データ駆動型社会に向けての法的対応
光雲法律事務所（てるもほうりつじむしょ）
弁護士

吉井和明

データ駆動型社会…ＣＰＳがＩｏＴによるモノのデジタル化・ネットワーク化によって様々な産業社会に適用され、デジタル化されたデータが、インテリジェンスへと変換されて現実世界に適用されるこ とによって、データが付加価値を獲得して現実世界を動かす社会※CPS：Cyber Physical System。デジタルデータの収集、蓄積、解析、解析結果の実世界へのフィ ードバックという実世界とサイバー空間との相互連関。ドイツが掲げる第四次産業革命（industry4.0） は概念としては同義であるが、実際には製造プロセスにおける取組が中心。
産業構造審議会 商務流通情報分科会 情報経済小委員会中間取りまとめ～
ＣＰＳによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革～5頁

https://www.meti.go.jp/committee/sankoushin/shojo/johokeizai/pdf/rep
ort01_02_00.pdf

社内の情報の利活用想定される論点• 個人情報の保護・取扱い、プライバシー• 消費者保護• 業界ごとの制限

社外の情報の利活用• 独禁法の問題（主にプラットフォーマーの問題）• PDS、情報銀行• その他情報の流通

社内の情報の利活用

個人情報・プライバシー
個人情報（個人情報保護法2条1項）◦ 生存する個人に関する情報であって、次の各号のいずれかに該当するもの
1. 当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等…に記載され、若しくは記録され、又は音声、動作その他の方法を用いて表された一切の事項…により特定の個人を識別することができるもの（他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個を人識別することができることとなるものを含む。）
2. 個人識別符号が含まれるもの

プライバシー（宴のあと事件判決）◦ 私生活をみだりに公開されないという法的保障ないし権利個人情報・プライバシー
個人情報≠プライバシー◦ 個人情報は個人情報保護法という規制法上の概念◦ プライバシーは、私法上、公法上の人格権の一種◦ 両者はかなりの部分で重なり合うものの、同一ではなく、例えば、プライバシーを侵害するが、個人情報保護法違反ではない場合、個人情報保護法違反だが、プライバシー侵害とまではいえない場合などがあり得る。
◦ そこで、個人情報に当たらない個人に関する情報を放置してよいわけではない。

個人情報保護法改正案
本年3月10日、閣議決定され、現在、国会で審議中。

http://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_gian.nsf/html/gian/keika/1DCF1CA.htm

https://www.ppc.go.jp/files/pdf/200310_gaiyou.pdf

仮名加工情報の創設
次の各号に掲げる個人情報の区分に応じて当該各号に定める措置を講じて他の情報と照合しない限り特定の個人を識別することができないように個人情報を加工して得られる個人に関する情報をいう。
一 第一項第一号に該当する個人情報 当該個人情報に含まれる記述 等 の一 部を削除すること（ 当該一部 の記述等を 復元することのできる規則性を有しない方法により他の記述等に置き換えることを含む。）。
二 第一項第二号に該当する個人情報 当該個人情報に含まれる個人 識別符号の全部を削除すること（ 当該 個人識別符号を 復元すること を含む。）。 のできる
規則性を有しない方法により他の記述等に置き換えること

仮名加工情報の創設
法の定める措置を講じて、他の情報と照合しない限り特定の個人を識別することができな
いように個人情報を加工して得られる個人に関する情報◦ 仮名加工情報は、匿名加工情報と違い、基本的には個人情報の一種。
◦ なお、加工方法は、個人情報保護委員会規則で定める基準による。

仮名加工情報の利用は様々制限されている◦ 他の情報との照合禁止◦ 住所訪問、連絡のための利用禁止◦ 目的外利用禁止（本人の同意関係なく）◦ 取得に際しての利用目的の伝達方法が公表のみとなる◦ 第三者提供禁止（法令に基づく場合を除く）

仮名加工情報の創設
仮名加工情報とすることのメリット◦ 利用目的の変更の規定が適用されなくなる◦ 利用目的の変更の範囲に制限がなくなる◦ 漏えい等の場合の個人情報保護委員会への報告義務がない（勧告・命令の場合以外）◦ 開示、訂正等、利用停止等の請求に対応する必要がなくなる◦ 安全管理措置に関し、滅失、き損の防止を図る必要がなくなる。

仮名加工情報の位置づけ
企業で保有している個人情報を仮名化することで、内部分析を柔軟に行えることができる概念を追加した。
◦ 第三者提供の原則禁止があるため、個人情報以上に外に出すことができない◦ 個人情報として使用することは禁止されている。
◦ その分、利用目的の変更をかなり柔軟に行うことができ、本人からの開示、訂正等、利用停止などに応じる必要もない◦ 漏えい等の際の委員会への報告も本人への通知もいらない◦ ただし、漏えいに関する安全管理措置があり、勧告、命令には従うことになるので、何も考えなくてよいわけではない。

