第1章

技術士への道

技術士資格の価値は大きく変化しつつある。
国内においては広範な業種でその認知度を上げつつあり、また先進的な企業
では技術者の重要な能力指標として認められ始めた。一方、技術士は我が国の技術者の代表資格として位置付けられ、世界に通用する技術者のライセンスとなった。
一流の技術者を名乗るには技術士資格が必須である。そして技術士資格を取得するにはまず技術士第一次試験に合格しなければならない。第一次とはいっても生やさしい試験ではない。 絶対に合格するぞという強い意志と、日々のたゆまぬ努力が求められる。忙しい毎日の中で、この意志を貫徹し、努力を続けるのは並大抵のことではない。そこで、まず本章で自分の意志を明確にすることからスタートしよう！
さあ、あなたも一流の技術者に向けて、その第一歩を踏み出そう。

・第 1 章 技術士への道

1．技術士になるとは？

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技術士になることの意味

受験対策本の最初に、このような基本的な問いを発することは、あるいはおかしいかもしれない。しかし、技術士試験は、本書で述べる第一次試験だけではなく、第二次試験に合格してはじめて「技術士」となることができる。この間少なくとも 4 年間の受験準備期間が必要であり、その間ずっと技術士になることのモチベーションを維持しなければ合格はあり得ないのである。
その意味で、技術士を目指す準備に入る前に、ぜひやっておかねばならない
ことは、「あなたにとって技術士になることの意味は？」という問いに答えを出しておくことである。もちろん唯一の正解はない。受験者一人一人で、その動機付けは違っている。しかし、このことを最初によく考えておかないと、試
験準備の大変さから途中で脱落する可能性が高いのである。事実、技術士第二次試験は日曜日に実施されるにもかかわらず、約 4 人に 1 人の受験者が受験しないという事実がある。第一次試験のように択一試験だけであれば、運良く合格という可能性も残されているが、すべて論文試験である第二次試験では、受験する前に合否が自分でわかってしまうということかもしれない。
それでは技術士資格の取得に際して、どんな動機付けが有効だろうか？

それを考えるのが、この第 1 章の目的である。

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技術士になることの動機付け

技術士資格は 21 部門あるが、受験者は建設部門が圧倒的に多い。全受験者の約 6 割が建設部門である。その理由は、ここで述べるように建設部門には直接、間接的に大きなメリットが存在するからである。しかし、建設部門以外の
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1．技術士になるとは？・

受験者も毎年 1 万人を超えている。それはなぜだろうか、ここでは技術士試験を受験する技術者の動機付けを 2 つのケースで考えてみよう。

（1）業務上必要な資格である技術者の場合この部類に入る受験者は、その業界にいる限り、何が何でも技術士試験を受験しなければならない。すでに述べたように、多くは建設コンサルタントに所属する建設部門の受験者で、この受験者には「発注元が技術士資格を優遇している」という大きな利点がある。つまり、技術士資格を持っていないと、建設コンサルタント業務では、実質上主任技術者にはなれないのである。一言でいうと技術士でなければ責任ある仕事ができないということである。若いうちは、業務経験として技術士資格を持った技術者の下で業務を手伝うのもよいが、年配になって年下の技術者に使われることを想像すると、何が何でも技術士にならなければならない。よく建設部門の技術士は、資格優遇があっていいですねと言われることがあるが、これは技術士になれない技術者にとっては、屈辱以外の何物でもない。
次に、建設会社に所属する技術者も、この部類に入るといっていいだろう。
建設会社では技術士になることの直接的なメリットは少ないが、間接的には大きな優位性がある。それは、発注者である国や県、市区町村の担当者が「技術士」という資格を良く知っているからである。端的にいえば、技術士と普通の技術者の発言は、同じ内容であっても、発注者の受け取り方は全く違う。特に経験が重視される建設業界にあって、若い技術士ほどそのことを実感しているはずである。その意味で、建設会社では技術士であることは、一人前の技術者であるとの暗黙の了解がある。直接的なメリットはないが、キャリアアップを考えると業務上必須の資格と考えてよい。

