山口芸術短期大学学則

目 次
第１章 総 則（第１条－第４条）
第２章 職員組織（第５条）
第３章 運営組織（第６条－第７条）
第４章 学科、修業年限、在学期間及び学生定員（第９条－第 12 条）
第５章 学年、学期、授業期間及び休業日（第 13 条－第 15 条）
第６章 授業科目及び単位数（第 16 条）
第７章 履修方法及び卒業等（第 17 条－第 26 条）
第８章 免許状及び資格の取得（第 27 条－第 28 条）
第９章 科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（第 29 条－第 31 条）
第 10 章 入学、転入学、再入学、退学、転学、留学、休学及び除籍（第 32 条－第 43 条）
第 11 章 授業料、入学金、入学検定料、その他納付金及び保証人（第 44 条－第 50 条）
第 12 章 賞 罰（第 51 条－第 52 条）
第 13 章 専攻科（第 53 条－第 61 条）
第 14 章 委託生及び研究生（第 62 条－第 63 条）
第 15 章 附属施設（第 64 条－第 64 条の２）
第 16 章 厚生補導施設（第 65 条）
第 17 章 公開講座（第 66 条）
第 18 章 雑 則（第 67 条）
附 則

第１章 総 則（目的）第１条 山口芸術短期大学（以下「本学」という。
）は、教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い、本学の建学理念「至誠」の精神に基づき、深く専門の学芸を教授研究し、職業又は実際生活に必要な能力の育成、並びに芸術文化の修得により、人間味豊かな格調の高い人格の育成を図るとともに、地域社会の発展に寄与することを目的とする。
（自己点検評価等）
第２条 本学は、教育研究水準の維持向上に資するため、前条の目的及び社会的使命を果たすとともに、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表する。
２ 本学は、教育研究等の総合的な状況について、認証評価機関による評価を受けるものとする。
３ 前項の点検、評価項目の設定及び実施体制等については別に定める。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第３条 本学は、授業内容及び方法の改善を図るため組織的な研修及び研究を実施するものとする。
２ 前項の組織的な研修及び研究については、別に定める。
（名称及び位置）
第４条 本学の名称及び位置は、次のとおりとする。
名

称

山口芸術短期大学位

置

山口県山口市小郡みらい町一丁目７番１号

第２章 職員組織（職員）
第５条 本学に、学長、教授、准教授及び事務職員を置く。ただし、教育研究上の組織編制として、適切と認められる場合には、講師又は助教を置くことができる。
２ 前項のほか、副学長その他必要な職員を置くことができる。
第３章 運営組織（運営委員会）
第６条 本学に運営委員会を置く。
２ 運営委員会は、大学運営の基本方針並びに理事会への上程事項を審議する。
３ 運営委員会に関する事項は、理事長が別に定める。
（教授会）
第７条 本学に教授会を置く。
２ 教授会に関する事項は、別に定める。
（委員会）
第８条 本学に、委員会を置くことができる。
２ 委員会に関し必要な事項は、別に定める。

第４章 学科、修業年限、在学期間及び学生定員（学科）第９条 本学に芸術表現学科及び保育学科を置く。
（教育研究上の目的）
第９条の２ 前条の学科における人材の育成に関する目的その他教育研究の目的は、次のとおりとする。
(1) 芸術表現学科は、芸術によって育まれた豊かな感性と創造性を礎として、広い視野で変化に適応し、地域社会で活躍できる人材の育成を目的とする。
(2) 保育学科は、芸術によって育まれた豊かな感性と創造性を礎として、課題解決に主体的に取り組
み、地域社会から真に求められる保育者の養成を目的とする。
（修業年限）
第 10 条 本学の修業年限は、２年とする。
（在学期間）
第 11 条 在学期間は、修業年限の２倍を超えることができない。
（学生定員）
第 12 条 学生定員は、次のとおりとする。
学

科

入学定員

収容定員

芸術表現学科

40

80

保育学科

80

160

120

240

計

第５章 学年、学期、授業期間及び休業日（学年及び創立記念日）
第 13 条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
２ 創立記念日は 11 月 11 日とする。
（学期及び授業期間）
第 14 条 学年は、次の２学期とする。
前学期