参考：著作権法30条の4
平成30年著作権法改正で情報解析サービスにおける権利制限規定を導入◦ 著作物は、次に掲げる場合その他の当該著作物に表現された思想又は感情を自ら享受し又は他人に享受させることを目的としない場合には、その必要と認められる限度において、いずれの方法によるかを問わず、利用することができる。ただし、当該著作物の種類及び用途並びに当該利用の態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。
◦ 二 情報解析（多数の著作物その他の大量の情報から、当該情報を構成する言語、音、影像その他の要素に係る情報を抽出し、比較、分類その他の解析を行うことをいう。第四十七条の五第一項第二号において同じ。）の用に供する場合
なお、同条の趣旨については、文化庁「デジタル化・ネットワーク化の進展に対応した 柔軟な権利制限規定に関する基本的な考え方 （著作権法第30条の４，第47条の４及び第47条の５関係）」参照。

https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/hokaisei/h30_hokaisei/pdf/r1406693_17.pdf

個人関連情報の第三者提供制限
個人関連情報：生存する個人に関する情報であって、個人情報、仮名加工情報及び匿名加工情報のいずれにも該当しないもの）
個人関連情報データベース：個人関連情報を含む情報の集合体であって、特定の個人関連情報を電子計算機を用いて検索することができるように体系的に構築したものその他特定の個人関連情報を容易に検索することができるように体系的に構成したものとして政令で定めるもの
個人関連情報取事業者：個人関連情報データベースを事業の用に供しているもの

個人関連情報の第三者提供制限
個人関連情報取扱事業者は、第三者が個人関連情報を個人データとして取得することが想定されるときは、原則第三者に提供できない。
例外①第三者提供の例外規定に該当する場合②以下が事前に確認できている場合◦ 本人から同意がとれていること◦ 外国にある第三者への提供の場合には、本人から同意を得ようとする場合において、あらかじめ、当該外国における個人情報の保護に関する制度、当該第三者が講ずる個人情報の保護のための措置その他本人に参考となるべき情報が本人に提供されていること◦ なお、これは個人情報の外国にある第三者への提供の際も必要。

個人関連情報の第三者提供制限
要するに、個人情報などに当たらないものを第三者に提供する場合でも、提供先が再識別することが想定される場合は、原則、提供できないというもの。

オプトアウトによる取得の限定
オプトアウト規定による取得がさらに限定され、以下の場合の提供が認められなくなった。
◦ 17条1項（偽りその他不正な手段による取得禁止）に反して取得された場合◦ 他の個人情報取扱事業者からオプトアウト規定により提供された場合◦ 再度のオプトアウト規定による取得の禁止

その他
短期保存データが保有個人データに◦ 現行法では６か月以下の個人データは保有個人データから除外されていた。
◦ 法では、１年以内の政令で定める期間、施行令５条で6月と規定。

情報漏えい等時の委員会報告が義務化◦ 現行法では、勧告、命令があった場合を除き、報告の規定はなく、通則ガイドライン及び告示で求められている程度。
◦ 一定数以上の個人データの漏えい等の場合及び一定の類型に該当する場合に限定されるものの、委員会への報告、本人への通知を義務化。

違法又は不当な行為を助長する等の不正な方法により個人情報を利用してはならない旨を明確化
罰則強化
域外適用・越境移転について、外国事業者を罰則付きで報告徴収・命令の対象に

データ保護
営業秘密◦ 秘密として管理されている生産方法、販売方法その他事業活動に有用な技術上又は営業上の情報であって公然と知られていないもの（不正競争防止法2条6項）

営業秘密不正取得行為等の行為（各号参照）は、不正競争とされ、差止め、損害賠償及びその額の推定、罰則の適用がある（不正競争防止法2条１項2号~10号、3条、4条、5、21条）。

データ保護
限定提供データ◦ 業として特定の者に提供する情報として電磁的方法…により相当量蓄積され、及び管理されている技術上又は営業上の情報（秘密として管理されているものを除く。）をいう。
◦ 平成30年不正競争防止法改正で導入された概念

