あいち住宅技術交流ネットワーク

設計施工基準平成25年１０月１０日
平成2８年２月５日

第１章（目総則的）

第１条

本基準は、あいち住宅技術交流ネットワーク（以下「あいネット 」という。）会員があいネットの認定住宅（以下「団体認定住宅」と言う。）として、住宅保証機構株式会社(以下『機構』という。)の住宅瑕疵担保責任保険(住宅瑕疵担保責任任意保険を含む。以下同じ。)の申込みを行う住宅の設計施工に関する技術的な基準を定める。
（関係法令）
第２条

団体認定住宅は、本基準に定めるものの他、建築基準法、その他建築関係法令及び機構が定める設計施工基準の定めによる。
２

団体認定住宅の工法は次の各号による。
（１）木造軸組工法、木造枠組壁工法（２）鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造（３）鉄骨造（本基準により難い事項）
第３条

特殊な建築材料、構造方法を用いる住宅で、本基準により難い場合において、機構の確認を受けたときは、本基準の当該条項を適用しないことができる。
第２章
第１節
（基第４条

木造住宅

Ａタイプ（通気構法）

礎）
地面から基礎上端又は地面から土台下端までの高さは、４０ｃｍ以上とする。

（外壁の防水）第５条
２

外壁は、防水紙又は雨水の浸透を防止する仕上材等を用いた通気構法とする。

防水紙の品質及び張り方は、次の各号による。
（１）通気構法（外壁内に通気層を設け、壁体内通気を可能とする構造）とした外壁に用いる防水紙は、ＪＩＳＡ６１１１に適合する透湿防水シート又はこれと同等以上の透湿性能及び防水性能を有するものとする。
（２）防水紙の重ね合わせは、縦、横とも９０ｍｍ以上とする。

設計施工基準1

（３）窯業系サイディング及び金属系サイディングの横の重ね合わせは、１５０ｍｍ以上とする。
ただし、サイディング材製造者の施工基準においてサイディング材の目地や継ぎ目からの雨水の侵入を防止するために有効な措置を施すなど、当該基準が適切であると認められる場
合は当該基準によることができる。
（４）外壁開口部の周囲（サッシ、その他の壁貫通口等の周囲）は、防水テープを用い防水紙を密着させることとする。
３

ＡＬＣパネルその他これらに類する材料を用いた外壁の表面には、次の各号のいずれかに該当する雨水の浸透を防止する仕上材等の防水措置を施すこととする。
（１）ＪＩＳＡ６９０９の薄付け仕上塗材に適合する防水形外装薄塗材Ｅ（２）ＪＩＳＡ６９０９の厚付け仕上塗材に適合する外装厚塗材Ｅ（３）ＪＩＳＡ６９０９の複層仕上塗材に適合する複層塗材ＣＥ、可とう形複合塗材ＣＥ、防水形複合塗材ＣＥ、複層塗材Ｓｉ、複層塗材Ｅ又は防水形複層塗材Ｅ（４）ＪＩＳＡ６０２１の外壁用塗膜防水材に適合するアクリルゴム系（５）前各号に掲げるものと同等以上の雨水の浸透防止に有効であるもの（乾式の外壁仕上げ）
第６条
２

乾式の外壁仕上げ（第３項のものを除く）は、通気構法とする。

サイディング仕上げとする場合は、次の各号によるものとする。
（１）サイディング材は、ＪＩＳA５４２２，ＪＩＳＡ６７１１に適合するもの又はこれらと同等以上の性能を有するものとする。
（２）通気層は、通気胴縁又は専用の通気金具を用いて確保することとする。通気胴縁は、サイディング材の留め付けに必要な保持力を確保できるものとし、幅は４５ｍｍ以上とする。
サイディング材のジョイント部に用いるものは幅９０ｍｍ以上（４５ｍｍ以上を２枚あわせを含む。）とする。
（３）通気層は、厚さ１５ｍｍ以上を確保する。ただし、下地に合板を張る場合など、通気に有効な厚さを確保する場合はこの限りではない。
（４）留め付けは、４５０ｍｍ内外の間隔に釘、ビス又は金具で留め付ける。釘又はビスで留め付ける場合は、端部より２０ｍｍ以上離して穴あけを先行し、各サイディング材製造所の指定の釘又はビスを使用する。ただし、サイディング材製造者の施工基準が適切であると認められる場合は当該基準によることができる。
（５）シーリング材及びプライマーは、各サイディング材製造所の指定するものを使用する。
（６）シーリング材を用いる目地には、ボンドブレーカー付きハット型ジョイナー等を使用する。

