日本大学の現況と課題―全学自己点検・評価報告書２０１８―（大学・短期大学部・専門学校）

点検・評価結果及び改善意見【通信教育部】

目

次基準Ⅰ

教育課程・学習成果 ................................................................................... 1

基準Ⅱ

学生の受け入れ .......................................................................................... 5

基準Ⅲ

教員・教員組織 .......................................................................................... 8

通信教育部の改善意見 ........................................................................................... 11

基準Ⅰ

教育課程・学習成果

点検・評価項目①
授与する学位ごとに，学位授与方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
平成 29 年度に「日本大学教育憲章」の「自主創造」の３つの構成要素及び８つの能力と「学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」との整合性・関係性について見直しを行った。
その際，通学課程の方針との整合性にも配慮した。新たに定めた「学位授与の方針」は，通信教育部ホームページで公表している（資料 1-1）。
点検・評価項目②
授与する学位ごとに，教育課程の編成・実施方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
平成 29 年度に「日本大学教育憲章」の「自主創造」３つの構成要素及び８つの能力と「教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム・ポリシー）」との整合性・関係性について見直しを行った。その際，通学課程の方針との整合性にも配慮した。新たに定めた「教育課程の編成及び実施に関する方針」は，通信教育部ホームページで公表している（資料1-1）。
点検・評価項目③
教育課程の編成・実施方針に基づき，各学位課程にふさわしい授業科目を開設し，教育課程を体系的に編成しているか。
【現状説明】
各年度スクーリング開講の基本方針を作成し，それを基に総講座数及び各スクーリングの講座数，各学科に配置する科目数を決定している。
近年の社会状況の変化に伴い，学生が受講しやすいように，東京スクーリングの充実，昼間スクーリングを半期開講化等の改善を行っている（資料 1-3）。
専攻部門ごとに配置された専任教員を中心に構成する学務委員会及び学務委員会ＦＤ専門委員会等で教育課程の適切性について検討・検証に当たり，履修方法の改善や科目体系の精査，シラバスの第三者チェックなどを行っている。
平成 29 年度に見直しを行った「教育課程の編成及び実施に関する方針」に基づき，平成30 年度は方針の各項目に現行科目を割り当てる作業を行っている。
カリキュラム改正は平成 32 年度を予定している。
点検・評価項目④
学生の学習を活性化し，効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。

1

【現状説明】
通信授業（在宅学修），面接授業（スクーリング），メディア授業の３種類の学修方法をとっている。ｅラーニングを利用したメディア授業は場所と時間を選ばずに学修でき，教員との質疑応答を可能とし，さらに学生同士のコミュニケーションを図ることもできる。
また，昼間スクーリングについては半期開講化を実施し，全てのスクーリングが半期開講型となった。履修登録科目の上限（ＣＡＰ制）を導入し，48 単位（教職生は 60 単位）としている（資料 1-2，1-3）。
平成 28 年度開設の学修支援センターでは，多くの学生から履修相談を受け付けて，学生の学修環境の改善を図っている。
通信教育課程という自学自習が中心となる特殊な学修方法及び通信教育の基本であるリポートの作成について，東京市ヶ谷キャンパスで年２回のガイダンスを行っている。さらに全国各地に在籍している学生のうち，在学生数の多い名古屋・福岡においても教職員を派遣し学修の一助としてオリエンテーションを実施した。
ポータルサイトでは，各種ガイダンス・オリエンテーションの参加困難な学生に対し，ガイダンスを録画した映像をＶＯＤによる動画を配信して同内容を閲覧できるようにしている。
点検・評価項目⑤
成績評価，単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
【現状説明】
成績評価と学修到達目標が密接に関係するため，シラバスに「到達目標に対する達成度の測定基準」を記載している。また，スクーリング及びメディア授業担当教員は，学生に誤解を与えないような成績評価基準の「評価方法」と「評価割合」を明示している。初回の講義時においても担当教員から受講者に対して「成績評価基準」についての周知を行うよう依頼している（資料 1-3）。
成績評価基準は，各教員に一任している状況であるが，シラバスに「成績評価基準」を明示するほか，「準備学修」に必要な時間又はそれに準じる程度の具体的内容や，「到達目標」等の項目を追加して明記を求めている。なお，平成 31 年度からシラバスの準備学修欄を「事前学修」と「事後学修」に区分して，授業外における学修のポイントを明確にする。
学位授与方針に基づき，所定の年限を在学し，通信教育課程における各学部の教育研究上の目的に沿って設定した卒業要件を満たした者に対し，それぞれの学位を授与している（資料 1-1）。
学位授与に当たっては，卒業を希望する学生のうち，上記の要件を満たした学生に対し，専攻部門ごとに配置された専任教員を中心に構成する学務委員会及び通学課程の学部長等を加えて組織された通信教育学務委員会にて審議を経たうえで，学長が決定を行う。
なお，卒業論文の審査にあたっては，論文の内容から適任の教員を前述の委員会にて審議し，論文審査及び面接試問の委嘱を行い，厳正な論文審査を行っている。
点検・評価項目⑥2