限定提供データ不正取得行為等の行為（各号参照）も営業秘密と同じく、不正競争とされている（不正競争防止法2条1項11号～16号）。これについても、差止請求、損害賠償、損害賠償の推定が働くが（同法3条～5条）、罰則は定められていない。
◦ なお、萎縮防止の観点から、一定の場合に例外あり

https://www.meti.go.jp/policy/economy/chizai/chiteki/H30nen_fukyohoshosai.pdf

https://www.meti.go.jp/policy/economy/chizai/chiteki/H30nen_fukyohoshosai.pdf

データ保護
限定提供データの要件や、不正競争の対象となる行為等については、経産省の限定提供データに関する指針参照

https://www.meti.go.jp/policy/economy/chizai/chiteki/guideline/h31pd.pdf

社外の情報の利活用

プラットフォーマーと独禁法
経産省・公取委・総務省：デジタル・プラットフォーマーを巡る取引環境整備に関する検討会◦ 2018年12月12日 中間論点整理◦ 2018年12月18日 プラットフォーマー型ビジネスの台頭に対応したルール
整備の基本原則◦ 2019年5月21日 プラットフォーマー型ビジネスの台頭に対応したルール整
備に関するオプション

中間論点整理イノベーションの担い手として負うべき責任の設計（業法の在り方等）◦ 業法の適正化などの問題

公正性確保のための透明性の実現◦ 主に独禁法上の問題だが、独禁法だけでは解決できない問題もある

デジタル市場における公正かつ自由な競争の実現◦ 主に独禁法上の問題。一部消費者保護

データの移転・開放ルールの検討◦ データポータビリティ等

国際の観点◦ 執行と国際的な規律の調和
https://www.jftc.go.jp/houdou/pressrelease/h30/dec/kyokusou/181218sankou1.pdf

ルール整備の基本原則
2019年以降、具体的措置を進めるための基本原則
１．デジタル・プラットフォーマーに関する法的評価の視点
２．プラットフォーム・ビジネスの適切な発展の促進
３．デジタル・プラットフォーマーに関する公正性確保のための透明性の実現
４．デジタル・プラットフォーマーに関する公正かつ自由な競争の実現
５．データの移転・開放ルールの検討
６．バランスのとれた柔軟で実効的なルールの７．国際的な法適用の在り方とハーモナイゼーション

ルール整備に関するオプション
取引環境の透明性・公正性確保に向けたルール整備の在り⽅に関するオプション◦ 独禁法を運用の中心とし、独禁法の補完規律の整備を検討

データ移転・開放等の在り方に関するオプション◦ 利用者によるデータポータビリティ確保、ロックイン状態解消のための各種考慮要素や、それを実現するための方法（法規制、ガイドライン、自主規制など）について

特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律案（いわゆる業法）現在（5/25時点）、衆議院を通過し、参議院において審議中。
若干利用者保護の観点が入っているものの、全体的には、取引環境の透明性・公正性確保に向けたルール整備の在り⽅に関するオプションを具体化した内容。

両輪
特定DPF法

独占禁止法

特定デジタルプラットフォーム①デジタル技術を用い、商品等提供利用者と一般利用者とをつなぐ場（多面市場）を提供すること②インターネットを通じ提供していること③ネットワーク効果を用いたサービスであること
上記のもののうち、特に取引の透明性・公正性を高める必要性の高いものとして政令で定めるもの（分野・規模のメールクマールを定め、必要最小限度とする）
国内外問わず規制対象。

構造
情報開示と手続・体制整備◦ 取引条件等の情報の開示（対商品等提供利用者・一般利用者）◦ 自主的な手続・体制の整備◦ 経産大臣への運営状況のレポートと経産大臣によるモニタリング・レビュー

公取委との連携
その他の規律◦ 商品等提供利用者の情報提供を容易にする手当て◦ 主務大臣等（主務大臣は経産大臣。データ流通などに関し総務大臣と協議など）◦ 国内外の法適用(海外事業者にも、独禁法の例等を参考に公示送達手続完備）◦ 見直し規定

消費者との取引と独禁法
公取委「デジタル・プラットフォーム事業者と個人情報等を提供する消費者との取引 における優越的地位の濫用に関する独占禁止法上の考え方」◦ 自己の取引上の地位が取引の相手方である消費者に優越しているデジタル・プラット
フォーム事業者が，取引の相手方である消費者に対し，その地位を利用して，正常な商慣習に照らして不当に不利益を与えることは，…公正な競争を阻害するおそれがあることから，不公正な取引方法の一つである優越 的地位の濫用として，独占禁止法により規制される。
※ここでの「デジタル・プラットフォーム」は，情報通信技術やデータを 活用して第三者にオンラインのサービスの「場」を提供し，そこに異なる複数の利用者層が存在する多面市場を形成し，いわゆる間接ネットワーク効果が働くという特 徴を有するものをいうとされており、特定デジタルプラットフォームとは概念が違う。

