シ ラ バ ス（授 業 計 画）

科目名

知の理論

科目コード

PEPA1101L

担当教員

川山 竜二

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

前期

曜日

土曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

必修

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、「知の理論（「知識についての知識」についての基本的な知識の捉え方や学際的な観点から個々の学問分野の知識体系を吟味する知の体系の総称をいう）」の内容と社会的・学問的・教育的な布置を履修者が理解することである。「知の理論」とは一体何かという問いから始まり、あらゆる「知」とは何かを考察していく。また、他方で「知の理論」は、教科を超えた思考を養成するための教育プログラムとして初等教育から高等教育、さらにはリカレント教育まで注目されている。「知の理論」を教育体系に組み込むための方法についても検討していきたい。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 「知の理論」を理解し、「知の理論」が置かれている社会的・学問的・教育的布置を自ら説明することができる。
 理論と実践を融合し、実践の理論を構想することができる。
 国際バカロレアなどを新たな教育プログラムに組み込むための方策を提示することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）

イントロダクション 「知の理論」とは何か

本授業の授業計画について共有し、「知の理論」がどのような文脈で用いられているのかについて講義する。
第 2 週（2・3 講）

社会的文脈のなかの「知の理論」「知の理論」をとりまく、社会的状況と教育状況について講義し、これからの社会において「知の理論」の重要性と教育への適応可能性について論じる。
第 3 週（4・5 講）

知の理論と知の類型

知を探究する領域として「科学論（科学哲学）」や「認識論」がある。こうした知を探究する領域と「知の理論」がどのように関わっているのかを講義する。また、「知の理論」で扱う「知の種類」について解説する。
第 4 週（6・7 講）

知の方法論とクリティカル・シンキング「知の理論」における「知の方法論」について解説する。くわえて、「知の理論」とクリティカル・
シンキングの関係について検討する。
第 5 週（8・9 講）

歴史・宗教・芸術の知識「知の理論」の知識の類型にある、歴史・宗教・芸術の知識を取り上げ、当該種類の知の特徴とどのように歴史・宗教・芸術の知識が形成されるのかを検討する。
第 6 週（10・11 講） 土着的知識・科学的知識・実践的知識とは何が違うのか「知の理論」の知識の類型を用いながら、「土着的知識」、「科学的知識」、「実践的知識」を取り上げ、それらの知の特徴と知の生成方法について検討する。
第 7 週（12・13 講） 「知の理論」と教育プログラム「知の理論」を教育プログラムに実装する方法と教育プログラムとしてのどのような評価方法が可能であるのかを講義する。
第 8 週（14・15 講） 実社会に「知の理論」はどのように活用できるのかそれぞれの履修者が、実社会において「知の理論」で習得する能力や知見がどのように活用するのかを口頭発表・討論してもらう。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記授業の目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションを交えて授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読をおこなうこと。特に第 8 週のための発表準備は確実におこなうこと。
教科書・参考書
指定教科書なし。また、授業中に適宜、参照図書を紹介する。例は以下の通り。
 Heydorn ＆ Jesudason，2016，『TOK（知の理論）を解読する～教科を超えた知識の探究～』株式会社 Z
会．
 Bastian ＆ Kitching，2016，『セオリー・オブ・ナレッジ―世界が認めた「知の理論」』ピアソン・ジャ
パン．
 Richard van de Lagemaat, 2014, Theory of Knowledge for the IB Diploma, Cambridge University Press.
評価方法 ミニットペーパーの内容（30％）：毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。
 ディスカッションへの貢献度（30％）
 最終授業回の口頭発表（40％）
その他の重要事項
土曜日 A 週は、本履修生を優先したオフィスアワーとする。本時間もふくめて、別の時間にオフィスアワ
ーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）事前に予約すること。

科目名

社会学基礎理論

科目コード

担当教員

富井 久義

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPA1102L

単位

2 単位

後期

曜日

木曜 B

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
テクノロジーが進歩し、グローバル化が急速に進む現代社会において、多様な情報を適切に読み取って効果的に活用し、より良い未来を作り出していくためには、私たちを取り巻く「社会」の構造を理解することが肝要である。そこで本授業においては、「社会」の実態や発生メカニズムを研究する学問である社会学の基礎的な理論を習得し、履修者自身が関心を持つ社会課題や経営課題に対する洞察を深め、その解決に向けた糸口を得ることができるようになることを目指す。これは、世の中に溢れる「常識」を問い直す営みともいえる。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。


社会学の基本的な理論について理解し、当該概念を用いて世の中の様々な事象を解釈・説明すること
ができる。



社会学の理論を用いて、自身が抱える／関心のある課題を構造化し、当該課題の解決策（に関する仮説）を具体化することができる。

授業計画
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（社会学とは何か）
授業の進め方とスケジュールの確認を行う。あわせて、社会学とはどのような学問
か、それを学ぶことが現代社会においてなぜ重要なのか、という点について検討する。
第 2 週（2・3 講）：社会学の幕開け（コント、ウェーバー、デュルケーム、マルクス、パーソンズ等）
社会学の草創期に焦点を当て、その後のパラダイム展開に大きな影響力を有する研究者の功績と限界を検討する。
第 3 週（4・5 講）：社会学の基礎理論と応用１（生命・身体、行為・意味、アイデンティティ、相互行
為）
社会学の中核的な概念として、エージェントやアイデンティティなどを考察し、現代社会においてそれらの枠組みがどのように適用可能か検討する。
第 4 週（6・7 講）：社会学の基礎理論と応用２（コミュニケーション、表象・文化、集団・組織）
様々な個人や集団・組織の関係性・コミュニケーションについて、そのメカニズムを客観的に捉える社会学的な知見を検討し、現代社会への応用可能性を議論する。
第 5 週（8・9 講）：社会学の基礎理論と応用３（階級・階層、社会システム、社会変動、権力・権威、正義）個人を超えた社会レベルの概念として、「階級・階層」や「社会システム」などについて検討し、これらが社会変動とどのように結びついているか考察する。
第 6 週（10・11 講）：社会学の基礎理論と応用４（グローバリゼーション、社会運動、対立・コンフリク
ト）
現代社会における社会学の重要なテーマの一つとして、グローバリゼーションやダ
イバーシティ、コンフリクトなどを検討する。
第 7 週（12・13 講）：プレゼンテーション（社会課題・経営課題を構造化し、解決策を探る）

履修者が関心のある社会課題・経営課題を一つ選択し、これまでの学習事項を踏まえて当該課題の構造を社会学的な観点から整理し、その解決策（仮説）を具体化する。この内容をもとに各履修者がプレゼンテーションを行う。
第 8 週（14・15 講）：プレゼンテーション及び総括（社会学の学びをさらに深め、活用するために）
前週に引き続き、履修者が関心のある社会課題・経営課題についてプレゼンテー
ションを行う。最後に、社会学の基本的な概念について振り返り、当該学問の応用
可能性、並びに学問自体の発展可能性について検討する。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では毎回、主要理論の考え方、当該理論が生まれた社会的背景や応用可能性・限界等について講義形式で解説を行う。そのうえで、学習した理論を用いて、履修者自身が現代社会の様々な事象について考察を深められるよう、他の履修者とディスカッションを行う時間を設ける。さらに第 7 週～第 8 週には、それまでに習得した社会学の知見を活かし、各履修者が実際に直面している／関心を抱いている社会課題や経営課題について、その実態や発生メカニズムを構造化し、解決策（に関する仮説）を具体化したうえで、簡単にプレゼンテーションする機会を提供する。
授業外の課題
第 7 週～第 8 週のプレゼンテーションにおける事前準備を求める。また、学習する理論に対する理解を深め、毎時行うディスカッションに貢献するためには、日ごろから社会の諸事象にアンテナをはり、それらが社会学的な概念とどのように結びつくのか考察を深めておくことが望ましい。
教科書・参考書
教科書は指定せず、講義ごとに資料を用意・配布するが、参考書として以下を紹介する。


日本社会学会，2017，『社会学理論応用事典』丸善出版．



アンソニー・ギデンズ，2009，『社会学（第五版）』而立書房．
※翻訳が間に合っていないが、原著（英語）は第八版まで出版されている。



マックス・ウェーバー，1989，『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』岩波文庫．



エミール・デュルケーム，1978，『社会学的方法の規準』岩波文庫．



エミール・デュルケーム，1985，『自殺論』中公文庫．

評価方法

ミニットペーパーの内容（30%）



ディスカッションへの貢献度（30%）



第７週～第８週に実施するプレゼンテーションの内容・方法（40%）

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。また、社会学に関心を持った履修者には、さらに学びを深めるための専門書等も紹介する。

科目名

教育学基礎理論

科目コード

担当教員

廣谷 貴明

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPA1103L

単位

2 単位

前期

曜日

金曜 A

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、教育学の理論や教育に関わる思想、歴史、近年の状況を理解し、教育の意義や時代に応じた教育方法、及びその課題を考察することを通じて、学校、企業、地域社会等における人間対人間の教育で応用可能な知識や能力を涵養することである。
「教育」とは誰しもが経験する行為であり、意識的にでも、無意識的にでも行われているものである。しかし「教育」とは何であり、なぜ人間に必要なのだろうか？そしてどのような教育方法が求められ、どのよ
うな効果があるのだろうか？「教育」と一言で言っても考えることは多々ある。本授業では理論的な側面から、教育に関する諸現象を解説する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 人間に教育が必要な理由、意義を説明することができる。
 状況に応じた効果的な教育方法を説明することができる。
 授業で学んだスキルをもとに自らの教育を省察し、実践にうつすことができる。
以上の 3 点を達成することで、授業終了後には様々な教育現場（学校、大学、企業、家庭等）で理論に基づいた、専門的な教育実践ができるようになる。ひいては時代の変化に柔軟に対応した上での次世代を担う人材育成のスキルを身に付けることができる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：オリエンテーション―教育を学び、問うということはどういうことか？―キーワード：教育学、複眼的思考、人材育成
第 2 週（2・3 講）：教育の基本原理―教育とは何か？なぜ必要なのか？―
キーワード：教育哲学、生理的早産、人間関係論、認知論
第 3 週（4・5 講）：日本における教育の理念と発展―なぜ日本で学校教育は生まれたのか？―
キーワード：教育の機会均等、単線型学校教育制度、比較教育制度論
第 4 週（6・7 講）：教育が行われる場所の多様性―教育は学校だけのものか？―キーワード：生涯学習、リカレント教育、家庭教育、学習社会論
第 5 週（8・9 講）：人間の発達―人生で出会う壁は何か？その克服のための具体的支援は何か？―
キーワード：愛着理論、認知発達段階説、心理社会的発達理論
第 6 週（10・11 講）：教育方法の基本原理―教育方法の根源にある思想は何か？効果的な方法は何か？―
キーワード：カリキュラム、問題解決学習、コミュニケーション
第 7 週（12・13 講）：教育の効果と評価―どのような効果が得られ、何を評価するのか？―
キーワード：人的資本理論、シグナリング理論、完全習得理論
第 8 週（14・15 講）：近年の教育をめぐる社会情勢の変化―今後の社会で何が教育に求められるか？―
キーワード：国際化社会、情報化社会、教育実践論
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。上記目的・到達目標を達成するため、各授業の初めに授業内容に応じたワークを提示する。それらの課題に回答し、ディスカッション（30 分）を踏まえたうえで、講義形式の授業に移行する（60 分）。なお、ワークには完全な正解はないので、自由な発想に基づく回答を求める。

授業外の課題
各授業終了後に、次回授業に向けて読むべき論文やニュースを学内の LMS（学習管理システム）にアップする。授業の最初のワークではアップされた論文やニュースをもとにした課題を提示するため、全て読んでから授業に参加すること。
教科書・参考書
本授業では教科書は指定しない。参考書は下記の通り。また、各授業の最後により深く学びたい人のための文献を紹介し、必要に応じて配布する。
 相澤伸幸，2015，『教育学の基礎と展開［第３版］』ナカニシヤ出版．
 大﨑素史・坂本辰朗・井手華奈子・牛田伸一・井上伸良，2016，『人間の教育を求めて―教育学概論―』
学文社．
 佐藤学，1996，『教育方法学』岩波書店．

