日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信○添付資料の目次

１．当四半期決算に関する定性的情報 …………………………………………………………

2（１）経営成績に関する説明 ……………………………………………………………………

2（２）財政状態に関する説明 ……………………………………………………………………

3（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………

3

２．サマリー情報（注記事項）に関する事項 …………………………………………………

4（１）当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 …………………………………

4（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 …………………………………

4（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示 ………………………………

4

３．四半期連結財務諸表 …………………………………………………………………………

5（１）四半期連結貸借対照表 ……………………………………………………………………

5（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書 ………………………………

7

四半期連結損益計算書 ……………………………………………………………………

7

四半期連結包括利益計算書 ………………………………………………………………

8（３）四半期連結キャッシュ・フロー計算書 …………………………………………………

9（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………… 10（継続企業の前提に関する注記） ………………………………………………………… 10（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） ………………………………… 10（セグメント情報等） ……………………………………………………………………… 10－ 1 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信

１．当四半期決算に関する定性的情報（１）経営成績に関する説明当第２四半期連結累計期間における日本経済は、雇用情勢が改善傾向にあるなど緩やかな回復基調が続いた一方、中国をはじめとする新興国等の景気が下振れするなどのリスク要因もあり、先行き不透明な状況が続きました。
当社関連のコンクリート製品業界では、ヒューム管の需要が前年同期を下回る水準で推移しましたが、パイル製品につきましては前年同期をやや上回る水準で推移しました。
このような状況下で当社グループは、平成27年度からの３カ年に亘る新中期経営計画『Evolution All Japan』の基本方針である安定的利益と持続的成長を目指して鋭意取り組んでまいりました。
しかしながら、海外での大型プロジェクトが一巡したことにより、当第２四半期連結累計期間の製品及び工事等の受注高は163億49百万円（前年同四半期比3.6％減）、製品、工事及び不動産収入等を含む売上高は168億84百万円（同2.2％減）となりました。損益につきましては、営業利益は販売費及び一般管理費が減少したこと等により、10億57百万円（同11.7％増）、経常利益は前年同期に株式取得で発生した「負ののれん」を計上した影響で持分法による投資利益が減少したことにより、15億35百万円（同39.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億36百万円（同50.2％減）となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。
①コンクリート製品事業受注高は99億２百万円（前年同四半期比6.1％減）、売上高は主力のヒューム管及びパイル製品の売上が増加した一方、プレキャスト製品が減少したこと等により、103億33百万円（同1.3％減）、セグメント利益（営業利益）は利益率の高いプレキャスト製品が減少したこと等により、１億76百万円（同42.9％減）となりました。
総売上高構成比は61.2％であります。
②工事事業受注高は63億55百万円（前年同四半期比0.8％増）、売上高は57億60百万円（同5.2%減）となりましたが、セグメント利益（営業利益）は利益率の高い工事が増加したこと等により、５億64百万円（同27.0％増）となりました。
総売上高構成比は34.1％であります。
③不動産開発事業売上高は賃貸用不動産収入が減少したことにより、４億87百万円（前年同四半期比7.8％減）となりましたが、セグメント利益（営業利益）は販売費及び一般管理費が減少したこと等により、２億12百万円（同14.0％増）となりました。
総売上高構成比は2.9％であります。
④その他受注高は91百万円（前年同四半期比11.9％減）、売上高は太陽光発電事業が寄与したことにより、３億３百万円（同60.8％増）、セグメント利益（営業利益）は１億３百万円（同96百万円増加）となりました。
総売上高構成比は1.8％であります。