３

ＡＬＣパネル又は押出し成形セメント板（厚さ２５ｍｍ超）等を用いる場合は、各製造所が指定する施工方法に基づいて取り付けることとする。

４

外壁の開口部の周囲は、ＪＩＳA5758 に適合するもので、ＪＩＳの耐久性による区分の８０２０の品質又はこれと同等以上の耐久性能を有するシーリング材を用い、適切な防水措置を施すこととする。
設計施工基準2

（湿式の外壁仕上げ）
第７条
２

外壁を湿式仕上げとする場合は、通気構法とする。

下地は、ラス張り（平ラスを除く）とする。ただし、国土交通大臣の認定又は指定を取得した外壁下地でラス網を必要としないモルタル下地専用のボードを用いる場合はこの限りでない。

３

モルタル工法は、次の各号に適合するものとする。

（１）普通モルタルを用いる場合は、防水上有効な仕上げ又はひび割れ防止に有効な措置を施すこととする。
（２）既調合軽量セメントモルタルはＪＡＳS１５Ｍ－１０２に基づく各製造所の仕様によるものとする。
第２節（基Ｂタイプ（住宅性能表示制度の劣化軽減等級２相当）

礎）

第８条（防地面から基礎上端又は地面から土台下端までの高さは、４０ｃｍ以上とする。
湿）第９条

床下の防湿措置は、次の各号のいずれかによる。ただし、基礎の構造をべた基礎とした場合は、この限りでない。
（１）防湿用のコンクリートを施工する場合は、次のイ及びロによる。
イ．床下地面全体に厚さ６ｃｍ以上のコンクリートを打設する。
ロ．コンクリート打設前の床下地面は盛土し、十分に突き固める。
（２）防湿フィルムを施工する場合は、次のイ及びロによる。
イ．床下地面全体にＪＩＳＡ６９３０、ＪＩＳＺ１７０２、若しくはＪＩＳＫ６７８に適合するもの又はこれらと同等以上の効力を有する防湿フィルムで厚さ０．１ｍｍ以上のものを敷きつめる。
ロ．防湿フィルムの重ね幅は、１５ｃｍ以上とし防湿フィルム全面を乾燥した砂、砂利又はコンクリート押さえとする。
（床下換気）
第 10 条床下空間が生じる場合の床下換気措置は、次の各号のいずれかとし、かつ外周部の床下換気孔には、ねずみ等の侵入を防ぐための措置を施す。ただし、基礎断熱工事により基礎の施工を行う場合は、床下換気孔を設置しないことができる。
（１）外周部の基礎には、有効面積３００ｃｍ2 以上の床下換気孔を間隔４ｍ以内ごとに設ける。
（２）ねこ土台を使用する場合は、土台の全周にわたって、１ｍ当たり有効面積７５ｃｍ2 以上の換気孔を設ける。
（土台）

第 11 条

木造軸組工法住宅の土台の断面寸法は、柱と同じ寸法以上かつ１０．５ｃｍ×１０．５
設計施工基準3ｃｍ以上とし、１２．０ｃｍ×１２．０ｃｍを標準とする。
２

枠組壁工法住宅の土台は、平成１３年国土交通省告示第１５４０号の第三による。

３

土台には、次の各号のいずれかの防腐・防蟻上有効な措置を行う。

（１）日本農林規格に規定する耐久性区分Ｄ１のうち、高い耐久性を有する樹種（例：ひのき、ひば、べいひ、けやき、台湾ひのき、べいすぎ、くり、べいひば、こうやまき、さわら、ねずこ、いちい、かや、ウエスタンレッドシーダー、インセンスシーダー、センペルセコイヤ等）による製材及び枠組壁工法構造用製材を用いる。若しくは、これらの樹種を使用した構造用集成材又は構造用単板積層材、枠組壁工法構造用たて継ぎ材を用いる。
（２）土台には、Ｋ３相当以上の防腐・防蟻処理を行う。
４