学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
【現状説明】
通信教育部として統一基準等の制定はしていないが，全専攻部門において「シラバス等で明示し，公正かつ厳正に評価を行う」旨，カリキュラム・ポリシーに明示することで統一化した。
学修の成果に係る評価方針の策定に当たっては，通学課程や他大学の状況を確認しつつ，学務委員会ＦＤ専門委員会において，(1)目標，(2)質的水準，(3)評価の実施方法の検討を進める。
点検・評価項目⑦
教育課程及びその内容，方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
学務委員会及び学務委員会ＦＤ専門委員会を設置し，教育課程の改善・向上に取り組んでいる。
学務委員会では，履修方法，卒業要件等学位授与方針及び法学部，文理学部，経済学部，商学部の通学課程のカリキュラムとの整合性等のカリキュラム編成を検証している。また，学務委員会ＦＤ専門委員会では，授業評価アンケートを実施し，授業評価方針を検討するとともに，通信教育ならではの教育課題について意見交換を行う場として，教職協働でＦＤ報告会・勉強会を定期的に開催している。
スクーリングの開講科目を対象として，講義最終日に担当教員からマークシート（一部自由記述欄を含む）のアンケート用紙を配付し，無記名にて回収している。アンケート結果については，担当教員に対してスクーリング種別ごとに集計結果が記載された個人票を送付し，今後のスクーリングの参考資料として活用している。今後は，ホームページにアンケート結果を掲載する予定である。また，メディア授業についても受講者に対し「授業評価アンケート」を実施している。
平成 27 年度の「教学に関する全学的な基本方針」，平成 28 年度の「日本大学教育憲章」，「３つのポリシーの改定」及び「履修系統図の改正」をもとに学務委員会においてカリキ
ュラムの点検評価を実施した。平成 29 年度の「３つのポリシー」及び「履修系統図」の見直し，平成 30 年度の「３つのポリシー」をもとに，この結果を，今後のカリキュラム編成に反映するよう，検討を進めていく。

【長所・特色】
４学部と調整を図りながら平成 29 年度までに「３つポリシー」を見直し，それぞれの点検・評価項目に反映している。
評価方針及び評価基準の策定は，「シラバス上に明記し，適正かつ厳格な方法で実施する」旨をカリキュラム・ポリシーに明示し統一化している。
3

