第２章

大学院教育

第２章

第２章
Ⅰ

大学院教育

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医学系研究科の教育目的、基本方針及び特徴
１

教育目的
名古屋大学大学院医学系研究科は、医学及び保健学における学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことにより、文化の進展に寄与するとともに、医学における学術の研究者、高度の専門技術者及び教授者を養成することを目的としている（名古屋大学大学院医学系研究科
規程第 2 条）。
以上の目的の下に、以下の基本方針をもって教育を行うこととしている。
（１）人類の健康の増進に寄与する先端的医学研究を進め、新たな医療技術を創成する。
（２）医の倫理を尊重し、人類の幸福に真に貢献することを誇りとする医学研究者及び医療人を育成する。
（３）医学研究、医療の両面にわたり諸施設と共同して、地域社会の医療の質を高めるとともに、我が国及び世界の医療水準の向上に資する。
（４）医学研究及び医療の中枢として機能するために、人的・社会的資源を有効に活用し、世界に開かれたシステムを構築する。
これらは、名古屋大学学術憲章の基本目標「自発性を重視する教育実践によって、論理的な思考と想像力に富んだ勇気ある知識人を育てる」を医学の分野で実現しようとするものである。
２

基本方針
医学系研究科は、その教育目標として、科学的論理性と倫理性・人間性に富み、豊かな創造力・独創性と使命感を持って医学研究及び医療を推進する人を育てることを教育目標に掲
げ、次の方針の下に、その目標達成を図っている。
（１）医学部及び関連他学部で多様な専門分野を修得した学生に対し、広く医学の基礎及びその応用法を体系的かつ集中的に教育し、将来医学の先端的な研究推進に貢献しうる研究者・教育者を養成する。
（２）高度な専門知識と研究的素養並びに優れた臨床応用、開発能力を有し、医学及び保健医療課題を発展的に解決できる卓越した高度専門職業人を養成する｡
３

研究科の特徴平成 12 年度に医学部から医学系研究科へと大学院重点化を完了させ、基礎医学と臨床医学を統合した分子総合医学、細胞情報医学、機能構築医学、健康社会医学の 4 専攻を設置し、平成 13 年度には修士課程（医科学専攻）を設置した。平成 25 年度の統合医薬学関連講座の創設に伴い 4 専攻を 1 専攻（総合医学専攻）に改組、基礎医学領域・臨床医学領域・統合医薬学領域の 3 領域を設置し、領域融合型教育・研究の更なる推進を計画している。

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自己点検評価報告書

さらに、本学内の環境医学研究所及び総合保健体育科学センター並びに愛知県がんセンター研究所、愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所、国立病院機構名古屋医療センター及び国立長寿医療研究センターなど、学内及び近隣に所在する強い特色のある研究諸機関と協力・連携した講座運営も行っている。
４学生受入の状況
医学系研究科の入学定員は、修士課程（医科学専攻）20 名、修士課程（医科学専攻医療行政コース Young Leaders’ Program、以下「修士課程（YLP）」という。）10 名、博士課程 161
名であり、平成 24 年度における入学者の定員充足率は、それぞれ 110%、120%、120%であり、留学生の比率は、それぞれ 14%、100%、13%となっている。
平成 18 年度から薬学部 6 年制課程が開始されたことに伴い、平成 22 年度以降、薬学部出身者の修士課程（医科学専攻）への応募者はなくなった。平成 21 年度までは薬学部出身者が修士課程（医科学専攻）の入学者の約半数を占めていたために、平成 21 年度から平成 23 年度まで欠員が生じた。一方、修士課程（YLP）はほぼ安定して入学者を確保しており、博士課程も定員を超える学生を受け入れてきている（資料Ⅰ）。
Ⅱ