 沼田裕之・増渕幸男編，2009，『教育学 21 の問い』福村出版．
評価方法
 ワークに関する議論への貢献度（40％）
 ミニットペーパーの内容（20％）：ワークに関する自身の考え、及びその根拠、理由をまとめる。
 最終レポート課題（40%）
その他の重要事項
 授業の初回にオフィスアワーについて説明する。
 各授業終了後に上記の LMS（学習管理システム）上に授業で使用した資料をアップする。
 遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）またはメール等を通じて事前に連絡すること。
 授業内容に関して疑問点や不明点があれば、遠慮なく担当教員まで連絡すること。

科目名

人材育成の基礎

科目コード

担当教員

田原 祐子

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPA1104L

単位

2 単位

前期

曜日

月曜 B

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、人材に内在する限りない潜在能力を引き出して、モチベーション・エンゲージメント・
知的生産性の高い自律型人材を企業内で育成するため、様々な人材育成理論および、具体的な育成手法を理解・修得することである。
「企業は人なり」という言葉が示すように、人材なくして事業は成り立たず、人材は企業にとって、かけがえのない貴重な資産（リソース）である。しかし、一方で、仕事に対する価値観や WLB(ワーク・ライ
フ・バランス)等の考え方が多様化しており、人材育成や人事戦略も変革を求められている。また組織構造に関しても、従来のピラミッド型ではなく、ティール組織が注目されるといった時代の流れの中で、人材育成・人材開発の手法も大きく変化している。さらに、労働力人口が減少し慢性的な人材不足が続き、人材流動化が進む現状においては、「目の前の人材を、指導・育成・能力開発すること」が、企業の最重要課題である。そこで必要となるのは、人材を育てるしくみや方法や、人材が育つ環境整備であり、それを理解・修得することが、この授業のテーマである。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 大きな転換期を迎えている今の時代に合致した、実践的な人材育成理論・具体的な人材育成法・人事戦略を説明することができる。
 モチベーション・エンゲージメントや知的生産性の高い自律型人材の育成に向けた施策を立案すること
ができる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：ガイダンスおよびイントロダクション
キーワード：組織・人事変革、メンバーシップ制 vs ジョブ制、WLB（ワーク・ライフ・バランス）、
ダイバーシティ
第 2 週（2・3 講）：企業内教育訓練と人材育成 ～基本と実践法
キーワード： 学習のメカニズム、学習モデル、学習環境デザイン、フレーム＆ワークモジュール
第 3 週（4・5 講）： 人材の強みを活かす① ヒューマン・リソース・マネジメント
キーワード： PM（パーソナル・マネージメント）から HRM（ヒューマン・リソース・マネジメント）へ、コンピテンシー、タレントマネジメント、 キャリア・アンカー
第 4 週（6・7 講）：人材の強みを活かす② キャリアコンサルティング
キーワード：キャリア開発、ゼネラリスト vs スペシャリスト、ジョブカード
第 5 週（8・9 講）：人材を育てモチベーションを高める、「承認」と「評価」のしくみ
キーワード：動機づけの理論 、承認欲求、人事考課、考課面談、報酬、MBO（Management by
Objectives）
第 6 週（10・11 講）：組織開発・チームビルディング、変わるマネジメント
キーワード：ティール組織、フラット化、1on1 ミーティング、コーチング、リーダーシップ
第 7 週（12・13 講）：最新の人材育成戦略および最終発表の計画立案
キーワード： HR（ヒューマン・リソース）テクノロジー、HPI（ヒューマン・パフォーマンス・イ
ンプルーブメント）、データ・ドリブン人事戦略
第 8 週（14・15 講）：立案した計画のプレゼンテーション～講評（自分が属する組織をモデルとする）

キーワード：強みを発揮しモチベーション高い人材を育てるための、戦略・マネジメント
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記授業の目的・到達目標を達成するため、本授業は、講義・ディスカッション・ワークによって構成する。学んだ理論を、ビジネスの現場において実践・活用できるよう、実際に行われた事例・題材に基づいた、ケーススタディを取り入れて進める。
授業外の課題
授業外の課題として、授業の最初に「人材育成」にかかわるトピックス（情報・気づき・実践内容等）を履修者が持ち寄り、共有するための事前準備を求める。
教科書・参考書
教科書は指定しない。
参考書は下記の通り。
 中原淳（編著）・荒木淳子・北村士朗・⾧岡健・橋本論（著），2006，『企業内人材育成入門』ダイヤモンド社．
 高橋俊介，2012，『人が育つ会社をつくる』日本経済新聞出版社．
 高橋俊介，2004，『ヒューマン・リソース・マネジメント』ダイヤモンド社．
 田原祐子，2017，『マネージャーは「人」を管理しないでください』秀和システム．
その他、授業中に適宜参考図書を紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（15%）：毎回の授業で、履修者の意見と、そう考える理由を記す。
 ディスカッション・ワークへの貢献度（25%）
 第 8 週におけるプレゼンテーション（30%）

 最終レポート課題（800 字）（30%）
その他の重要事項
遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）またはメール等を通じて事前に連絡すること。
本授業に関する疑問点や不明点については、担当教員までお問合せること。

科目名

現代社会論

科目コード

PEPA1105L

担当教員

橋本 純次

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

前期

曜日

火曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、現代社会における教育や人材育成の位置づけを明らかにするために、社会学の主要な概念と手法を用いて現代社会の分析をおこなうことにある。
教育や人材育成は、現代社会の動向との密接な関連のなかでおこなわれる。効果的な教育・人材育成・教育事業の提供にあたっては、対象となるのはどのような人びとであり、提供するサービスはどのような社会的役割を担うのかを明らかにする必要があるが、その前提として、教育・人材育成サービスを取り巻く環境としての現代社会の分析が欠かせない。
本授業では、とくに、社会階層・グローバル化・資源の分配をめぐる議論を中心的に取り上げることで、履修者が手がける教育・人材育成・教育事業の社会的布置をとらえることをめざす。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 現代社会を分析するための主要な概念や発想法を理解し、説明することができる。
 現代社会についての具体的な事象をひとつ取り上げ、社会階層論の観点から論じることができる。
 自身が取り組む教育・人材育成・教育事業の現代社会における位置づけを論じることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：現代社会をとらえるための視座と方法①（イントロダクション）
第 2 週（2・3 講）：現代社会をとらえるための視座と方法② 社会学の概念と調査方法
第 3 週（4・5 講）：少子高齢化の進展と人びとの行動・意識の変容
第 4 週（6・7 講）：グローバル化と移動——再帰的近代化、マクドナルド化、観光のまなざし
第 5 週（8・9 講）：クリエイティブ・クラスと知識 ——クリエイティブ資本論、知識社会、格差社会
第 6 週（10・11 講）：福祉国家をめぐる議論の展開と資源の分配
第 7 週（12・13 講）：地域と教育の結びつき——地方創生、地（知）の拠点、PBL（Project Based
Learning）
第 8 週（14・15 講）：課題発表と討論 ——現代社会と学習サービスの結びつき
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
第 7 週までは、教員からの話題提供（講義）に基づいて討論を行う。第 8 週は、履修者による発表とそれに基づく討論をおこなう。
授業外の課題
第 8 週での発表準備を課す。
教科書・参考書
教科書は指定しない。授業中に適宜参考図書を紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）
 授業への貢献度（30%）

 第 8 週における課題発表（40％）
その他の重要事項
相談等が必要な場合は、事前にメール等で連絡をすること。

科目名

教育社会学

科目コード

PEPB1201L

担当教員

吉岡 三重子

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

後期

曜日

土曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）「教育」は誰もが自らの経験に基づき語ることのできるテーマである。しかしながら、社会学の視点から教育をとらえてみると、そこには様々な「社会的」な要素が埋め込まれていることが見えてくる。すなわ
ち、社会学的に教育を考察することで、教育に関わる諸事象をより客観的・複合的に解き明かすことができるとともに、教育というレンズを通して私たちを取り巻く「社会」についても理解を深めることができるのである。そこで本授業では、履修者が教育社会学の中核的な理論や手法を習得し、教育・社会を新たな視点から読み解き、関連する様々な課題を解決していけるようになることを目指す。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。


教育社会学の基本的な理論・手法について理解し、様々な教育事象・社会現象を解釈・説明することができる。



履修者が抱える／関心のある教育課題を社会学的に構造化し、その解決策を具体化することができる。

授業計画
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（教育社会学とは何か）
授業の進め方とスケジュールの確認を行う。あわせて、教育社会学とはどのような学問か、それを学ぶことが現代社会においてなぜ重要なのか、という点について検討する。
第 2 週（2・3 講）：教育社会学のパラダイム展開（近代化、メリトクラシー、機能主義、葛藤理論等）
近代化論やメリトクラシーなどの基本的な概念に触れながら、教育社会学の歴史的な展開を振り返り、今後の在り方について考察する。
第 3 週（4・5 講）：教育社会学の主要テーマ１（競争・選抜、学歴社会、大衆教育社会、格差・貧困）社会における「競争・選抜」のプロセスで教育がどのような機能を果たしているか、という観点から「学歴社会」や「大衆教育社会」の概念について検討する。その中で、教育と格差・貧困の関係についても考察する。
第 4 週（6・7 講）：教育社会学の主要テーマ２（学校の構造、教師という仕事、生徒の関係）
学校教育に焦点を当て、私たちが当然視しがちな学校の構造や学習内容、教職員の仕事、児童生徒の関係性などを、社会学的な観点から問い直す。
第 5 週（8・9 講）：教育社会学の主要テーマ３（家族・学校・仕事・地域の関係性）
学校及びその他の教育機関と、それを取り巻くステークホルダー（家族、地域社会、労働市場など）との関係（互いにどのような影響を与えているか）を考察する。
第 6 週（10・11 講）：教育社会学の主要テーマ４（政治・経済、市民性、グローバリゼーション）
国内外における様々な政治・経済・社会動向と教育の関係性に焦点を当て、どのようなマクロレベルの社会変動やディスコースが教育を形作っているか、逆に教育が政治・経済などにどのような影響を与えているか検討する。
第 7 週（12・13 講）：プレゼンテーション（教育課題を構造化し、解決策を探る）
履修者が関心のある教育課題を一つ選択し、これまでの学習事項を踏まえて当該課題の構造を社会学的な観点から整理し、その解決策（仮説）を具体化する。この内容をもとに各履修者がプレゼンテーションを行う。

第 8 週（14・15 講）：プレゼンテーション及び総括（教育社会学の学びをさらに深め、活用するために）
前週に引き続き、履修者が関心のある教育課題についてプレゼンテーションを行う。
最後に、教育社会学の基本的な理論・手法について振り返り、当該学問の応用可能性、並びに学問自体の発展可能性について検討する。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では毎回、主要理論の考え方や最先端の研究動向を講義形式で解説する。そのうえで、当該知見の妥当性・限界等について履修者同士でディスカッションを行う時間を設ける。さらに第 7 週～第 8 週には、それまでに習得した教育社会学の知見を活かし、各履修者が特に関心を持つ教育課題を構造化し、解決策（に関する仮説）を具体化したうえで、プレゼンテーションする機会を提供する。
授業外の課題
第 7 週～第 8 週のプレゼンテーションにおける事前準備を求める。また、世間に溢れる教育言説（教育に関する様々な意見・評論や政策）を日ごろから教育社会学の枠組みを使って批判的に検証し、考察を深めておくことが望ましい。
教科書・参考書
教科書は指定せず、講義ごとに資料を用意・配布するが、参考書として以下を紹介する。


日本教育社会学会編，2017，『教育社会学のフロンティア 1』岩波書店．



日本教育社会学会編，2018，『教育社会学のフロンティア 2』岩波書店．

苅谷剛彦ほか，2010，『教育の社会学（新版）』有斐閣アルマ．



柴野昌山・菊池城司・竹内洋，1992，『教育社会学』有斐閣ブックス．

評価方法

ミニットペーパーの内容（30%）



ディスカッションへの貢献度（30%）



第７週～第８週に実施するプレゼンテーションの内容・方法（40%）

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。また、教育社会学に関心を持った履修者には、さらに学びを深めるための専門書等も紹介する。