https://www.jftc.go.jp/houdo
u/pressrelease/2019/dec/1
91217_dpfgl_11.pdf消費者との取引と独禁法
公取委「デジタル・プラットフォーム事業者と個人情報等を提供する消費者との取引における優越的地位の濫用に関する独占禁止法上の考え方」◦ どのような場合に公正な競争を阻害するおそれがあると認められるのかについては，問題となる不利益の程度，行為の広がり等を考慮して個別の事案ごとに判断することになる。
◦ 類型として、個人情報の不当な取得、個人情報の不当な利用に分け、説明されている。

https://www.jftc.go.jp/houdo
u/pressrelease/2019/dec/1
91217_dpfgl_11.pdf

消費者との取引と独禁法
個人情報保護委員会の考え◦ 消費者に対して優越的地位を有するデジタル・プラットフォーマーにあっては、個人情報保護法に 違反する場合だけでなく、個人情報保護法に違反するとはいえない場合であっても、消費者に対して、正常な商 慣習に照らして不当に不利益を与えることとなる場合がありうる◦ 個人情報保護委員会と公正取引委員会との連携◦ 個人情報委員会が、個人情報保護政策の観点からの当不当とは別に、消費者に対し優越的 地位にあると評価され得るデジタル・プラットフォーマーによる個人情報の不当な取得や不当な利用が疑われる事実を知ったときは、当委員会は公正取引委員会と必要な範囲で連携を図る。
◦ 公正取引委員会において個人情報の取扱に関連し、デジタル・プラットフォーマーによる消費者に対す る優越的地位の濫用に該当し得る事実を知ったときは、個人情報保護政策の観点からの評価も要することか ら、当委員会と必要な範囲で連携が速やかに図られるよう、当委員会として公正取引委員会に対し要請する。

https://www.ppc.go.jp/files/
pdf/190829_houdou.pdf

PDS、情報銀行
情報銀行◦ 実効的な本人関与（コントローラビリティ）を高めて、パーソナルデータの流通・活用を促進するという目的の下、本人 が同意した一定の範囲において、本人が、信頼できる主体に個人情報の第三者提供を委任するというもの。

現状では、任意に業務ができ、民間団体である一般社団法人日本IT団体連盟（IT連）の認定制度が存在する。
◦ 認定にあたっては、事業者の適格性、情報セキュリティ・プライバシー、ガバナンス体制、事業内容などを基準に判断している総務省・情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会「情報信託機能の認定に係る指針ver2.0」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000649152.pdf「情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会とりまとめ」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000649152.pdf

総務省・情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会「情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会とりまとめ」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000649152.pdf

データ流通とデータの権利
データの取引においては、例えば、個人情報の場合には、個人情報保護法上、その権利主体は個人情報の本人であり、著作権などの知的財産権の場合、著作権者等の権利者となるが、データそのものは無体物であって、物権の対象ではない。そこで、データの利用権限そのものは、契約により当事者間で債権的に定められることとなる。
そこで、データ流通において、データの種類、内容、利用範囲、取扱方法などを決定するためには、契約内容が重要となる。
これに関しては、経産省「AI・データ利用に関する契約ガイドライン（データ編」が参考となる。https://www.meti.go.jp/press/2018/06/20180615001/20180615001-2.pdf

終わりに

終わりに
データの多様な取得（ＩｏＴ）

データの大量保管・管理（クラウド）

データの大量処理・分析（ビッグデータ・ＡＩ）

データの活用（データドリブン・デジタルトランスフォーメーション）終わりに
データに関する法的環境に関する幾多の議論がこれまでになされ、法的環境が徐々に整ってきた◦ すでに見たとおり、今年、個人情報保護法改正案、特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律案が国会にて審議中。ここ１、２年で様々な利活用のための法律が制定された。

データに関する法律環境は、ＩＴ黎明期から比べてかなり複雑化しており、かつ動きも早い◦ 「法律は後追い」ではあるが、だんだん後追いの距離が縮まってきている◦ 常に、自分の現在未来のポジションを念頭に、情報をキャッチし、最新の状況を念頭に法的対応をしていかなければいけない時代◦ 場合によっては、ステークホルダーとしての意見も積極的に出していなければならない終わりに規制側の動きも積極的になり、あるいは積極的に動けるように法整備がされてきている。また、法律による新たな攻撃防御の手段も創設されている。

他方で、データを適宜適切に利用できないと機会を失う機動的な経営体制と適切な法的対応を行うことができる体制の両輪を備える必要がますます重要になってきていると思われる

データ駆動型社会に向けての法的対応
光雲法律事務所（てるもほうりつじむしょ）
弁護士 吉井 和明
mailto:k-yoshii@trm-lo.jp