教育の実施体制１

基本的組織の編成
博士課程は、平成 12 年度の大学院重点化とともに、基礎医学と臨床医学を統合した 4 専攻として運用を行ってきた（資料Ⅱ－1）。平成 25 年度の統合医薬学関連講座の創設に伴い 1 専
攻（総合医学専攻）に改組し（資料Ⅱ－2）、学生の流動性を促進するとともに、創出する人材を見据えた複数のカリキュラムコースを設置し、融合教育を計画している。1 専攻化後は、基礎医学領域・臨床医学領域・統合医薬学領域の 3 領域による領域融合型教育・研究の更なる推進を行う。
修士課程（医科学専攻）では、医学、歯学、獣医学及び薬学といった 6 年制課程以外の学部・学科で多様な専門分野を修得した学生に対して、広く医学の基礎及びその応用法を体系的かつ集中的に教育し、将来医学の先端的な研究推進に貢献しうる研究者・教育者を養成すること、臨床医学、社会医学、スポーツ医科学、臨床薬学等の方面で専門的な学識をもって活躍できる人材養成に資することを目的としている。学生は、原則として医学博士課程に進学することを前提に修士課程 2 年・博士課程 4 年の一貫教育を行っており（資料Ⅱ－3）、およそ 3 分の 1 の修士課程修了生が博士課程に進学をしている。
修士課程（YLP）は、アジア諸国等の将来のナショナル・リーダー養成に貢献するとともに、留学生の日本に対する理解を深めることを通じて世界各国指導者層の間にネットワークを創り、日本を含む諸国間の友好関係を築くことを目的として平成 15 年度に設置をした。修士課

程（YLP）は、アフガニスタン、バングラデシュ、カンボジア、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、ポーランド、ルーマニア、タイ、ウズベキスタ
ン、ベトナムの 14 カ国の保健医療分野で 2 年以上の実務経験を有する行政官等を対象としている。本プログラムの開講時期は 10 月で修学期間は原則 1 年としており、講義を全て英語で行っている。
教員現員は、平成 24 年 5 月 1 日現在 158 名（うち女性 14 名）であり、教員の採用に際し

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大学院教育て教授は全て公募とし、准教授は公募を基本としている。公募は本研究科・UMIN（大学病院医療情報ネットワーク研究センター）・関連学会の Web サイト等で行い、教育・研究目的にふさわしい人材の選出を図っている。教員の流動性の向上を図るため、全教員への任期制の導入を進めており、80%を超える教員が任期制となっている（資料Ⅱ－4、資料Ⅱ－5）。
２

教育内容、教育方法の改善に向けて取り組む体制
医学系研究科の運営体制は、最高意思決定機関である研究科教授会、研究科委員会、研究科長を補佐する補佐会議及び委員会（大学院運営、大学院教育、医科学修士課程運営、YLP医療行政コース運営、国際交流など）が中心となっている。博士課程教育では、大学院教育委員会が教育制度（カリキュラム、研究指導体制、教育内容・方法）につき、また、大学院運営委員会が運営体制（入進学制度、学位制度等）につき検討している。修士課程では、医科学修士課程運営委員会が教育制度・運営体制の両者を検討している。補佐会議、大学院運営委員会は基本理念を分掌している。学生支援の検討は大学院教育委員会が担当している。
留学生の教育及び厚生に関しては国際交流委員会と YLP 医療行政コース運営委員会が担当している（資料Ⅱ－6）。上記の体制の下で資料Ⅱ－7 のような取組がなされている。
Ⅲ

