（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年4月9日※１（前回公表年月日：令和 年 月 日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

全日本ウィンタースポー
ツ専門学校

平成10年10月28日

関川 弘夫

所在地

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人国際総合学園

昭和32年10月10日

池田 祥護

分野

認定課程名

文化・教養

文化・教養専門課程〒949-2219
新潟県妙高市大字原通76番地（電話） 0255-81-3131

所在地〒949-2219
新潟県新潟市中央区古町通二番町541番地（電話） 025-210-8565
認定学科名
専門士

高度専門士

平成23年度文部科学大臣
認定

スキー専攻科（アルペンコース）

－

学科の目的

学校教育法に基づき、ウィンタースポーツ並びにウィンター業界の専門教育を通して、ウィンター産業で活躍する人材を育成、地域社会に貢献できる人材を輩出することを目的とする。

認定年月日

令和3年3月25日

修業年限

昼夜2

昼間年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1986時間

440時間

112時間

1,078時間

0時間

356時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

20人

2人（20人の内数）

0人

4人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月6日■夏 季：7月27日～8月31日■冬 季：12月25日～1月7日■学年末：3月19日～4月14日

卒業・進級
条件

学修支援等

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
クラス担任、教務内の情報共有を図り、個別面談や学校カウンセラーによる面談、保護者への連絡。

・進学者数：

10人

14人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
・各科評目評価は、出席率、授業態度、科目修了時の考査、確認テスト、課題提出、検定取得状況、大会成績等により総合的に評価をする。
・評価は、出席率80％以上の者に対して行う。
・成績評価は、A、B、C、Dの4段階とする。
■進級条件
・出席率が80%以上であること。
・科目評価が全てC以上であること。
・その他、生活行為等において問題がないこと。
・授業料等の費用を全て納付していること。
■卒業条件
・全年次の出席が80%以上であること。
・全年次の科目評価が全てC以上であること。
・その他、生活行為等において問題がないこと。
・授業料等の費用を全て納付していること。
■課外活動の種類
・ボランティア活動

無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和元年度卒業者に関する令和2年5月1日時点の情報）■就職指導内容
進路希望調査、個別での面談および進路指導の実施

就職等の状況※２

総教員数

課外活動

■主な就職先、業界等（令和元年度卒業生）
0■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

兼任教員数

000
#DIV/0!

人人人％#DIV/0!

％

主な学修成果（資格・検定等）※３0人

資格・検定名

種00

受験者数0

合格者数0

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和元 年度卒業者に関する令和2年5月1日 時点の情報）■中途退学者

0 名■中退率0 ％

平成31年4月1日時点において、在学者4名（平成31年4月1日入学者を含む）
令和2年3月31日時点において、在学者4名（令和2年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

0■中退防止・中退者支援のための取組
・クラス担任による面談、教務内での共有・保護者との連絡・協議

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有・無※有の場合、制度内容を記入
NSG無利子制度、キャリア奨学制度、母子・父子家庭奨学制度、NSGカレッジリーグ災害奨学融資制度■専門実践教育訓練給付：給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：有・無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

https://jwsc-snow.com/course_snowboard.html（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・企業、業界団体の有識者の意見をもとに専門分野の動向、意見を教育課程に取り入れ、専門的な知識・技術を身につけた人材を育成する。
・委員会の意見等を参考にして、カリキュラム、授業内容・改善を図り実践的な技能、人間力を高める。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会を設置し、意見を収集し教務内でカリキュラムを検討し校長の許可を経て決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和2年10月1日現在