科目名

産業社会学

科目コード

PEPB2202L

担当教員

富井 久義

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

前期

曜日

月曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、現代社会の産業構造の変化と、その変化への企業や労働者の対応を、産業・労働社会学と関連する理論に基づいて明らかにすることをつうじて、履修者が取り組む教育・人材育成・教育事業が産業社会においてどのような位置づけを有するのかを検討することにある。
現代社会において求められる教育や人材育成のありかたを考えるためには、その人材の活躍の場となる産業社会のありかたについての理解が欠かせない。
本授業では、産業や労働に関連する多様なテーマについて、産業社会学・労働社会学・社会変動論といった視座から分析を加えることで、現代の産業社会を正確に理解することをめざす。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 現代の産業社会の主要な特徴を理解し、説明することができる。
 自らが手がける教育や人材育成の位置づけを、産業・労働社会学の概念を用いて説明することができる。

 自らが手がける教育や人材育成にかんする活動について、その意義を、企業の立場と労働者の立場の双方から説明することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：産業社会学とはなにか（イントロダクション）

第 2 週（2・3 講） ：産業構造の変化と社会変動論——脱工業化社会、Society 5.0、少子高齢社会
第 3 週（4・5 講） ：雇用・処遇システム——日本型雇用システム、内部労働市場と職業別労働市場、能力主義と成果主義
第 4 週（6・7 講：技術革新と仕事・職場の変化——テイラリズム、リモートワーク、疎外労働

第 5 週（8・9 講） ：能力開発とキャリア——新規学卒採用、職業能力開発、キャリア
第 6 週（10・11 講）：労使関係とコーポレート・ガバナンス——労使関係、産業別組合と企業別組合、コーポレート・ガバナンス
第 7 週（12・13 講）：雇用の流動化と労働力移動——雇用ポートフォリオ、非典型雇用、失業と転職
第 8 週（14・15 講）：多様化する働きかた——自営業、性別職域分離、外国人労働者
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
本授業は、毎回の教員からの話題提供（講義）に基づいて討論を行うかたちで授業を進める。
授業外の課題自らが手がける教育や人材育成活動、教育サービスの位置づけと意義について、産業・労働社会学の観点から論じる最終レポートを課す。
教科書・参考書【教科書】指定しない。

【参考書】
 佐藤博樹・佐藤厚編，2012，『仕事の社会学［改訂版］』有斐閣．
 小川慎一他，2015，『「働くこと」を社会学する 産業・労働社会学』有斐閣．
＊このほか、初回および毎回の授業で参考書・参考資料を提示する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）
 ディスカッションへの貢献度（40%）
 最終レポート課題（30%）
その他の重要事項
相談等が必要な場合は、事前にメール等で連絡をすること。

科目名

組織論

科目コード

担当教員

坂本 文武

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPB1203L

単位

2 単位

前期

曜日

木曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、組織というものの構成要素や構造的課題を理解し、人材育成担当者として企業と社員との関係性を再考することである。社員の成⾧を促す観点に軸足をおいて、「どのような組織デザインが望ましいのか」、「企業理念や社内外のステークホルダーとの関係性をどのように設計することが望ましいのか」などの問いに応えられるよう授業を進行する。
「組織は人の集合体」である以上、人を扱う担当者は、組織の本質やジレンマを俯瞰して理解する必要がある。株式会社とは何か、ガバナンスの意義は何か、企業は何のために存在しているのか、など本質的な問
いに向き合うことで、社員への働きかけや人材育成の考え方を整理できるようになることを目指す。
なお、本授業で扱う組織は、営利企業を主たる対象とする。ただし、組織の本質を理解するため、敢えて非営利組織や行政機構との共通点や相違点を確認しながら討議する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 組織における課題を分析する基本的な視点を獲得する。
 現代社会において組織をデザインする際に重視すべき点について、自らの考えを述べることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：企業と社会の関係性―雇用環境はどのように変化しているのか？
キーワード：企業と社会論、雇用環境の変化
第 2 週（2・3 講）：組織における人間モデルの変遷と組織構造のデザイン―組織は人をどう扱ってきたのか？
キーワード：組織論基礎、組織構造、組織論における人間モデル
第 3 週（4・5 講）：企業の基本と株式会社制度の課題―企業は何に「責任」を取り得る主体なのか？
キーワード：法人の神学論争、株式会社観、責任第 4 週（6・7 講）：国内外の営利法人ガバナンス観―支援と監視のメカニズムをどう活用するのか？
キーワード：コーポレート・ガバナンス（国内、主要先進国）
第 5 週（8・9 講）：企業価値創出へのまなざし―企業は何によって評価されるべきなのか？
キーワード：企業価値評価、財務・非財務価値、利益の意味、人財の価値
第 6 週（10・11 講）：企業文化と組織変革の理解―企業の環境適応能力を高めるには？
キーワード：組織学習、企業文化、理念浸透、組織変革、ダイバーシティ
第 7 週（12・13 講）：人材育成モデルの潮流理解―企業は誰の何を変える必要があるのか？
キーワード：イノベーション、人材育成プログラム、留職
第 8 週（14・15 講）：総括―結局、社員の成⾧は誰が担うのか？

キーワード：組織デザイン
ゲスト講師とともに考える予定（企業の組織デザイン担当者）
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は、基礎知識の習得を狙いとする解説と、そこから派生する
本質的な問いに対するディスカッションを通して構成する。
なお、重点的に取り扱う具体的なテーマについては、履修者の関心を踏まえて調整していく。
授業外の課題
授業外の課題として、授業終了後の事後学習を強く推奨する。その際に特定した疑問や議論したいテーマについては、次回授業の冒頭で発表する計画である。また、次回授業資料を予め学内の LMS（学習管理システム）にアップするので、一読して参加することを促したい。
教科書・参考書
教科書は特に指定しない。
参考図書は、毎回授業で配布するレジュメに明記する。
評価方法


ディスカッションへの貢献度（40％）



最終レポート課題（約 3,000 文字）（60%）

その他の重要事項
初回の授業で、オフィスアワーについて説明する。

科目名

知識社会学

科目コード

PEPB1204L

担当教員

川山 竜二

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

後期

曜日

水曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、社会のなかで知識がいかに捉えられているのかを探及する知識社会学について理解し、また知識社会学の知見を実社会で活用することである。また、知識社会学の周辺領域であるナレッジ・マネ
ジメントや知識の歴史についても言及することで、これからの高度情報社会あるいは知識基盤社会のなかでの知識の役割を再検討したい。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 知識社会学や諸領域の知見を説明することができる。
 「実践知」や「集合知」、「専門知」などを適切に構成し、体系化することができる。
 「学問と社会の乖離」と呼ばれる状況に対して、解決策を提案することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）

オリエンテーション 「知識社会学は必要か／知識社会学とは何か」

授業の進め方と授業計画の確認を行う。あわせて社会意識論としての知識社会学についての概論を講義する。
第 2 週（2・3 講）

知識社会学の理論と歴史

知識社会学の基礎理論とその歴史について「知と社会の関係性」や「社会構成主義」を講義する。あわせて、P・ドラッカーの知識社会論など「知識社会論」の系譜についても言及する。
第 3 週（4・5 講）

知識の社会史――ディドロからウィキペディア

P・バークの『知識の社会史』を参照しながら、「ディドロからグーテンベルク」、「百科全書からウィキペディア」まで、社会は知をどのようにして扱ってきたのかを検討する。
第 4 週（6・7 講）

理論と実践の乖離はなぜ生じるのか「学問と実社会が乖離している」という批判を受けることがよくあるが、それはなぜだろうか。この授業では「知のモード論」を紐解きながら、「理論と実践」が乖離しているという社会意識について検討する。
第 5 週（8・9 講）

社会認識論――ナレッジ・マネジメントの社会学

社会認識論の一つとしての「ナレッジ・マネジメント」について言及する。「ナレッジ・マネジメント」や「進化経済学」の観点から、社会が「知識」をどのように捉えているのか議論する。
第 6 週（10・11 講） 社会のなかでいかに知識は体系化され流通されるのか
知識は、知識そのものだけでは流通しない。知識はかならず「構造化」あるいは「体系化」されている。現代社会において「知識の構造化・体系化」がいかなることなのかを検討する。
第 7 週（12・13 講） AI 時代の知識・情報とはいかにして可能か
近年、コミュニケーションメディアの発展により、知識や情報を容易に入手することができるようになった。「知識の政治力学」の変化ともいうべき状況のなかで、これからの知識・情報の定義について考える。
第 8 週（14・15 講） 総括討論
これまでの授業をまとめるとともに、履修生に対して高度情報社会における知識の役割とは何かを考え、口頭発表を課す。

授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションを交えて授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読を行うこと。特に第 8 週のための発表準備は確実に行うこと。
教科書・参考書
指定教科書なし。授業中に適宜、参考文献を紹介する。
 ピーター・バーク，2004・2014，『知識の社会史 1・2』新曜社．
 カール・マンハイム，1929，『イデオロギーとユートピア』青木書店、中央公論社ほか．
 イマニュエル・ウォーラーステイン，2015，『知の不確実性』藤原書店．
評価方法
 ミニットペーパーの内容：毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。

 第 8 週における口頭発表（40％）
 最終レポート課題（30％）
その他の重要事項
水曜日 A 週は、本履修生を優先したオフィスアワーとして設ける。本時間もふくめて、別の時間にオフィ
スアワーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）事前に予約するこ
と。

科目名

インストラクショナル・デザイン

担当教員

伴野 崇生

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPB1205S

単位

2 単位

後期

曜日

金曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が「インストラクショナル・デザイン（ID）」に関連する理論やモデルについて理解するとともに、それを用いた効果的な学習や研修のデザインを実現するための方法を身につけることにある。
上記目的を達成するため、本授業では、ID に基づく効果的な知識の普及・活用を実現するための実践的な方法について検討する。授業の実施にあたっては、ID に関連する理論についての解説とディスカッションを中心に進行し、適宜ワークショップによる実践的な授業を取り入れることで、知識と方法の定着を促す。さらに、あらゆる知識修得の文脈で注目される ID の理論と方法について、歴史的変遷を踏まえつつ、知識基盤
社会の成熟に伴う今後の展開についても検討する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 ID に関連する理論やモデルを説明することができる。
 ID を用いた効果的な学習や研修のデザインをすることができる。
 知識基盤社会の成熟に伴って、ID の理論や方法が今後どのように発展していくと考えられるか、自分の考えを述べることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：「いい教育」「優れた教育実践」像を見つめ直す・インストラクショナル・デザイン(ID)とは
第 2 週（2 講）：ID の理解と活用①：９教授事象、ID 第一原理、メーガーの 3 つの質問等（3 講）：ID の理解と活用②：TOTE モデル、アンドラゴジー、学校学習の時間モデル等
第 3 週（4 講）：ID の理解と活用③：学習成果 5 分類、4 段階評価モデル、ARCS モデル、ADDIE モデル
等（5 講）：学習理論の変遷と協同・協働的な学びのデザイン
第 4 週（6 講）： 発表 ―― ID を通して振り返る授業実践・授業案（7 講）： ID と学習環境のデザイン ―― ICT の利用を中心に
第 5 週（8 講）： ID と学習評価のデザイン ―― 多様な学習観・学力観、目標と方法と評価の連動（9 講）： 授業デザイン演習 ―― 授業実践・授業案の改善、再設計
第 6 週（10 講）：授業における教師の役割と教師に求められる資質・能力（11 講）：マイクロティーチング実践演習
第 7 週（12 講）：マイクロティーチング実践の録画を通したリフレクション（13 講）：ID とシラバス・コース・カリキュラム・プログラムのデザイン
第 8 週（14 講）：まとめ①（15 講）：まとめ②―― 「私はこの授業を通じて何を学んだのか」―― 「私は教育者として何を目指すか。ID をどう活用するのか」

授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。授業は発表を中心に行うが、発表に必要な基礎的な知識に関しては講義を行い、教員からの話題提供に基づいてクラス内でディスカッションを行う。発表やマイクロティーチングにかける時間や実施形態はクラスの履修者数を見て調整を行う。

