誤正■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H19.9.5）
上巻・p42・別表－１を以下のものに差し替える。
別表－１
港

湾

施

「港湾施設」と「技術基準対象施設（港湾の施設）」の関係

設(港湾法第二条第五項）

技術基準対象施設（施行令第十九条）

施

水域施設
外郭施設
係留施設
旅客乗降用固定施設及び移動式旅客乗降用施設

設

臨港交通施設
荷さばき施設保管施設
船舶役務用施設
廃棄物埋立護岸
海浜
緑地及び広場

１位

置

港湾区域及び臨港地区内（港湾区域及び臨港地区内にない施設が港湾管理者の申請によって設定されたものを含む。）

技術上の基準を適用

上記以外の区域

技術上の基準を適用

技術上の基準を適用

航行補助施設旅客施設（旅客乗降用固定施設を除く）
港湾公害防止施設
廃棄物処理施設（廃棄物埋立護岸を除く）
港湾環境整備施設（海浜、緑地及び広場を除く）
港湾厚生施設
港湾管理施設港湾施設用地
移動式施設（移動式旅客乗降用施設を除く）
港湾役務提供用移動施設
港湾管理用移動施設

技術上の基準は不適用

上巻・p45・上から 20 行目
２

省令第号。以下「省令」という。）

省令第十五号。以下「省令」という。）

0206080020

1,000
DT0DT

5,000
DT

10,0080,000DT
30,000D
T,100,000DT
20,00
0DT

1,000
D

T

0DT

40

接岸速度（cm/s）

困難
遮へいされていない

造
船の良好
困 遮へいされていない
難度
・
容易係 遮へいされていない
留施
設
困難の遮へいされている遮へ
い
良好の遮へいされている
有無5,000DT造
船の良好
困 遮へいされていない
難度
・
容易係 遮へいされていない
留施設
困難の遮へいされている遮へ
い
良好の遮へいされている
有無10,00困難
遮へいされていない

操船

造船

３80,000DT
30,000D
T,100,000DT
20,00
0DT

上巻・p401・図－2.2.14060

接岸速度（cm/s）

80

上巻・p441・表-2.3.4

表中表－2.3.4

４

電気防食開始時の防食電流密度 15)（mA/m2）
清浄海域

汚染海域

海水中

100

130～150

電気防食開始時の防食電流密度 15)（mA/m2）
清浄海域

汚染海域

海水中

100

130～150石積部

5065～75

石積部

5065～75

海底土中

2030

海底土中

2026～30

陸土中

1010

陸土中

1010

下巻・p835・表－3.1.1 標準的な部分係数 (a)波浪に関する変動状態
荷重・/Xk 」の数値誤り
５

表－2.3.4

表中「基礎地盤の支持力・q 分割細片の上載

0.605
1.000
下巻・p860・表－3.4.1 標準的な部分係数 (a)波浪に関する変動状態
荷重・/Xk 」の数値誤り

６

表中「基礎地盤の支持力・q 分割細片の上載0.367
1.000
下巻・p865・表－3.5.1 標準的な部分係数 (波浪に関する変動状態)
重・/Xk 」の数値誤り

７

表中「基礎地盤の支持力・q 分割細片の上載荷

0.685
1.000
下巻・p868・表－3.6.1 標準的な部分係数 (波浪に関する変動状態)
重・/Xk 」の数値誤り

８

表中「基礎地盤の支持力・q 分割細片の上載荷

0.641
1.000
下巻・p871・表－3.7.1 標準的な部分係数 (波浪に関する変動状態)
重・/Xk 」の数値誤り

９

表中「基礎地盤の支持力・q 分割細片の上載荷0.643
1.000■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H20.1.10 追加）
上巻・p295・図－2.1.2 地盤パラメータの特性値の設定手順の例
10

図中の文字誤り導出値に対する計測値のばらつき
推定値に対する導出値のばらつき
下巻・p601・式(2.4.24)