【問題点】
入学選抜試験がなく，高校卒業間もない学生から，国内・海外大学卒業の教職免許取得希望者まで，地域・年齢を超えた様々な学生が入学しており基礎学力の均質化が取れていない。また，学修方法も通信授業（在宅学修），スクーリング（面接授業），メディア授業と多様化しているため，学生の学力標準化や学修評価の統一化が検討課題となっている。
【全体のまとめ】
教育課程・学習成果については，「教育目標」達成のための方針・計画の実行・評価から，教育研究上の目的及び３つのポリシーの達成のために，これまでの自己点検・監査項目等をもとに，以下の取組を行い，それぞれの分野における資質向上に取り組んでいる。
「１．授業改善」は，①習熟度別教育の実施，②アクティブ・ラーニングの実施，③全学共通初年次教育科目の実施，④サテライトスクーリングの実施，⑤オープン受講の実施，⑥セメスター制の実施，⑦卒業論文の見直し，⑧学修方法の見直し，⑨カリキュラムの改正，「２．内容の明示」について，⑩履修系統図の作成・公表，⑪３つのポリシーの改定，「３．評価体制確立」について，⑫相対評価基準に基づいた成績評価基準の導入検討，⑬
ＣＡＰ制・ナンバリング制，⑭教職課程の授業評価・成果確認，⑮教員相互授業参観・評価，⑯ＦＤ活動の見直し，「４．学修支援」について，⑰高大連携教育・接続教育の推進，⑱卒業延期者・退学者対策，⑲学修支援・成績不振者対策，⑳教職課程修了者の支援を掲
げ，学務委員会を中心に計画立案から実行に向けて検討・試行を重ねた。
【根拠資料】
1-1

ホームページ「通信教育部の教育方針」

http://www.dld.nihon-u.ac.jp/wp-content/uploads/2014/05/diploma-curricul
um-policyH30.pdf
1-2

平成 30 年度通信教育部学修要覧

1-3

スクーリングの手引

1-4

日本大学通信教育部学則

4

基準Ⅱ

学生の受け入れ点検・評価項目⑧
学生の受け入れ方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
通信教育部では，高い向学心を持ちながら，地理的・時間的制約等により，その実現が困難な者に対して，大学教育を広く社会に開放し，教育の機会均等を図っている。
制定した受け入れ方針は通信教育部ホームページ（資料 2-2），「通信教育部入学案内」（資料 2-1）等で公表している。また，書類選考により受け入れているため入学試験による選抜は行っていない。なお，身体等に障がいをもつ学生の受け入れについては「入学要項」に受け入れ方針等を明示した上で，必要に応じて面接を実施し受け入れている。
通信教育部として独自の授業校舎を所有しており，従前より社会人については夜間スクーリングの開講など，学修環境の整備を行っている。
点検・評価項目⑨
学生の受け入れ方針に基づき，学生募集及び入学者選抜の制度や運営体制を適切に整備し，入学者選抜を公正に実施しているか。
【現状説明】
通信教育部では，ホームページ，入学案内，広告媒体及び入学説明会等によって通信教育の教育内容や取組等を広く社会に周知するような学生募集を行っている。
通信教育部は入学試験による選抜を行っていないため，学生の受け入れ方針に基づき，書類選考により受け入れている。適切な入学審査を実施するために，入学志願書，学籍簿，出願資格証明書，志望理由書をもとに書類選考を実施している（資料 2-4）。
なお，適切性，透明性を確保するために，担当課の課長及び課員２名による出願書類確認の上，審査担当教員の審査を実施している。
点検・評価項目⑩
適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに，在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
【現状説明】
収容定員数と入学定員数は，大学通信教育の創設期において設定されたものであるが，充足率としては，入学定員に対する入学者数比率及び収容定員に対する在籍学生比率ともに低い（資料 2-5）。通信教育部は，大学教育の機会均等という目的から通学課程と異なり，門戸を広く開いている。入学志願者は増加傾向だが，通学課程を含めた大学の増加及び通信教育課程設置大学の増加や少子化の影響を受け，近年，通信教育部を取り巻く環境は厳しくなっており，大学中途退学者を積極的に受け入れることで卒業目的の在学生増を図っている。また，入学実績のある高校に出向いて説明会を実施することで，現役での１学年5