授業外の課題
発表準備、マイクロティーチング準備、レポート課題などを課す。
教科書・参考書
教科書は指定しない。初回および毎回の授業で参考書・参考資料を提示する。受講者自身がより自律的な学習者となっていくために、以下の書籍は手元において参照することを推奨する。
 鈴木克明・美馬のゆり編著，2018，『学習設計マニュアル：「おとな」になるためのインストラクショナ
ルデザイン』北大路書房．
評価方法
 授業貢献度（ディスカッションへの貢献度、グループワーク等での積極性）（20%）
 ミニットペーパーの内容（20%）
 レポート①（授業実践報告または授業計画案と ID とクラス内での議論に基づく改善計画案）（20%）
 レポート②（マイクロティーチングの実施計画作成・実施・振り返り）（20%）
 レポート③（「この科目を通じて何を学んだのか」または「私が本科目を担当するなら ―― ID に基づく提案」）（20%）
その他の重要事項
クラスでは毎回、様々なアクティブラーニングの手法を用いて授業を進める。積極的な参加を期待する。
受講にあたり、何か特別な配慮を必要とする場合にはメール等で担当者に連絡し、相談をすること。

科目名

認知学習論

科目コード

PEPB2206L

担当教員

石﨑 友規

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

後期

曜日

金曜 B

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が人間の認知メカニズムについての理解を基礎として、知識や技能の効果的な習得のためにいかなる手段が求められるか、さらに、そうした手段に適応する形での実践知の体系化はどうすれば可能か、といった事柄について構想する能力を身につけることにある。本授業では、教育機関における勉強のみならず、あらゆる知識や技能を身につける過程の総体たる「学習」について、多種多様な場面における認知メカニズムを検討することにより、現代社会における適切な学習のあり方を検討する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 人間の認知メカニズムの基礎について説明することができる。
 認知学習論とその周辺領域について説明することができる。
 多様な学習について認知学習論の視点から分析することができる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：オリエンテーション
キーワード：認識と対象、科学的認識、心理学
第 2 週（2・3 講）：認知と思考
キーワード：認知心理学、認知科学、脳科学、AI
第 3 週（4・5 講）：学びの諸理論と認知学習論の関係
キーワード：ケーラー、トールマン、ソーンダイク、バンデューラ、ヴィゴツキー
第 4 週（6・7 講）：概念学習のプロセス
キーワード：概念変化
第 5 週（8・9 講）：熟達化のプロセス
キーワード：技能の学び
第 6 週（10・11 講）：認知学習の具体例：外国語の修得
キーワード：母国語学習、外国語学習
第 7 週（12・13 講）：認知学習論からみたリカレント教育
キーワード：社会人の認知学習
第 8 週（14・15 講）：人はなにを学べばよいのか
キーワード：メタ認知学習論
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 コマ（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は講義とディスカッションを中心に進行し、テーマに応じてグループワーク等、アクティブラーニングの方法を取り入れる。
授業外の課題
授業外の課題として、授業後の復習を推奨する。不明点や質問については、次回授業のはじめに共有し、解説するための時間を設ける。
教科書・参考書
 参考書：今井むつみ・野島久雄，2012，『人が学ぶということ：認知学習論の視点から』北樹出版．

その他参考文献については、毎回の授業のなかで提示する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）
 授業への貢献度（20％）

 最終レポート課題（50%）
最終レポート課題の内容については、第 4 週の授業で提示する。
その他の重要事項
担当教員のオフィスアワーについては、第 1 週の授業で説明する。

科目名

アンドラゴジー

科目コード

担当教員

伴野 崇生

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPB2207L

単位

2 単位

前期

曜日

金曜 A

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
アンドラゴジーとは、アメリカの教育学者ノールズ(Malcolm S. Knowles)が体系化した成人学習理論・成人教育学のことである。「教育」といった際、その対象としては幼児・児童・生徒が想起されがちである
が、成人もまた学習の主体であり、生涯を通じて学び続けることができる存在である。
成人教育・学習についてはノールズ以外にも様々な研究者がその特性や学習支援の方法等について研究を行ってきた。本授業では、そのような成人の教育と学習に関する様々な視点を学び、さらにクラス内での議論を通じて授業内容を「自分ごと」にしていく中で（受講者自身も成人学習者である）、知識の定着および理解の促進を図りつつ、学習者・教育者としての成⾧を目指す。
アンドラゴジーは社会構造が変化し続け、さらには平均寿命も伸び続けている中で、教育者にとって、成人の教育と学習は当然理解していなければならない領域である。地域社会も変化し、日本国内においても多言語多文化化がより一層進む中で、成人がどのように変容し、適応し、言語文化的「他者」との間でいかによりよい関係を構築していけるかも重要な課題となってきている。本授業では成人学習者が地域社会で直面する多様な課題についても取り上げる。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 成人教育・学習の特性について理解し、説明することができる。
 生涯学習としての成人教育について考え、高齢者を含むあらゆる年齢層の成人学習者に対応することができる。
 地域社会の変化に対応した成人のあり方について考え、その教育についても考えることができる。
 成人学習者である自分自身の学習を成人教育の理論によって位置付け、自らの学びを促進することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：成人教育・学習とは ― 子どもに対する教育、社会教育、生涯教育等との相違と類似
第 2 週（2 講）：成人学習者とアンドラゴジー ― ノールズの理論を中心に（3 講）：成人教育とリカレント教育・大学機関における生涯教育 ― 受講者自身を事例として
第 3 週（4 講）：成人教育と生涯発達 ― 人生 100 年時代における発達とエイジング（5 講）：成人学習者と学習のプロセス ― 記憶・認知・経験に関する理論を中心に
第 4 週（6 講）：成人学習者と自己決定学習 ― 自律した学び手となる／育てる（7 講）：成人学習者と創造社会の学びと教育 ― 「つくることで学ぶ」という視点
第 5 週（8 講）：成人学習者と地域社会・コミュニティ ― 学びと学びあいの場としての地域とコミュニティ（9 講）：成人教育・学習とボランティア ― 学びとコミュニティ参加の機会としてのボランティ
ア
第 6 週（10 講）：成人教育と異文化間コミュニケーション教育 ― 言語文化的「他者」との接触と学び（11 講）：成人教育と日本における多文化共生 ― 地域社会の変容と成人の学び
第 7 週（12 講）：成人教育とマジョリティ特権 ― 「差別」という視点をこえて（13 講）：高齢者の学習・教育 ― 高齢者の様々なニーズと教育
第 8 週（14 講）：成人教育・学習と自己実現 ― 人間的欲求と成就価値

（15 講）：まとめ ― 「成人学習者としての私と成人教育」について考える
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。毎回の教員からの話題提供（授業内容）に基づいてクラス内でディスカッションを行う。第 2 回以降は毎回授業開始時に小テストを実施する。小テストの内容は、その前の回の授業内容から基本的な知識を出題するものとする。
授業外の課題特になし。
教科書・参考書
教科書は指定しない。初回および毎回の授業で参考書・参考資料を提示する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）
 授業貢献度（ディスカッションへの貢献度、グループワーク等での積極性）（30%）
 毎回の授業開始時の小テスト（15%）：前の回の授業内容に関する知識確認 最終レポート課題（25%：教員評価 15%、自己評価 10%）
その他の重要事項
クラスでは毎回、様々なアクティブラーニングの手法を用いて授業を進める。積極的な参加を期待する。
受講にあたり、何か特別な配慮を必要とする場合にはメール等で担当者に連絡し、相談をすること。

科目名

現代教育政策

科目コード

PEPB2208L

担当教員

廣谷 貴明

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

後期

曜日

月曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、現代社会において、誰が、なぜ、どのように教育政策を実施しているのかを構造的に理解することを通じて、現代的な教育課題に対応するために必要な教育政策、条件整備、活用できる資源とは
何かを、主体的、批判的に考え、分析できるようになることである。
近年、教育を取り巻く環境や社会で求められる能力が多様化していることから、教育政策も多様化している。教育政策は公的機関によって運用されることが多いが、特に近年、NPO や企業等の私的機関との連携も進んでいる。現代社会では公的機関のみで教育政策を運用することは難しくなっている。本授業では、教育政策の理念や目的、それを支える教育行政や制度、及び教育政策の課題を解説する。
さらに、教育政策を科学的に分析するためのデータや方法論についても説明する。この説明を通じて、現代社会に求められる教育政策は何かを分析するための能力を養う。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 どのように日本の教育政策が運用されているか、制度的背景を説明することができる。
 現代日本における教育政策をめぐり、どのような課題が存在しているかを説明することができる。
 当該課題に対して、制度的背景を踏まえ、どのような教育政策により解決を図るか、その実施のための課
題は何かを具体的に説明することができる。
以上 3 点を総合し、与えられた条件下で効果的な教育政策を主体的に、批判的に考え、説明できるようになることによって、教育政策や教育事業の構想力や分析能力を身に付けることを目指す。
授業計画
第 1 週（1 講） ：オリエンテーション―教育政策をめぐる諸条件を多角的に捉える―キーワード：教育制度論、教育政策、政策サイクル
第 2 週（2・3 講）：教育政策を支える組織―文部科学省と教育委員会が担う役割は何か？―
キーワード：政策過程、教育資源、教育行政
第 3 週（4・5 講）：教育政策過程とその制度設計―政策実施のために何が必要か？―
キーワード：財政移転制度、地方分権改革、地方自治体の自律性
第 4 週（6・7 講）：学校経営の諸条件―学校教育はどのように運営されているのか？―
キーワード：学校教育システム、教員の労働、教員養成、学校の自律的経営
第 5 週（8・9 講）：教育内容決定と学校と NPO・企業の連携―なぜ多機関連携が必要か？―
キーワード：学習指導要領、カリキュラム・マネジメント、多機関連携
第 6 週：（10・11 講）：学校をめぐる法人の意義と市場原理―教育政策の価値理念と手段の変化―
キーワード：学校法人、NPM 型行政改革、政策評価
第 7 週：（12・13 講）：縮小社会による教育政策への影響―機会均等実現のための教育政策は何か？―
キーワード：学校統廃合、教育の機会均等、オルタナティブ教育
第 8 週：（14・15 講）：教育政策をめぐる環境変化―次世代の教育政策には何が求められるか？―
キーワード：働き方改革、チームとしての学校、Society 5.0
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。上記目的・到達目標を達成するため、各授業の初めに授業内容に応じたワークを提示する。それらの課題に回答し、ディスカッション（30 分）を踏まえ

たうえで、講義形式の授業に移行する（60 分）。なお、ワークには完全な正解はないので、自由な発想に基づく回答を求める。
授業外の課題
各授業終了後に、次回授業に向けて読むべき論文やニュースを学内の LMS（学習管理システム）にアップする。授業の最初のワークでは、アップされた論文やニュースをもとにした課題を提示するため、全て読んでから授業に参加すること。
教科書・参考書
本授業では教科書は指定しない。参考書は下記の通り。また、各授業の最後により深く学びたい人のための文献を紹介し、必要に応じて配布する。
 青木栄一編，2019，『教育制度を支える教育行政』ミネルヴァ書房．
 青木栄一・川上泰彦，2019，『教育の行政・政治・経営』放送大学教育振興会．

 勝野正章・藤本典裕編，2015，『教育行政学 改訂新版』学文社．
評価方法

 ミニットペーパーの内容（20％）：ワークに関する自身の考え、及びその根拠、理由をまとめる。
 ワークに関する議論への貢献度（40％）

 最終レポート課題（40%）
その他の重要事項
 授業の初回にオフィスアワーについて説明する。
 各授業終了後に学内の LMS（学習管理システム）に授業で使用した資料をアップする。