４月１日から９月 23 日まで

後学期

９月 24 日から翌年３月 31 日まで

２ １年間の授業を行う期間は、35 週にわたることを原則とする。
（休業日）
第 15 条 休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）で定める日(3) 夏季休業 8 月 10 日から 9 月 23 日まで(4) 冬季休業 12 月 25 日から翌年 1 月 7 日まで(5) 春季休業 3 月 21 日から 3 月 31 日まで

２ 学長は、必要がある場合は、前項の休業日を変更し、又は臨時に休業日を定め、若しくは休業日に授業を行わせることがある。
第６章 授業科目及び単位数（授業科目及び単位数）
第 16 条 各学科の授業科目は、教養教育科目及び専門教育科目に区分し、その授業科目及び単位数はそ
れぞれ別表１に掲げるとおりとする。
第７章 履修方法及び卒業等（単位計算基準）
第 17 条

各授業科目の単位は、１単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習については、15 時間から 30 時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験・実習及び実技については、30 時間から 45 時間の授業をもって 1 単位とする。ただし、芸術等の分野における個人指導による実技の授業については、科目の特性に応じて別に定める時間の授業をもって１単位とする。
(3) 講義、演習、実験、実習又は実技のうち２以上の方法の併用により行う授業科目については、その組み合わせに応じ、前２号に規定する基準を考慮して別に定める時間の授業をもって１単位とする。
（授業の方法）第 17 条の２ 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
２ 前項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 第１項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
４ 第１項の授業の一部は、文部科学大臣が別に定めるところにより、校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。
５ 履修方法については、別に定める。
（履修登録）
第 18 条 学生は、毎学期の開講前に履修すべき授業科目を登録しなければならない。
２ 学生は、前項により登録した授業科目以外の授業科目を履修し、又は単位を修得することはできない。
３ 大学は、学生が十分な学修効果をあげるため、１年間又は１学期に登録する履修科目数について、適切な指導をしなくてはならない。
４ 学生が 1 年間に履修科目として登録することができる単位数の上限は、別に定める。
５ 所定の単位を優れた成績をもって修得した学生については、前項に定める上限を超えて履修科目の登録を認める場合がある。
（単位の認定）第 19 条 学生が授業科目を履修した場合には、試験その他適切な方法により学修の成果を評価し、合格した者に対して所定の単位を与える。
２

試験等の成績評価は、Ｓ（100 点～90 点）、Ａ（89 点～80 点）、Ｂ（79 点～70 点）、Ｃ（69 点～60点）及びＤ（60 点未満）をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ及びＣを合格とし、Ｄを不合格とする。
３ 学業成績を総合的に判断する指標として、Grade Point Average（以下「GPA」という。
）を用いる。
なお、GPA に関しては、別に定める。
（メディアを利用して行う授業で修得した単位）
第 19 条の２ 第 24 条の規定により卒業の要件として修得すべき単位のうち、第 17 条の２第２項の授業の方法により修得する単位数は、30 単位を超えないものとする。
（他の短期大学又は大学における授業科目の履修等）
第 20 条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生が他の短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を、30 単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定は、学生が外国の短期大学又は大学に留学する場合に準用する。
（短期大学又は大学以外の教育施設等における学修）第 21 条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与える
ことができる。
２

前項により与えることができる単位数は、前条第１項及び第２項により修得したものとみなした単位数と合わせて 30 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位の認定）
第 22 条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生が入学する前に短期大学又は大学において履修した授業科目について修得した単位を、入学後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２

学生が入学する前に行った前条第 1 項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
３

前２項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、転入学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合わせて 30 単位を超えないものとする。この場合において、第 20 条第２項により当該短期大学又は大学において修得したものとみなす単位数と合わせるときは、45 単位を超えないものとする。
（長期にわたる教育課程の履修）
第 23 条 学生が、職業を有している等の事情により、修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し卒業をする学生（以下「長期履修学生」という。
）となることを希望する旨を申し出た
ときは、別に定めるところにより、その計画的な履修を認めることができる。
（専攻科授業科目の履修）
第 23 条の２ 学生が、本学専攻科に進学を志望し、所属学科が教育上有益と認めるときは、学長の許可を得て、当該専攻科の授業科目を履修することができる。
２ 学生が、本学専攻科の授業科目を履修することに関し必要な事項は、別に定める。

