木紀行．死亡統計からみた秋田県の疾寄せられていることが分かった。

病状況．東北公衆衛生学会誌 2005;54:40.

自殺については、本県で最も多い原因は健(5) 秋田県健康福祉部編．秋田県医療保健福祉計画, 2008．

康問題、経済・生活問題によるものと報告さ）、地域や家族との関わりも見(6) 厚生労働省大臣官房統計情報部．平成 17

逃すことはできない。地域や家庭で何らかの

年人口動態調査．死亡数，性・年齢（５役割をもつ「役割遂行」が有意に生命予後に歳階級）・死因（死因簡単分類）．

れているが

１６

28

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻(7) 総務省．平成 17 年国勢調査．都道府県・市区町村別統計表．
(8) 日本公衆衛生協会編．平成 16 年度「地域保健情報処理研修」テキスト第２回前期．
東京: 財団法人日本公衆衛生協会，2004;
39-62．
(9) 小島光恵，渡辺定良，阿部智夫，他．新潟県の主な死因の地域特性．平成 11 年度
地研北海道・東北・新潟支部公衆衛生情報研究部会総会（青森）. 事例発表・情報交換抄録集 1999; 21-24．
(10) 三輪のり子，中村隆，成瀬優知，他．わが国における 20 世紀の脳血管疾患死亡率の変動要因と今後の動向．日本公衆衛生雑誌 2006; 53: 493-502．
(11) 秋田県健康福祉部長寿社会課．平成 20
年度高齢者関係指標, 2008．
(12) 秋田県健康福祉部編．平成 18 年秋田県衛生統計年鑑, 2008．
(13) 加藤育子，富永祐民．がんの地区別死亡／罹患比に影響を与える要因．日本公衆衛生雑誌 1987; 34(9): 619-623．
(14) 厚生労働省．平成 17 年度地域保健・老人保健事業報告．基本健康診査・がん検診の実施状況, 2005.
(15) 秋田県．平成 19 年度がん検診受診率向上
に関する調査報告書, 2008．
(16) 秋田県警察本部生活安全企画課．平成 19
年秋田県における自殺の実態, 2008.
(17) 安梅勅江，篠原亮次，杉澤悠圭，他．高齢者の社会関連性と生命予後

社会関連指標と 7 年間の死亡率の関係．日本公衆衛生雑誌 2006; 53(9): 681-686．
(18) 本橋豊．自殺が減った町秋田県の挑戦．
東京: 岩波書店, 2006．

29

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

高齢者のうつに対する回想法の有効性－1988 年から 2008 年までのランダム化比較試験の文献的検討－
湯浅

孝男１）

根本

幸恵２）

鈴屋 友貴２）高橋広二２）1) 秋田大学医学部保健学科
2) 介護老人保健施設 杏授苑
高齢者のうつに対する回想法の有効性について，対照群を設けて検討した研究を概説して考察した．文献は PubMed により reminiscence therapy, depression, randomized controlled
trial をキーワードとして 1988 年初めから 2008 年末までに出版された論文を検索した結果得られたものであり原著 10 件だった。回想法の影響をうつ尺度で評価すると対照群と比べて効果があったとするものと，効果は認められなかったとするものと評価は分かれていた。他の精神療法の効果を検討するための対照群としての回想法ではある特定の効果を目的としている療法の方が効果が大きかった。回想法と対照群を比較するものでは集団でも個別でも一定の効果がみられた。今後は回想法の指導者の質のコントロール，そして回想法のタイプを分けて効果を検討する必要性が考えられた。

１．はじめに6

ることは自然な過程であると考えた２）。そして高齢者の不安は退職やそれまで担ってきた

Butler は高齢者の回想に対して専門家が共感役割の喪失，配偶者や親しい友人との死別，身的受容的態度で介入することにより心理的安体的健康の衰えなど様々な喪失体験に基づく定をはかることができることを見出し，うつ病ことが多い。多くの高齢者は健康で以前のようなどの精神疾患の治療を試みた２）。その後欧米に活動したいと願いつつも加齢による身体的を中心に回想法が積極的に導入されて様々な心理的ストレスに適応せざるを得ない。喪失体

対象に対する実践が行われてきた。黒川は験への適応過程で生ずる葛藤が強く克服でき1960 年代から 1994 年までの国内外の文献をない場合には，情緒的レベルには収まらず，抑レビューし，高齢者に対する回想法の効果とし

１）

うつ的な神経症的症状が出現しやすい 。そのて抑うつ感の改善，不安の軽減，人生満足度のような高齢者の心身の健康を保ち日常生活の向上，対人交流の促進等が得られる可能性があ

機能を維持させるためには高齢者の心理的なることを示唆した３）。しかし，臨床的研究では側面に援助することは重要である。本論では特様々な条件を統制することには限界があり，方に高齢者の示す抑うつ的な症状への心理的援

法論上の限界をふまえた上での結果の解釈が助の一つとして行われている回想法について必要であると述べている３）。

文献の検討を行い今後の課題を探る。

そこで，本稿では高齢者のうつ症状に対する高齢者の回想は子ども返りであるとか，過去回想法の有効性と意義について対照群を設けに対する執着心などと否定的に捉えられるこて何らかの尺度を用いてランダム化比較試験とが多かった。しかしアメリカの精神科医により評価を行った研究を概説し，研究動向を

Butler は高齢者が過去を回想する頻度が高ま検討することを目的とした。

6

２．方法

受付 2008.12.1 受理 2008.12.30〒010-8543 秋田市本道１－１－１

医学中央雑誌を用いて 1988 年初めから30

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

2008 年末までの文献を「回想法」の検索語で第１号

2008 年 12 月

２．集団回想法と個別回想法

検索すると 107 件の原著論文があった。
「回想

10 件の研究のうち 2005 年に報告された

法」と「うつ」を検索語とすると 10 件の文献

Wang によるものだけが個人に回想法を行いが見つかったがコントロール群を設定して回他は集団での回想法が行われた８）。Wang は介想法の有効性を検討する研究は日本語では無入の前と後を比較すると Geriatric Depres-

かった。PubMed により reminiscence therapy，sion Scale（GDS）に有意な差が認められ，対depression，randomized controlled trial を

照群にはそのような差は認められなかったとキーワードとして 1988 年初めから 2008 年末

述べている。

までの文献を検索すると英語で 11 件の文献が３．回想法以外の介入方法と回想法との比較あった。11 件の文献の内の 1 つは研究デザイ

Zauszniewski は Learned resourcefulness

ンについて論考するものであったのでそれをtraining （LRT: 健康資源活用法訓練）の効果

除き 10 件の文献を整理して考察する。

を回想法と比較した ９ ）。Learned resourcefulness とは困難な状況にあっても自立した生

３．結果

活を維持するための認知処理技能を意味し，ト

表に 10 件の文献の対象者，研究方法，評価

レーニンググループでは困難を克服して成功

指標・尺度，研究結果を整理した。これらの研した過去の経験を呼び起こしながらコーピン

究について，対象者はどのような人か，介入がグを教えるものである。その研究で行われた回

集団か個別か，何らかのセラピーの効果を検討

想法は過去のコーピング経験や健康の話題にするための対照群としての回想法なのか，そしは触れないで“楽しい休日”などの話題を話して回想法のタイプについて検討した。

合う限定された用い方をされた特殊な回想法

１．対象者だった。対象者はもともとうつや不安の症状は認知症者を対象としたのは 2007 年に報告さ少なく慢性関節リウマチなど慢性疾患をかかれた Wang の研究だった４）。Wang は介護者のえた人の割合が大きかった。介入の結果抑うつ観察によるうつの評価と対象者本人の主観的感や不安感は LRT 群も回想法群も介入の前と評価の両方を行った。介護者による評価には対後に有意な差は無かったが，主観的健康観につ照群に比べてうつ症状に改善が認められたがいては LRT 群の方が効果が大きかったと述べ本人の主観的評価には有意な差が認められなられている。
Klausner は Goal-focused group psycho-

かった。
大うつ病と診断された患者を対象としたの

therapy（GFGP: 個別の治療目標に焦点をあて

は Klausner と Arean であり，回想法に効果た心理療法）の効果を回想法と比較した ５）。

はあるものの特定の介入の方が効果が大きい

GFGP とは対象者各人の絶望感や不安感の症とするものだった

５,６）。それに対してうつの症状に合わせたリラクセーション法，認知再構成

状の無い対象者のみを対象としたのは法，問題解決法を組み合わせたプログラムを週Stevens-Ratchford であり回想法の有効性は

1 回づつ 11 週間行うものである。回想法はラ認められなかった７）。他の 7 つの研究は認知面

イフサイクルにおける各段階に関連する思いに大きな問題がなくコミュニケーションが可出を毎週語り合うものだが，不安やうつの軽減能という基準で選択された対象者だったのでに関連すると考えられる方法は意図的にとら

軽度から中程度のうつ症状のある人も含まれないやり方で行った。両群ともに抑うつ気分のる対象者だった。それら 7 つの研究は効果が認改善が認められたが，GFGP の方がうつ症状，

められるとするもの，認められなかったとする

絶望感，不安の各指標で回想法群よりも改善度

ものがあり結果は一致していなかった。

は大きかった。

31

32
間．対照群と比較

名，86 歳以上 4 名）．対照群：48

意な差は認められなかった．介入群でも最低 6 回は活動に参加しないと効果は認められなかった．

回 3 週間．対照群：非構成的でレクレーション的なグループ活動．対照群と比較

対照群：15 名(81.0 歳)意差が認められたが対照群には有を年代順に回想するプログラムを週 2上の女性．介入群 15 名(82.7 歳)(2003)