 遅刻や欠席をする場合には、事前にメール等で担当教員に連絡すること。
 授業内容に関して疑問点や不明点があれば、遠慮なく担当教員まで連絡すること。

科目名グローバル教育実践

科目コード

担当教員

本間 正人

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPB1209S

単位

2 単位

後期

曜日

水曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
グローバル化が急速に進展する中、一国内の教育政策や教育実践は、グローバル社会の動向に少なからず影響を受ける。また、企業等が教育事業を構想・展開するうえでも、グローバルレベルでの経済・政治情勢、人口動態、テクノロジーの発展・普及状況等を踏まえることは、ますます重要になってきている。そこで本授業では、各国の教育政策・実践や関連事業に影響力のあるグローバルレベルのアクターに焦点を当て、実際にどのような政策等がどのようなプロセスで構築されているのか、グローバルに展開している教育
事業の成功要因・課題はどこにあるのか、といった点を履修者が理解し、幅広い視野から今後の教育研究・事業等を構想できるようになることを目指す。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
グローバルレベルで影響力のあるアクターの所在を理解し、それらが現在の教育政策・実践をどのように規定しているか説明することができる。



関心のある研究・事業テーマについて、グローバルな観点を取り入れて今後の方向性を具体的に描くことができる。

授業計画
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（教育におけるグローバルとは何か）
授業の進め方とスケジュールの確認を行う。あわせて、教育をグローバルに捉えるとはどういうことか、その観点が今なぜ重要なのか、という点について検討する。
第 2 週（2・3 講）：グローバルレベルの主要アクターと動向１（OECD、各国政府）
教育政策・実践に影響力のある主体として、各国政府（とりわけ教育担当省庁）に加え、国際的な学力調査や教員調査等を展開し、新たなコンセプトを次々に打ち出している OECD に焦点を当て、その組織形態や活動内容、影響力などを検討する。
第 3 週（4・5 講）：グローバルレベルの主要アクターと動向２（UNESCO、UNICEF）「権利としての教育」という観点を中心に質の高い教育普及や教育研究を進める
UNESCO、UNICEF の組織形態や活動内容、影響力などを検討する。ユネスコスクー
ルやユニセフ協会の役割などについても解説する。
第 4 週（6・7 講）：グローバルレベルの主要アクターと動向３（世界銀行、GPE、WTO）
経済的な観点・アプローチで質の高い教育普及や教育研究を進める世界銀行、教育を
一つの貿易品として位置づける WTO、複数の関係機関によるパートナーシップ兼グローバルファンドである GPE の組織形態や活動内容、影響力などを検討する。
第 5 週（8・9 講）：グローバルレベルの主要アクターと動向４（ILO、NGO、教職員団体）
労働・雇用の観点から教育の質や教職員の働き方の改善を図る ILO、市民社会の立場
からアドボカシーや草の根レベルの教育プロジェクトを展開する NGO、教職員の福利厚生拡大や教育の質向上を図る教職員団体の組織形態や活動内容、影響力などを検討する。
第 6 週（10・11 講）：グローバルレベルの主要アクターと動向５（民間企業、財団）

昨今、教育分野で活発な活動を展開する民間企業、及び様々な教育プロジェクトに多額の資金を投入する財団に焦点を当て、従来とは異なるアプローチで存在感を示すアクターの組織形態や活動内容、影響力などを検討する。
第 7 週（12・13 講）：プレゼンテーション（グローバルな視点で教育研究・事業を構想する）
履修者が関心のある教育研究・事業のテーマを一つ選択し、グローバルレベルの
主要アクターや社会動向を踏まえて今後の方向性を検討し、プレゼンテーションを行う。
第 8 週（14・15 講）：プレゼンテーション及び総括（「グローバル」に振り回されず、活用するために）
前週に引き続き、履修者が関心のある教育研究・事業についてプレゼンテーションを行う。最後に、教育政策・実践に影響を与えるグローバルレベルのアクターについて振り返り、今後の方向性について検討する。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では毎回、関連する研究動向や国内外の政策・実践について解説する。そのうえで、グローバルレベルのアクターがもたらした成果・課題や、それらを客観的に検証して「知」として体系化するための方法について、履修者同士でディスカッションを行う。さらに第 7 週～第8 週には、それまでに習得した知見を活かし、各履修者が特に関心を持つ教育研究・事業について、「グローバル」の観点を取り入れて今後の方向性を具体化したうえで、プレゼンテーションする機会を提供する。
授業外の課題
第 7 週～第 8 週のプレゼンテーションにおいて事前準備を求める。また、様々な教育事象についてグロー
バルレベルな観点から問い直し、どのような政策や実践がどのようなアクターによって影響を受けているか、考察を深めておくことが望ましい。
教科書・参考書
教科書は指定せず、講義ごとに資料を用意・配布するが、参考書として以下を紹介する。
OECD，最新年度版，『図表でみる教育』明石書店．



アンドレアス・シュライヒャー，2019，『教育のワールドクラス』明石書店．



UNESCO，最新年度版，『グローバル教育モニタリングレポート』UNESCO．



UNICEF，最新年度版，『世界子供白書』UNICEF．

World Bank, 2018, The World Development Report: LEARNING to Realize Education’s Promise, World
Bank.

評価方法


ミニットペーパーの内容（30%）



ディスカッションへの貢献度（40%）



第７週～第８週に実施するプレゼンテーションの内容・方法（30%）

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。

科目名

教育相談

科目コード

PEPB2210L

担当教員

池田 幸代

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

前期

曜日

金曜 B

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、人間の発達段階と心理的特性について理解を深め、教育上の課題や背景を適切に捉えることができるようになること、また、カウンセリング事例等の分析に基づき教育者、教育支援者として必要とされる能力を養うことにある。昨今、学びのユニバーサル化に伴い、これまでは学校教育、特に高等学校段階までの問題と思われがちだった学習者の問題行動や諸課題が、さまざまなシーンにおいて注目されるよ
うになってきた。本授業で扱う成人期までの発達に関する理論と実践は、学校外、あるいは社会人にも応用可能なものである。履修者がより広い意味での教育者、教育支援者として活躍するために必要な発達心理学
的、教育心理学的な知識や視点について学ぶ。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 教育相談の意義を説明することができる。
 教育相談に必要な臨床心理学の基礎理論を説明することができる。
 自らの実務領域における学習者の教育課題に応じた教育相談を展開することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：ガイダンス 授業の進め方および教育相談の定義と意義
第 2 週（2 講）：幼児期・児童期の発達（3 講）：青年期の発達
第 3 週（4 講）：成人期の発達（5 講）：問題行動への対応
第 4 週（6 講）：カウンセリングの基礎知識（7 講）：カウンセリングの基本技能
第 5 週（8 講）：構成的グループエンカウンターの理論と実践（9 講）：アサーション（自己表現）トレーニングの理論と実践
第 6 週（10 講）：行動目標化のためのコーチングとカウンセリング（11 講）：ソーシャルスキルトレーニングの理論と実践
第 7 週（12 講）：解決志向型アプローチの理論と実践（13 講）：交流分析の理論と実践
第 8 週（14 講）：ストレスマネジメントの理論と実践（15 講）：教育アセスメント
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記の授業目的・到達目標を達成するため、本授業は講義形式を基本とし、グループワーク等の演習も行う。
授業外の課題
授業外の課題として、前週までに示した参考書や各種メディアに目を通してから授業に参加すること。また、教育に関する問題等の情報を日常生活の中で常に収集する態度も必要とする。
教科書・参考書
教科書なし。

参考書は以下のとおり。
 河村茂雄，2019，『教育相談の理論と実際』図書文化社．
 春日井敏之・伊藤美奈子，2011，『よくわかる教育相談』ミネルヴァ書房．
 森岡正芳，2012，『カウンセリングと教育相談―具体事例を通して理解する』あいり出版．
 日本学校教育相談学会刊行図書編集委員会，2006，『学校教育相談学ハンドブック』ほんの森出版．
評価方法
 授業への貢献度（30％）
 グループワーク等における授業内課題 （30%）
 期末試験（40%）
その他の重要事項
遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）またはメール等を通じて事前に連絡するこ
と。

科目名

教育産業と教育事業

科目コード

担当教員

廣政 愁一

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPB1211L

単位

2 単位

後期

曜日

月曜 B

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が「教育産業」の現状を理解し、「教育事業」の特殊性についての知見を深めることにある。本授業では、多様なアクターが参画する教育産業の歴史的展開と社会の変化により実施されてきた具体的な教育産業について体系的に教授する。これまでの歴史を紐解けば教育産業や教育事業は、採算を度外視した公益性を求められるきらいもあった。しかし、教育も一つの事業であるならば、その事業体で収益性を確保しつつ、公益性に応えなければならない。こうした教育事業特有の事情について、実務的な視座から授業をする。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 「教育産業」の現状について説明することができる。
 「教育事業」のこれまでの変遷と特殊性について説明することができる。
 既存の教育事業のアップデートや、新たな教育事業のデザインを考案することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）

オリエンテーション 「教育産業・教育事業は教育が主か否か」

授業の進め方と授業計画の確認を行う。あわせて教育産業・教育事業についての概論を講義する。
第 2 週（2・3 講）

教育と教育産業の全体と歴史

教育の歴史を振り返り、公益性から徐々に産業へ広がっていく過程を「教育と社会の関係性」から講義する。あわせて、教育産業の政治的背景も見ていく。
第 3 週（4・5 講）

教育事業の変遷（１）――イノベーションから衰退までの過程

日本においてはさまざまな教育事業が生まれたが、その歴史はイノベーションと衰退を繰り返しているにすぎない。なぜ、イノベーションが生まれたのか、そして、どうして衰退してったのかをケースス
タディをもとにして解き明かしていく。履修者がなぜ、どうして、の視点を持てるように講義する。
第 4 週（6・7 講）

教育事業の変遷（２）――イノベーションから衰退までの過程

前回に続き、豊富なケーススタディを扱って講義する。前回の基本的なイノベーションから衰退までの知識を前提に、さらにハイプサイクルを使ってビジネスとしてどのように対応すべきかを考える。
第 5 週（8・9 講）

教育産業と教育聖域の功罪――教育は保守であるべきか革新であるべきか

学校教育をはじめとして教育には特殊性が存在する。その特殊性はどこから生まれ、どのような功罪があるかを言及する。教育の「聖域」の功罪を理解してはじめて教育全体の動きがつかめる。分かりやすい事例を出しながら、現状の教育産業のできる範囲を明解にしていく。
第 6 週（10・11 講） ICT の力は教育産業をどこへ向かわせるのか
教育現場では一気に ICT の風が吹いてきている。しかし、その風はどこから吹いてきて、どんな意図で吹いているのか。社会の要請なのか、政治の要請なのか、それとも教育的観点からなのか。現状のICT 教育を点検していく。
第 7 週（12・13 講） 新規教育事業をデザインして革新を起こすことは可能なのか
近年、IT の発達で教育もアイデアさえあれば、事業を興すことが容易になってきた。だからこそ、
取るに足らない事業の乱立で教育を混乱させている現状もある。そんな教育の混沌のなかで、王道を走る革新に迫る事業を創造する可能性を考える。

第 8 週（14・15 講） 総括討論
これまでの授業をまとめるとともに、履修生に対して現代社会における民間教育の役割とは何かを考え、口頭発表を課す。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションを交えて授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読を行うこと。課題にかんしては、各回の初めに教員と受講者を交えディスカッションを行う時間をとる。また、
第 8 週のための発表準備は確実に行うこと。
教科書・参考書
指定教科書なし。授業中に適宜、参考文献を紹介する。
 学習塾白書編集委員会監修，2019，『学習塾白書』株式会社私塾界．
 中室牧子，2015，『学力の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン．
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30％）
 ディスカッションの貢献度（30％）