11Rad   Rp R pk  Rnf ,max db  b 2  4ac2a

Rad   Rp R pk  Rnf ,max d

下巻・p601・式(2.4.25)に対応する p602 のパラメータσfk およびγσf の定義

12

σfk ：杭の圧縮応力度の特性値(kN/m2)
γσf：杭の圧縮応力度に対する部分係数

σfk ：杭材の圧縮降伏応力度の特性値(kN/m2)
γσf：杭材の圧縮降伏応力度に対する部分係数（一般に、1.0 を用いることができる）

下巻・p668・式(3.2.1)およびパラメータ PHd の定義
R  cd   Wd  qd  cos  tan d    a   x Wd  qd   aPHd 13R  cd   Wd  qd  cos  tan d    a   x Wd  qd   aPHd  c S  W   q  cos  tan   sec    (W  q ) sin   R aP  c S  W   q  cos  tan   sec    W  q  sin   R aP PHd ：円弧すべりのすべり円内の土塊への水平作用の設計用値 (kN/m)

PHd ：すべり円内の土塊分割片への単位長さ当たりの水平作用の設計用値 (kN/m)

2dddd1add

Hd2dddd1addHd

下巻・p669・式(3.2.3)に対する p670 のパラメータ PHd の定義

14PHd ：円弧すべりのすべり円内の土塊への水平作用の設計用値 (kN/m)
PHd ：すべり円内の土塊分割片への単位長さ当たりの水平作用の設計用値 (kN/m)

下巻・p670・式(3.2.5)
15
 F Ff sec  c S  (W   q ) tan    n  tan  tan  ( F ) dddd

 W  q  sin   aP / RfdddFff F Ff sec   nc S  (W   q ) tan    n  tan   tan( ) tan  ( F ) dddd

 W  q  sin   aP / Rf

HddddFff

Hd下巻・p671・式(3.2.7)およびパラメータ PHd の定義 c   W   q  cos  P sin   tan     (W  q )sin   P cos  c   W   q  cos  P sin   tan     W  q  sin   P cos PHd ：斜面に加わる単位長さ当たりの水平作用の設計用

PHd ：斜面の分割片に加わる単位長さ当たりの水平作用の設計用値（水圧、波浪による作用、地震動による作用なd16ddHddadd

Hdd

値（水圧、波浪による作用、地震動による作用など）(kN/m)

dd

HddaddHdど）(kN/m)

下巻・p711・上から 12 行目
17

水中に使用するもの：

γtk＝12kN/m3

水中に使用するもの：

γtk＝11.5～12kN/m3

下巻・p784・式(2.3.30)

18

 H L  Hh 
 H H  Hh   arctan  LL 
 LH 

v 2  arctan  HL  Hh  HL  Hh   arctan  LL LH 

 v 2  arctan 

下巻・p1030・上から 3,4 行目
19

σl：杭の軸方向力による応力度(N/mm2)

σl：杭の軸方向応力度(N/mm2)

σt：杭の曲げモーメントによる応力度(N/mm2)

σt：杭の二次応力度(N/mm2)

下巻・p1120・表－5.2.1 軸方向圧縮降伏応力度20c)


＜92 のときrc)
＜79 のときr表中 c)の不等号の向きc)＞92 のときrc)＞79 のときr下巻・p1129・式(5.2.13)のパラメータγc およびγb の21

定義

γc：コンクリートの材料係数（=1.0）
γb：部分係数（=1.3 としてよい）

γc：コンクリートの材料係数（=1.3）
γb：部分係数（=1.0 としてよい）

下巻・p1272・表－2.2.11 業種別敷地面積㎡当たり年間出荷量原単位
地面積規模階層：10,000～19,999 ㎡」の数値誤り
22

表中「産業種別：窯業・土石製品

事業所敷

43.00
4.30

上巻・p161・式(4.3.24)

232

   h  3  H x 0 C0   x 0   H0 '  8  H0 '    h  3  H x 0    C0   x 0 H0 '  8  H0 ' 2■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H21.2.10.追加）
24

上巻・P79・上から 20 行目
は、当該施設を正確、円滑かつ安全に施工するために、予め施工の計画を定めることを標準とする。

25

上巻・P84・上から 11 行目
格、測定頻度、測定した結果の整理方法が定められ、かつ、当該材料及び部材の所要の品質規格が26

格及び測定頻度、測定した結果の整理方法が定められ、かつ、当該材料及び部材の所要の品質規格が上巻・P84・上から 13 行目
二 当該施設の出来形の管理項目、測定方法、測定密度、測定単位、測定した結果の整理方法、許容27