教育内容
１

教育課程の編成
博士課程では、共通（基礎）科目と専攻科目の 2 本立てとしている。共通（基礎）科目（4単位）は、基盤医学特論講義（医学特論）と基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）から成る（資料Ⅲ－1）。共通（基礎）科目は、１年次に履修することを推奨している。基盤医学特論講義の内容は、毎年大学院教育委員会が中心となって企画し、4 専攻の各講座の授業科目等に準拠して開講している。平成 24 年度は、基盤医学特論講義を 168 回開講し、60 回（35.7%）は英語による講義を行った。基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）のカリキ
ュラムは年次ごとに決定され、平成 23 年度は 61 コース、平成 24 年度は 67 コース開講した（資料Ⅲ－2）。
専攻科目は主専攻科目（16 単位）、副専攻科目又は広域専攻科目（10 単位）から成り、ともに必須としている。各専攻科目の内容は、セミナーと実験から成る。主専攻科目、副専攻科目又は広域専攻科目の組合せは自由とし、学生の個性の育成を図っている。臨床系科目を主専攻とする場合、6 単位以上の基礎医学系科目を副専攻としている。
平成 19 年度から「がんプロフェッショナル養成プラン」を東海地区の大学の医学部と連携して開始し、コメディカルを含んだ独自の修士課程・博士課程のプログラムの下に、系統的な専門教育を実施した。引き続き東海地区 7 大学と連携をして組織横断的ながん診療を担う専門医療人の育成を目指して、平成 24 年度から「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」に継続発展をさせ、4 回の東海オンコロジーセミナー、東海地区 4 拠点における市民公開講座を開催するとともに e ラーニングシステムを構築した（資料Ⅲ－3）。
修士課程（医科学専攻）では、医学以外の専門分野を学んできた学生に対して、1 年次前期に「人体形態学」「人体機能学」「病理病態学」「社会医学」「臨床医学概論」の 5 種類の系統講義（10 単位）を行い、医学の基礎知識及び応用知識を体系的かつ集中的に教育し、医学部医学科以外の学部教育を受けてきた学生の医学リテラシーの習得を目指した教育を行い-33-自己点検評価報告書（資料Ⅲ－4）、併せて各研究室の最先端研究の場でのトレーニングを必修としている（医科学セミナー8 単位、医科学実験研究 8 単位）。選択必修科目として、11 種類の医科学各論のうち 1 種類（2 単位）と 5 種類の医学基礎実習のうち 2 種類（2 単位）の習得を必須としていている。さらに、博士課程と共通の基盤医学特論講義・基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）の受講を可能にし、研究初心者から最先端研究経験者まで様々なレベルの学生が充実をした修学ができる環境を整えている。
修士課程（YLP）では、アジア諸国等で保健行政に携わる将来のナショナル・リーダーの養成を目的としており、1 年間の就学期間に 16 種類の基礎医学・社会医学の系統講義を提供し、必須科目と選択科目 30 単位を１年間に取得させる（資料Ⅲ－5）。特に、コロキアム、フィールドトリップ、インターンシップなどユニークな実習を提供し、日本の医療システムの理解を深める工夫を行っている。さらに、専門分野に応じて 4 種類の医療情報学並びに臨床医学の系統講義を選択必修として提供をしている。修士課程（YLP）のもう一つの特徴は、論文作成に重点を置いていることである。1 年という極めて短い期間にもかかわらず、英語論文の国際的ジャーナルへの投稿を学生に求めており、受理されるレベルの論文の書き方を体得し、論文のプレゼンテーションを行う能力を養うことができるように教育を行っている。
２ 学生や社会からの要請への対応
医学系研究科では、多様な社会からの要請に応えうる医学研究者を養成するために、平成12 年度から社会人入学を導入している（資料Ⅲ－6）。
近年の医学・生物学の進歩や医学・医療の高度化・専門化に伴い、早期に研究を開始させ、医学・医療の急速な進歩に応えられる医学研究者・教育者を育成するため、研究者養成コース（MD・PhD コースと卒直後コース）を平成 19 年度から開設した。MD・PhD コースは、医学部医学科 4 年次もしくは 5 年次から博士課程に入学し、博士課程修了後、医学部医学科に戻るコースである。また、卒直後コースは、原則として卒後 3 年目（以内を含む）から博士課程に入学をするコースである。これらの教育コースは、基礎研究者の育成のみを目的とするものではなく、医学部医学科卒業生が早期に研究を開始することにより、優れた基礎医学・臨床医学研究者を育成することを目的としている。平成 19 年度と 25 年度に、MD・PhD コースに各 1 名が入学し、平成 19 年度から 22 年度にかけて毎年卒直後コースに各 1 名が入学、平成 25 年度には 3 名が卒直後コースに入学している。
さらに、国際貢献のプログラムとして文部科学省の支援を受け平成 15 年度から修士課程（YLP）を設置し、アジア諸国等の将来のナショナル・リーダーの養成に貢献している（資料Ⅲ－7）。本プログラムは、発展途上国から、保健医療行政、医療機関などの運営管理、公衆衛生・予防医学的活動で、将来ナショナル・リーダーとしての役割を担う人々を招聘し、医療行政、医療経済、医療統計等の知識・技能を短期集中的に教育することにより、本国での医療・厚生行政セクターにおける問題解決能力を涵養することを目的とする英語による 1 年間履修プログラムであり、修了時に修士の学位を授与する。このプログラムは、今までに 107名（平成 24 年 9 月時点）の人材を輩出し、各国の事務次官級を含む行政トップ並びに将来を担う人材として育ってきている。
なお、次章「研究」でも述べるが、プレスリリースの仕組みを整備し、大学院生の活発な研究活動及び研究成果を広く外部に発信をしてきた。