入学者の獲得に努めている。
点検・評価項目⑪
学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
通信教育部では，学生の受け入れ方針に基づき学生を募集する上で入学試験を実施せず書類選考により受け入れている。
適切性，透明性を確保するために出願書類は複数名で確認している。また，募集及び入学者の受け入れ全般は出願書類を含めて，入学委員会において必要に応じて検討を行っている（資料 2-3）。
【長所・特色】
通信教育部は学生の受け入れ方針に基づき，入学者の選抜を試験によらず，書類選考とすることにより，幅広く学生を受け入れることができている。
特色として通信教育部は独自の校舎を所有していることが挙げられる。これにより校舎を利用した多彩なスクーリングを実施することが可能となっている。日中に時間が取れる学生は昼間スクーリングを，また社会人学生は夜間スクーリングや短期集中のスクーリングを受講することで学習を進めることができる。昼間スクーリングの開講により，現役の高校生の進学先としても選ばれている。
【問題点】
近年は入学者が増加傾向にあるが，通信制大学の新設，18 歳人口の減少等，入学者減の要因も多い。また入学定員に対する入学者数比率等も低いため，継続した入学者の確保が求められている。
【全体のまとめ】
通信教育部は開かれた教育の場として，他大学の中途退学者，専門学校修了者，短期大学卒業者等を幅広く受け入れてきた。さらに，本学通学課程から転部・転籍者を受け入れることは通学課程の退学者の抑制につながっていく。
また，入学実績のある通信制や定時制の高等学校で入学説明会を実施していくことで卒業生の送り出しを継続させたい。
【根拠資料】
2-1

入学要項

2-2

ホームページ「入学者受入方針（アドミッションポリシー）」

http://www.dld.nihon-u.ac.jp/education_info/student/#inLink1
2-3

通信教育部入学委員会内規2-4

通信教育部入学者選考基準
6

2-5

大学基礎データ

表２7

基準Ⅲ

教員・教員組織

点検・評価項目⑫
大学の理念・目的に基づき，大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
【現状説明】
通信教育部で行われている教育の多くは，通学課程の関係四学部との連携により成立している。このため，スクーリング等の担当者のほんどが，通学課程の兼担及び兼任講師によって構成されていることから，通学課程と変わらない大学教育の提供を可能にしている。

点検・評価項目⑬
教員組織の編制に関する方針に基づき，教育研究活動を展開するため，適切に教員組織を編制しているか。
【現状説明】
通信教育部では，昭和 22 年 12 月 15 日に制定された「大学通信教育基準」によって設置されている。専任教員数の明確な定めはないが，４学部８専攻部門の全てに専任教員を配置しており，主要な授業科目を担当している。さらに，教職課程履修者が多い現状に対応するため，教職科目の専任教員を配置している。また，通信教育部の授業担当教員は，次年度のスクーリング開講予定科目に応じて，その都度関係四学部の通学課程と連携を図り，通信教育学務委員会において専門性や適合性などの意見を伺って配置している。
点検・評価項目⑭
教員の募集，採用，昇任等を適切に行っているか。
【現状説明】
通信教育部では，法学部，文理学部，経済学部及び商学部の通信教育課程であるため，専任教員の人事については，平成 29 年７月に制定した「通信教育部教員人事案件に関する取扱」（資料 3-3）にのっとり，通信教育部長の判断により，担当会議にて協議し，通信教育学務委員会で審議したうえで，関係する四学部に審査を依頼している。
点検・評価項目⑮
ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し，教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
【現状説明】
通信教育部では，学務委員会のもとに学務委員会ＦＤ専門委員会を組織し,授業評価アンケートの実施,各種ＦＤ研修会への教員の派遣，授業の相互参観の実施，そしてＦＤ講演会
8等を実施してきた。平成 28 年度からは,ＦＤ講演会に代わり,ＦＤ報告会・勉強会を教職協働で定期的に開催している。ＦＤ報告会・勉強会，様々なＦＤ活動の報告や授業改善の施策と結果報告，その検討等を実施し,学務委員会，学務委員会ＦＤ専門委員会と連動して教育の質の維持，向上のため，恒常的に授業改善に努めている（資料 3-4）。
点検・評価項目⑯
教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。
また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
通信教育部では，教育研究組織の適切性を検証する仕組みはないが，関係四学部の学部長や学務委員が加わった，教授会に相当する通信教育学務委員会をはじめ，担当会議や学務委員会で検証している。
また，前述のとおり，学務委員会のもとに学務委員会ＦＤ専門委員会を組織し，ＦＤ報告会・勉強会により，教学活動のＰＤＣＡサイクルの一環として，報告・検証，改善を恒常的に行っている（資料 3-4）。