 第 8 週における口頭発表（40％）。
その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。

科目名

現代の教育事情＿教育サービスの現状と未来担当教員

山田 未知之

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPB1212L

単位

2 単位

後期

曜日

火曜 A

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、学習塾・予備校をはじめとする民間の教育サービスのこれまでのあゆみを振り返りながら、業界全体の実状を把握するとともに、これから先 5 年後（2025 年）、10 年後（2030 年）、30 年後（2050 年）に求められる教育サービスとは何かを考えていく。そのため、授業には現場の第一線で活躍する
複数の実務家をゲスト講師として招聘し、担当教員との対談を交えて最先端の知見を紹介するとともに、今後の教育サービスのあるべき姿について、履修者とディスカッションする時間を設ける。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 教育サービス業界の実状を説明することができる。
 現行の教育サービスの課題を説明することができる。
 激しい社会変化に柔軟に対応しながら、時代ごとに求められる教育サービスをどのように変化させていく
べきか、自らの考えを述べることができる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：教育サービスの変遷
キーワード：学習塾、予備校、受験、教育改革
第 2 週（2・3 講）：学習塾の市場分析
キーワード：少子化、通塾率、ICT
第 3 週（4・5 講）：教育サービスの新規事業（ゲスト講師）
ゲスト講師：やる気スイッチグループ 高橋 直司社⾧
キーワード：幼児教育、学童保育、介護
第 4 週（6・7 講）：情報技術の進化と授業法の変化（ゲスト講師）
ゲスト講師：atama plus 稲田 大輔 CEO
キーワード：映像授業、アダプティブラーニング、遠隔授業
第 5 週（8・9 講）：公教育と教育サービス
キーワード：学習指導要領、学校、学習支援
第 6 週（10・11 講）：現行の教育サービスの課題
キーワード：クオリティーコントロール、危機管理、海外進出
第 7 週（12・13 講）：次代の教育サービスⅠ（ゲスト講師）
ゲスト講師：メイツ 遠藤 尚範社⾧
キーワード： Society5.0、リカレント、5G
第 8 週（14・15 講）：次代の教育サービスⅡ（ゲスト講師）
ゲスト講師：a.school 岩田 拓真代表
キーワード：グローバル、探究型、学際授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記授業の目的・到達目標を達成するため、本授業は、毎回の授業を講義とディスカッションにより構成する。

授業外の課題
毎回、授業の最初に「教育サービス」に関わるトピックス（ニュースなど）を履修者が持ち寄り、共有する時間を設ける。授業外の課題として、そのための準備を求める。
教科書・参考書
教科書は使用しない。
参考書は、2 回目の授業で読書案内を配布する。また、授業中に適宜参考図書を紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）：毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。
 ディスカッションへの貢献度（50%）

 小レポート課題（20%）
その他の重要事項
遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）などを通じて事前に連絡すること。

科目名

情報リテラシー

科目コード

担当教員

橋本 純次

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPB1213S

単位

1 単位

前期

曜日

集中

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が現代社会において個人や組織に求められる「情報リテラシー」について、情報社会の歴史的展開や法制度、情報倫理といった事柄を踏まえつつ基礎的な概念を理解することにある。また、情報リテラシーを個人や組織が身につけることで得られる利益、それに対応しないことのリスクについても学修する。併せて、現代社会における情報リテラシーをめぐる教育のあり方についても解説し、今後組織や社会にどのような革新・軋轢が生じうるかという点についても議論する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 情報リテラシーに関連する基礎理論や発想を説明することができる。
 情報リテラシーを他者に、あるいは所属組織のなかで伝達・継承するためにはどうすればよいか、説明することができる。
 現代社会における情報リテラシーをめぐる教育のあり方について、自らの考えを述べることができる。
授業計画
第 1 週（1・2 講）：情報社会の本質からみる情報リテラシー
キーワード：情報社会、情報法制度、情報倫理
第 2 週（3・4 講）：コミュニケーションと情報リテラシー
キーワード：情報セキュリティ、炎上、ソーシャルメディア
第 3 週（5・6 講）：教育機関における情報リテラシー教育の現状と展望
キーワード：教育工学、EdTech、情報リテラシー教育、メディア・リテラシー教育
第 4 週（7 講）：産業界に求められる情報リテラシー
キーワード：データサイエンス、AI、情報モラル
第 5 週（8 講）：口頭発表
授業の進め方と方法
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は講義とディスカッションを中心に進行する。ディスカッシ
ョンにあたっては、学んだ内容を自らの経験や今後の研究と関連付けて理解するためのテーマを提示する。
授業外の課題
本授業は、2 講（90 分×2）連続で実施する。授業外の課題として、第 8 講における口頭発表（10 分以内）に向けた準備を求める。
口頭発表の課題については、第 2 週に提示する。
教科書・参考書
教科書は指定しない。
参考書：関本英太郎編，2009，『人文社会情報科学入門』東北大学出版会．
評価方法 ミニットペーパー（30％）

 最終回における口頭発表（50％）
 最終小レポート（20％）
その他の重要事項

担当教員のオフィスアワーおよび予約方法については、初回の授業にて説明する。

科目名

省察的実践

科目コード

PEPC1301S

担当教員

川山 竜二

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

前期

曜日

木曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）「省察的実践」は教育のみならず、幅広い分野で注目され、実践・研究が行われてきた。「省察」はあらゆる実践者にとって重要なものであるが、「省察的実践」の提唱者であるドナルド・A・ショーンの主著『省察的実践とは何か』が難解なこともあってか、「省察」を単なる振り返りや反省としか理解していない教師も少なくない。
本授業では、学期前半において『省察的実践とは何か』の輪読を行いながら、ショーンの主張を丁寧に読み解き理解することを目指す。学期後半は主に履修者による発表を通じてショーンや他の実践者・研究者が「省察的実践」をどのように活用しているかについて理解することを目指す。また、第 2 回、第 14 回の授業
では、「行為についての省察」と「行為の中の省察」の違いに留意しつつ、実際にクラス内で対話を通じた省察を体験する。さらに、それぞれの回の後に「省察についてレポートにまとめながらさらに省察を進める」ことを通じて、自らの実践における「暗黙知」や「わざ」を言語化し、それらを他者とも共有可能な「知」としていく。本授業の目的は、これらの活動を通じて「行為の中の省察」を行い続け、自己成⾧を常に促すことができるようになることである。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 「技術的合理性」の限界および「行為の中の省察」の意義について説明することができる。
 クラス内対話・振り返りおよびレポート作成を通じて省察を進め、深めることができる。

 「行為の中の省察」を続けることで自らの成⾧を促し続ける態度を身につけている。
授業計画
第 1 週（1 講）：【ガイダンス・講義】省察的実践・省察的実践家とは、なぜ実践を省察するのか
第 2 週（2 講）：【体験・リフレクション】省察的実践を体験する・体験を省察する①（3 講）：【輪読・討論】技術的合理性と行為の中の省察 ―― 知の階層化と実践知軽視をこえて
第 3 週（4 講）：【輪読・討論】プロフェッショナルによる行為の中の省察（5 講）：【輪読・討論】行為の中の省察の構造
第 4 週（6 講）：【輪読・討論】行為の中の省察と＜わざ＞（7 講）：【輪読・討論】行為の中の省察と類型・専門的職業の意味と社会における位置づけ
第 5 週（8 講）：【輪読・討論】行為の中の省察と／の研究と実践（9 講）：【講義・討論】省察的実践者としての教師、専門職教育と＜行為の中の省察＞
第 6 週（10・11 講）：【発表・討論】「省察」と知の生成に関する論文レビュー
第 7 週（12 講）：【講義・討論】専門職の力量形成と＜省察＞（13 講）：【講義・討論】＜省察的実践＞は専門職教育の改革にどのような意味を持つか
第 8 週（14 講）：【体験・リフレクション】省察的実践を体験する・体験を省察する②（15 講）：【講義・討論】まとめ ―― 「私にとって省察とは」「私はいかに省察を続けていくか」
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
授業は討論を中心に行う。討論に必要な知識については輪読、または授業の初めに解説を挟むことで共有すし、その内容に基づいてクラス内でディスカッションを行う。また省察をレポートとして言語化すること

で意識化する。発表時間や発表形態（口頭発表・ポスター発表等）はクラスの履修者数を見て調整を行う。
また、輪読の回数は、履修者数等を考慮して変更する可能性がある。初回のクラスで履修者と相談のうえで決定する。
授業外の課題
輪読・発表の準備などを課す。具体的には授業内で説明する。
教科書・参考書【教科書】
 ドナルド・A．ショーン（著），柳沢昌一・三輪建二（訳），2007，『省察的実践とは何か――プロフェッショナルの行為と思考』鳳書房．
【参考書】
 ドナルド・A．ショーン（著），柳沢昌一・村田晶子（訳），2017，『省察的実践者の教育――プロフェッショナル・スクールの実践と理論』鳳書房．
 三品陽平，2017，『省察的実践は教育組織を変革するか』ミネルヴァ書房．
 I・ラシュトン，M・スター（著），三輪建二（訳），2018，『教師の省察的実践――学校教育と生涯学習』
鳳書房．
その他の参考資料は必要に応じて授業時に提示する。
評価方法
 授業貢献度（ディスカッションへの貢献度、グループワーク等での積極性）（30%）
 ミニットペーパーの内容（30%）：毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。
 輪読発表（10%）
 実践の省察にもとづくレポート（第一回・第二回）（20%）
 学期末レポート（10%）
その他の重要事項
クラスでは毎回、様々なアクティブラーニングの手法を用いて授業を進める。積極的な参加を期待する。
また、木曜Ａ週は、本履修生を優先したオフィスアワーとする。本時間もふくめて、別の時間にオフィスアワーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）事前に予約するこ
と。

科目名

実践と理論の融合

科目コード

担当教員

川山 竜二

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPC2302S

単位

2 単位

前期

曜日

月曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、専門職大学院などの制度目的にも謳われている「実践と理論の融合」について理解し、それぞれの履修者が「実践と理論の融合」について自分なりの見解をもつことができるようになることである。そのために本授業では、「実践と理論の融合」にかかわる理論である「中範囲理論」や「反省理論」の概念の射程と限界について履修者とともに考究する。また、「実践の理論」の社会的役割とは何かを検討する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 高度専門職業人の素養の一つである「理論と実践を架橋する」ことの意義について、履修者なりの見解を述べることができる。
 自身の実務経験を体系化するために有効な学術理論を選択することができる。
 自身の実務経験を体系化し、「実践の理論」としての実践知を言語化することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）

イントロダクション 「専門職大学院と実践と理論の架橋」

本授業の授業計画について共有し、「実践と理論の融合」がどのような文脈で用いられているのかについて講義する。
第 2 週（2・3 講）「理論とは何か？実践とは何か？」「実践と理論の融合」を考察するための基本的な概念定義を講義する。具体的には、《理論》、《実践》、《実践知》、《経験》、《経験知》などの用語をさまざまな専門分野の蓄積から立体的に理解する。
第 3 週（4・5 講）

中範囲理論「実践と理論の融合」を考察するために、《メタ理論》、《大理論》、《中範囲理論》、《実践理論》の違いについて考究する。とりわけ、「実践と理論の融合」に有用であると考えられる《中範囲理論》の考え方を実践の理論に応用できる可能性を探究する。
第 4 週（6・7 講）

省察的実践とリフレクション（反省理論）「実践と理論の融合」を履修生自身が実践できるように、「省察的実践」と「リフレクション」に焦点をあて講義する。自らの知見をどのようにして、体系化できるのかを検討する。
第 5 週（8・9 講）

実践の理論「実践と理論の融合」の一つの到達点である「実践の理論」について講究する。実践の理論とは何か、履修生それぞれが構築しようとする実践の理論とは何かを検討する。
第 6 週（10・11 講） 実践と理論の往還「実践と理論の融合」は、必ずしも実践の理論を作り出すことではない。プロフェッショナルの行為としての「実践と理論の融合」がいかなることかを考究する。
第 7 週（12・13 講） 「理論と実践の融合」はいかにして可能か
現代社会において「理論と実践の融合」が専門職大学院も含めて求められている。現代社会における「理論と実践の融合」がいかにして可能となり、どのような役割がもとめられるのかを知識社会学や社会認識論（Social epistemology）の観点から議論する。
第 8 週（14・15 講） 総合討議

それぞれの履修者の「実践の理論」がいかなるものかを報告し議論する。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションを交えて授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題自身の経験の振り返りをすることを習慣づけ、言語化することを心がけること。
教科書・参考書
指定教科書なし。授業中に適宜、参考文献を紹介する。
 ドナルド・ショーン，2007，『省察的実践とは何か――プロフェッショナルの行為と思考』鳳書房．
 アンソニー・ギデンズ，2000，『社会学の新しい方法規準――理解社会学の共感的批判』而立書房．
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30％）
 最終授業回の口頭発表（40％）
 最終レポート課題（30％）
その他の重要事項
月曜日 B 週は、本履修生を優先したオフィスアワーとする。本時間もふくめて、別の時間にオフィスアワ
ーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）にて事前に予約するこ
と。