土台に接する外壁の下端には、水切りを設ける。

（柱の小径等）
第 12 条木造軸組住宅の柱の小径は、次の各号による。

（１）すみ柱（出すみ、入すみ）の断面寸法は、１２．０ｃｍ×１２．０ｃｍ以上とする。
（２）通し柱の断面寸法は、１２．０ｃｍ×１２．０ｃｍ以上とする。
（３）管柱等の断面寸法は、１０．５ｃｍ×１０．５ｃｍ以上とし、１２．０ｃｍ×１２．０ｃｍを標準とする。
２

すみ柱及び最下層の外壁の柱（室内の見えかかりを除く。）に、次の各号のいずれかによる措置を施した場合は、前項によらず全ての柱の断面を１０．５ｃｍ×１０．５ｃｍ以上とすることができる。

（１）外壁の構造を通気層を設けた壁体内通気を可能とする構造、若しくは軒の出を９０ｃｍ以上かつ柱が直接外気に接する構造（真壁構造）とし、次のいずれかの防腐・防蟻措置を施した製材、化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
イ．防腐・防蟻薬剤を用いて工場で処理した防腐・防蟻処理材を用いる場合は、次のいずれかによる。
ａ）製材等のＪＡＳの保存処理（Ｋ１を除く。）の規格に適合するものとする。
ｂ）ＪＩＳＫ１５７０に定める加圧注入用木材保存剤を用いてＪＩＳＡ９００２による加圧式保存処理を行った木材とする。
ｃ）公益社団法人日本木材保存協会（以下「木材保存協会」と言う。）認定の加圧注入用木材防腐・防蟻剤を用いてＪＩＳA９００２による加圧式保存処理を行った木材とする。
ｄ）ａ）、ｂ）又はｃ）以外とする場合は、防腐・防蟻に有効な薬剤が、塗布、加圧注入、浸漬、吹付けられたもの又は接着剤が混入された防腐・防蟻処理材で、特記による。（集成材においては、接着剤に混入されたものを除く。）
ロ．薬剤による現場処理を行う場合の防腐・防蟻薬剤の品質は、次のいずれかによる。
ａ）木部の防腐措置に使用する薬剤の品質は、特記による。特記が無い場合は、木材保存協会認定の薬剤又はＪＩＳK１５７１によって試験し、その性能基準に適合する表面処理用薬剤とする。
ｂ）木部の防腐措置及び防蟻措置に使用する薬剤の品質は、特記による。特記が無い場合
設計施工基準4

は、公益社団法人日本しろあり対策協会（以下「しろあり対策協会」と言う。）又は木材保存協会認定の防腐・防蟻剤とする。
（２）次のイからホのいずれかの防腐及び防蟻に特に有効な措置を施した製材、化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
イ．工場内にて機械により継手及び仕口の加工（プレカット）を行った製材に、針葉樹の構造用製材のＪＡＳに規定する保存処理性能区分Ｋ３相当以上の防腐・防蟻処理（以下「Ｋ３相当以上の防腐・防蟻処理」と言う。）を加圧注入方式により行い、その後乾燥させるための養生を行った製材。
ロ．Ｋ３相当以上の防腐・防蟻処理を施したラミナ（ひき板）を積層接着した構造用集成材。
ハ．Ｋ３相当以上の防腐・防蟻処理を施した単板を積層接着した構造用単板積層材。
ニ．加圧注入方式によりＫ３相当以上の防腐・防蟻処理（使用する薬剤は、油剤に限る。）を施した構造用単板積層材。
ホ．加圧注入方式によりＫ３相当以上の防腐・防蟻処理を施した構造用集成材を使用したもの。（加圧注入による薬剤の浸潤度が全断面積の８０％未満で、加圧注入後に継手及び仕口の加工を行った場合は、当該加工部分に薬剤を塗布又は吹き付けたものに限る。）
３

枠組壁工法住宅の躯体工事は、平成１３年国土交通省告示第１５４０号の第一から第二及び第四から第七、かつ同告示第１５４１号の第一及び第二に準拠する。

（防腐・防蟻措置）第 13 条地面から高さが１ｍ以内の外壁の軸組及び枠組（土台及び室内側に露出した部分を除く。）の防腐・防蟻措置は、次の各号のいずれかによる。
（１）日本農林規格に規定する耐久性区分Ｄ１の樹種に区分される樹種による製材、枠組壁工法
構造用製材を用いる。若しくはこれらの樹種を使用した化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
（２）外壁内に通気層を設け、壁体内通気を可能とする構造とする。
（３）外壁材を板張りとし、直接通気を可能とする構造とする。
（４）軒の出を９０ｃｍ以上とし、かつ、柱が直接外気に接する構造（真壁構造）とする。
（５）断面寸法１２．０ｃｍ×１２．０ｃｍ以上の製材、化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
（６）次のイ又はロの薬剤処理を施した製材、枠組壁工法構造用製材、若しくはこれらの樹種を使用した化粧ばり構造用集成柱、構造用集成材又は構造用単板積層材を用いる。
イ．第 1１条第２項第（１）号のイに適合するもの。
ロ．第 1１条第２項第（１）号のロに適合するもの。
２