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Ⅳ

大学院教育

教育方法
１

授業形態の組合せと学習指導法の工夫「共通（基礎）科目」、医学系研究科のカリキュラムは、専攻・専門分野の目的に照らして、「主専攻科目」、「副専攻科目」又は広域専攻科目の「講義」及び「セミナー及び実験研究」をバランスよく組み合わせたものとなっている。講義科目では、比較的多人数の学生を対象に授業を行っており、セミナー及び実験研究科目では、少人数で授業を行っている。学生の個性を発掘し、研究内容や雰囲気を伝えるホームページを専攻・講座ごとに提供している。
さらに、TA･RA 制度の活用により指導能力の有効な育成を図っている（資料Ⅳ－1、資料Ⅳ－2）。多くの大学院学生は、「21 世紀 COE プログラム：神経疾患・腫瘍の統合分子医学の拠点形成」により研究アシスタントとして学部授業の教育補助業務を行い、平成 20 年度からはグローバル COE プログラム「機能分子医学への神経疾患・腫瘍の融合拠点」により研究アシスタントとして採用し、大学院教育における指導体制の充実を図っている（資料Ⅳ－3）。
また、グローバル COE プログラムでは、若手研究者の育成のため、学内外の先端的研究による系統講義シリーズとして、キャンサーサイエンスコース（14 講義）、ベーシックサイエンスコース（7 講義）、ニューロサイエンスコース（16 講義）、トランスレーショナルリサーチコース（9 講義）を実施し（資料Ⅳ－4）、研究者自立支援プログラムとして、若手研究者自らの発案による萌芽的研究に対して、若手研究者研究活動経費（36 件）の支援を行っている。さらに、大学院生等の研究成果発表のための国内派遣（28 名）及び海外派遣（13 名）を実施している。
修士課程（医科学専攻）では、医学以外の専門分野を学んできた学生が、医学の幅広い基礎知識を体系的に習得するとともに、最先端の応用知識を習得できるように 1 年次前期に集中的に講義を行う。医学部講義・実習で興味がある分野を選択必修として受講を可能にし、同時に各講座の研究内容の大学院受験予定者への紹介を兼ねた「鶴舞公開セミナー」への参加を必修として、入学後に所属研究室に選択をすることを可能にしている。また、博士課程学生の選択必修である基盤医学特論と基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）の受講を修士課程学生にも推奨し、学生の興味と意欲に応じて高いレベルの学習ができる環境を提供している。
修士課程（YLP）では、保健医療行政、医療機関などの運営管理、公衆衛生・予防医学的活動で、アジアを中心とする発展途上国の将来のナショナル・リーダーの育成を目指して、主に系統講義による教育を行っている。また、修士課程（医科学専攻）と同様に、博士課程学生の選択必修である基盤医学特論と基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）の受講を修士課程（YLP）の学生にも推奨し、学生の興味と意欲に応じて基礎医学・臨床医学の最先端の研究成果を学び、研究手法を習得できる環境を提供している。