名 前
後藤 幸泰
山浦 悟
関川 弘夫
小山 敏行
田地野 晶男所属

任期

R&Mリゾート株式会社 赤倉観光リゾートスキー場 支配人 令和2年10月1日～令和3年3月31日（1年）

上越スキー協議会
全日本ウィンタースポーツ専門学校 学校長
全日本ウィンタースポーツ専門学校 副校長

令和2年10月1日～令和3年3月31日（1年）

種別③①

令和2年10月1日～令和3年3月31日（1年）
令和2年10月1日～令和3年3月31日（1年）

全日本ウィンタースポーツ専門学校 教務部長/スキー専攻科担当 令和2年10月1日～令和3年3月31日（1年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （10月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和元年11月1日 17：30～19：00
第２回 令和元年12月5日 17：30～18：45
0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
・カリキュラムは、ウィンター業界の分野に適している。業界の動向を踏まえた授業展開が必要性がある。知識・技術の習得だけでなく、企業連携の充実化を図りより実践的な技能を習得できる授業展開をしていく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実践的かつ専門的な知識・技術をもった人材を輩出を目指すために、業界の動向、深部を知る、ウィンター産業等の知識を得て実践力、即戦力となる人材を育成するために企業等と連携を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・事前研修
心構え・ルール・業務内容の確認、方法などについて学び準備をする。
・実習
企業等と連携し、現場経験を積む。日誌、評価表を作成して頂き成績評価とする。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要マテリアルの調整する能力を身につけ、競技力向上と専門チューンナップⅡ知識の向上を目指す。
インターンシップ

様々な企業と連携し、職業体験、就職観、人間力を磨く。

連 携 企 業 等
FIT TUNE
石井スポーツ、株式会社MEリゾー
ト黒姫、株式会社ホテルアンドリ
ゾート上越妙高

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
全日本ウィンタースポーツ専門学校職員も教育・研修に関する規定により、担当授業、担当業務の資質の向上のため、職能団体、その他の団体の主催する研修等に参加し、専門分野に関する知識、技術の向上に努める。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「 S-B-B認定整備技術者セミナー2019 」（連携企業等： 日本スキー産業振興協会）
期間：令和元年9月9日（月）対象：スキーショップ販売店、代理店、各地区コーチ
内容：スキー、ビンディング、ブーツの安全な正しい取り扱い、整備、スキー場での傷害事故、安全面の講習会②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「 動機づけ方法の共有、効果的に取り組む実践行動学 」（連携企等： 実践行動学研究所）
期間：令和元年8月2日（金）対象：
内容：動機づけの方法、問題学生の状況を共有し効果的に取り組むための方法を考える（グループディスカッション）（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「 S-B-B認定整備技術者セミナー2020 」（連携企業等： 日本スキー産業振興協会）
期間：令和2年9月20日（火）対象：スキーショップ販売店、代理店、各地区コーチ
内容：スキー、ビンディング、ブーツの安全な正しい取り扱い、整備、スキー場での傷害事故、安全面の講習会②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「 学生におけるコミュニケーションの課題と求められる能力とは 」（連携企業等：株式会社サーティファイ）期間：令和2年11月6日（金）
対象：大学、専門学校の教職員内容：対面コミュニケーションにおける重要性や考え方、SNSを使用するうえでのコミュニケーションの在り方や考え方、対人コミュニケーションの価値と意義について

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
企業等が参加する学校関係者評価委員会を実施し学生の満足度、保護者からの信頼、地域社会・企業の連携強化を図るため委員からの意見等をいかし学校運営を改善していく。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
目的、育成人材、特色ある職業教育（２）学校運営
運営方針、事業計画、組織（３）教育活動
教育課程、編成、関連分野との連携（４）学修成果
就職率、資格取得率、キャリア形成（５）学生支援
就職・進路、学生相談、生活環境、経済的支援（６）教育環境
施設・設備（７）学生の受入れ募集
学生募集、成果（８）財務法人の財務情報（９）法令等の遵守
法令、自己評価（１０）社会貢献・地域貢献
社会・社会貢献活動、ボランティア（１１）国際交流―※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
業界関係者・地域住民から委員会を編成し会議を実施。学校自己評価書、学校向上アンケート結果を基に審議し意見を伺った。アンケート結果に偏ることなく多方面からの分析が必要ではないか、学生募集においても転換期となってきているため学校の魅力を発信していく必要があるのではないか。SNSの活用、業務提携企業と連携を図り学校、学科の特色や魅力を発信していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和2年10月1日現在