（卒業の要件）
第 24 条 本学を卒業するためには、第 10 条に定める修業年限以上在学し、所定の授業科目を履修し 62
単位以上を修得しなければならない。
（卒業の認定）第 25 条 学長は、所定の修業年限を終え別表１に掲げる単位数に従い、前条に規定する単位以上修得した者について、卒業を認定する。
（学位の授与）第 26 条 学長は、前条で卒業を認定された者に、短期大学士の学位を授与する。
２ 学位に関する必要な事項は、別に定める。
第８章 免許状及び資格の取得（免許状の取得）
第 27 条 教育職員の免許状を受けようとする者は、前条に規定する卒業の要件を満たし、かつ、教育職員免許法（昭和 24 年法律第 147 号）及び同法施行規則（昭和 29 年文部省令第 26 号）に定める所要の単位を修得しなければならない。
２ 取得できる免許状の種類は、次のとおりとする。
学 科

免許状の種類保育学科

幼稚園教諭二種免許状（資格の取得）第 28 条保育学科において、保育士の資格を得ようとする者は、第 24 条に規定する卒業の要件を満たし、かつ、児童福祉法施行規則（昭和 23 年厚生省令第 11 号）に定める所要の授業科目及び単位を修得しなければならない。
第９章 科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（科目等履修生）
第 29 条 学生以外の者で、本学の一又は複数の授業科目の履修を希望する者があるときは、学長は、本学の教育に支障のない限りにおいて科目等履修生として入学を許可することがある。
２ 科目等履修生の履修した科目は、第 19 条の規定により単位を与えることができる。
３ 科目等履修生に関する必要な事項は、別に定める。
（特別聴講学生）
第 30 条 他の短期大学、高等専門学校又は大学の学生で、当該大学間若しくは複数の大学との間の協定
又は協議に基づき、本学において授業科目の履修を志願する学生があるときは、本学の教育に支障のない場合に限り、学長は、特別聴講学生として入学を許可することがある。
２ 特別聴講学生に関して必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第 31 条 外国人で、大学等における教育を受ける目的を持って入国し、本学に入学を志願する者がある
ときは、学長は、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。

第 10 章 入学、転入学、再入学、退学、転学、留学、休学及び除籍（入学の時期）
第 32 条 入学の時期は、学年の始めとする。
（入学の資格）第 33 条 本学に入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1) 高等学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者 （通常の課程以外の課程により、これに相当す
る学校教育を修了した者を含む。
）(3) 外国において、学校教育における 12 年の課程を修了した者、又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 文部科学大臣の指定した者(6) 高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規程による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）(7) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、18 才に達した者（入学の出願）第 34 条 入学志願者は、本学所定の入学願書及びその他の書類に、入学検定料を添えて指定の期日までに願い出なければならない。
（入学者の選考）
第 35 条 前条の入学志願者については、選考の上、学長が合格者を決定する。
（入学の手続き及び入学許可）
第 36 条 前条の選考結果に基づき合格の通知を受けた者は、指定の期日までに保証人連署の誓約書及びその他必要な書類を提出するとともに、所定の入学金を納めなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（入学許可の取消）
第 37 条 学長は、正当な理由がなく、前条の手続きを行わないときは、入学の許可を取消すことがある。
（転入学）
第 38 条 他の短期大学に在学している者が、本学に転入学を志願するときは、学長は、選考の上、これを許可することがある。
２ 転入学の手続については、第 36 条の規定を準用する。
（再入学）
第 39 条 本学を第 40 条の規定により退学した者又は第 43 条第３号の規定により除籍された者が当該退学又は除籍後２年以内に同学科に再入学を願い出たときは、学長は、選考の上、許可することがある。
（転学科）
第 39 条の２ 本学の学科の学生が、他の学科に転学科を志願するときは、学長は、選考の上、これを許可することがある。

２ 転学科に関する必要な事項は、別に定める。
（転入学者等の単位の認定等）
第 39 条の３ 第 10 条の規定にかかわらず、第 38 条から第 39 条の２までの規定により、転入学及び再入学並びに転学科を許可された者に係る、既に履修した授業科目及び修得した単位の取扱い並びに修業年限については、教授会の意見を聴いて、学長が決定する。
（退学及び転学）第 40 条 学生が退学し又は他の大学に入学又は転学しようとする学生は、書面をもって保証人連署の上願い出て、その許可を受けなければならない。
（留学）
第 41 条 外国の大学で学修することを志願する学生は、学長の許可を得て留学することができる。
２ 前項の許可を得て留学した期間は、修業年限に含めることができる。
３ 留学に関する必要な事項は、別に定める。
（休学）
第 42 条