２

主体的な学習を促す取組
博士課程の学生が、所属専門分野の研究室及び附属図書館医学部分館（以下「医学部分館」という。）で主体的に時間外学習ができるように環境を整備している（資料Ⅳ－5）。さらに、鶴舞公開セミナー（研究及び研究室のガイダンス、研究室間の交流）、基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）、基盤医学特論講義への積極的な参加を求め、主体的な知識・技術の習得を推奨している。

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自己点検評価報告書

修士課程（医科学専攻）の入学ガイダンスでは、修士課程の概要、カリキュラム、進路状況等を説明している。学生は、シラバスを活用するとともに、指導教員から授業科目の選択に関わるきめ細かい指導を受け、2 年間の履修計画を作成・提出する。博士課程の学生と同様に、所属専門分野の研究室・医学部分館を提供するとともに、修士講義室を学生に開放し、自らの勉学場所を確保できるように環境を整備している。
修士課程（YLP）に対しても同様の入学ガイダンスを行い、1 年間の履修計画を YLP 担当教員の指導の下、自ら立案する。さらに、入学直後より修士論文の骨子を作成し、国際誌への投稿を目指して研究並びに論文作成を行っている。他の学生と同様に、医学部分館を提供するとともに、YLP セミナー室を自習のために開放している。
Ⅴ

学業の成果
１ 学生が身に付けた学力や資質・能力
医学系研究科の修士課程及び博士課程の学生は、平成 16 年度から平成 23 年度までの 8 年間に 1940 報の論文発表と 4790 報の学会発表を行っており、76 個の受賞を受けている。
博士課程の学位授与率は 7～8 割以上を維持している。博士課程において特に顕著な業績を挙げた学生には 4 年未満の短期修了を促しており、毎年十数名の短期修了者を出している（資料Ⅴ－1）。
修士課程（医科学専攻）の学位授与率は、ほぼ 100%を維持している。
修士課程(YLP)は、平成 15 年度の設置時から 107 名の卒業生を輩出、全員が修士論文を執筆し、学位授与率は 100%である。うち、46 編(43%)の論文は国際ジャーナルに掲載されている。
２

学業の成果に関する学生の評価
平成 22 年度に修士課程及び博士課程の修了生を対象として実施したアンケートによると、教育目標に掲げた 3 点について 6～9 割の修了生が身に付いたと答えている。また、ベーシックトレーニング(研究に必要な種々の研究技法の習得、加えて文献検索法、統計学的データ処理、情報処理、解析法)についてのアンケートは、6 割の学生が適切で有用であったと答えている（資料Ⅴ－2）。
Ⅵ

進路・就職の状況
１ 修了後の進路の状況
博士課程修了・満期退学者は、医療・医学関係はもとより民間企業にも就職し、広い領域で専門能力を発揮している（資料Ⅵ－1）。
修士課程（医科学専攻）修了者の就職希望者は、習得した能力を十分に発揮できる薬学関係の企業や医療機関にほぼ 100%就職している（資料Ⅵ－2）ほか、およそ 3 分の 1 の修了者は博士課程に進学している。
修士課程(YLP)修了者は、自国の医療行政官として活躍をしており、これまでラオス保健省官房副長官、カンボジア赤十字社人材局長、カンボジア内閣府国立 AIDS 対策局啓発支援室副室長、カンボジア保健省国際協力局副局長、モンゴル保健省事務次官、カザフスタン保健-36-

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大学院教育省副大臣、バングラデシュ内閣府首相補佐官、ベトナム保健省予防環境医学総局労働衛生・傷害予防部部長、ミャンマー保健省保健局副局長（医療担当）、マレーシア保健省伝統･補完医療部第一副部長、タイ保健省老健局健康増進課次長、タイ保健省ブッダチナラ病院心臓病センター長、タイ保健省ヘルス・プロモーティング病院院長、タイ保健省健康促進部高齢者室室長、キルギス共和国保健省 HIV/AIDS 関連部門部長、ウズベキスタン保健省救急医療セン
ター国際部長などを輩出してきた。
２