地面からの高さが１ｍ以内の外壁の木質系下地材（室内側に露出した部分を除く。）の防腐・防蟻措置は、次の各号のいずれかによる。
（１）外壁内に通気層を設け、壁体内通気を可能とする構造とする。
（２）外壁材を板張りとし、直接通気を可能とする構造とする。
（３）軒の出を９０ｃｍ以上とし、かつ、柱が直接外気に接する構造（真壁構造）とする。
設計施工基準5

（４）次のイ又はロの薬剤処理を施した製材、構造用合板、構造用パネル、パーティクルボード（Ｐタイプ）又はミディアムデンシティファイバーボード（Ｐタイプ）を用いる。
イ．第 1１条第２項第（１）号のイに適合するもの。
ロ．第 1１条第２項第（１）号のロに適合するもの。
３

床下地面に講じる防蟻措置は、次の各号のいずれかによる。
（１）鉄筋コンクリート造のベタ基礎。
（２）地面に一様に打設したコンクリート（布基礎と鉄筋により一体となったものに限る。）で覆う。

（３）次のいずれかに掲げる薬剤を用い、布基礎内周部及びつか石の周囲の土壌処理を行うこと。
イ．土壌の防蟻措置に使用する薬剤の品質は、特記による。特記が無い場合は、しろあり対策協会又は木材保存協会認定の土壌処理剤、又はこれと同等以上の効力を有するものとする。
ロ．土壌処理と同等以上の効力があるものとして、防蟻効果を有するシートを床下の土壌表面に敷設する工法、樹脂皮膜を形成する方法等を採用する場合は、特記による。
４

枠組壁工法の防腐・防蟻措置は、第１項から第３項に加え、平成１３年国土交通省告示第１５４０号の第八に準拠する。

（浴室等の防水措置）
第 14 条

浴室及び脱衣室の壁の軸組・枠組等（室内に露出した部分を含む。）、床組（浴室又は脱衣室が地下２階以上の階にある場合は下地材を含む。）並びに浴室の天井については、次の各号のいずれかの防水措置を施す。ただし、１階の浴室廻りをコンクリートブロック造の腰壁又は鉄筋コンクリート造の腰高の布基礎とした部分はこの限りでない。
（１）防水紙、シージング石膏ボード、構造用合板の特類若しくは１類等、耐水性のある下地材を用いる。
（２）ビニールクロス等の防水性のある材料で仕上げる。
（３）浴室ユニットとする。（脱衣室を除く。）（４）前条第１項及び第２項による防腐・防蟻措置を施す。
（小屋裏換気措置）
第 15 条小屋裏空間が生じる場合の小屋裏換気は、次の各号のいずれかによる。ただし、天井面でなく屋根面に断熱材を施工する場合は、この限りでない。
（１）小屋裏換気孔は、独立した小屋裏ごとに２か所以上、換気に有効な位置に設ける。
（２）換気孔の有効換気面積等は、次のいずれかによる。
イ．両妻壁にそれぞれ換気孔（吸排気両用）を設ける場合は、換気孔をできるだけ上部に設けることとし、換気孔の面積の合計は、天井面積の１／３００以上とする。
ロ．軒裏に換気孔（吸排気両用）を設ける場合は、換気孔の面積の合計を天井面積の１／２５０以上とする。
ハ．軒裏に吸気孔を、妻壁に排気孔を垂直距離で９０ｃｍ以上離して設ける場合は、それぞれの換気孔の面積を天井面積の１／９００以上とする。
設計施工基準6

ニ．排気筒その他の器具を用いた排気孔は、できるだけ小屋裏頂部に設けることとし排気孔の面積は、天井面積の１／１６００以上とする。また、軒裏に設ける吸気孔の面積は、天井面積の１／９００以上とする。
ホ．軒裏に吸気孔を設け、かつ、棟部に排気孔を設ける場合は、吸気孔の面積を天井面積の１／９００以上とし、排気孔の面積を天井面積の１／１６００以上とする。
（３）小屋裏換気孔には、雨、雪、虫等の侵入を防ぐための措置を施す。
第３章