疾病その他やむを得ない事情により 3 か月以上修学することのできない者は、保証人連署の上、学長の許可を得て、休学することができる。
２ 休学期間は、前期、後期若しくは１年とする。
３ 休学期間は、通算して２年を超えることができない。
４ 休学期間は、在学期間に算入する。修業年限には算入しない。
５ 休学者が復学する場合は、保証人連署の上、学長の許可を得なければならない。
（除籍）
第 43 条 次の各号のいずれかに該当する者は、教授会の意見を聴いて、学長が除籍する。
(1) 第 11 条に規定する在学期間を超えた者(2) 成業の見込みがないと認められる者(3) 授業料及びその他納付金の納付の義務を怠り、督促を受けてもなお納付しない者(4) 正当な理由がなく、欠席が長期にわたり修業の意思がないと認められる者
第 11 章 授業料、入学金、入学検定料、その他納付金及び保証人（授業料、入学金及び入学検定料）
第 44 条 授業料、入学金及び入学検定料（以下「授業料等」という。
）の額は、別表２のとおりとする。
２ 前項の規定にかかわらず長期履修学生は、卒業時までに、2 か年分の授業料を納入する。
（その他納付金）
第 45 条 前条に規定するもののほか、施設設備に要する費用、実験実習に要する費用その他教育に必要な費用（以下「その他納付金」という。
）は、別表３のとおりとする。
（納付期日等）
第 46 条 学生は、授業料等及びその他納付金を定められた期日までに納付しなければならない。
２ 前項の規定にかかわらず、大学等における修学支援に関する法律（令和元年法律第８号）による授業
料等減免の対象者の認定を申請した学生には、別に定める規定により、授業料の納付を猶予することがある。

３ 一旦納付した授業料等及びその他納付金は、返還しない。ただし、別に定める規定により、授業料等
及びその他納付金を返還することがある。
（授業料及びその他納付金の分納、延納）
第 47 条 授業料及びその他納付金は、所定の手続きを経て分納又は延納することができる。
２ 分納及び延納に関する必要な事項は、別に定める。
（授業料及びその他納付金の滞納）
第 48 条 授業料及びその他納付金を滞納している者の単位は、認定しない。
２ 授業料及びその他納付金の滞納に関する必要な事項は、別に定める。
（保証人）
第 49 条 保証人は、保護者又はこれに準ずる者であって、当該学生の在学中における一切の事項に関し連帯して責任を負うものとする。
（保証人の変更等）
第 50 条 保証人に変更が生じた場合は、速かに届出なければならない。
第 12 章 賞 罰（表彰）
第 51 条 本学において研究その他の業績の顕著な学生に対して、学長は適当な方法をもって表彰するこ
とがある。
（懲戒）
第 52 条 本学の規則に違反し、又は本学の学生としての本分に反する行為があったときは、別に定めるところにより学長が懲戒する。
２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する学生に対し行うことができる。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 成業の見込みがないと認められる者(3) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
４ 第２項に規定する停学の期間は、第 10 条に規定する修業年限に参入せず、第 11 条に規定する在学期間に参入する
第 13 章 専攻科（設置及び入学定員）
第 53 条 本学に設置する専攻科並びに学生定員は、次のとおりとする。
専攻科
デザイン専攻

入学定員
10

（目的）
第 54 条 専攻科は、精深な程度において、特別の事項を教授し、その研究を指導することを目的とする。
（入学資格）

第 55 条 専攻科の入学資格は、次の各号のいずれかに該当する者でなければならない。
(1) 短期大学を卒業した者及び高等専門学校を卒業した者(2) 専修学校の専門課程を修了した者で短期大学に編入できるもの(3) 外国において、学校教育における 14 年（又は 15 年）の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 14 年（又は 15 年）の課程を修了した者(5) 我が国において、外国の短期大学の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(6) その他本学の専攻科において、短期大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（修業年限及び在学期間）
第 56 条 専攻科の修業年限及び在学することのできる期間は次のとおりとする。
専攻科
デザイン専攻