（2）業務上のメリットが見えにくい技術者の場合機械、電気電子、情報工学をはじめとする技術部門の多くは、建設部門のような直接的なメリットはないのが技術士という資格である。法律的には名称独占の特典はあるが、それ以外は秘密保持の義務や公益確保の責務等、責任ばかりが重いというイメージすらあり、秘密保持の義務違反に至っては懲役刑まで
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・第 1 章 技術士への道定められている。
このようなある意味特異な国家資格であるが、それでも技術士を目指す技術者は多い。法的な責任は重く、その割に業務上のメリットが見えにくいと思われる部門だけでも 1 万人を超える受験者がある。
その理由は技術士資格の価値が単なる業務上の優遇措置という点だけにあるのではないということである。
技術士の第一の特徴は法的な重い責任に基づく、高い信頼性である。「高等の専門的応用能力」を保有する技術士であることが国家認定されていることがその 1 である。その専門領域についての十分に高度な専門知識と業務遂行能力を備えていることを国家が保証しているのである。その 2 は倫理規範を備えており、かつそのように行動していることを、これも国家が保証していることにある。なかでも秘密保持の義務、公益確保の責務、資質向上の責務は技術士の信頼性を直接に支える重要な法規範である。これによってどのような営業秘密を開示してもそれが外に漏れることがなく、どのような業務を任せても依頼主および社会に害になることは行わないという信頼感を保証する資格、それが技術士資格である。ひと言でいえば、高度な専門能力と高い倫理規範を保有することの保証である。
博士資格が研究職の必須資格となっているとおり、技術士が一流の技術職の必須資格になるであろうことは明らかである。
さらに技術士資格は専門職資格の国際整合化の流れの中でも、国際的技術専門職の、日本における代表資格となっており、まずは APEC 地域、そして全世界を包含する国際資格へとその輪を広げつつある。多くのビジネスが、国際展開されるときに、技術士資格はさらにその魅力を増すことになるであろう。

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1．技術士になるとは？・

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技術士資格の特長と拡大（1）技術者倫理
技術士とは、技術部門が異なる 21 部門の技術者の総称である。つまり、建築分野（土木分野は技術士資格にある）および医療分野を除くと、ほとんどすべての技術者が、技術士試験を受験することが可能である。技術士資格は、「技術士法」という法律に定められた国家資格でもある。第二次試験の受験難易度も、文科系の司法試験や公認会計士試験などと並び称され、技術系の最高ランクの国家資格と位置付けられている。ここ数年の合格率も毎年受験申込者の約 12 ％に留まっている。受験資格に業務経験が求められるため、受験者の平均年齢が 30 歳以上（合格者の平均年齢は 40 歳以上である）であり、ベテラン技術者のみが受験できることを考えると、かなり厳しい試験である。
つまり、技術士が法律で定められた倫理規定を持っているだけで、その信頼感は格段に違うのである。責任の重さが信頼へとつながるという意味である。
したがって、技術士資格取得者は、技術者倫理という行動規範に従って行動している。これこそが技術者を技術士資格取得に向かわせる第一の要因といえるかもしれない。したがって、もし技術士になって、名刺に「技術士」という資格名を入れると、それは相手からの信頼感を得るだけでなく、業務に責任を負うことを意味する。

（2）技術士資格の国際化
これまでの技術士制度においては、技術士とは技術士法に基づく国家資格と位置付けられていた。しかし、近年の技術者のグローバル化に伴い、単なる国内における技術者資格制度だけでは、その役割を果たすことができない状況が生じている。つまり、技術者資格の国際的な整合性が問題となってきたのである。これまでの各国の技術者資格としては、米国の「プロフェッショナルエンジニア」、英国の「チャータードエンジニア」などがあり、さらに地域の共通資格としては北米の「NAFTA エンジニア」、欧州の「ユーロエンジニア（EUR─ING）」、そして日本が所属するアジア太平洋地域の「APEC エンジニア」など
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・第 1 章 技術士への道がある。これら各国の技術者資格と相互承認をめぐる問題が、社会経済のグローバリゼーション化と相まって、大きくクローズアップされるようになってきた。その解答の一つが、平成 15 年の技術士制度改正である。つまり、国際的な技術者資格の整合性を取るために、日本の技術士制度にも大きな変革が迫られたのである。
特に、APEC が中心になって進めている EMF（Engineers Mobility Forum）は、APEC 域内だけでなく、国際的な技術者の相互承認を目指しており、技術士から APEC エンジニアへ、さらには EMF インターナショナルエンジニアへと発展が期待されている。
つまり、「技術士」は単なる日本の技術者資格から「国際的な技術者資格」へと変貌を遂げたわけである。まず、この点をよく認識することが技術士を目指すうえで、大きなモチベーションになるだろう。

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