援助付き共同住居在住の 60 歳以

介入群は介入前・後に GDS 得点の有も有意差は認められなかった．

時期に評価されたいずれの尺度にめられない．対照群では介入群と同があったが，他の尺度には有意差認

12)MMSE, GDS

Perception Scale (HPS), RSE

Rating Scale (AER) , Health

介入群の介入前・後に GDS で有意差れた．

得点には有意な負の相関が認めらた．GDS と STS（自己超越尺度）のJones ED歳 18 名，86 歳以上 6 名）

介入群：テーマに沿って過去の出来事

対象者の状況に応じて 30 分から２時

歳～75 歳 24 名，76 歳～85 歳 18

名（65 歳～75 歳 24 名，76 歳～85

回 4 ヶ月間．個別回想法の所用時間は歳の高齢者．介入群：46 名（65(2005)8)

GDS, Apparent Emotion

Scale (STS)GDS，STS に有意差は認められなかっ群の方が効果が持続していた．

主観的健康観は回想法群よりも LRTった．

うつ尺度に有意差は認められなか

た，また両群間の比較でも不安・抑入前・後に有意差は認められなかっ抑うつ感や不安感には両群とも介には有意差認められなかった．

第１号

地域と施設在住の平均年齢 75.6
介入群：個別の非構成的回想法を週 1

一般的活動．対照群と比較

介入群：12 名（81.8 歳）対照群

12 名（82.5 歳）

グループ．対照群：介入群と同期間の女性．

GDS, Self-Transcendence

Depression Scale (CES-D)

回約 2 時間．

介入群：週 2 回 6 週間の系統的回想法

for Epidemiological Studies

し合い．両群ともに週 1 回 6 週間で各(85.0 歳)

共同住居在住の 72 歳から 96 歳のInventory (STAI), Centerの話題には触れない楽しい経験の話

46 名(81.0 歳)．回想法群：43 名Assessment Questionnaire

Self-Assessed Health Health(HAQ), State Anxiety

こしながらコーピングを教える群．回LRT 群：成功した過去の経験を呼び起（LRT：健康資源活用法訓練）群： 想法群：過去のコーピング経験や健康

Learned resourcefulness 訓 練

退職者共同住居在住の主に白人．

Depression in Dementia

MMSE，CSDD に有意差あったが，GDS

研究結果

第６巻

Wang JJ et al(2006)

11)

Stinson CK et al(2006)

9)

Zauszniewski JA et alとしたグループ活動．対照群と比較． (CSDD)

介入群：51 名（79.76 歳）．対照

群：51 名（78.92 歳）の食べ物の香り，音楽などを刺激材料

知症）．

MMSE, GDS, Cornell Scale for(2007)4)

介入群：週 1 回 8 週間．昔の写真，昔65 歳以上の施設在住の高齢者（認評価指標／尺度

Wang JJ

研究方法

研究対象

報告者（報告年）

表 高齢者のうつに対する回想法に関するランダム化比較試験報告の概要

秋田県公衆衛生学雑誌
2008 年 12 月

33

重心動揺，握力，立ち上がり

Index, MMSE

話し合いの回想法．両群で比較

18 名

歳以上

群：21 名(71.8 歳)

77.8 歳）．対照の話題の回想法．対照群と比較

計 6 回行う．食べ物，映画，家族など

67.5 歳)

21 名

回想法群②（75回，その後は週 1 回 45 分の活動を合女性．回想法群①(65 歳～74 歳

介護施設在住の 65 歳以上の白人

Rating Scale, MMSE: Mini-Mental State Examination, RSE: Rosenberg’s Self-esteem Scale

BDI

GDS, Life Satisfaction

回想法群：運動群と同回数，同時間の回想法①②の各群とも最初の週は 2

体前屈角度, Barthel Index,

を 7 ヶ月．

回想法群：26 名(79.3 歳)

歳)

時間, 膝関節可動域角度, 上た上下肢の繰り返し運動プログラム

動プログラム参加群：15 名(82.3

BDI: Beck Depression Inventory, GDS: Geriatric Depression Scale, HDRS: Hamilton Depression(1990)

13)

Youssef FA et al(1993)

運動群：週 2 回 45 分の音楽に合わせ対照群と比較

群 12 名

介護付き住宅在住者． 積極的運

得点で両群を比較しても有意差無想法．対照群：評価の時に集まるのみ．

（79.75 歳） 介入群 12 名，対照

有意差は認められなかった．

74 歳以上（回想法②群）は対照群と群に比べて BDI に有意差あったが，65 歳～74 歳（回想法①群）は対照向上していた．

グラム群が有意に回想法群よりもGDS，ADL の各指標で積極的運動プロ

握力，上体前屈，立ち上がり時間，し．

前・後比較で有意差無し．介入後ののスライド観賞と話し合いによる回

退 職 者 共 同 住 居 在 住 者 24 名

第１号

10)

RSE, BDI両群ともに RSE と BDI の得点に介入

介入群：週 2 回計 6 回の活動．年代順

うつ傾向の無い 69 歳から 91 歳のよりも大きなうつ症状の減少が認

第６巻

McMurdo ME et al(1993)

7)

Stevens-Ratchford RG

人．3 群で比較られた．問題解決療法群は回想法群

回想法群はうつ症状の減少が認め

対照群と比較すると問題解決群とめられた．

対照群：20 名

Life Integration Scale

Problem Solving Inventory,

HDRS, GDS, BDI, Social

Depression

Montgomery-Asberg Scale forも改善度は大きかった．

望感，不安など各指標で対照群よりられた．介入群はうつの各症状，絶両群ともに抑うつ気分の改善がみ(65.5 歳)27 名(66.7 歳)の話し合い．対照群：治療順番待ちの群：28 名(67.0 歳)

回想法群：

グラム．回想法群：ライフヒストリーと診断された人．問題解決療法(1993)

問題解決療法群：問題解決療法のプロ

55 歳以上の一般市民で大うつ病対照群と比較

回想法群 13 名(67.2 歳)

6)

各期の記憶の話し合いによる回想法． Anxiety Scale, BDI,群）13 名(66.6 歳)． 対照群：

Spielberger State-Trait

ムを週 1 回 11 週間．対照群：人生の療目標に焦点をあてた心理療法

Suicidal Ideation (SSI),

リラクセーション法，認知再構成法， Hope Scale, HDRS, Scale for

Hopelessness Scale, State

問題解決法を組み合わせたプログラ

介入群：Goal-focused

介入群：対象者各人の目標に合わせたgroup psychotherapy（個別の治

在住者．

大うつ病と診断されている地域

Arean PA et al(1998)

5)

Klausner EJ et al

秋田県公衆衛生学雑誌
2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

Arean は Problem-solving therapy （PST:

Stinson１１），Arean６），Stevens-Ratchford７）

問題解決療法）の効果を回想法と比較した６）。

だった。Jones のプログラムは 6 つのトピック

PST とはうつ病に取り組むための体系的なプを中心にグループを進行していたもので体系

ログラムである。まず患者にとって何が問題か的にライフサイクル順に話題が進むわけではを同定し，次に多様な問題解決の方法を検討し，ないが治療者は年代順に人生の出来事を思い実現可能な解決方法を探索・実行することで日出すことを期待していた１２）。Klausner は人生

常生活で遭遇する問題解決のための新たな対の各段階について毎週話し合ったとしているが詳しい方法は述べられていなかった５）。参加

処方法を身につけるための方法である。回想法

者の興味をよびそうなテーマを毎回設定しては過去に遭遇したがうまく解決できた問題と行 っ た も の は Wang ４ , ８ ）， McMurdo １ ０ ），現在の問題の異同を話題に話し合い，人生の中Youssef１３），Zauszniewski ９）だった。

で達成できた課題や未解決な課題について展望を持たせるような進め方で行われた。対照群

４．考察と比較すると問題解決療法を受けた群も回想

回想法は Butler により抑うつなどの精神症

法の群もうつ症状に有意な改善が見られたが，状を示す患者に対する精神療法として提唱さ問題解決療法を受けた群の方が回想法の群よれたものであるが，その後回想法は高齢者に対りもうつ症状の減少が大きかった。

する介入方法として欧米で広まった３）。研究のMcMurdo は週 2 回 45 分間の運動を積極的

多くは一般老人や痴呆老人を対象とするものに行うプログラムを 7 ヶ月間行い回想法と比が多く，今回とりあげた文献のように抑うつな

較した

１０）

。運動プログラムは音楽に合わせて

どの精神症状のある高齢者を対象とする研究

四肢の関節可動域を精一杯動かす連続動作では少ない。その理由として黒川が言うように３），構成されていた。運動プログラムが進むに従っ治療を求めて受診する患者に対して厳密な実て連続動作の回数が増加されて参加者は筋収験研究デザインを用いた効果研究を行うこと

縮を維持するように励まされた。回想法の参加の困難さが考えられる。

者は週 2 回集まり社会的交流を促進されたと今回検討した研究の対象者が大うつ病の確のことだが具体的な方法までは述べられてい定診断を受けていた研究は 2 つだが５,６），そのなかった。握力，上体前屈角度，立ち上がり所

対象者に対する回想法は他の精神療法の対照

用時間，ADL，うつ尺度のいずれでも運動プ群として位置づけられたものだった。そしてうログラム参加者の方が回想法の群よりも上つ症状の軽減にはうつの治療を目的とした精回っていたと報告されている。