修業年限

在学期間

１年

２年

（授業科目及びに単位数）
第 57 条 専攻科の授業科目及び単位数は、別表４のとおりとする。
（単位の修得）第 58 条 専攻科に１年以上在学し、前条に規定する授業科目について、20 単位以上を修得するものとする。
（修了証書の授与）
第 59 条 学長は、所定の修業年限を終え、別表４に掲げる単位数に従い、前条に規定する単位以上を修得した者については、修了証書を授与する。
（授業料等及びその他納付金）
第 60 条 専攻科の授業料等及びその他納付金は、別表５のとおりとする。
２ 前項の規定にかかわらず本学卒業者については、入学金を免除する。
３ 学生は、授業料等及びその他納付金を定められた期日までに納付しなければならない。
（その他）
第 61 条 専攻科に関し、本章に定めるもののほか、本学学則を準用する。
第 14 章

委託生及び研究生（委託生）
第 62 条 公共機関その他から委託生として入学の申出があったときは、別に定めるところにより、学長
は、入学を許可することがある。
（研究生）
第 63 条本学の卒業生で第 16 条に規定する専門教育科目に関連した学術の研究を願い出る者があるときは、本学の教授研究に妨げのない場合に限り、別に定めるところにより、研究生として研究させることができる。

第 15 章 附属施設
（図書館）
第 64 条 本学に図書館を置く。
２ 図書館に関して必要な事項は、別に定める。
（教育研究施設）
第 64 条の２ 本学に前条のほかに教育研究施設を置くことができる。
２ 各教育研究施設に関する必要な事項は、別に定める。
第 16 章 厚生補導施設（厚生補導施設）
第 65 条 本学に厚生補導施設を設ける。
２ 厚生補導施設に関する必要な事項は、別に定める。
第 17 章 公開講座
（公開講座）
第 66 条 本学は必要に応じて公開講座を開設することがある。
２ 公開講座に関する必要な事項は、別に定める。
第 18 章 雑 則（その他）
第 67 条 この学則の改正は、理事会の承認を得て、学長が行う。
附 則
この学則は、昭和 43 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、昭和 45 年４月１日から施行する。
２ 昭和 45 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 47 年４月１日から施行する。
２ 昭和 47 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 49 年４月１日から施行する。
２ 昭和 49 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 50 年４月１日から施行する。
２ 昭和 50 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 51 年４月１日から施行する。
２ 昭和 51 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則

この学則は、昭和 53 年４月１日から施行する。
２ 昭和 53 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 55 年４月１日から施行する。
２ 昭和 55 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 57 年４月１日から施行する。
２ 昭和 57 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 58 年４月１日から施行する。
２ 昭和 58 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 59 年４月１日から施行する。
２ 昭和 59 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 61 年４月１日から施行する
２ 第５条に規定する学生定員は、昭和 75 年度までの間は、次のとおりとする。
昭和 61 年度
昭和 62 年度～昭和 74 年度
昭和 75 年度
区
分
入学
入学
入学
総定員
総定員
総定員
定員
定員
定員
器楽専攻 100
170
100
200
70
170
音楽科
声楽専攻
30
60
30
60
30
60
生活芸術科
120
220
120
240
100
220
幼児教育科
50
100
50
100
50
100
計
300
550
300
600
250
550
附 則
この学則は、昭和 61 年４月１日から施行する。
２ 昭和 61 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、昭和 63 年４月１日から施行する。
２ 昭和 63 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成元年４月１日から施行する。
２ 平成元度から２年度において幼児教育科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
平成元年度 １３０人
平成２年度 １６０人
附 則
この学則は、平成２年４月１日から施行する。
２ 平成２年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成４年４月１日から施行する。
２ 平成４年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成５年４月１日から施行する。
２ 平成５年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。

附 則
この学則は、平成６年４月１日から施行する。
２ 平成６年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成７年４月１日から施行する。
２ 平成７年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成８年４月１日から施行する。
２ 平成８年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成９年４月１日から施行する。
２ 平成９年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 10 年４月１日から施行する。
２ 平成 10 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 11 年４月１日から施行する。
２ 平成 11 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 11 年４月１日から施行する。
ただし、平成 11 年度から平成 12 年度において保育学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、
次のとおりとする。
平成 11 年度 １９０人
平成 12 年度 ２２０人
附 則
この学則は、平成 11 年４月１日から施行する。
ただし、平成 11 年度から平成 12 年度において音楽学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、
次のとおりとする。
平成 11 年度 １７０人
平成 12 年度 １４０人
附 則
この学則は、平成 12 年４月１日から施行する。
２ 平成 12 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 14 年４月１日から施行する。
ただし、平成 14 年度から平成 15 年度において各学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
年