関係者からの評価
医学系研究科学生に関する指導者アンケートで良好というコメントが多い。社会に出た卒業生の就業態様、診療・研究の状況に関して、関係者からも良好との感想が寄せられている（資料Ⅵ－3）。

Ⅶ

将来への展望１

まとめ
医学部在籍中(MD・PhD コース)あるいは卒業後早期(卒直後コース)に医学研究を開始できるように環境を整え、さらに、これらの学生が大学院コース授業と高度な実習（スーパートレーニング）を優先的に受講できる権利を付与した。また、これらの研究者養成コースの最大 5 名の学生に対して奨学金を付与し、研究に専念できるようにした。半年間研究のみに専念する 3 年次の基礎医学セミナーの期間を含めて、医学部在籍中に研究を開始し、学生研究会で研究手法・研究成果発表手法のトレーニングを行ってきた学生にとって、卒後早期に大学院に入学し研究に専念をすることができるように今後とも環境整備を行う。
日本国内外の最先端研究者による講義をコース授業及び単発の基盤医学特論として年間約150 回開講することにより、大学院生が幅広く最先端の学識を習得できる環境を整えてきた。
また、これらの 3 分の 1 を英語講義として留学生もハンディキャップなく学習ができるようにしてきた。加えて、基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）を年間 60 回以上開催してきており、大学院生が基礎から最先端の研究手法まで学べるように環境を整備してきた。今後とも、大学院コース授業、基盤医学特論、ベーシックトレーニングを維持・発展させ、幅広い知識と研究手法を持つ次世代の研究者を育成し続けていく。
２

将来への展望（１） 研究者養成コース
平成 24 年度から、武田科学振興財団による基礎医学研究者養成コース（30 歳以下の博士課程入学者で、基礎医学研究を行う医学部医学科出身者 2 名に対して、月額 30 万円の奨学金）と医学系研究科独自予算による次世代医学研究者養成コース（30 歳以下の博士課程入学者で、次世代の研究を担う医学部医学科出身者 3 名に対して、月額 25 万円の奨学金）による学資金授与を開始している。この生活支援プログラムを通して、特に基礎医学領域における若手研究者育成を今後とも推進していく。平成 19 年度から開始をした MD・PhD コース及び卒直後コースの学生を優先的にこれらの奨学金コースに採用し、次世代の若手研究エリート育成を目指す。