神療法の方が優れているとされるものだった。

４．回想法のタイプ

また生活機能の向上をめざす療法

今回の文献検索では reminiscence therapy（ Zauszniewski に よ る Learned resource-

を検索語として使用したが，内容を検討するとfulness training９））や運動の効果を強調する

系統的にライフヒストリーを振り返り人生のグループセッションの効果を検討するもの１０）

再評価をめざす life review therapy といえるも特定の療法やアプローチの方が優れている

ような方法をとっているものと，過去の楽しいとするものだった。以上の研究では回想法の効

経験を振り返り思い出話をすることで参加者果を認めつつもある特定の効果については特の社会性の向上を図るが人生の再評価や未解定の目的をもったアプローチの方が有効であ決 の 問 題の統合を直接意図しないるとするものであり，回想法についての詳しい

reminiscence therapy と呼べるものが混在し記述が述べられていないものもあって結果のていた。体系的にライフサイクルにおける各段

解釈には慎重を要すると思われる。

階を振り返ることをめざしていたのはうつの症状の無いか又は少ない対象者に対34

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

し て 回 想 法 の 効 果 を 検 討 し た

よりも reminiscence の方が取り組みやすい可Stevens-Ratchford は介入前・後で比較しても能性がある。今回検討した研究においては対照群と比較してもうつ尺度に有意な差は認reminiscence therapy を検索語として使用し

７）

められなかったとしたが ，もともとうつ症状たが中にはエリクソンのいうライフサイクル

が無い又は少ない対象者に対しては，回想法にの最終段階にある統合をめざして各発達段階

よる介入があってもうつ尺度に変化が生ずるを系統的に回想するものも含まれており，うつ余地が無かったものと思われる。

に対する回想法を検討する際には何を目的にして回想法が行われるかを明確にする必要が大部分の研究ではグループでの回想法をあるだろう。

行っていた。これは参加者同士の交流による効果をねらっているものと思われるが，唯一個人

回想法や他の精神療法の研究においても指での回想法の効果を検討している研究があっ導者の違いが結果に影響を及ぼしている可能た。Wang は個別に対象者と会う回想法を行っ性があるが，Jones はこのことはわからないとたが 4 ヶ月間の介入の後でうつ尺度に有意な述べており１２），未検討の課題である。指導者差が認められたと報告している８）。集団か個人の違いが影響を及ぼす可能性は特にある特定かの問題について，Hsieh はうつに対する回想の精神療法と回想法を比較する研究で考えら法は集団か個別かは効果に影響を与えないとれるが，いずれの研究においても指導者の質の

しており

１４）

コントロールはなされていなかった。一口に回，Wang の研究もその説を支持す

想法といっても様々な指導者がいる可能性がると考えられる。

あり，指導者としての経験年数などを考慮して

日本では回想法という用語が使われているが，欧米では reminiscence therapy，と life

影響を検討する必要があるだろう。

review therapy を分けて使われることが多い。

回想法の研究目的について田髙は回想法の回想法を提唱した Butler は life review とプロセスに着目し，語りの質（種類）やテーマ

reminiscenceと を 区 別 し て お り ，を質的に分析したものと，回想法の影響を尺度

reminiscence は life review に含まれるとしたを使用して量的に評価したものがあるとして

２）。実践において両者はあまり明確には区別さいる１７）。本論では対照群を設けて回想法の影れないで使われてきた。Height は研究のため

響を検討したものなので全ての文献が量的なには life review と一般的な reminiscence を区評価を行っていた。回想法をうつの症状のある。そして life re-

高齢者に適用する場合は回想法で何をめざし

view は人生の再評価と統合をめざすものであたいかという目的を明確にすることで質的まると定義して系統的にライフヒストリーを振たは量的な評価を行う必要があるだろう。

別する必要があるとした

１５）

り返る過程を重視した。池田は reminiscencetherapy と life review therapy をキーワード

文にして 1966 年から 2001 年までの欧米の文献(1) 笠原洋勇．高齢者に対する治療的コミュニを検索した結果 125 件の文献が見つかり，ケーション．精神医学 2008; 50(1): 75-81．

reminiscence therapy では健常高齢者を対象(2) Butler RN. The Life Review: An Interpreta-とする文献が最も多く（26.1%），ついで認知tion of Reminiscence in the Aged. Psychiatry:症（20.5%）そして抑うつ高齢者（19.3%）だっ

Journal for the study of interpersonal proc-

た。 life review therapy では健常高齢者が最esses 1963; 26: 65-75.

献も多く（47.4%），認知症（5.3%）と抑うつ高(3) 黒川由紀子，斎藤正彦，松田修．老年期に齢者（7.9%）の文献は少なかったと報告しておける精神療法の効果評価－回想法をめ

いる

１６）

ぐ っ て － ． 老 年 精 神 医 学 1995; 6(3):。すなわち認知症や抑うつなど何らかの疾患を有する高齢者にとっては life review

315-329．

35

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

(4) Wang JJ. Group reminiscence therapy forcence Counseling on a Depressed Elderly

cognitive and affective function of demented

Population. Nurse practitioner: American

elderly in Taiwan. International Journal of

Journal of Primary Health Care 1990; 15(4):Geriatric Psychiatry 2007; 22: 1235-1240.

32.35-38.

(5) Klausner EJ, Clarkin JF, Spielman L, Pupo C,(14) Hsieh HF & Wang JJ. Effect of reminiscence

Abrams R, Alexopoulos GS. Late-life De-therapy on depression in older adults: a sys-pression and Functional Disability: The Role

tematic review. International Journal of Nurs-

of Goal-Focused Group Psychotherapy. Inter-ing Studies 2003; 40: 335-345.
(15) Haight BK. The Therapeutic Role of a Struc-national Journal of Geriatric Psychiatry 1998;

tured Life Review Process in Homebound

13: 707-716.

Elderly Subjects. Journal of Gerontology:(6) Arean PA, Perri MG, Nezu AM, Schein RL,
Christopher F, Joseph TX. Comparative Ef-

Psychological Sciences 1988; 43(2) :40-44.

fectiveness of Social Problem-Solving Ther-(16) 池田望．回想法－療法としての実践と研究の動向－．OT ジャーナル 2001; 35: 779-782．

apy and Reminiscence Therapy as Treatments
for Depression in Older Adults. Journal of(17) 田髙悦子，金川克子，天津栄子，佐藤弘美，Consulting and Clinical Psychology 1993;

酒井郁子，細川淳子，高道香織，伊藤麻美

61(6): 1003-1010.

子．認知症高齢者に対する回想法の意義と有効性－海外文献を通して－．老年看護学(7) Stevens-Ratchford RG. The Effect of Life Review Reminiscence Activities on Depression

2005; 19(2): 56-63．

and Self-Esteem in Older Adults. The American Journal of Occupational Therapy 1993;
47(5): 413-420.
(8) Wang JJ, Hsu YC, Cheng SF. The effects ofreminiscence in promoting mental health of
Taiwanese elderly. International Journal of
Nursing Studies 2005; 42: 31-36.
(9) Zauszniewski

JA,Eggenschwiler

K,

Preechawong S, Roberts BL, Morris DL. Effects of teaching resourcefulness skills to elders. Aging & Mental Health 2006; 10(4):404-412.
(10) McMurdo ME, Rennie L. A Controlled Trialof Exercise by Residents of Old People’s
Homes. Age and Ageing 1993: 11-15.
(11) Stinson CK. Structured reminiscence: an intervention to decrease depression and increase
self-transcendence in older women. Journal of
Clinical Nursing 2006; 15: 208-218.
(12) Jones ED. Reminiscence Therapy for Older
Women with Depression. Journal of Gerontological Nursing 2003; 29: 27-33.
(13) Youssef FA. The Impact of Group Reminis-

36

秋田県公衆衛生学雑誌

会

第６巻

第１号

2008 年 12 月

報

第６回秋田県公衆衛生学会報告 平成 20 年 10 月 9 日

ごあいさつ

本日は、第６回秋田県公衆衛生学会学術大会を開催いたしましたところ、ご多忙中にもかかわらず多数の方々のご参加をいただきまして、誠にありがとうございました。
本学会は、秋田県の人々が持つ多様化する生活やニーズに密着した血の通う公衆衛
生活動に向けて、県内の保健担当者、医療関係者、行政、学術関係者、ＮＰＯ等の幅
広い英知を結集し、地域の多様な実情を学術的基盤にのっとって具体的に分析し、議論し、実践を促進する場となることを目的として、平成１５年１０月９日に設立されました。以降、秋田県における公衆衛生学分野における研鑽を深める場として活動を行っております。今回より、秋の大会を学術大会と名称を変更しましたが、今後とも変わらぬご支援のほど、よろしくお願いします。
今年度の特別講演は、「健康行動を促す保健指導・健康教育～いかに「やる気」を育てるか」と題してヘルスコンサルタントの松本千明氏に、御講演をいただきます。
また、公衆衛生研究および活動に関する一般演題の発表７題もございます。
本日御参加いただいた皆様におかれましては、新たな情報を得るだけではなく、積極的な討議の場として、議論を深めていただくことを御期待申しあげ、ごあいさつといたします。

平成２０年１０月９日
秋田県公衆衛生学会長
秋田大学医学部保健学科教授
湯 浅

37

孝 男

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

第６回秋田県公衆衛生学会プログラム
学会長:

湯浅

孝男

秋田大学医学部保健学科教授

I. 開催概要
1. 日時:

平成 20 年 10 月 9 日（木）

2. 会

場

:

遊学舎（秋田市上北手荒巻字堺切 24－2）（午後１: ００～４: ００）

II. プログラム
13:00～13:05 学会長挨拶湯浅
13:05～14:30 特別講演孝男

秋田大学医学部教授（臨床作業療法学講座）

座長

湯浅

孝男

秋田大学医学部教授

健康行動を促す保健指導・健康教育～いかに「やる気」を育てるか～松本

千明

ヘルスコンサルタント

14:30～14:40 休憩
14:40～15:50 一般演題

座長

石川

隆志

秋田大学医学部准教授（臨床作業療法学講座）

金子善博

秋田大学医学部准教授（健康増進医学分野）

１．がん検診に対する住民意識調査の手法に関する検討髙階光榮，佐藤智子，田中貴子，張勇，髙山裕子，髙山憲男，高橋伸一
２．死亡統計から秋田県の疾病傾向を探る
田中貴子，髙階光榮
３．秋田県における若年成人の食生活状況について
髙山裕子，古井美和子，兎澤真澄，佐藤直美，鈴木静香，菅野育子
４．自殺により遺された身近な人に対する接し方に影響を及ぼす要因の検討
南園佐知子，金子善博，佐々木久長，山路真佐子，藤田幸司，本橋豊
５．秋田市における禁煙対策の取り組みについて
本田由美子，足利歩美，新田目幸子，森合真由美，田口美智子，船木美香子
６．「人の和と輪でつなぐ輝きとぬくもりのあるまち」を目指して－能代市における自殺対策事業について－
高杉富喜子，地主和子，中田哲直，本橋豊，金子善博，佐々木久長

７．表現活動を通じた障害者と地域社会との交流の試み－ストリートアート in 本荘を開催して－
石川隆志，佐藤裕子，石川佐智子，塚本文子，村田千鶴子，石川郁恵
16:00

閉会の辞

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秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

特別講演

健康行動を促す
保健指導・健康教育～いかに「やる気」を育てるか～
松本

千明

略歴
医学博士・公衆衛生学修士
平成元年
札幌医科大学医学部卒業
平成元～３年
札幌徳洲会病院勤務
平成３～８年
自治医科大学内分泌代謝科勤務
平成８～１１年 徳田病院内科外来非常勤勤務
平成１１年
大阪府立看護大学医療技術短期大学部臨床栄養学科卒業
平成１３年
ミシガン大学公衆衛生大学院健康行動健康教育学科修士課程修了
現在はフリーにて、医療と保健の現場に健康行動理論とソーシャル・マーケティングを紹介するための講演を中心に活動中

http://homepage3.nifty.com/cmkenkou/

39

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

一般演題抄録１．がん検診に対する住民意識調査の手法に関する検討髙階 光榮１），佐藤 智子１），田中 貴子１），張 勇１） 髙山 裕子１），髙山 憲男２），高橋 伸一３）１）秋田県健康環境センター，２）秋田県秋田地域振興局福祉環境部，
３）秋田県健康福祉部健康推進課【目的】秋田県のがん死亡率は全国的にも高く、なかでも胃がん・大腸がん等の消化器系のがんが多い状況にあり、がん対策を充実することが重要な課題となっている。その対策の柱の一つとなるのが検診であり、受診率の向上を図り、疾病の早期発見、早期治療により、死亡率の低減につなげることが急務である。平成 19 年６月に策定された「がん対策推進基本計画」においても、５年以内に到達すべきがん検診受診率を 50％以上とする目標値が掲げられている。しかし、本県におけるがん検診受診率の現状は、市町村別ではかなり低い地区もみうけられ、その目標達成に向けた積極的な取り組みが必要である。そこで我々は、住民のがん検診に係る意
識及びニーズ等を把握し、その結果を受診率向上施策に活用するために、がん検診に対する意
識調査を質問紙調査法とフォーカスグループインタビュー法（ＦＧＩ法）を用いて実施した。
今回は質問紙調査法とＦＧＩ法の結果から、それぞれの調査手法の特徴について検討したので報告する。
【対象と方法】１．質問紙調査: 平成 19 年 8 月、秋田県内 3 地区（横手市、羽後町、三種町）に在住する 40 歳～59 歳までの男女 1,600 人を対象として、対象者の属性及びがん検診の意識に関する質問紙を郵送し、返信のあった 640 人について集計した。２．ＦＧＩ: 平成 19 年 8 月～9 月、質問紙調査と同じ 3 地区の 40 歳～59 歳までの無作為で抽出された男女 24 名を対象として、地区毎にがん検診をテーマにしてインタビューを実施した。
【結果】１．受診する理由: 質問紙調査では、「早期発見のため」と答えた人は約 80％、「確認のため」と答えた人は約 50％、次いで「罹りたくないから」、「死にたくないから」と答えた人がそれぞれ約 25％であった。ＦＧＩでも「自分の健康状態を把握するために最善だから」、「早期発見すれば助かるから」、「がんになると怖いから」等というように質問紙調査と同様な意見が多くみられた。２．受診しない理由: 質問紙調査では、「受ける暇がなかったから」、「毎年は受けていないから」と答えた人が多かった。一方、ＦＧＩでは「億劫だから」、「面倒くさいから」、「検査が怖いから」という消極的な意見が多く述べられた。また「自分の健康に自信があるから」、それとは逆に「なにか見つかれば困るから」という発言も多かった。３．自治体における検診体制: １）希望する時間帯;: 質問紙調査で最も多かったのは、男性で「6 時～7 時半」
で、女性で「9 時～10 時半」であった。ＦＧＩでも「主婦は早朝では大変であり８時以降を希望」とする意見が多かった。また、レディースデイやコンビニ感覚での設定等、多様な対応を求める斬新な発言がみられた。２）検診料;: 質問紙調査では、「1,000 円以内」と答えた人が最も多く、「1,000 円～3,000 円以内」と答えた人を合わせると全体の約７割を占めていた。また、受診していない人で、低料金を希望する割合が高くなっていた。ＦＧＩからも「本当は無料化
がいい」、「１つの検診料では 1,000 円超えれば高いと思う」などの意見が多く聞かれた。また、「複数のがん検診をまとめてセット料金を設定して安くすれば、検診を受けやすくなるのではないか」という質問紙調査では得られない意見があった。４．職場における検診体制: 質問紙調
査では、勤務先が従業員の少ない企業の場合及びパートタイム等の不安定な雇用形態の人で受診率が低くなっていた。ＦＧＩでも中小企業での検診体制の整備を要望していた。また、受診に際しては、「上司からの命令があれば受けやすい」、「従業員を受診させるために、経営者の意
識改革が必要と思う」という貴重な意見があった。
【考察】がん検診に対する意識調査において、質問紙調査では一度に多くの対象者を調査することが可能で、住民意識の全体の傾向を数値として把握できた。また、性別、職業別、受診の有無等、項目間の関連を多面的に解析し新たな知見を得た。一方、ＦＧＩでは住民の生の声を聞くことができ、課題を明らかにすることができた。また、少人数のインタビューであっても、質問紙調査とほぼ同様な傾向の意見を得ることが確認できた。さらに、ＦＧＩでは対象者同士の相互作用により、質問紙調査では得られなかった斬新な意見や潜在的な意見を抽出することができた。このことから、意識調査にあたっては、常用される質問紙調査法のみならず、ＦＧ
Ｉ法等、複数の手法を併用して調査することが有効であると考えられた。

40

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

２．死亡統計から秋田県の疾病傾向を探る
田中 貴子，髙階 光榮
秋田県健康環境センター【目的】死亡状況をみると，秋田県は悪性新生物（以下，がん），自殺等の死亡率が全国上位を占め決して好ましいといえない状況である。しかし，本県の死亡統計から疾病対策に活かすた
めに科学的に解析した研究は少なく，今回，年齢調整死亡率と標準化死亡比により本県の疾病傾向を明らかにした。
【方法】１．2005 年までの都道府県別年齢調整死亡率（人口動態統計特殊報告－厚生労働省大臣官房統計情報部編－）を用いて全国比較，順位，年次推移（５年毎）を把握した。また，年
齢調整死亡率の高低増減をＡ領域（高い・増加: 2005 年の死亡率が全国より高く，調査開始年(1960 年,1970 年)から増加している死因），Ｂ領域（高い・減少），Ｃ領域（低い・増加），Ｄ領
域（低い・減少）の４領域に分類し解析した。
２．2005 年の主な死因について県・保健所管内別（以下，管内省略）に標準化死亡比（SMR）
を算出し解析した。更に 2005 年と 2002 年を比較検討し最近の傾向を把握した。基準は全国値100（各年，各死因）である。用いたデータは人口動態統計，秋田県衛生統計年鑑，総務省国勢調査，人口推計である。
【結果】１．年齢調整死亡率からみた秋田県の疾病状況: 顕著な傾向が見られる男性について
は，2000 年はＡ領域が多かったが，2005 年はＡ領域の死因が少なくなり，Ｄ領域が多くなった。又，全国１位も少なくなり全般的に順位が低くなっていた。胃がんはまだ１位であるが 2000
年 51.5 から 47.4 と低下した。脳梗塞は 2000 年 59.0 から 43.9 と大幅に低下し順位も４位となった。自殺は青森に次ぎ２位となったが，死亡率は 2000 年 47.2 から 51.8 と上昇した（図１）。
２．標準化死亡比からみた保健所別の疾病状況: 性別，死因別に算出し検討した。秋田県のSMR は男女ともに特に胃がん，脳梗塞，自殺が全国を上回っていた（図２）。保健所別の男性についてみると胃がんは北秋田保健所
を除き SMR 114.0～176.3，脳梗塞は秋（人口 10 万対）
田市保健所を除き SMR 113.0～166.5
調査開始年より減少
調査開始年より増加とほとんどの保健所で全国を上回って
主な死因
率 (順位)
主な死因
率 (順位)
全214.6 (6)
自殺
51.8 (2)
全がんいた。自殺は全保健所で SMR 109.1～
国全脳血管疾患76.3 (4)大腸がん24.1 (9)よ221.1 と大幅に全国を上回っていた。由不整脈・伝導障害22.5 (5)肺炎
57.6 (5)り胃がん
47.4 (1)
食道がん
16.9 (1)
利本荘保健所男性を例に 2005 年と高
43.9 (4)膵がん
15.4 (4)
脳梗塞
い
不慮の事故
37.9 (4)胆のうがん
9.9 (3)
2002 年を比較すると胃がん，脳梗塞，脳内出血
22.8 (6)前立腺がん
9.3 (12)
腎不全，自殺が特に高く 2002 年より上
くも膜下出血7.2 (14)
悪性リンパ腫5.3 (15)Ｂ A
昇した（図３）。
気管・肺がん
40.5 (40)全心疾患
76.6 (38)【まとめ】年齢調整死亡率は総じて低虚血性心疾患29.2 (44) Ｄ Ｃ 膀胱がん
3.7 (33) 全国
急性心筋梗塞21.0 (39)
下傾向がみられ，これまでの疾病対策
よ肝がん
15.6 (44)り
肝疾患
10.1 (36)の効果が反映されていると推察され
低腎不全
8.6 (25)た。標準化死亡比でほとんどの保健所い老衰
4.8 (32)※調査開始年は各死因の調査が糖尿病
4.7 (47)
で全国より高かった胃がん，脳梗塞，始まった年で，主に 1960 年,1970 年
白血病
3.6 (41)
自殺等について，今後も各地域で積極的な対策を推進していくことが重要で
図１ 2005 年 秋田県の年齢調整死亡率 （男）あると考えられた。
胃がん
自殺