度

音楽学科

芸術文化学科

保育学科

平成 14 年度

120 人

180 人

260 人

平成 15 年度

100 人

160 人

300 人

２ 前項の総定員のうち保育学科については、次のとおりとする。
学科名
保育学科

養成区分

平成 14 年度

平成 15 年度

保育士幼稚園教諭

220 人

220 人

介護福祉士

40 人

80 人

附 則
この学則は、平成 14 年４月１日から施行する。
２ 平成 14 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、第７条及び第８条の規定を除き、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 15 年４月１日から施行する。
２ 平成 15 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。
２ 平成 16 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 17 年４月１日から施行する。
ただし、平成 17 年度から平成 18 年度において各学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
年

度

音楽学科

芸術文化学科

保育学科

平成 17 年度

100 人

130 人

300 人

平成 18 年度

100 人

100 人

300 人

附 則
この学則は、平成 18 年４月１日から施行する。
２ 平成 18 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。ただし、第２条・第 15 条においては平成 18 年１月１日より施行する。
附 則
この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
ただし、平成 19 年度から平成 20 年度において各学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
年

度

音楽学科

芸術文化学科

保育学科

平成 19 年度

90 人

100 人

270 人

平成 20 年度

80 人

100 人

240 人

２ 前項の総定員のうち保育学科については、次のとおりとする。
学科名
保育学科

養成区分

平成 19 年度

平成 20 年度

保育士幼稚園教諭

210 人

200 人

介護福祉士

60 人

40 人

３ 平成 19 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 20 年４月１日から施行する。
ただし、平成 20 年度から平成 21 年度において各学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
年

度

音楽学科

ﾃﾞｻﾞｲﾝｱｰﾄ学科

保育学科

平成 20 年度

80 人

100 人

240 人

平成 21 年度

80 人

90 人

240 人

３ 平成 21 年度から専攻科幼児教育専攻の募集を停止する。
附 則

この学則は、平成 21 年４月１日から施行する。
２ 平成 21 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 22 年４月１日から施行する。
ただし、平成 22 年度において各学科の総定員は、第５条の規定にかかわらず、次のとおりとする。
年度

平成 22 年度

芸術表現学科

音楽学科

ﾃﾞｻﾞｲﾝｱｰﾄ学科

保育学科

80 人

40 人

40 人

240 人

２ 平成 22 年度から音楽学科及びデザインアート学科の募集を停止する。
附 則
この学則は、平成 23 年４月 1 日から施行する。
ただし、別表１については、平成 23 年 3 月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、な
お従前の例による。
２ 音楽学科及びデザインアート学科は、平成 23 年３月 31 日をもって廃止する。
附 則
この学則は、平成 25 年４月１日から施行する。
２ 平成 25 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 26 年４月１日から施行する。
２ 平成 26 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 27 年４月１日から施行する。
２ 平成 27 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 28 年４月１日から施行する。
２ 平成 28 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
３ 平成 28 年度から平成 29 年度までの本学の収容定員は、第 12 条の規定にかかわらず、次のとおりと
する。
学
科
年 度
収容定員
芸術表現学科150
平成 28 年度
保育学科
240
計
390
芸術表現学科140
平成 29 年度
保育学科
240
計
380

１
２
１
２

附 則
この学則は、平成 29 年４月１日から施行する。
附 則
この学則は、平成 30 年４月１日から施行する。
平成 30 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、平成 31 年４月１日から施行する。
平成 31 年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
この学則は、令和元年６月１日から施行する。
附 則

この学則は、令和元年 12 月 27 日から施行する。
附 則
１ この学則は、令和２年４月１日から施行する。
２ 令和２年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、令和３年４月１日から施行する。
２ 令和３年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
３ 令和３年度から令和４年度までの本学の収容定員は、第 12 条の規定にかかわらず、次のとおりとす
る。
学
科
年 度
収容定員
芸術表現学科
110
令和３年度
保育学科
220
計
330
芸術表現学科
80
令和４年度
保育学科
200
計
280
４ 前項の総定員のうち保育学科については、次のとおりとする。
学科名
保育学科