科目名

知識と大学

科目コード

PEPC2303L

担当教員

篠田 雅人

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

後期

曜日

月曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
中世ヨーロッパで興った大学は、純粋に学ぼうとする市民が自然発生的に「学生ギルド」を構成し、そこに教師を呼び寄せるという形で始まった。その後、「教員のギルド」、「教員と学生のギルド」と発展し、近代大学の基本的な構造が成立していった。大学には蓄積された知の伝承と新たな学問知の創出という役割があるが、近年では教育と研究の分業が提唱されるなど、大学の在り方そのものを問い直すことが求められつつある。また、少子化、学生の多様化、国際化、財政難など我が国の大学を取り巻く社会的状況はめまぐ
るしく変化すると同時に、様々なステークホルダーに対する説明責任を果たすことが強く求められている。
本授業では、大学の歴史的変遷や海外の事例、専門職大学制度などの制度と政策の最新動向を学びつつ、大学の知をめぐって取り上げられる諸問題に対する理解を深める。そのうえで、大学と知のあるべき姿についての議論を通じ、今後の大学の在り方に対する考察を深めることを目的とする。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 大学の歴史的変遷、専門職大学制度などの制度と政策の最新動向を説明することができる。
 大学をめぐる諸問題（政策・制度・質保証など）をひとつまたは複数取り上げ、大学が直面している課
題とその改善策を論じることができる。

 大学と知のあるべき姿について、自身の見解を論じることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：イントロダクション 大学の歴史的変遷

第 2 週（2・3 講） ：我が国における高等教育制度・高等教育政策の変遷
第 3 週（4・5 講） ：大学をめぐる諸問題① 市場、学生募集
第 4 週（6・7 講） ：大学をめぐる諸問題② 教育の質保証、外部評価、IR、教職員能力開発（FD・SD）
第 5 週（8・9 講） ：大学をめぐる諸問題③ ガバナンスとマネジメント
第 6 週（10・11 講）：大学をめぐる諸問題④ 財務
第 7 週（12・13 講）：今後の大学の在り方を考える① 教育と研究の関係性から
第 8 週（14・15 講）：今後の大学の在り方を考える② 理念追求と経営とのバランスから
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションで構成する。なお、毎回の授業にあたっては予習教材を配付するので、精読のうえ、論点を整理しておくこと。
授業外の課題
毎回の授業にあたっては予習教材を配付するので、精読のうえ、論点を整理しておくこと。また、授業終了後には、各回の学習内容を踏まえて自らの意見をまとめて記述するミニットペーパーの提出を課す。な
お、授業の進捗に応じて中間レポートと最終レポートの提出も課す。
教科書・参考書
教科書は定めないが、各回のテーマに応じて資料を配付する。また、適宜参考文献を紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（20%）：授業後指定の期日までに提出する。

 授業への貢献度（20%）：ディスカッションでの積極的な話題提供と意見表明を期待する。
 中間レポート課題（30％）：大学をめぐる諸問題（政策・制度・質保証など）をひとつまたは複数を取り上げ、大学が直面している課題とその改善策を論じる。

 最終レポート課題（30%）：大学と知のあるべき姿について、自身の見解を論じる。
その他の重要事項
オフィスアワーとともに学内の LMS（学習管理システム）を活用した指導を行う。

科目名

プロフェッションとプロフェッショナルスクール

担当教員

川山 竜二

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPC2304S

単位

2 単位

後期

曜日

金曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、現代社会における職業教育の総合的理解をはかり、履修者自身が専門職教育も含めた職
業教育についての研究を進めることである。本授業ではとくに「専門職業人＝プロフェッション」と「専門職業人育成＝プロフェッショナル・スクール」についての社会的な布置について考究する。現代社会では高度専門職業人の育成が求められているが、AI 等の科学技術の進展によって、専門職業人（プロフェッション）の役割は刻々との変容している。こうした社会構造の急速な変容に対応することができるような、これからの職業教育のあり方を、本授業では考究する。そのなかには、民間教育事業者も当然含まれる。企業が提供する certificate（たとえば、Microsoft や Google が提供する certificate を想定するとわかりやすい）と大学が提供する certificate にどのような相違があるのかといった点も検討する。
これまで体系的に議論されてこなかった専門職業人やそれに係る教育について、これを新たな教育ととら
え、どのように実装させていくのか。専門職業人教育に必要な要素とは何かを議論する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 「専門職業人」に求められる役割を説明することができる。
 「専門職業人育成」に必要な要素を説明することができる。
 社会構造と教育全体の構造をとらえながら適切な専門職制度や certificate を構築できるようになる。
授業計画
第 1 週（1 講）

イントロダクション

授業の進め方と現在における職業教育および専門職教育の研究状況を概観する。
第 2 週（2・3 講） 高等教育における専門職教育
これまでの産業教育学と職業教育学の知見を紐解きながら、高等教育における専門職教育の現状およびあり方について考究する。また、大学と専門職教育の関係性と certificate について言及する。
第 3 週（4・5 講） プロフェッショナル・スクールの理論と実践
専門職教育機関とは一体いかなるものなのか、プロフェッショナル・スクールの諸研究を紐解き、専
門職業教育の制度設計を実践する能力をみにつける。
第 4 週（6・7 講） 日本のおけるプロフェッショナル・スクールと職業教育思想
日本におけるプロフェッショナル・スクールと職業教育機関の制度設計思想について考究する。とりわけ、専門学校・専門職大学院・専門職大学を取り上げて検討する。
第 5 週（8・9 講） MBA は専門職教育か
専門職業人教育の事例研究として MBA（経営修士）教育について取り上げる。汎用性の高い MBAが専門職となりうるのかを考究し、履修者とともに討議する。
第 6 週（10・11 講） 専門職論の系譜と資格制度
職業教育のなかで、最終的な到達点である「専門職業人」について専門職論の系譜を読み解きながら、AI 台頭時代の専門職の在り方について論じる。くわえて、企業が提供する certificate と学位のcertificate について比較しながらその機能について知識社会学的に検討する。
第 7 週（12・13 講） 専門職業人養成研究
日本における専門職業人養成に関する政策および制度についての理解を深めるために、当該知見をもった実務家をゲスト講師として招聘し討論する。

第 8 週（14・15 講） 総合討議
これからの専門職と専門職業教育はいかにあるべきか、現代社会における専門職教育の行方についてそれぞれ履修者の関心のある領域において口頭発表および討議をおこなう。
授業の進め方と方法
本授業は、2 講目以降、2 コマ（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員によるディスカッションを中心に授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読をおこなうこと。特に第 8 週のための発表準備は確実におこなうこと。
教科書・参考書
指定教科書なし。授業中に適宜、参考文献を紹介する。
 リチャード・サスカインド，2017，『プロフェッショナルの未来――AI、IoT 時代に専門家が生き残る方
法』朝日新聞出版．
 ドナルド・ショーン，2017，『省察的実践者の教育――プロフェッショナル・スクールの実践と理論』鳳書房．
 日本産業教育学会編，2013，『産業教育・職業教育学ハンドブック』大学教育出版．
評価方法 ミニットペーパーの内容（30％）：毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。
 最終授業回の口頭発表（40％）
 最終レポート課題（30％）
その他の重要事項
金曜日 A 週は、本履修生を優先したオフィスアワーとする。本時間もふくめて、別の時間にオフィスアワ
ーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）事前に予約すること。

科目名

学習する組織

科目コード

PEPC1305S

担当教員

田原 祐子

単位

2 単位

配当年次

1 年次

実施学期

後期

曜日

火曜 B

年間開講数

1回

授業の方法

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が「学習する組織」に関する理論を学ぶとともに、学習する組織を形成するためにどのような視点や方法が必要か理解し、自らが組織を変革するための能力を身につけることにある。
上記目的を達成するため、本授業では、ピーター・M、センゲによるオリジナルの議論を端緒として、組織のレジリエンスを育むために必要な、学習する組織に関する理論の正確な理解を目指す。さらに、学習する組織の根幹をなす概念たるシステム思考について実践的に学修する。授業の実施にあたっては、これにより、履修者において学習する組織を形成するための理論的素地を養うとともに、組織に散在する知識を集約し体系化する方法について示唆を与える。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 学習する組織に関する基礎理論を説明することができる。
 履修者が所属する組織を学習する組織へと発展させるために何が必要かを理解し、実践および、課題解決のためのスキルを身につけている。
授業計画
第 1 週（1 講）：ガイダンスおよびイントロダクション
キーワード：学習する組織、組織学習
第 2 週（2・3 講）：学習する組織と、５つのディシプリンを理解する
キーワード：システム思考、自己マスタリー、メンタル・モデル、共有ビジョン、チーム学習
課題図書：ピーター・センゲ著、枝廣 淳子他訳，2011，『学習する組織―システム思考で未来を創造する』英治出版．
第 3 週（4・5 講）：システム思考を理解する
キーワード：システム思考、原因と結果、ループ図、時系列、パターン、レバレッジ・ポイント
課題図書：枝廣淳子、小田理一郎著,2007,『なぜあの人の解決策はいつもうまくいくのか？』東洋経済新報社.
第 4 週（6・7 講）：組織変革における課題を理解する
キーワード：組織文化、組織変革、チェンジマネジメント、Embedded Knowledge（埋め込み知）
課題図書：ロバート・キーガン他著、池村 千秋訳, 2013,『なぜ人と組織は変われないのか―ハーバー
ド流自己変革の理論と実践』英治出版
第 5 週（8・9 講）：コミュニティと実践学習を理解する
キーワード：実践共同体、コミュニティ形成、実践学習、経験学習、実践知、組織知、集合知
課題図書：エティエンヌ・ウェンガー他著、櫻井 祐子他訳，2002，『コミュニティ・オブ・プラクティ
ス―ナレッジ社会の新たな知識形態の実践』翔泳社．
第 6 週（10・11 講）：対話（ダイアローグ）とエンゲージメントを理解する
キーワード：ダイアローグ、チームワーク、オープンコミュニケーション
課題図書：デビッド・ボーム著、金井 真弓訳，2007，『ダイアローグ 対立から共生へ 議論から対話へ』英治出版．
第 7 週（12・13 講）：組織学習を効果的アプローチ法の理解、および、最終発表の計画立案・準備キーワード： 組織学習、チーミング、サーバントリーダーシップ、心理的安全、失敗に対する学習アプ
ローチ、学び続ける組織、合意形成、意思決定
課題図書：エイミー・C・エドモンドソン著、野津 智子訳，2014，『チームが機能するとはどういうことか―「学習力」と「実行力」を高める実践アプローチ』英治出版．
第 8 週（14・15 講）：発表~プレゼンテーション~講評(自分が属する組織をモデルとする)
テーマ：自身の組織を「学習する組織」に変革するための、戦略とアプローチ
キーワード：学習する組織のデザイン、組織変革のためのアプローチ、課題の克服
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は毎回一冊の課題図書を通読してくることを求める。授業では、課題図書で議論されている内容をもとに、履修者自身の組織や現代日本企業における組織学習について、学習する組織を実現するための課題について、実践的なディスカッションを行う。また、学んだ理論
を、ビジネスの現場において実践・活用できるよう、ケーススタディ等を適宜取り入れて進める。
授業外の課題
授業外の課題として、課題図書の通読を行うこと。また、毎回、授業の最初に「組織学習」にかかわるトピックス（情報・気づき・実践内容等）を履修者が持ち寄り、共有する時間を設けるため、事前準備を求める。
教科書・参考書
課題図書以外の参考書は、授業中に紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（15％）：毎回の授業で、履修者の意見と、そう考える理由を記す。
 ディスカッション・ワークへの貢献度（25％）
 発表内容および、プレゼンテーション（30%）
 最終レポート課題（800 字）
その他の重要事項
遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）またはメール等を通じて事前に連絡すること。
本授業に関する疑問点や不明点については、担当教員まで問合せること。