150

自殺
大腸がん

100

不慮の事故

胃がん

基準は全国 100

肝がん

肝がん

100
50

腎不全

肺がん

0

肝疾患

糖尿病
肺炎

肺がん

0

肝疾患

糖尿病

急性心筋梗塞肺炎

脳梗塞
男

基準は全国 100
大腸がん

150

不慮の事故

50

腎不全

200

女

急性心筋梗塞脳梗塞

全国2005 年男

図２ 2005 年 秋田県 SMR

2002 年男

全国男

図３ 由利本荘 (男) SMR （2005 年, 2002 年）
41秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

３．秋田県における若年成人の食生活状況について
髙山 裕子１），古井 美和子２），兎澤 真澄３），佐藤 直美４），鈴木 静香５），菅野
１）秋田県健康環境センター，２）秋田県健康福祉部健康推進課，
３）秋田県北秋田振興局大館福祉環境部，４）秋田県秋田地域振興局福祉環境部，
５）秋田県由利地域振興局福祉環境部，６）秋田県平鹿地域振興局福祉環境部

育子６）【目的】若い年代への生活習慣病予防や食育に活用する資料を得ることを目的として、平成 18
年度の県民健康・栄養調査結果を基に、20 歳代、30 歳代の食生活について検討を行った。その検討結果から、今回は主に食事の不足状況についての結果を報告する。
【対象と方法】平成 18 年度に実施した県民健康・栄養調査の栄養摂取状況調査の結果（対象: 県
内 17 地区の 375 世帯、1,774 人）から 20 歳から 39 歳までの 185 人（男性 84 人、女性 101人）を検討対象とした。調査時期は平成 18 年 10 月から 12 月であった。調査項目のうち、今回は、性別、年齢、BMI、体格に関する意識、20 項目の食品等摂取頻度、食生活に関する意識の項目をとりあげた。対象者の食生活の特徴を把握するために、同調査の 40 歳以上の結果や過去の調査の同年代の結果と比較した。
【結果と考察】１．体格について体格について BMI をみると、男性は「やせ」が 1 割未満、「普通」が約７割、「肥満」が約２割であった。女性は、「やせ」が２割近く、「普通」が約７割、「肥満」が約１割であった。実際の体格と「体格についての意識」についてみると若干の違いがあった。特に女性では、「太っている」と答えた人の半数、「少し太っている」と回答した人の９割以上が、BMI では「普通」に該当し、「ちょうどよい」と答えた人の３人に１人は「やせ」であった。
２．食品等の摂取頻度について
食品等の摂取頻度から主な傾向を挙げると、40 歳以上と比較して少ない傾向がある食品は、
男女ともに、ごはん、めん類、淡色野菜、果物、みそ汁、いも類、大豆製品、漬けものであった。女性は、他に緑黄色野菜、牛乳も少ない傾向があった。多い傾向がある食品は、男女ともに、肉類、清涼飲料水で、女性では、他に油、卵が多い傾向がみられた。過去の調査結果の同じ年代と比較すると、野菜の摂取頻度は、緑黄色野菜、淡色野菜ともに増加傾向がみられたが、「１日１回以上」が６割、そのうち「１日３回」は約１割と少なかった。牛乳、乳製品の摂取頻度は、特に女性が減少していた。食事内容については、栄養摂取状況調査から、若い年代が他の年代に比較して、カルシウム、鉄の摂取量や野菜の摂取量が少ないことが明らかになっているが、食品摂取頻度の結果においてもその傾向がみられた。
３．自分の食生活に対する意識について
食生活について「やや問題がある」「かなり問題がある」と答えた人は、男女ともに約７割であった。必要な栄養素が「不足している」と答えた人は、男性の５割近く、女性の６割近くであった。
「不足している」と答えた人は、「十分とれている」「ほぼとれている」と答えた人に比べて、緑黄色野菜、淡色野菜、果物、海藻、みそ汁の摂取頻度が少なかった。
【結論】20 歳代、30 歳代の、体格、食品摂取頻度、食生活に対する意識について検討した結果、体格については、女性のやせ傾向・やせ志向がみられた。食品の摂取頻度は、野菜、牛乳・乳製品、果物などの多くの食品で不足の傾向がみられた。食生活に対する意識については、多くの人が問題意識をもっており、問題解決に向けて支援の必要性が示唆された。
【参考文献】
平成 18 年度県民健康・栄養調査結果報告書.秋田県健康福祉部健康推進課, 2008.3．
食生活指針啓発リーフレット. 秋田県健康福祉部健康推進課, 2008.3．

42

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

2008 年 12 月

４．自殺により遺された身近な人に対する接し方に影響を及ぼす要因の検討
南園 佐知子１），金子

善博１），佐々木 久長１,２），山路 真佐子３），藤田幸司１），本橋豊１）１）秋田大学医学部健康増進医学分野，２）秋田大学医学部保健学科
３）埼玉医科大学保健学科【目的】自殺による死別後のグリーフケアの重要性が注目されている。適切なグリーフケアのためには周囲の理解が必要であるが、この点に関する研究は少ない。今回我々は、自死に苦しむ身近な人に対する接し方に関連する要因と自殺対策への考え方に関連する要因を検討した。
【方法】秋田県A町に住む30才～69才の町民7521人に、平成17年7月～8月に「心の健康づくり
調査」質問紙調査を行い、6639通を回収した（回収率88.3%）。調査票の項目のうち、性別、年
齢、学歴、SDS（Self-rating Depression Scale）による抑うつ尺度、自殺に関する項目を用いて分析した。自ら命を絶った人の親族や親しい人が身近にいた場合、あなたはどうしますか？
という質問項目に対しての返答のうち、前向きな接し方を望む群（声をかけてあげたい・様子を静かに見守る）と接し方を決められない群（何ができるかわからない）、消極的な接し方を望む群（なるべくかかわりを持ちたくない）を従属変数とし、多変量ロジスティック回帰分析を行った。また、地域の自殺予防・心の健康づくりへの取り組みを地域全体で考えることに対してどう思いますか？という質問に対しての返答のうち好ましいという群（良いことだと思う）、
好ましいと考えない群（わからない・良くないことだと思う）を従属変数として同様に多変量
ロジスティック回帰分析を行った。
【結果】有効回答者5154人(男性47.9%、女性52.1%)を分析に用いた。対象者の平均年齢は50.1±10.5才であった。身近な自死遺族に対して声をかけたい・見守りたいという回答は67.5%であった。
（わからない30.4%、関わりたくないは2.1%）多変量ロジスティック回帰分析を行った結果、前向きな接し方を望む群と比較すると接し方を決められない群は男性(OR=1.42,
95%CI=1.26-1.61)、若年層(2.64, 2.12-3.29)、教育歴が少ない層(1.32, 1.07-1.62)、抑うつ度が高い層(3.81, 2.80-5.20)、知人の自殺の経験がないこと(1.39, 1.22-1.57)関連があった。また、
消極的な接し方を望む群は男性(1.98, 1.33-2.94)、教育歴が少ない層(2.55, 1.34-4.83)、抑うつ度が高い層(6.93, 3.52-13.67)と関連があった。地域の自殺対策を好ましいと考えない群は男性(1.22, 1.04-1.42)、若年層(2.72, 2.03-3.65)、教育歴が少ない層(1.32, 1.02-1.71)、抑うつ度が高い層(4.94, 3.58-6.82)と関連があった。
【考察】自殺により遺された人に対しての関わり方としては、男性、若年層、義務教育のみの群、知人に自殺という経験がない群、が消極的な行動をとる傾向にあることがわかった。
これらの要因を考慮した教育・啓発が、適切な自死遺族の関わり方に有効であると考えられる。
（本研究は BMC Public Health 2008,8:334の一部を紹介するものである。）