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自己点検評価報告書（２） 基盤医学特論（医学特論）（資料Ⅲ－1、資料Ⅲ－2）
従来のオムニバス形式の国内外の最先端研究者による医学特論に加えて、平成 20 年度から取り組んでいるグローバル COE プログラムで、「キャンサーサイエンスコース（14講義）」、「ベーシックサイエンスコース（７講義）」、「ニューロサイエンスコース（16 講義）」、「トランスレーショナルリサーチコース（9 講義）」、「メディカルイングリッシュコース（8 講義）」の各コース授業を開始した。平成 25 年度以降は大学院系統講義を「特徴あるプログラム」と命名し、研究科独自予算により「キャンサーサイエンスコース」、「ニューロサイエンスコース」、「トランスレーショナルリサーチコース」、「医薬統合プログラム」、「産学官連携プログラム」、「On the Job トレーニングプログラム」、「医学英語プログラム」、「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」の 8 コースを開講し、幅広い領域の系統的な知識を持つ医学研究者の育成を目指す。
（３） 基盤医科学実習（ベーシックトレーニング）（資料Ⅲ－1、資料Ⅲ－2）
講義形式の「医学特論」と対を成す実習形式の「ベーシックトレーニング」を平成元年度からスタートした。当初は､数講座が開講されたのみであったが、年々増加し、平成
24 年度には 67 コースが開講され、実習を通して、医学研究に必要とされる様々な研究手法を教授してきた。さらに、1 週間にわたり最先端の研究手法を学ぶ「スーパートレーニングコース」5 講座を開講している。これらのコースを今後とも維持・発展させることにより、実習を通して、基盤から最先端に至る幅広い研究手法を教授する。
（４） がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン（資料Ⅲ－3）
平成 19 年度から開始された「がんプロフェッショナル養成プラン」に引き続き、平成24 年度から始まった「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」に本学を中心とする東海地区 7 大学が採択され、薬物療法や放射線治療など横断的ながん治療を専門とする医療人（プロフェッショナル）の育成に一層精力的に取り組んでいる。このプログラ
ムでは、がんのプロフェッショナルや研究者を目指す医師並びに看護師、薬剤師などコメディカルの教育を目的として、各大学のそれぞれの特色を生かしたコースを設けており、本学では、化学療法又は放射線療法のプロフェッショナルを目指す医師コース、がん専門看護師を目指す看護師コース（CNS コース）、実践的な短期修練を目的として他職種を対象とするインテンシブコースを担当している。さらに、がん薬物療法を専門とする「がん薬物療法学」講座と放射線治療を専門とする「放射線治療学」講座を平成 24 年度に新設し、横断的ながん医療の教育・研究を今後とも推進する。
（５） リーディング大学院プログラム
平成 24 年度から本学はオールラウンド型リーディング大学院プログラム「PhD プロフェッショナル登龍門」を開始した。このプログラムは、フロンティア・アジアとの共生を通じて次世代の成長戦略を描き、実現することのできるグローバル・リーダーの育成を目指しており、日本人学生と留学生が共に学ぶ環境を通じて、高い専門性とそれを社会において活用する能力を兼ね備えた人材を養成することを目的としている。医学系研
究科は、従来から培ってきたヒトを対象とする研究という切り口でこのプログラムの学生を教育するとともに、医学系研究科学生をこのプログラムを通して育成することによ

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第２章

大学院教育り、異分野・異文化の人材とともに国際的に活躍する能力や、コミュニケーション能力、マネジメント能力、自律的問題解決能力などを兼ね備えた人材を養成する。
（６） 大学院生の海外学会などへの派遣のサポート体制の充実
平成 21 年度に採択をされた「組織的な若手研究者海外派遣プログラム」及び平成 20
年度から開始をしたグローバル COE プログラム「機能分子医学への神経疾患・腫瘍の融合拠点」の「若手研究者国内外学会派遣プログラム」により、大学院生 116 名を国内学会に、78 名を国際学会及び国際研究交流に派遣してきた。平成 25 年度以降も類似のプログラムを活用して、大学院生の国内外学会派遣及び海外との共同研究を推進する。
（７）修士課程検討委員会の発足
改正学校教育法及び改正薬剤師法により、平成 18 年度から薬学部 6 年制課程が開始されたことに伴い、平成 22 年度以降、薬学部出身者の修士課程（医科学専攻）への応募者はなくなった。平成 21 年度までは薬学部出身者が入学者の約半数を占めていたが、今後優秀な修士課程（医科学専攻）学生を継続的に確保することを目的として、医学部保健学科及び他の研究科との共同教育体制を構築することを含めて、修士課程検討委員会を発足させる予定である。
（８）分野を超えた融合教育・研究を実現する組織改革
平成 12 年度に大学院重点化を完了させ、基礎医学と臨床医学を統合した分子総合医学、細胞情報医学、機能構築医学、健康社会医学の 4 専攻を設置した。平成 25 年度の統合医薬学関連講座の創設に伴い 4 専攻を 1 専攻（総合医学専攻）に改組し、基礎医学領域・臨床医学領域・統合医薬学領域の 3 領域を設置し、専門分野の垣根を取り払った領域融合型教育・研究を今後更に推進し、幅広い学識を有する人材を育成する。

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