名 前
次井 雪雄
大澤 実

所
属
公益財団法人 新潟県スキー連盟 会長
アウトドアソリューション 代表

任期

種別
関係業界
令和元年12月1日～令和3年3月31日（２年）
地域住民
令和元年12月1日～令和3年3月31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL: https://jwsc-snow.com/disclosure.html
公表時期：令和2年1月20日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校関係者に教育活動・学校運営に関する情報を提供し、専門課程全般について広く理解してもらう。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標（２）各学科等の教育各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・就学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
無（１１）その他
無※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://jwsc-snow.com/

授業科目等の概要（文化・教養専門課程スキー専攻科アルペンコース）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当単
験
年 業
講 演 ・次位
実・ 時
習
学
数 義 習 ・期 数
実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

1 〇

Word

基本的な文書作成能力を身につける。Word 132
文書処理技能認定試験3級の合格を目指す。 通〇〇〇

2 〇

Excel

基本的な表計算を身につける。Excel表計算 216処理技能認定試験3級を目指す。
後

〇〇

〇

3 〇

PowerPoint

プ レ ゼ ン テ ー シ ョ ン の 技法 を習 得す る。
216
Powerpointプレゼンテーション技能検定初
前級の合格を目指す。

〇

〇

〇

4 〇

実用英語Ⅰ

基礎英会話能力を身につけ、外国人と基礎 132的な会話ができるようにする。
通〇

〇

〇

5 〇

実用英語Ⅱ

基礎英会話能力を身につけ、外国人と基礎 232的な会話ができるようにする。
通〇

〇

〇

6 〇

進路決定について、準備をする。学校生活進路指導・卒 で学んだことについて論文を作成する。自 2
16
業論文Ⅱ
身の論文を成果発表として他学生に向けて 通発表する。

〇

〇

〇

7イ ン タ ー ン 就職活動に向けた基礎的なマナーやコミュ 1
8
シップ演習Ⅰ ニケーション能力を身につける。
前〇〇 〇8イ ン タ ー ン インターンシップ及び就職に向けた実践的 28シップ演習Ⅱ な準備、就職試験対策。
前〇〇 〇