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

５．秋田市における禁煙対策の取り組みについて
本田 由美子，足利 歩美，新田目 幸子，森合 真由美，田口美智子，船木 美香子
秋田市保健所 保健予防課【目的】秋田市では、受動喫煙防止対策の基礎資料とするため、平成18年７月から８月にかけて「秋田市が管理する公共施設等における禁煙・分煙実施状況調査」を実施した。この結果を受け、平成19年６月に施設の特徴ごとに有効な受動喫煙防止対策を示した「秋田市が管理する施設の禁煙・分煙指針」（以下、「禁煙・分煙指針」）を策定し、各課所室に周知した。指針策定
後の状況把握および受動喫煙防止対策をすすめるため、第２回状況調査を実施し、指針の効果および今後の課題について分析した。
【対象と方法】平成19年12月３日から14日までの間、秋田市が管理する施設および秋田市に設置されている国、県が管理する施設317施設を対象に調査を実施し、全施設から回答を得た。
調査方法としては、各施設管理者に次の調査項目への記入を依頼した。１．現在の禁煙・分煙対策について、２．「禁煙・分煙指針」を受けての取り組みについて（秋田市所有施設のみ）、
３．今後の禁煙・分煙対策の予定について（対策済み施設［敷地内禁煙実施済施設を除く］）、
４．今後の禁煙・分煙対策の予定について（未対策施設）、５．公共施設の分煙・禁煙対策についての意見（自由回答）。
集計に当たっては、調査対象施設を「医療機関、保育所・児童館、学校、健康福祉施設、デイサービスセンター、図書館・学習施設、文化施設、市窓口支所・出張所、庁舎、スポーツ施
設、公民館・地域センター等、官民複合施設、娯楽施設、その他」の14のカテゴリに区分した。
【結果】「医療機関」、「保育所・児童館」や「学校」など、有病者、乳幼児および未成年者が利用する施設では、98.4％の施設で敷地内禁煙、残りの1.6％が全館禁煙となっていた。それら以外の施設（190施設）では、全館禁煙としているものの、施設内に煙が逆流する可能性の高い、
建物出入り口付近に喫煙場所を設置している施設の割合が高かった（51.1％）。「公民館・地域センター等」、「娯楽施設」（58施設）では、仕切りのない喫煙コーナーが設置されている施設も未だ多かった（27.6％）。
「禁煙・分煙指針」を受けて何らかの取り組みがあった施設は、市が管理する施設の17％（49施設）であり、その主な内容としては、「ポスター掲示」により理解や協力を求めたり、「喫煙場所の移設」、「指針を資料として活用した」といった内容が多かった。敷地内禁煙実施済み施設以外で、今後、禁煙・分煙対策の変更を予定している施設は12施設であり、そのうち、敷地
内禁煙又は全館禁煙への変更を予定している施設は７施設であった。
また、「禁煙・分煙対策を特に行っていない」と回答した11施設のうち、今後も禁煙・分煙対策を行う予定がない施設は10施設で、その主な理由としては、「特に苦情・要望等がないため」、「施設利用形態上、利用者の自主性に委ねている」などとしていた。
【考察】対象とした公共施設の86.1％において、全館禁煙もしくは換気扇を設置した空間分煙を実施していた。前回調査と比較しても、効果的な禁煙・分煙対策を講じている施設は9.3ポイ
ント増加し、分煙対策が進み、「禁煙・分煙指針」は一定の効果をみたといえる。一方で前回調査よりも減少したものの、仕切りのない喫煙コーナーが設置されている施設もあり、市民が多く集う施設の中にも指針を活用できずにいる施設もあった。そのため、調査終了後には秋田市
独自の禁煙ポスターを作成し、市民が多く集う施設への配付を行っている。
今後は、さらに積極的に市の管理する公共施設について、「禁煙・分煙指針」の推進をはかり、現在の受動喫煙防止に係る啓発活動に加え、より具体的な分煙・禁煙対策の情報提供に努めていきたいと考える。

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

６．「人の和と輪でつなぐ輝きとぬくもりのあるまち」を目指して－能代市における自殺対策事業について－
高杉 富喜子１），地主
１）能代市

和子１），中田

哲直１），本橋

豊２），金子善博２），佐々木 久長２,３）

健康づくり課，２）秋田大学医学部健康増進医学分野，

３）秋田大学医学部保健学科【背景】能代市は、平成１７年～１９年度までの３年間、秋田県の自殺予防モデル市として指定を受け、同じく平成１７年～２１年度まで厚生労働科学研究補助金こころの健康科学研究事
業の介入地域の指定を受け活動を展開している。今回は、能代市での主な自殺対策事業を紹介
し、課題と今後の対策の方向性について検討する。
【主な事業】「のしろ健康２１推進委員会」を、平成１８年度より市の自殺対策を協議するネッ
トワークとして位置づけている。しかし、栄養・運動についても扱う必要があり、協議事項が多いことから、平成２０年度から、健康づくり分科会と自殺予防分科会の２つの分科会を設けた。同委員会は２４団体の代表者から構成され、年２回の開催である。同委員会を通して、各団体の自殺対策への理解が進み、各種事業への参画が図られてきた。具体的には平成 19 年 11月、20 年 8 月に開催した自殺予防シンポジウムへのシンポジストとしての参加や、啓発広告への寄稿、各種キャンペーンへの参加が挙げられる。
また、昨年度から重点事業として「ぬくもり声かけキャンペーン」を実施している。自治会
長・民生児童委員・健康推進員と行政が連携し、自治会の全世帯に啓発グッズを訪問し直接配布するものである。開始前の説明会や実際に一緒に事業を行うことで、地域のキーパーソンの理解と連携が図られるようになった。
その他、地区診断（平成１８年度）、傾聴ボランティア養成研修、心のケアナース養成研修広報・地元新聞での情報提供など幅広い事業を実施している。
【考察】現状での能代市の自殺および自殺対策事業に関する主な課題としては、１）５０～６
０代男性の自殺の多さ、２）閉じこもりがちで悩みを抱えている人への相談窓口の周知、３）
キャンペーン実施地域の拡大、４）役所内での相談体制の確立があげられる。
各種の事業の結果、当課への相談者が増加し、また自殺対策事業への地域住民の理解が広がってきた。
「ぬくもり声かけキャンペーン」は足を使っての地道な活動であるため、拡がりという点では遅々としており、今後も時間を必要とする。しかし、勤労世代の住民も夜は地域に戻る
こと、閉じこもりがちの人にも直接訪問することから、このキャンペーンを継続することで、市民への普及啓発を促進できるのではないかと考えている。
最近は多重債務問題等の相談が増加し、その対応は多くの部署、機関にまたがる。外部機関との連携は「のしろ健康２１推進委員会」等で対応しているが、市役所内の相談体制について
は、現在のところ手探りの状態である。今後は市役所内の相談窓口をもつ部署で横断的な対応ができる体制の整備を図ることで、悩んでいる人達が苦しいことを苦しいと訴えることができる地域をつくりあげていきたいと考えている。

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

７．表現活動を通じた障害者と地域社会との交流の試み－ストリートアート in 本荘を開催して－石川隆志１,２），佐藤

石川

郁恵２）

裕子２），石川 佐智子２），塚本

文子２），村田 千鶴子２），１）秋田大学医学部保健学科作業療法学専攻，２）特定非営利活動法人

逢い【はじめに】
特定非営利活動法人逢いは，「障害者の意思及び人格を尊重し，一人ひとりの特性に応じた存在価値と役割期待のある活動を支援し，地域社会との交流を図りながら，相互理解・相互支援を深めつつ日常生活，社会生活のスキルアップを目指す」ことを事業方針に掲げ，地域活動支援センター事業（Ⅱ型）の委託を受け様々な事業を展開している。今回は，逢いのメンバーによる表現活動を通じて地域社会との交流を図ることを目的に開催した，「ストリートアート in本荘」について報告する。
【ストリートアート in 本荘の内容】
平成 20 年 9 月 13 日，「ストリートアート in 本荘」と題して，由利本荘市の本荘駅ロータリー
歩道を会場に，逢いのメンバーによるアート作品制作・展示が行われた。当日は午前中の準備から後片づけまでメンバーとボランティア約 20 人が参加し，ストリートアートの他，メンバーによる作品のポストカードや生産活動で作成された魔法の植木鉢の販売，つくば市 NPO 法人
自然生クラブメンバーの作品展示，キッズアート等さまざまな活動が行われた。また，地元の本荘高校美術部員やゆり養護学校の生徒もメンバーと肩を並べて創作活動に取り組んだ。約 2時間で完成した作品は，JR 東日本の協力も得て，本荘駅内のギャラリーに飾られた。
当日は駅利用者をはじめ地域住民約 50 人が見学に訪れた。集中して作品制作に取り組む姿や，制作中の生き生きとしたメンバーの表情などを間近にし，見学に訪れた方からは驚きと賞賛の感想も聞かれた。メンバーにとっても法人施設内における仲間やスタッフとの交流だけではな
く，地域の人たちとの交流を通じて有能感の獲得，対人関係技能の向上，役割意識の獲得など，
有意義な機会となったと考える。
【まとめ】
これまでの表現活動の取り組みを通じて，スタッフが気づかずにいたメンバーの潜在的な能力が明らかになるなどの成果が得られている。今後もメンバー個々の能力を限定的に捉えるのではなく，さまざまな活動を通じて一人ひとりのニーズに合った多様な事業を企画・実施して
いきたい。