【長所・特色】
教員・教員組織は，関係四学部と連携し，教員募集・採用・昇任を行い，通学課程と変わらない大学教育が提供されている。また，ＦＤ外部研修はもとより，部内においてＦＤ活動の一環として「勉強会」「報告会」を定期的に開催し，教員の資質向上を図っている。
【問題点】
授業評価アンケートを実施し，当該教員に対して結果をフィードバックしているが，アンケートの結果がどの程度，各教員の授業改善に生かされたかのかを測定する仕組みを検討する必要がある。
また，授業評価アンケートの結果で，特に学生からの評価が低い授業担当教員については，個別に改善を促すなどの仕組みを検討していく必要がある。
【全体のまとめ】
大学として求める教員組織の編成や教員の募集，採用，昇任等については，関係四学部と連携し，通信教育部４学部８学科専攻部門と教職専門教員を配置して，主要な授業科目を担当している。また，その他の授業科目の担当者調整を専任教員が中心となって行っている。
教員としての資質向上及び教員組織の改善・向上のため，大学評価（認証評価）の提言事項に対する改善目標・具体的方策を掲げ取り組んでいく。また，通信教育部独自のＦＤ活動に取り組んでおり，その内容は「勉強会」「報告会」を定期的に開催し,様々な課題に対する施策の検討，点検や意見交換を行い，教員相互に報告・検証，改善に向けた活動を恒常的に行っていくことで，教員・教員組織の資質向上を図っている。今後も，このＦＤ
9

活動を中心に，課題に対するＰＤＣＡサイクルを展開し，改善を図る予定である。
【根拠資料】
3-1

スクーリングシラバス
http://www.dld.nihon-u.ac.jp/course/syllabus/?id=syllabus_school

3-2

教員規程

3-3

通信教育部教員人事案件に関する取扱

3-4

監事監査資料（通信教育部の内部質保証体制）

10

通信教育部の改善意見
（計１件）
基準
改善事項

Ⅰ

教育課程・学習成果

法学部，文理学部，経済学部，商学部の通信教育課程では，シラバスに１年間の授業計画や成績評価基準が掲載されていない。
［改善の方向］授業形態は，４学部８専攻部門によって構成される各専攻部門の学生が横断的に科目履修できる特徴を生かし，社会的背景が異なる学生に対して，教育機会を提供するため，通信授業，スクーリング，メディア授業を行っている。スクーリングは『手引』，メディア授業はポータル サ
イトにおいてシラバスを掲載し，学修到達目標，授業方法，準備学修，授業計画，教科書，参考書，成績評価基準を記載している。通信授業については，授業計画や成績評価基準の記載がないため，スクーリングのシラバスに準じて，『教材要綱』の記載内容を改める。

改善の方向及び具体的方策［具体的方策］
学務委員会にて，『スクーリングの手引』及び『教材要綱』の記載 内容を検証し，平成 31 年度版の『教材要綱』に学修到達目標・学修方法・成績評価基準及び授業計画の４項目を加え，スクーリングシラバスと同水準の内容へと充実を図った。なお，各授業担当教員から提出された次年度のシラバスについては，従前のとおり学務委員会委員による第三者チェックを実施する。
平成 31 年度以降についても，学務委員会にて，『教材要綱』，『スクーリングの手引』及びメディア授業のシラバスの検証を継続し，内容の改善を図る。

改善達成時期

平成 31 年度

改善担当部署等

教務課

11