養成区分

令和３年度

令和４年度

保育士

200 人

200 人

介護福祉士

20 人

－

５ 令和３年度から介護福祉士養成の募集を停止する。
６ 令和３年度から音楽専攻及びデザインアート専攻の募集を停止する。
附 則
１ この学則は、令和４年４月１日から施行する。
２ 令和４年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
附 則
１ この学則は、令和５年４月１日から施行する。
２ 令和５年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
３ 令和５年度から芸術表現専攻の募集を停止する。
附 則
１ この学則は、令和６年４月１日から施行する。
２ 令和６年３月 31 日以前に入学し、現に在学中の学生については、なお従前の例による。
３ 令和６年度から令和７年度までの本学の収容定員は、第 12 条の規定にかかわらず、次のとおりと
する。
学
科
年 度
収容定員
芸術表現学科
80
令和６年度
保育学科
180
計
260
芸術表現学科
80
令和７年度
保育学科
160
計
240

別表 1（第 16 条関係）
芸術表現学科
区分

授 業 科 目
郷土史

単位数
必修
２

美術概論

社
会
・
文
化

教
養
教
育
科
目

選択

区分

２

知的財産法入門

２

授 業 科 目

単位数
必修

選択

グラフィックⅢ

１

イラストレーションⅠ

１

イラストレーションⅡ

１

現代社会考察

２

画像編集

１

文学

２

ＤＴＰデザイン演習

１

暮らしと法

２

デ

パッケージデザイン

１

デ
ー
タ
サ
イ
エ
ン
ス

暮らしのなかの科学

２

ザポートフォリオ制作

１イ

Ｗeb デザイン入門

１ン

Ｗeb デザインⅠ

1

Ｗeb デザインⅡ

1

外
国
語

英語コミュニケーションⅠ

２

メディア表現演習Ⅰ

１

英語コミュニケーションⅡ

２

メディア表現演習Ⅱ

１

ス
ポ
ー
ツ
・
健
康

体育

１

メディア表現演習Ⅲ

１

服飾デザイン

１

小

芸
術
文
化
専
門
教
育
科
目 デ

ザ
イ
ン

計

４

１５

専
門
教
育
科
目

芸術表現入門

２

社会人基礎

２

キャリアデザイン

２

インターンシップⅠ

２

インターンシップⅡ

２

ビジネス文書２

ビジネスコミュニケーション

１

簿記基礎理論

２

簿記演習

１

絵画Ⅰ

１

絵画Ⅱ

１

陶芸

１

染織

１

デッサンⅠ

１

デッサンⅡ

1

基礎デザインⅠ（色彩構成）

１

マーケティング

２

基礎デザインⅡ（平面構成）

１

フィナンシャルプランニング２

基礎デザインⅢ（平面構成）

1

ビジネス実践演習

1

基礎デザインⅣ（立体構成）

1

情報リテラシーⅠ

色彩論

２

情報リテラシーⅡ

1

広告論

２

情報リテラシーⅢ

1

ＤＴＰデザイン論２

地域課題解決演習Ⅰ(PBL)

２

グラフィックⅠ

１

地域課題解決演習Ⅱ(PBL)