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

平成１９年度秋田県
公衆衛生学会事業報告

監査報告
平成 19 年度秋田県公衆衛生学会事業報告

年度末の秋田県公衆衛生学会の会員数は以下

書および平成 19 年度秋田県公衆衛生学会収の通り。

入支出決算書に基づいて，財産の状況，学会
Ａ会員

17 団体

世話人の業務執行の状況を監査した結果，適

Ｂ会員

62 人

正に管理・運営されていることを確認したの本年度事業として以下を行った。

で報告します。
平成 20 年 6 月 10 日

１）秋田県公衆衛生学会の開催
平成 19 年 10 月 31 日

秋田市・遊学舎

監事

杉本 俊比古参加者 63 名（うち学会長招聘 25 名），
特別講演

1 題，一般口演

5題

本事業・収支決算・監査報告は平成 20 年

２）秋田県公衆衛生学雑誌第 5 巻第 1 号（全65 頁）の発刊

度第 1 回秋田県公衆衛生学会世話人会（平成平成 19 年 12 月 31 日発

20 年 6 月 9 日）にて報告され、承認された。

行３）秋田県公衆衛生学雑誌

第 4 巻第 1 号の平成２０年度第１回秋田県
公衆衛生学会世話人会議事録

インターネットによる公開（http://www.med.akita-u.ac.jp/~pbeisei/）

平成 20 年 6 月 10 日
日時:

平成 20 年 6 月 9 日（月）13:00~13:40

平成１９年度秋田県
公衆衛生学会収入支出決算

会場:

秋田大学医学部基礎棟１F 共用室

出席者（50 音順,敬称略）秋濱 哲雄、 伊藤 善
信、杉本 俊比古（監事）、畠山 桂

平成１９年４月１日～平成２０年３月３１日
科目金額（収入の部）
会費（A）
190,000
会費（B）
24,000
学会参加費（学会員等）
13,000（非会員）
24,000
事業収入（抄録提供料金）
2,520
利子
139
前年度からの繰越金
収入合計

郎、三浦 令子、村田 勝敬、本橋豊、谷田部 知一、湯浅 孝男（学会長）（事務局）熊谷 久美子、藤田幸司、金子 善博
配付資料: 議案，世話人名簿，平成 19 年度秋
田県公衆衛生学会事業報告書，平成 19 年度秋田県公衆衛生学会収入支出決算書，平成 19 年度監査報

37,815
291,474

告（写し），平成 20 年度秋田県公衆衛生学会予算案，平成 20 年度秋（支出の部）
旅費・報償費52,500
需用費
0
消耗品
31,500
印刷費（学会誌 140 冊）
89,670
会議費
18,100
役務費（通信費、手数料など） 19,805
使用料（会場利用費）
9,300
支出小計
220,875
次年度への繰越金
70,599
合計
291,474

田県公衆衛生学会特別講演につい
て
議事
協議事項
１）平成 19 年度事業・収支報告・監査報告
平成 19 年度事業・収支報告につき杉本監
事が監査報告を行い、配付資料どおり承認された。

47

秋田県公衆衛生学雑誌

第６巻

第１号

２）平成 20 年度予算（案）2008 年 12 月

山 桂郎、村田 勝敬、本橋豊、湯浅 孝男（学会長）（事務局）金

本年度予算案が配付資料どおり承認された。

子 善博

３）本年度学会開催について

配付資料: 議案，第議事案および関連配付資料に基づき湯浅学

6 回秋田県公衆衛生学会

会長が説明し、本年 10 月 9 日開催が承認さ

学術大会抄録集，秋田県公衆衛生れた。広報および一般参加者の呼びかけにつ

学雑誌第 6 巻目次（案）いては各世話人が協力することとなった。

議事４）本年度学会誌について

協議事項

本橋編集委員長が例年通りの編集予定であ

１）本年度事業についてることを報告した。また、原著、報告にかぎ

・今年度学術大会についてらず随想などの投稿をお願いしたい，との要

湯浅学会長の挨拶に引き続き，本日の学術大望を行った。

会開催について抄録集を資料に，概略が説明

５）その他

された。

z
z

z

z

学会年会費払い込み料金は会員負担とすることが確認された。

・学会誌の編集

年 1 回開催している秋の学会の名称を学

本橋編集委員長より目次案を資料に，編集方術大会とし、関連要項、同細則を修正す

針が説明された。また，その他に，総説の寄ることとした。

稿として 2 題（歯科医師会，特別講演者）の運営要項細則第 3 条（非会員の当日参加予定があることが事務局から説明された。

費）を修正することとした。

２）学会運営について

・変更後: 「第三条・次年度学会長について

学術大会の参加費は会員 500 円，非会員 1,000 円とする。」

次年度学会長の候補者として，佐藤，本橋の投稿規定を議案のとおり変更、追加する

両世話人から伊藤善信世話人の推薦があったこととした。

ことを学会長が報告し，了承された。

その他

その他，情報交換が行われ，県内のフッ素洗・新任の世話人（着任順）

口事業の動向，県内で O-157 を含めて食中毒

谷田部 知一（秋田県健康福祉部長４月～），

関連の報告が散見されていること，など県内

杉本 俊比古の公衆衛生課題が話題となった。
また，次年度には関連学術集会として東北公（秋田県健康環境センター所長４月～）

衆衛生学会，日本公衆衛生学会東北地方会，

以上

日本産業衛生学会産業医・産業看護全国協議会が県内で行われることが紹介された。

平成２０年度第２回秋田県
公衆衛生学会世話人会議事録

以上

平成 20 年 10 月 10 日
日時:

平成 20 年 10 月 9 日（木）12:10~12:40

会場:

遊学舎研修室（秋田市）

出席者（50 音順,敬称略）秋濱 哲雄、伊藤 善
信、佐藤唯直、杉本 俊比古（監事）（代理出席）、鳥海

良寛、畠

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学会世話人名簿（50 音順）
平成 20 年 10 月 9 日現在
氏名
秋濱 哲雄
伊藤 善信
佐藤 唯直
杉本 俊比古
（監事）
鈴木 明文
鳥海 良寛
畠山 桂郎
三浦 令子

所属
秋田市保健所長
秋田地域振興局福祉環境部長（（兼）秋田中央保健所長）
秋田県健康福祉部 健康推進課長
秋田県健康環境センター所長

村田 勝敬
本橋 豊
（編集委員長）谷田部 知一
湯浅 孝男（学会長）

秋田県医師会 常任理事
秋田県薬剤師会 専務理事
秋田県歯科医師会 公衆衛生理事
秋田県看護協会 第二副会長
秋田大学医学部教授（医学科社会環境医学講座環境保健学分野）
秋田大学医学部教授（医学科社会環境医学講座健康増進医学分野）
秋田県健康福祉部長
秋田大学医学部教授（保健学科臨床作業療法学講座）

秋田県公衆衛生学会会費について
秋田県公衆衛生学会の会費は以下となっております。
Ａ会員
10,000 円／年
Ｂ会員
1,000 円／年
（４月１日より翌年３月３１日まで）
ゆうちょ銀行

口座番号 ０２２３０－２－８０４２０

振替口座

秋田県公衆衛生学会

銀行振込

秋田銀行広面支店
秋田県公衆衛生学会

普通

７８４２３４事務局

本橋豊

平成２１年度秋田県公衆衛生学会の予定
秋田県公衆衛生学会は平成 21 年 10 月 1 日，秋田市で開催予定です。
平成 21 年度学会長

伊藤善信氏（秋田地域振興局福祉環境部長）

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学会運営要項
第一条

本会は秋田県公衆衛生学会（Akita Society for Public Health）と称する。

第二条

本会は秋田県の公衆衛生の向上に寄与することを目的とする。

第三条

本会は前条の目的達成のために次の事業を行う。

1. 学術大会、セミナー等の開催
2. 会員間の相互交流
3. その他本会の目的達成に必要な事業第四条 本会の目的に賛同する個人は誰でも会員になることができ、学術大会に発表し討議に参加することができる。
第五条 本会の運営に関して必要な事項を討議するため学会世話人を置く。
第六条

学会世話人会は秋田県内の公衆衛生・医療分野の関係者、秋田県の衛生行政担当者、

国の厚生労働行政経験者、学識経験者等から成る若干名の者で構成する。
第七条

学会世話人の任務を次のように定める。

1. 学会世話人は世話人会に出席し、本会の運営に必要な事項を討議する。
2. 学会世話人の任期は２年とし、再任を妨げない。
3. 学会世話人会は原則として年１回、学術大会開催に際して招集される。
4. 学会長は学会世話人会において決定する。
第八条

学会長はその年の学術大会の運営及び諸般の事項を担当する。学会世話人会議長は学会長が担当する。
第九条

学術大会は原則として年１回開催される。学術大会では会員の研究発表と討議を行う。

第十条

必要に応じて、セミナー等を行うことができるが、本会の名において行われるセミナー

等は学会世話人会の承認を受けなければならない。
第十一条

本会は学術大会やセミナー等の開催にあたって、必要な経費を参加費として徴収することができる。
第十二条

本会の事務局の所在は当分の間、秋田大学医学部社会環境医学講座健康増進医学分野に置く。

附則 本運営要項は平成 15 年 10 月 9 日より発効する。

平成 20 年 6 月 9 日改正

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学会運営要項細則（会員）
第一条 会員の種別は次のとおりとする。
１． A 会員は、この学会の趣旨に賛同する団体を対象とした会員である。
２． B 会員は、この学会の趣旨に賛同する個人を対象とした会員である。
（年会費）
第二条 会員の年会費は次のように定める。
１． A 会員の年会費は一口 10,000 円で一口以上とする。一口につき、１名が学術大会に参加し、学会誌３部の配布を受けることができる。
２． B 会員の年会費は 1,000 円とする。B 会員は学術大会に参加し、学会誌１部の配布を受けることができる。
３． 会費を滞納した者に対しては２年間，案内などの送付を継続するが，学会誌は送付しない。
（学術学会の参加費）
第三条 学術大会の参加費は会員 500 円，非会員 1,000 円とする。
（会計年度）
第四条 学会の会計年度は 4 月 1 日から翌年の 3 月 31 日までとする。
（監事の選任）第五条 学会世話人会の中に監事１名を置く。監事の職務は、学会の財産の状況を監査すること、学会世話人の業務執行の状況を監査することである。
（編集委員会）
第六条 本学会に秋田県公衆衛生学雑誌を編集するために編集委員会を置く。
第七条 編集委員会の任務は次の事項とする。
１． 投稿原稿の査読結果の検討および採否の決定
２． 投稿原稿の依頼
３． 投稿規定の作成
４． その他編集に関すること
第八条 編集委員会の組織・構成は編集委員長１名ならびに編集委員１０名以内とする。編集委員長は学会世話人会の議を経て、学会世話人会が委嘱する。編集委員長および編集委員の任期は２年とし、再任を妨げない。
第九条 編集委員会は年１回以上開催する。
（付則）
本細則は、平成 16 年 7 月 10 日より施行する。
平成 18 年 6 月 9 日改正
平成 20 年 6 月 9 日改正