は、当該施設を正確、円滑かつ安全に施工するために、あらかじめ施工の計画を定めることを標準とする。

二 当該施設の出来形の管理項目、測定方法、測定密度、測定単位、測定した結果の整理方法及び許容上巻・P84・上から 15,16 行目
２ 技術基準対象施設を建設し、又は改良する者は、前項各号に掲げる事項のほか、施工を円滑に行う

２ 技術基準対象施設を建設し、又は改良する者は、前項各号に掲げる事項のほか、円滑に施行するたため、作業用船舶による海上作業を勘案した実施状況管理、工程管理等を行うことを標準とする。

めに、作業用船舶による海上作業を勘案した実施状況管理、工程管理等を行うことを標準とする。

上巻・p159・式(4.3.15)

28

 K s H 0 'H1/ 3  min   0 H 0  1h  ,  max H 0 ', K s H 0 (h / L0  0.2)
(h / L0  0.2)

Ks H0 '
H1/ 3  min   0 H 0 ' 1h  ,  max H 0 , K s H 0 '









(h / L0  0.2)
(h / L0  0.2)





上巻・p159・式(4.3.16)

29

1  0.028  H 0 ' L0 

0.38

exp 20 tan  

1  0.028  H 0 ' L0 

1.5

0.38

exp[20 tan1.5  ]上巻・p159・式(4.3.17)30

1.8K s H 0 'H max  min   0 H 0  1h  ,  max H 0 ',1.8K s H 0 (h / L0  0.2)
(h / L0  0.2)





1.8K s H 0 'H max  min   0 H 0 ' 1h  ,  max H 0 ',1.8K s H 0 '

(h / L0  0.2)
(h / L0  0.2)





上巻・p410・下から 11 行目
作用する牽引力は表－2.4.1 に示す値の半分とすることができる。

作用する牽引力は表－3.2 に示す値の半分とすることができる。
31

下巻・p554・式(1.7.6)
32







N ssr  C H P 0.13 S 0.2 / N 0.1 cot  

N ssr  CH P 0.13 S 0.2 / N 0.1  cot  0.50.5Ir P

下巻・p585・14～15 行目
33杭の先端抵抗力、周面抵抗力及び軸方向押込み抵抗力の部分係数γRi の標準値は、表－2.4.1～表－2.4.3 のとおりとする。なお、添字 i は p, f もしくは t を表している。

杭の先端抵抗力、周面抵抗力及び軸方向押込み抵抗力の部分係数γRi の標準値は、表－2.4.1～表－2.4.3 のとおりとする。ただし、設計体系の中でコードキャリブレーション等により部分係数が別途定められている場合にはこの限りではない。なお、添字 i は p, f もしくは t を表している。

下巻・p593・図-2.4.500

実測300N
空洞拡張理論杭の先端深度 GL(m)

杭径 1000mm以下

34300N
空洞拡張理論202040406060808005000

10000

15000

20000

25000

051015202530

22

単位面積当たりの先端抵抗力 (MN/m )

単位面積当たりの杭の先端支持力 (kN/m )35

実測値

杭径 1000mm 以下

下巻・p661・25 行目
16)文献 2)参照

16)文献 13)参照

下巻・p662・9 行目
3638)鋼管杭協会編：鋼管杭－その設計と施工－,p.122, 2000.

38) 鋼管杭協会編：鋼管杭－その設計と施工－,p.110, 2004.