－ 2 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信（２）財政状態に関する説明①資産、負債及び純資産の状況当第２四半期連結会計期間末の総資産は前連結会計年度末と比べ18億40百万円減少し、441億67百万円となりました。これは、流動資産において現金及び預金が６億92百万円、受取手形及び売掛金が６億20百万円、商品及び製品が２億32百万円、原材料及び貯蔵品が１億43百万円、それぞれ減少したこと等によるものであります。
また、負債の部は前連結会計年度末と比べ21億35百万円減少し、158億25百万円となりました。これは、流動負債において支払手形及び買掛金が15億85百万円、短期借入金が３億82百万円、それぞれ減少したこと等によるものであります。
純資産の部は前連結会計年度末と比べ２億94百万円増加し、283億41百万円となりました。これは、利益剰余金が６億89百万円増加した一方、自己株式の取得３億３百万円の影響、その他有価証券評価差額金が１億１百万円減少したこと等によるものであります。
②キャッシュ・フローの状況当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」といい、現金及び預金から預入期間が３ヶ月を超える定期預金を控除したものをいう。
）は、前連結会計年度末と比べ６億94百万円減少の68億１百万円となりました。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）当第２四半期連結累計期間における営業活動により得られた資金は、前第２四半期連結累計期間と比べ12億75百万円減少の６億69百万円となりました。その主な内訳は、仕入債務の減少15億40百万円、法人税等の支払い４億42百万円等による資金減少があった一方、税金等調整前四半期純利益15億89百万円、売上債権の減少６億18百万円、棚卸資産の減少３億64百万円等による資金増加があったことによるものであります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）当第２四半期連結累計期間における投資活動により使用された資金は、前第２四半期連結累計期間と比べ19億86百万円減少の２億97百万円となりました。その主な内訳は、固定資産の取得による支出３億45百万円等であります。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）当第２四半期連結累計期間における財務活動により使用された資金は、前第２四半期連結累計期間と比べ６億66百万円増加の10億67百万円となりました。その主な内訳は、配当金の支払による支出４億円、短期借入金の減少３億62百万円、自己株式の取得による支出３億３百万円等であります。

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明平成28年３月期の業績見通しにつきましては、平成27年５月14日付「平成27年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」で公表した通期の業績予想に変更はありません。

－ 3 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信

２．サマリー情報(注記事項)に関する事項（１）当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動該当事項はありません。

（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用該当事項はありません。

（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示（会計方針の変更）「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号

平成25年９月13日。以下「企業結合会計基準」という。）、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号

平成25年９月13日。以下「連結会計基準」という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第７号

平成25年９月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）

等を、第１四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に対する当社の持分変動による差額を資本剰余金として計上するとともに、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更いたしました。また、第１四半期連結会計期間の期首以後実施される企業結合については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを企業結合日の属する四半期連結会計期間の四半期連結財務諸表に反映させる方法に変更いたします。加えて、四半期純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第２四半期連結累計期間及び前連結会計年度については、四半期連結財務諸表及び連結財務諸表の組替えを行っております。
当第２四半期連結累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書においては、連結範囲の変動を伴わない子会社株式の取得又は売却に係るキャッシュ・フローについては、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の区分に記載し、連結範囲の変動を伴う子会社株式の取得関連費用もしくは連結範囲の変動を伴わない子会社株式の取得又は売却に関連して生じた費用に係るキャッシュ・フローは、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の区分に記載する方法に変更しております。
企業結合会計基準等の適用については、企業結合会計基準第58－２項（４）、連結会計基準第44－５項（４）及び事業分離等会計基準第57－４項（４）に定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首時点から将来にわたって適用しております。
なお、当第２四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響額はありません。

－ 4 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信

３．四半期連結財務諸表（１）四半期連結貸借対照表(単位：千円)前連結会計年度(平成27年３月31日)資産の部流動資産現金及び預金受取手形及び売掛金商品及び製品原材料及び貯蔵品その他貸倒引当金流動資産合計固定資産有形固定資産建物及び構築物（純額）土地その他（純額）有形固定資産合計無形固定資産投資その他の資産投資有価証券その他貸倒引当金投資その他の資産合計固定資産合計資産合計負債の部流動負債支払手形及び買掛金短期借入金未払法人税等賞与引当金その他流動負債合計固定負債役員退職慰労引当金環境対策引当金退職給付に係る負債その他固定負債合計負債合計－ 5 －