２

グラフィックⅡ

１

音楽基礎理論

２

ビ
ジ
ネ
ス

２

専
門
教
育
科
目

映像音楽論

２

吹奏楽Ⅲ

１

ピアノⅠ

１

吹奏楽Ⅳ

１

ピアノⅡ

１

合唱Ⅰ

１

ピアノⅢ

１

合唱Ⅱ

１

ピアノⅣ

１

合唱Ⅲ

１

電子オルガンⅠ

１

合唱Ⅳ

１

電子オルガンⅡ

１

サウンドデザイン

１

電子オルガンⅢ

１

電子オルガンⅣ

１

吹奏楽Ⅰ

１

小

計

９

７８

吹奏楽Ⅱ

１

合

計

１３

９３

音
楽

総
合
科
目

特別演習

１

卒業研究

４

保育学科
区分

単位数
必修

授 業 科 目

選択

単位数
必修

日本国憲法

２

保育者入門セミナーⅠ

１

知的財産法入門

２

保育者入門セミナーⅡ

１

化

文学

２

保育原理

デ
ー
タ
サ
イ
エ
ン
ス

暮らしのなかの科学

２

教育原理Ⅰ

１

教育原理Ⅱ

１

キ
ャ
リ
ア
支
援

情報処理

２

文書表現基礎

２

社
会
・
文

教
養
教
育
科
目

授 業 科 目

外
国
語
ス
ポ
ー
ツ
・
健
康

２

２

子ども家庭福祉
社会福祉

２

進路研究

専
門
教
育
科
目

選択

２

子育て支援

１

社会的養護Ⅰ２

保育者論

２

英語コミュニケーション

２

体育（講義）

１

子ども家庭支援の心理学

２

体育（実技）

１

子どもの理解と援助

１

子どもの保健２

子どもの健康と安全

１

小

計

８

１０

保育・教育の心理学

２

専
門
教
育
科
目

子どもの食と栄養

２

保育内容の理解と方法・表現Ⅰ

子ども家庭支援論

２

保育内容の理解と方法・表現Ⅱ

保育内容総論１

保育内容の理解と方法・音楽Ⅰ

１
１
１

教育課程論・保育の計画と評価

２

保育内容の理解と方法・音楽Ⅱ

健康の指導法１

保育内容の理解と方法・造形Ⅰ

人間関係の指導法

１

保育内容の理解と方法・造形Ⅱ

環境の指導法１

保育内容の理解と方法・言葉１

言葉の指導法１

音楽基礎

１

表現の指導法（音楽Ⅰ）

１

保育ピアノⅠ

１

保育ピアノⅡ

１

保育ピアノⅢ１

保育ピアノⅣ

１

１

表現の指導法（音楽Ⅱ）
表現の指導法（造形Ⅰ）１

表現の指導法（造形Ⅱ）１

表現の指導法（造形Ⅲ）１

表現の指導法（造形Ⅳ）

１

保育方法論

専
門
教
育
科
目

子ども総合研究Ⅰ

１
１
１

２

子ども総合研究Ⅱ２

２

保育実習指導Ⅰ

２

保育リトミックⅠ

１

保育実習Ⅰ

４

保育リトミックⅡ

１

保育実習指導Ⅱ

１

乳児保育Ⅰ

２

保育実習Ⅱ

２

乳児保育Ⅱ

１

保育実習指導Ⅲ１

特別支援の保育・教育概論

２

保育実習Ⅲ

２

社会的養護Ⅱ１

教育実習指導１

幼児理解と教育相談

２

教育実習

４

保育内容の理解と方法・健康

１

保育・教職実践演習（幼稚園）２

保育内容の理解と方法・人間関係

１

保育内容の理解と方法・環境

１

小
合

計

２３

６７

計

３１

７７

備考
１ 教職免許に関する専門教育科目
幼稚園教諭二種免許状の資格の取得は、「履修方法に関する規程」に定める必要な授業科目について、所定の単位を取得すること。
２ 保育士資格に関する専門教育科目保育士資格の取得を希望する者は、「履修方法に関する規程」に定める必要な授業科目について、所定の単位を取得すること。

別表２（第 44 条関係）
学 科

授業料

入学金

芸術表現学科620,000 円

250,000 円

保育学科

620,000 円

250,000 円
入学検定料

学 科

一般・共通テスト併用

一 般

共通テスト併用

芸術表現学科25,000 円

15,000 円

30,000 円

保育学科

25,000 円

15,000 円

30,000 円

入学検定料
学 科

山口学芸大学併願受験

山口学芸大学併願受験（一般）（共通テスト併用）

芸術表現学科5,000 円

5,000 円保育学科

5,000 円

5,000 円別表３（第 45 条関係）
学 科

施設費

教育充実費

芸術表現学科

233,000 円

90,000 円

保育学科

233,000 円

90,000 円

別表４（第 57 条関係）
専攻科 デザイン専攻
授

業

科

目

単位数
必修

選択

Global English

２

地域課題解決研究Ⅰ（ＰＢＬ）

２

地域課題解決研究Ⅱ（ＰＢＬ）

２

リーダーシップ論

２

デザイン表現Ⅰ

２

デザイン表現Ⅱ２

デザイン研究Ⅰ

２

同時受検

デザイン研究Ⅱ

２

Web デザイン特論

２

プロダクトデザイン特論２

映像音楽研究２

メディア表現研究

１

修了研究

４
合

４

計

別表５（第 60 条関係）専

攻デザイン専攻

入学検定料

25,000 円

入 学 金

250,000 円

授 業 料

400,000 円

施 設 費

170,000 円

教育充実費

60,000 円

２３