下巻・p662・12 行目3740)日下部治,菊池喜昭,福井次郎ほか：東京港臨開道路における載荷試験結果に関する一連の発表40)日下部治,菊池喜昭,福井次郎ほか：東京港臨海道路における載荷試験結果に関する一連の発表

下巻・p662・26 行目3852)文献 41)参照

52)文献 23)参照

下巻・p663・2 行目
3973)文献 74)参照73)文献 72)参照

40

下巻・p663・11 行目
81)菊池喜昭,安部賢,湯浅楠勝：サンドコンパクションパイル改良による初期の軸直角方向抵抗特性の変化

41

下巻・p664・27 行目
122)地盤工学会編：杭基礎の調査・設計・施工から検査まで,200442122)地盤工学会編：杭基礎の調査・設計・施工から検査まで,pp.343-461,2004

下巻・p664・下 17 行目
128)文献 21)参照

128)文献 28)参照
43

下巻・p664・下 15 行目
130)文献 64)参照

130)文献 65)参照
44

下巻・p664・下 8 行目
135)文献 21)参照

135)文献 28)参照
4581)菊池喜昭,安部賢,湯浅楠勝：サンドコンパクションパイル改良による斜杭の軸直角方向抵抗特性の変化

下巻・p856・上から 6,7 行目
下巻・p857・上から 1,2 行目
下巻・p861・下から 24,23 行目・下から 18,17 行目・下から 15,14 行目
本編第２章１．７．２46

波浪に対する混成堤マウンドの被覆石及びブロックの所要重量を参照することができる。

本編第２章１．７

下巻・p963・式(2.2.13) 及びパラメータ PHd の定義 c'd s  (w'd  qd ) tan 'd  sec (1  tan  tan 'd Ff )  a   ( w'd  qd )sin    aPH R    F f  1.0  c'd s  (w'd  qd ) tan 'd  sec (1  tan  tan 'd Ff )  a   ( w'd  qd )sin    (dPH  ePw  hPdw  iPF ) R    F f  1.0 ddddd

ここに

ここに

c' ：粘性土地盤の場合においては、非排水せん断強さ、砂質土地盤の場合においては、排水条件に

c' ：粘性土地盤の場合においては、非排水せん断強さ、砂質土地盤の場合においては、排水条件における見掛けの粘着力（kN/m2）

おける見掛けの粘着力（kN/m2）47

被覆石及びブロックを参照することができる。

s：分割細片の幅（m）

w'：分割細片の重量（kN/m）

q：分割細片に作用する上載荷重（kN/m）

'：有効応力に基づく見かけのせん断抵抗角（°）

：分割細片の底面となす角（°）

Ff：1.0 以上であれば耐力の設計用値が作用の設計用値を上回ることを示すパラメータ

：PHd：壁体に作用する残留水圧合力（kN/m）

PHd：円弧すべりのすべり円内の土塊への水平作用の設計用値 (kN/m)

Pdw：堤体に作用する動水圧合力（kN/m）（地震動作用時の場合のみ）

R：すべり円弧の半径（m）

PF：堤体に作用する慣性力（kN/m）（地震動作用時の場合のみ）

a：構造解析係数

d：水平土圧合力の作用線から壁体底面までの距離（m）

e：残留水圧合力の作用線から壁体底面までの距離（m）

h：動水圧合力の作用線から堤体底面までの距離（m）（地震動作用時の場合のみ）I：慣性力の作用線から堤体底面までの距離（m）（地震動作用時の場合のみ）

R：すべり円弧の半径（m）

a：構造解析係数

s：分割細片の幅（m）

w'：分割細片の重量（kN/m）q：分割細片に作用する上載荷重（kN/m）

'：有効応力に基づく見かけのせん断抵抗角（°）

：分割細片の底面となす角（°）

Ff：1.0 以上であれば耐力の設計用値が作用の設計用値を上回ることを示すパラメータ

PH：壁体に作用する水平土圧合力（kN/m）

Pwの作用位置の円弧すべりのすべり円中心からの腕の長さ（m）

下巻・p1009・下から 2 行目

これの破断強度に対する比が 2/3 を上回らないことを確認する必要がある。

これの破断強度に対する比が 2/3 を下回らないことを確認する必要がある。

4849

下巻・p1013・表－2.3.3 標準的な部分係数(a)永続状態（その１）

表中「矢板壁の応力」の表記の誤り(２箇所)（砂質土系地盤・γσy ）SY295，SY390，KY490（砂質土系地盤・γσy ）SY295，SY390，SKY490（粘性土系地盤・γσy ）SY295，SY390，KY490（粘性土系地盤・γσy ）SY295，SY390，SKY490