当第２四半期連結会計期間(平成27年９月30日)

7,549,23212,986,7872,156,208617,688543,320△17,52323,835,714

6,856,29312,366,6271,923,957474,327353,391△15,50721,959,090

3,189,9793,712,1542,297,4979,199,631103,366

3,193,0013,708,9782,231,2769,133,25592,354

12,610,997586,318△328,13112,869,18522,172,18346,007,898

12,731,384555,097△304,06212,982,41822,208,02944,167,119

11,027,4341,622,812441,781192,2831,112,41914,396,732

9,441,5431,239,948445,730187,514984,68012,299,417

50,76722,9182,044,5341,445,9253,564,14617,960,878

36,01722,9182,070,8031,395,9753,525,71415,825,132

日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信(単位：千円)前連結会計年度(平成27年３月31日)純資産の部株主資本資本金資本剰余金利益剰余金自己株式株主資本合計その他の包括利益累計額その他有価証券評価差額金為替換算調整勘定退職給付に係る調整累計額その他の包括利益累計額合計非支配株主持分純資産合計負債純資産合計－ 6 －当第２四半期連結会計期間(平成27年９月30日)

5,251,4004,739,42617,955,480△912,99827,033,308

5,251,4004,739,47818,644,603△1,216,96527,418,516

940,03115,434△117,392838,073175,63728,047,01946,007,898

838,69219,264△114,414743,542179,92828,341,98744,167,119日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書四半期連結損益計算書第２四半期連結累計期間

売上高売上原価売上総利益販売費及び一般管理費営業利益営業外収益受取利息受取配当金持分法による投資利益その他営業外収益合計営業外費用支払利息為替差損その他営業外費用合計経常利益特別利益国庫補助金固定資産売却益受取保険金特別利益合計特別損失固定資産除却損その他特別損失合計税金等調整前四半期純利益法人税、住民税及び事業税法人税等調整額法人税等合計四半期純利益非支配株主に帰属する四半期純利益親会社株主に帰属する四半期純利益

前第２四半期連結累計期間(自 平成26年４月１日至 平成26年９月30日)17,263,26414,237,5893,025,6752,078,600947,074(単位：千円)当第２四半期連結累計期間(自 平成27年４月１日至 平成27年９月30日)16,884,84413,897,3772,987,4661,930,0511,057,415

86855,2491,536,36493,2301,685,713

39041,156439,45575,139556,143

17,04465,85019,473102,3692,530,418

17,54137,68522,92578,1521,535,405―206128,110128,316

56,179――56,179

22,0761,09523,1722,635,563360,519△15,341345,1772,290,3857,4992,282,886

2,236―2,2361,589,348446,7971,412448,2091,141,1384,2911,136,847－ 7 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信四半期連結包括利益計算書第２四半期連結累計期間

四半期純利益その他の包括利益その他有価証券評価差額金為替換算調整勘定退職給付に係る調整額持分法適用会社に対する持分相当額その他の包括利益合計四半期包括利益（内訳）親会社株主に係る四半期包括利益非支配株主に係る四半期包括利益

前第２四半期連結累計期間(自 平成26年４月１日至 平成26年９月30日)2,290,385(単位：千円)当第２四半期連結累計期間(自 平成27年４月１日至 平成27年９月30日)1,141,138△229,64454,6778,7603,669△162,5382,127,847△81,7163,8309,523△26,168△94,5301,046,607

2,120,3487,499

1,042,3164,291－ 8 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信（３）四半期連結キャッシュ・フロー計算書前第２四半期連結累計期間(自 平成26年４月１日至 平成26年９月30日)(単位：千円)当第２四半期連結累計期間(自 平成27年４月１日至 平成27年９月30日)

2,635,563260,746△28,5826,78935,226△6,930845△56,11717,04467,056△1,536,364△20622,076―△128,1101,059,012△113,957274,92975,85419,804△378,684△12,1111,0952,214,979129,717△17,402128,110△510,3631,945,040