鉄筋コンクリート造住宅及び鉄骨鉄筋コンクリート造（最小かぶり厚さ）
第 16 条コンクリートの水セメント比と鉄筋の最小かぶり厚さは、次の各号のいずれかとする。

（１）鉄筋の最小かぶり厚さを次表のＡ欄とする場合は、普通コンクリートの水セメント比は、５５％以下とする。
（２）鉄筋の最小かぶり厚さを次表のＢ欄とする場合は、普通コンクリート（中庸熱ポルトランドセメント及び低熱ポルトランドセメントを使用する場合を除く。）の水セメント比は、６０％以下とする。
部

直接土に接しない部分

最小かぶり厚さ

位

耐力壁以外の壁、床

屋内

又は屋根

屋外

耐力壁、柱又ははり

※

屋内
屋外

壁、柱、床、はり又は基礎の立
直接土に接する

ち上がり部分部分

基礎（立ち上がり部分及び捨てコンクリートの部分を除く。）

Ａ

Ｂ

２０ｍｍ

３０ｍｍ

３０ｍｍ

※３０ｍｍ
※４０ｍｍ

４０ｍｍ
４０ｍｍ

※５０ｍｍ

４０ｍｍ

５０ｍｍ

６０ｍｍ

７０ｍｍ

※ 外壁又は屋根の屋外に面する部位に、タイル貼り、モルタル塗り又は外断熱工法による仕上げとする場合は、１０ｍｍ減ずることができる。
（コンクリートの品質等）
第 17 条使用するセメント及びコンクリートは、次の各号に定める耐久性上支障のない品質であること。
（１）鉄筋コンクリート造の部分に使用するセメントは、ポルトランドセメント、フライアッシュセメント又は高炉セメントであること。
（２）コンクリートの品質は、つぎのイからハまでの基準に適合すること。
イ．コンクリート強度が３３Ｎ／ｍｍ2 未満の場合にあっては、スランプが１８ｃｍ以下であること。コンクリート強度が３３Ｎ／ｍｍ2 以上の場合にあっては、スランプが２１ｃｍ以下であること。ただし、これらと同等の材料分離抵抗を有するものにあっては、この設計施工基準7限りでない。
ロ．コンクリート中の単位水量が１８５ｋｇ／ｍ3 以下であること。
ハ．日最低気温の平滑平年値の年間極値が０℃を下回らない地域以外の地域にあっては、コンクリート中の空気量が４％から６％までであること。
第４章

鉄骨造住宅

（使用する鋼材における防錆上有効な措置）
第 18 条

構造耐力上主要な部分のうち、柱、はり及び筋かいに使用する鋼材は、つぎの各号による。
（１）最下階の柱脚部（柱の脚部をコンクリートに埋め込む場合にあっては、当該鋼材のうちコンクリート上端の下方１０ｃｍから上方１ｍまでの範囲の全面をいい、柱の脚部をコンクリートに埋め込む場合以外の場合にあっては、当該鋼材下場から１ｍまでの範囲の全面をいう。）に、最小厚さが９ｍｍ以上でジンクリッチプライマーを全面に１回以上塗布したもの
又はこれと同等以上の防錆上有効な措置を講じたもの。
（２）（１）に掲げる部分以外の部分は、最小厚さが９ｍｍ以上であるもの又は最小厚さが６ｍｍ以上でジンクリッチプライマーを全面に１回以上塗布したもの若しくはこれと同等以上の防錆上有効な措置を講じたもの。
２

構造耐力上主要な部分のうち、柱、はり及び筋かい以外の部分に使用する鋼材は、最小厚さが９ｍｍ以上であるもの又は鉛系のさび止め塗料を２回以上全面に塗布したもの、若しくはこれと同等以上の防錆上有効な措置を講じたもの。

（防湿）第 19 条第２章木造住宅第９条に準拠する。

（床下換気）
第 20 条第２章木造住宅第 10 条に準拠する。

（小屋裏換気）第２1条

第２章木造住宅第15条に準拠する。

附則１.

本基準は、平成25年1０月１０日から施行する。

2.

本基準は、平成2８年２月５日から施行する。

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