下巻・p1081・式(2.10.1)

1M rdd  w0d H d d 3 Rd
61
M rdd  w0d H d d 3 Rd
350

下巻・p1127・表－5.2.3 杭が混在している場合に用いる部分係数 2)断面力に関する係数数・sec：耐震強化施設（特定）・SKK400」の数値誤り

表中「断面力に関する係1.101.00
51

下巻・p629・表－2.4.12 N 値(若しくは N 値)とそれぞれの地盤反力係数の関係

表中「相関式」の数値誤り

kCH  3900 N 0.733 (kN/m3)
52kCH  3910 N 0.733 (kN/m3)

上巻・p.140 (4.2.2.) 文字表記の誤り

g H1 3  2  U10 53

g T1 3  2  U10 

下巻・p.854 (3.3.1.) 文字表記の誤り
(1)

(1)

傾斜堤は石やコンクリートブロックを台形上に捨てこんだもので、主として斜面までの砕波によってエネルギーを散逸させる。

傾斜堤は石やコンクリートブロックを台形状に捨てこんだもので、主として斜面までの砕波によってエネルギーを散逸させる。

■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H24.7.9 追加）
54下巻・p.1233 舗装の剛比半径l 455

Eh412(1 2 )K75l 4

上巻・p.137・図－4.1.2

光易型の方向関数の分布形

～～

G( )
 =1
 =3-90°Eh3
12(1 2 )K75

2

10°(2) Smax=25 の場合

f* 1(f/f p =0.80)
f* 0(f/fp =1.00)
f* 2(f/f p =1.38)
f* 3(f/f p =1.65)～



90°-90°G( )1

f* 1(f/f p =0.80)
f* 0(f/f p =1.00)
f* 2(f/f p =1.38)
f* 3(f/f p =1.65)

0°



2
 =1
 =3
 =5

(3) Smax=10 の場合■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H24.8.30 追加）

～90°

～～

G( )
 =1
 =3-90°2

10°(2) Smax=10 の場合

f* 1(f/f p =0.80)
f* 0(f/fp =1.00)
f* 2(f/f p =1.38)
f* 3(f/f p =1.65)～



90°-90°G( )1

f* 1(f/f p =0.80)
f* 0(f/f p =1.00)
f* 2(f/f p =1.38)
f* 3(f/f p =1.65)

0°



2
=1
=3
=5(3) Smax=25 の場合～90°

下巻・p.730・下から 8～9 行目

H1 又は H2 と Hmax の比であるα1 又はα2 と B/2 の比β並びに盛り上り範囲の発生角度θ 1 及びθ 2 を用いると、打設方式と盛り上り土の形状（a）
、（b）

B2

打設方向B2B'l2
l1

l1l2

打設方向
2B/2

kCH  705( EI / D)0.005 y00.501・h0.028・N 0.651

上巻・p.112・下から 5 行目・不等号の向き
洋上では、n  1/7 をとることが多い。

(杭頭固定) (4)

LH1B'/2

下巻・p.629・(2.4.58)

洋上では、n  1/7 をとることが多い。

2(b) 二方向打設方式■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H25.2.19 追加）
58

θ'1
θ

1

■「港湾の施設の技術上の基準・同解説」の正誤表（H25.2.14 追加）
kCH  683( EI / D)0.005 y00.501・h0.028・N 0.651 (杭頭固定)（4）H 2'

H max''
θ2
θ1H2H12θ'1θL打設方向
1H1H 2'H max'

H max'B'x=β B x'=β’22H2B'x=β B x'=β’22H1(a) 一方向打設方式(b) 二方向打設方式

57

l2B/2

l1l2

LB/2(a) 一方向打設方式

'
θ2
θ1l2
l1

l1l2

B

θ2

θ1L

θ2B

H2H2打設方向
θ1l1B2H maxx=βH max

H1x=βH1

下巻・p.731・図－4.10.3

H 1 又は H2 と Hmax の比であるα1 又はα2、ｘと B/2 の比β並びに盛り上り範囲の発生角度θ 1 及びθ 2 を用いると、H max'56