1,589,348331,382△26,176△4,76940,483△14,750―△41,54717,541△21,879△439,455―2,236△56,179―618,772364,388165,081△1,540,455164,867△184,186△4,195―960,506169,137△17,861―△442,349669,433△140△839,1772,141△20,916―△1,397,680△27,595△2,283,366△1,466△345,195600△37,34256,179―30,146△297,077△79,059△896129△320,599△400,425△4,625△743,3769,217,3298,473,952△362,409△303,98975△400,857△1,067,181420△694,4057,496,3726,801,966

営業活動によるキャッシュ・フロー税金等調整前四半期純利益減価償却費貸倒引当金の増減額（△は減少）賞与引当金の増減額（△は減少）退職給付に係る負債の増減額（△は減少）役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）工事損失引当金の増減額（△は減少）受取利息及び受取配当金支払利息為替差損益（△は益）持分法による投資損益（△は益）固定資産売却損益（△は益）固定資産除却損国庫補助金受取保険金売上債権の増減額（△は増加）たな卸資産の増減額（△は増加）その他の流動資産の増減額（△は増加）仕入債務の増減額（△は減少）未払消費税等の増減額（△は減少）その他の流動負債の増減額（△は減少）その他の固定負債の増減額（△は減少）その他小計利息及び配当金の受取額利息の支払額保険金の受取額法人税等の支払額営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー定期預金の預入による支出固定資産の取得による支出固定資産の売却による収入固定資産の除却による支出国庫補助金による収入関連会社株式の取得による支出投資その他の資産の増減額（△は増加）投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー短期借入金の純増減額（△は減少）自己株式の取得による支出自己株式の売却による収入配当金の支払額財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物に係る換算差額現金及び現金同等物の増減額（△は減少）現金及び現金同等物の期首残高現金及び現金同等物の四半期末残高－ 9 －日本ヒューム株式会社(5262) 平成28年３月期 第２四半期決算短信（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）該当事項はありません。
（セグメント情報等）Ⅰ

前第２四半期連結累計期間(自平成26年４月１日至

平成26年９月30日)

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

報告セグメントコンクリー不動産開発工事事業ト製品事業事業

計

その他(注)１

合計(単位：千円)四半期連結損益計調整額算書計上額(注)２

売上高外部顧客への売上高セグメント間の内部売上高又は振替高計セグメント利益

10,472,042 6,073,1277,250―

10,479,292 6,073,127309,583

444,312529,459 17,074,62813,789

188,635 17,263,264

21,040543,248 17,095,668186,416

101

21,141188,737 17,284,405

940,3136,761

947,074― 17,263,264△21,141―△21,141 17,263,264―

947,074(注) １．「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境関連機器販売事業、スポーツ施設運営事業、レンタル事業等を含んでおります。
２．セグメント利益の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報第２四半期連結会計期間に、旭コンクリート工業株式会社の株式を追加取得したことにより、新たに持分法適用の範囲に含めております。それに伴う持分法投資利益に含まれる負ののれんの処理額1,085,360千円は報告セグメントに配分しておりません。
Ⅱ

当第２四半期連結累計期間(自平成27年４月１日

至平成27年９月30日)

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

報告セグメントコンクリー不動産開発工事事業ト製品事業事業

計

その他(注)１

合計(単位：千円)四半期連結損益計調整額算書計上額(注)２

売上高外部顧客への売上高セグメント間の内部売上高又は振替高計セグメント利益

10,333,271 5,760,3314,228―

10,337,499 5,760,331176,806

564,429487,931 16,581,53421,420

303,310 16,884,844

25,648299

25,948― 16,884,844△25,948―

509,351 16,607,183

303,609 16,910,793△25,948 16,884,844

212,558

103,620 1,057,415― 1,057,415

953,794(注) １．「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境関連機器販売事業、スポーツ施設運営事業、レンタル事業、太陽光発電事業等を含んでおります。
２．セグメント利益の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報該当事項はありません。

－ 10 －