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学雑誌投稿規程
１．秋田県公衆衛生学雑誌は秋田県公衆衛生学会の機関誌であり、公衆衛生全般にわたる総説、
原著論文、短報、報告、その他の投稿を受け付けます。
1) 総説:

公衆衛生に関する諸問題を客観的な資料・考察に基づいて広い視点から論じたもの。

2) 原著論文:

独創性のある理論的または実証的な研究で、完成度の高いもの。

3) 短報:

独創性、緊急性のある萌芽的研究で、発展性の期待できる研究を手短にまとめたもの。

4) 報告:

公衆衛生活動に役立つ実践報告や事例報告など

5) その他: 論壇、随想、意見など編集委員会で必要性を認めたもの。
２．原稿は邦文でも英文のいずれも受け付けます。
３．投稿論文は未発表・未掲載のものとします。
４．ヒトおよび動物を対象にした研究論文は、1975 年のヘルシンキ宣言（2000 年修正）の方針に従い、必要な手続きを踏まえたものとしてください。
５．投稿原稿の査読、採否および掲載順序などは編集委員会において決定し、編集委員長の名で著者に連絡します。
６．原則として、投稿原稿は別に定める「執筆要項」に従って下さい。
７．投稿原稿は、秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会宛に送付して下さい。また、書面に総説、原著、短報、報告、その他のいずれのカテゴリーとして投稿するのかを明記して下さい。
８．掲載された原稿の著作権は秋田県公衆衛生学会に属します。ただし、執筆者が使用する場
合、本会の承諾を必要としません。冊子体刊行後，電子化および公開を行います。原稿中に他の著作権者による図版、写真、記事等がある場合はその著作権者に電子化公開の許可を得てください。
９．投稿先
秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会事務局
秋田大学医学部社会環境医学講座健康増進医学分野〒010-8543 秋田市本道１－１－１(E-mail) phinfo@med.akita-u.ac.jp(TEL) 018-884-6088 (FAX) 018-836-2609

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執

第６巻

筆

第１号

要

2008 年 12 月

項

１．原稿はワープロソフトを用い、A4 版、横書き、新かな使い、常用漢字の明朝体で記載する。
句読点および括弧は一字とする。ワープロソフトはワード等の Windows 系のソフトで送付すること。段組など特別な書式は用いないこと。
２．外国語の人名、地名、学名はカタカナでもよい。
３．和文・英文のいずれの原稿でも、氏名、所属、連絡先を英文でも記載する。原著論文の場
合には緒言（Introduction）、方法（Methods）、結果（Results）、考察（Discussion）として見出しをつけて記載すること。
４．原稿の１頁目には、表題、著者名、所属機関名、別刷請求先、連絡先住所、表および図の数などを記載すること。
５．図表は必要最小限にとどめること。図は白黒とする。図表は不都合なときには、使用ソフ
トなどについて編集委員会がその都度指示する。図説明文は別頁とする。
６．本雑誌の単位符号は原則として SI 単位を用いる。（JIS Z8203 参照）
km, m２, cm３
例: 長さ、面積、体積
７．引用文献は引用順，肩括弧数字（１），２,３-５）など）とし、末尾文献表の番号を両括弧数字で記す。
雑誌の場合、全著者名.表題.雑誌名 年号; 巻数: 頁－頁．の順に記す。
(1) 田島静,千々和勝己．初夏に某小学校で発生した小型球形ウイルス（SRSV）による集団食中毒事例．日本公衆衛生雑誌 2003; 50: 225-233.
(2) Adamson J, Hunt K, Ebrahim S. Socioeconomic position, occupational exposures,and gender: the relation with locomotor disability in early old age. J Epidemiol
Community Health 2003; 57: 453-455.
単行本の場合、編・著者名．書籍名．所在地: 発行所, 発行年: 頁．の順に記す。
引用頁は全般的な引用の場合には省略することができる。
(3) 川上剛,藤本瞭一,矢野友三郎．ISO 労働安全・衛生マネジメント規格．東京: 日刊工業新聞社, 1998.
(4) Detels R, McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health.
The Scope of Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press,
2002.
(5) 川村治子．リスクマネジメント．高野健人,河原和夫,城戸照彦,中山健夫,伊藤洋子,
川本俊弘,中谷陽二,本橋豊編．社会医学事典．東京: 朝倉書店，2002: 98-99.
(6) Detels R, Breslow. Current scope and concerns in public health. In: Detels R,
McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health. The Scopeof Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press, 2002: 3-20.

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第６巻

第１号

2008 年 12 月

秋田県公衆衛生学会のあゆみ（秋田県地域保健研究会の発足）
平成 10 年 5 月 15 日（金）秋田中央保健所
基調講演「地域保健 この一年を振り返る」
佐々木昌弘（厚生省 保健医療局 地域保健・健康増進栄養課主査）
平成 11 年 10 月 1 日（金）秋田県立脳血管研究センター
特別講演「介護保険と地域の保健・福祉の将来像」出雲祐二（秋田桂城短期大学教授）
シンポジウム「どう変わる地域の保健と福祉－介護保険導入後への期待」
平成 12 年 10 月 6 日（金）秋田市保健所
特別講演「２１世紀における健康増進戦略の新たな展開」本橋 豊（秋田大学教授）
シンポジウム「秋田から発信する健康づくり」
平成 13 年 10 月 4 日（木）秋田県庁第二庁舎
特別講演「市町村の健康づくり計画の策定に必要な視点」星 旦二（東京都立大学大学院教授）
シンポジウム「市町村における健康づくり対策の実践」
平成 14 年 10 月 3 日（木）秋田県庁第二庁舎
特別講演「21 世紀の母子保健対策の課題」谷口 隆（厚生労働省 雇用均等・児童家庭局 母子保健課課長）
一般演題 6 題（秋田県公衆衛生学会の発足）
平成 15 年 10 月 9 日（木）秋田県総合保健センター 学会長: 本橋 豊（秋田大学医学部教授）
特別講演「SARS の流行と健康危機管理」岡部信彦（国立感染症研究所感染症情報センター長）
特別企画「秋田の公衆衛生の明日を語る」
一般演題５題平成 16 年 10 月 15 日（金）遊学舎・秋田市 学会長: 京屋 太（秋田県健康福祉部長）
特別講演１「乳がん検診: その有効性を高めるために必要なこと」伊藤誠司（市立秋田総合病院副院長）
特別講演２「感染症発生動向調査データの活用方法について」八幡裕一郎（秋田県衛生科学研究所）
一般演題４題平成 17 年 10 月 7 日（金）秋田市保健所 学会長: 秋濱哲雄（秋田市保健所長）
特別講演１「結核: 我が国の現況と対策」本間光信（市立秋田総合病院中央診療部長）
特別講演２「ウイルス性慢性肝疾患治療の進歩」小松眞史（市立秋田総合病院副院長）
一般演題５題平成 18 年 10 月 6 日（金）遊学舎・秋田市 学会長: 村田勝敬（秋田大学教授）
特別講演「地域におけるサポートネットワークと高齢者の介護予防」岸 玲子（北海道大学大学院教授）
一般演題５題平成 19 年 10 月 31 日（水）遊学舎・秋田市 学会長: 井上裕司（秋田県健康福祉部長）
特別講演「地域保健の今日的課題～効果的な特定保健指導について～」
前田光哉（厚生労働省健康局総務課・地域保健室・保健指導室 室長補佐）
一般演題５題（学術大会と名称変更）
平成 20 年 10 月 9 日（木）遊学舎・秋田市 学会長: 湯浅孝男（秋田大学医学部教授）
特別講演「健康行動を促す保健指導・健康教育～いかに「やる気」を育てるか」松本 千明（医師、医学博士、ヘルスコンサルタント）
一般演題７題所属，役職名は全て当時のもの

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秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会
編集委員長

：本橋

豊（秋田大学医学部教授・健康増進医学分野）

副編集委員長：湯浅孝男（秋田大学医学部教授・作業療法学）
編集委員：伊藤善信（秋田地域振興局福祉環境部長）
村田勝敬（秋田大学医学部教授・環境保健学分野）
鈴木圭子（秋田大学医学部准教授・老年看護学）
金子善博（秋田大学医学部准教授・健康増進医学分野）
藤田幸司（秋田大学医学部助教・健康増進医学分野）

秋田県公衆衛生学雑誌
第 6 巻第 1 号
平成 20 年 12 月 31 日発行

発行人

秋田県公衆衛生学会

湯浅孝男

秋田大学医学部社会環境医学講座 健康増進医学分野 内〒010-8543 秋田市本道 1-1-1
Tel: 018-884-6088（ダイヤルイン）
Fax: 018-836-2609
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