9

就職実務

インターンシップ、進路状況、就職活動に 1
16
向けての学ぶ
通〇

〇

〇

10

スキー選手、社会人としての一般常識やコ
ホームルーム116
ミュニケーション能力、ビジネスマナーのⅠ
通習得

〇〇

〇

11

スキー選手、社会人としての一般常識やコ
ホームルーム216
ミュニケーション能力、ビジネスマナーのⅡ
通習得

〇〇

〇

12 〇

流通の基礎理解、商品化計画、店舗運営をスポーツ経営
132
学ぶ。リテールマーケティングのテキスト
学基礎
通を使用し知識を習得する。

〇〇

〇

13 〇

流通の基礎理解、商品化計画、店舗運営をビジネス検定
232
学ぶ。リテールマーケティング3級合格を目対策
通指す。

〇

〇

〇

14 〇

トレーニング 基礎身体能力の理解、競技パフォーマンス 132
基礎理論Ⅰ の向上、ケガの予防を習得する。
通〇

〇

〇

15

トレーニング 基礎身体能力の理解、競技パフォーマンス 232
基礎理論Ⅱ の向上、ケガの予防を習得する。
通〇〇〇16

ス キ ー の 歴 史 、 基 礎 用 語を 理解 する 。ス
スキー基礎理132
キーを取り巻く環境や業界を支える力を身論通につける。

〇〇〇17 〇

スキー応用理 指 導 者 と し て の 人 格 形 成、 指導 方法 の習 18論Ⅰ
得、スキー運動の特性と技術の理解。
通〇

〇

〇18 〇

スキー応用理 指 導 者 と し て の 人 格 形 成、 指導 方法 の習 28論Ⅱ
得、スキー運動の特性と技術の理解。
通〇

〇

〇19 〇

アルペン競技 アルペン競技の基礎を学び競技パフォーマ 1
16
理論Ⅰンス及び競技結果の向上を目指す。
後

〇

〇

〇

20 〇

アルペン競技 アルペン競技の基礎を学び競技パフォーマ 2
16
理論Ⅱンス及び競技結果の向上を目指す。
後

〇〇〇

21

映像分析、技術解説、討論を中心に正しく
スキー技術研116
技術を理解する目とコミュニケーション能究Ⅰ
前力を身につける。

〇

〇

〇

22

映像分析、技術解説、討論を中心に正しくスキー技術研
216
技術を理解する目とコミュニケーション能究Ⅱ
前力を身につける。

〇

〇

〇

23 〇

安全対策

ス キ ー 場 に 関 わ る 安 全 を理 解し 、ス キー
232
ヤーとしてのマナーや規範意識、安全管理
通を身につける。

〇

〇

〇

24 〇

ス キ ー 板 の 構 造 や ワ ッ クス の特 性を 理解
チューンナッ116
し 、 適 切 な チ ュ ー ン ナ ップ 技術 を習 得す
プⅠ
後る。

〇

〇

〇

25 〇

チューンナッ マテリアルの調整する能力を身につけ、競 2
16
プⅡ
技力向上と専門知識の向上を目指す。
後

〇

〇

〇

26 〇

スポーツコン 外傷・障害について理解し、障害予防とし216
ディショニン てのケア、コンディショニング方法を習得通グする。

〇〇27 〇

トレーニング 基礎体力、競技レベルの向上、選手として 1114Ⅰの心構えを理解し競技性を追求する。
通〇

〇〇〇

〇

28 〇

トレーニング 基礎体力、競技レベルの向上、選手として 2114Ⅱの心構えを理解し競技性を追求する。
通〇

〇

〇

29 〇

レジスタンストレーニングの基礎を学ぶ。
ウェイトト
164
スキーに求められる筋力を強化し競技力のレーニングⅠ
通向上を目指す。

〇

〇〇

30 〇

レジスタンストレーニングの基礎を学ぶ。
ウェイトト
264
スキーに求められる筋力を強化し競技力のレーニングⅡ
通向上を目指す。

〇〇

〇

31 〇

雪上実習Ⅰ

基礎体力、競技レベルの向上、選手として 1480の心構えを理解し競技力向上を目指す。
通〇

〇 〇

32 〇

雪上実習Ⅱ

基礎体力、競技レベルの向上、選手として 2480の心構えを理解し競技力向上を目指す。
通〇〇 〇

33 〇

インタビュー スキー産業との連携や支援など、地域や行 1
6
実習
政の結びつきを理解する。
前〇〇 〇34 〇イ ン タ ー ン 様々な企業と連携し、職業体験、就職観、 2112シップ
人間力を磨く。
通〇〇 〇

35 〇

企業研修Ⅰ

マテリアルやスキー、関連施設にて開発、 112行程等を理解する。
通〇〇 〇

36 〇

企業研修Ⅱ

マテリアルやスキー、関連施設にて開発、 212行程等を理解する。
通〇〇 〇

37 〇

日本語コミュ コミュニケ―ション基礎を学ぶ。コミュニ 1
12ニケーション ケーション検定初級合格を目指す。
前

〇

〇

〇

38 〇

社会人常識マ 社会人常識マナー検定2級取得を目指す。社 212ナー
会人として必要なスキルを身につける。
前

〇〇

〇

39

40

41

42〇

43

44

45

46

47

48

49

50

席率80%以上

合計科目
卒業要件及び履修方法②成績評価C以上③生活行動等において問題がないこと

1,986単位時間(授業期間等
１学年の学期区分④授業料等の費用を納入していること
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

単位)

2期
16週