科目名

学習社会論

科目コード

PEPC2306S

担当教員

篠田 雅人

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

後期

曜日

月曜 B

年間開講数

1回

授業の方法

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
学習社会（learning society）とは、生涯にわたって人々が絶えず学習することによって維持・発展される社会を指す。近年では、経済学者のジョセフ・E・スティグリッツがこの概念を用いて、経済成⾧における学習の重要性を説いている。が、もともとは、1960 年代後半に元シカゴ大学学⾧のロバート・M・ハッチンスが提唱した概念である。ハッチンスはむしろ、経済活動に有為な人材育成のための教育という見方を批判的にとらえ、“人間が賢く、楽しく、健康に生きる”という“人生の真の価値”を助けるための継続的な教育の重要性を強調している。
本授業では、スティグリッツに代表されるような経済活動に資する人材育成という観点と、ハッチンスに代表されるような人材育成とは異なる視点から教育をとらえる観点という、異なる文脈で議論の展開される学習社会論を取り上げ、主要な概念に込められた意味や論者の立場を詳細に検討する。これをつうじて、学習社会をめぐる主要な概念や発想法を理解し、現代社会における学習の社会的位置づけについての受講者自身の見解を明確にしたうえで、受講者自身の教育や学習活動の現代社会における位置づけを論じられるようにすることが、本授業の目的である。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 学習社会論をめぐる主要な概念や発想法を理解し、説明できる。
 現代社会における学習の社会的位置づけを、自身の見解を交えて論じることができる。
 教育や学習活動の現代社会における位置づけについて、学習社会論を踏まえつつ、自身の見解を交えて論じることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：イントロダクション 学習社会とは何か

第 2 週（2・3 講） ：『スティグリッツのラーニング・ソサイエティ』講読①
第 3 週（4・5 講） ：『スティグリッツのラーニング・ソサイエティ』講読②
第 4 週（6・7 講） ：ハッチンス「学習社会」講読
第 5 週（8・9 講） ：発想法を用いた質的データ分析①
第 6 週（10・11 講）：発想法を用いた質的データ分析②
第 7 週（12・13 講）：発想法を用いた質的データ分析③
第 8 週（14・15 講）：教育や学習活動の現代社会における位置づけ、今後の学習社会における個人の学
習・研究・教育活動の在り方
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による解説とディスカッション・ワークを交えた演習形式で構成する。毎回の授業にあたっては予習教材を配付する。
第 2～4 週は、配付資料について、履修者が分担して報告を担当し、あわせてディスカッションを行う。第
5～7 週は、社会問題をテーマとした質的データの分析・発表を行う。第 8 週は、これまでの授業内容を踏まえて、個人発表とディスカッションを行う。

授業外の課題
毎回の授業にあたっては予習教材を配付するので、精読のうえ、論点を整理しておくこと。また、授業終了後には、各回の学習内容を踏まえて自らの意見をまとめて記述するミニットペーパーの提出を課す。なお、第 2～4 週での発表に際して発表資料を作成すること、第 5・6 週に行う質的データの分析ワークは、第7 週の発表時までに完成させることがそれぞれ求められる。
教科書・参考書
教科書は定めないが、各回のテーマに応じて資料を配付する。以下の他の参考文献は適宜紹介する。
【参考文献】
 川喜田二郎，2017，『発想法改版 創造性開発のために』，中公新書．
 川喜田二郎，1970，『発想法（続） KJ 法の展開と応用』，中公新書．
 ジョセフ・E・スティグリッツ他，2014＝2017，『スティグリッツのラーニング・ソサイエティ』，東洋
経済新報社．
 ロバート・M・ハッチンス，1968＝1979，「学習社会」，『現代のエスプリ 146 ラーニング・ソサエテ
ィ』，至文堂，pp.22–33．
評価方法
 ミニットペーパーの内容（20%）：授業後指定の期日までに提出する。
 授業への貢献度（30%）：講読では発表内容を、ディスカッションでは積極的な意見表明を評価する。
 質的データ分析の実践（30％）：発想法を用いた質的データの分析・発表内容を評価する。

 最終レポート課題（20%）：教育や学習活動の現代社会における位置づけについて、学習社会論を踏まえつつ、自身の見解を交えて論じる。
その他の重要事項
オフィスアワーとともに学内の LMS（学習管理システム）を活用した指導を行う。

科目名

ナレッジ・マネジメント

担当教員

田原 祐子

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPC2307S

単位

2 単位

前期

曜日

火曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、人・組織・企業・社会に潜む、知恵やノウハウという「暗黙知」に気づき、それらを「形式知化」しながら組織～社会でスパイラルアップしていくという、ダイナミックでエキサイティングなプロセスを通じて、実践的ナレッジ・マネジメント（Knowledge Management）の導入・活用法を理解・修得することである。さらに、MA（Marketing Automation）・AI（人工知能）等、先端ビジネスの知識も取り入れ、ナレッジ・マネジメントを活用することで、新しい知恵やビジネスを創造する力を醸成する。
また、社会における知的資本経営の必要性と、企業価値創造における無形資産（インタンジブル・アセッ
ト）の重要性等を理解し、ナレッジを戦略的に活用する一方で、人材の流動化による知恵・知財の消滅・流出といった課題への対応法も同時に修得する。
本授業では、理論と実践を融合させるため、講師がコンサルティングの現場において 20 年以上、実際にナレッジ・マネジメントを手掛けた事例を取り上げ、また、履修者が直面している実際の課題等も取り上げ、自らの手で職場や社会に潜在している、暗黙知を形式知化していくことができるよう、再現性を重視した内容構成となっている。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 ナレッジ・マネジメントの視座から、自らの研究に結びつく課題を発見することができる。
 ナレッジ・マネジメントを活用して、社会における課題のひとつを取り上げ、解決案を提案することができる。
 ナレッジ・知的資本を活用して、社会・業界における競争力を高める戦略を立案することができる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：ガイダンスおよびイントロダクション
キーワード：暗黙知と形式知、知的資本、企業価値創造、AI（人工知能）、MA（Marketing
Automation）
第 2 週（2・3 講）：ナレッジ・マネジメントの理論とモデル
キーワード：SECI モデル、DIKW モデル、KW モデル、暗黙知を形式知化する 7 つの Step
第 3 週（4・5 講）： ケーススタディ ①エネルギー会社 ②介護施設 ③法律事務所 事例分析・検証
キーワード：新規事業、組織開発、チャネル、クラスター、エコシステム、ビジネスモデル
第 4 週（6・7 講）：課題解決 ①営業 ②マーケティング ③設計開発 ④人材育成・開発
キーワード：SFA（Sales Forth Automation）、MA（Marketing Automation）、フレーム＆ワー
ク
第 5 週（8・9 講）：実践課題・演習
キーワード：研究計画の概要と検討（各自の課題抽出～分析～仮説～導入計画）
第 6 週（10・11 講）：実践課題・演習
キーワード：中間報告（分析結果～仮説検証～導入計画、および手順の確認）
第 7 週（12・13 講）：実践課題・演習
キーワード：発表（プレゼンテーション～講評～ディスカッション）
第 8 週（14・15 講）：ナレッジ・マネジメントの仮想プロジェクト導入模擬体験
キーワード：導入～実践～PDCA、定着支援、スパイラルアップ

授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業はディスカッション・ワークを中心に構成し、ディスカッシ
ョンに必要な知識は適宜授業の冒頭に提供する。また、学んだ理論を、ビジネスの現場において実践・活用できるよう、実際に行われた事例・題材に基づいた、ケーススタディを取り入れて進める。
授業外の課題
授業外の課題として、授業の最初に「ナレッジ・マネジメント」「暗黙知」にかかわるトピックス（情報・気づき・実践内容等）を持ち寄り共有するため、事前準備を求める。
教科書・参考書
教科書なし。
参考書は以下のとおり。
 マイケル・ポランニー，2003，『暗黙知の次元』筑摩書房．
 野中郁次郎，1996，『知識創造企業』東洋経済新報社．
 入山章栄，2019，『世界標準の経営理論』ダイヤモンド社．
 その他、授業中に適宜参考図書を紹介する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（15％）：毎回の授業で、履修者の意見と、そう考える理由を記す。
 ディスカッション・ワークへの貢献度（25％）
 最終プレゼンテーション（40％）

 最終レポート課題（800 字）（20％）
その他の重要事項
遅刻や欠席をする場合は、学内の LMS（学習管理システム）を通じて事前に連絡すること。
本授業に関する疑問点や不明点については、担当教員まで問合せること。

科目名

人材開発マネジメント

担当教員

石田 淳

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPC2308S

単位

1 単位

後期

曜日

集中

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が組織等における人材開発のあり方について、人間の「行動」に注目しながら、履修者の所属する組織における適切な人材開発のあり方について構想するための能力を身につけることにある。人間の行動について客観的・科学的な分析を加えることは、それを予測・制御することを可能とするため、組織等における適切な人材育成において検討するうえで有効な手段であるとともに、あらゆる組織において再現可能なものである。
本授業では、自身の行動を制御するための「セルフマネジメント」、モチベーションを高める「コーチング」、多様な組織における適切な「行動評価制度」の運用方法、「人が離れない組織」の構築方法といった学修を通じて、職員・社員が自ら学び続けようとする組織を構成するために必要な要件を検討する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 「セルフマネジメント」、「コーチング」、「行動評価制度」とは何かを説明することができる。
 「行動」を手がかりとした適切な人材開発のあり方について構想することができる。
 適切な人材開発を自らが関係する組織にどのような形で実装するか、提案することができる。
授業計画
第 1 週（1・2 講）：セルフマネジメント
第 1 講では、行動を管理する発想法から、自分自身の生活を含む様々な事柄をマネジメントするための方法論について学ぶ。第 2 講では、それを自分自身で実践するためのワークや、他者に教えるためのシ
ミュレーションを通じて、理論を再現可能な形で身につける。
第 2 週（3・4 講）：コーチング
第 3 講では、モチベーションを高めるためのコーチングのあり方や、行動を習慣化させる方法等について教授する。第 4 講では、お互いにコーチングを実践するワークから、履修者が現在行っているコーチ
ングの問題点について検討する。
第 3 週（5・6 講）：行動評価制度
第 5 講では、組織や個人の成⾧を促すための「制度」の作り方について、行動評価の観点から検討する。第 6 講では、履修者の所属する組織において、どのような制度を設けることが生産性の向上に役立つか検討し、発表するワークを行う。
第 4 週（7・8 講）：人が離れない組織
第 7 講では、第 3 週までに学修してきた内容を前提に、履修者の所属する組織をどのように変革すれば離職者を減らすことができるか検討する。これにより、人間の行動を分析することが、組織の持続可能性を担保することに繋がりうることを学ぶ。第 8 講では、本授業のまとめを行う。
授業の進め方と方法
本授業は 2 講（90 分×2）連続で実施する。上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員からの講義と、その内容を実際に体験するワークショップやシミュレーションを中心に進行する。各ワークショ
ップの終了後には、それを履修者自身の関係する組織に実装するためにはどうすればよいか、ミニットペー
パーを作成する。
授業外の課題毎回の授業で学修した内容のなかで、自ら実践し、業務改善や研究活動に役立てたことについて、ワークショップ等に取入ることができるよう、整理してくること。
教科書・参考書
教科書は指定しない。
参考書については各回の授業で文献リストを示す。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（40%）
 毎回のワークへの貢献度（60%）
その他の重要事項
必要に応じて、授業外での指導を行うので、授業のなかで不明な点などあれば、メールや LMS（学習管理システム）を通じて連絡すること。

科目名ラーニング・イノベーション

担当教員

本間 正人

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPC1309S

単位

2 単位

後期

曜日

木曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
変動の激しい現代社会において、イノベーションを創出する鍵になるのが「教育・学習」である。なぜな
ら、既存の枠組みにとらわれず新たな価値を生み出すためには、幅広い知識・スキルや柔軟な発想力が必要
であり、質の高い学びはその土台と考えられるからである。同時に、「教育・学習」自体にも、従来のアプローチに固執することなく、イノベーションをもたらすことの重要性が昨今指摘されている。そこで本授業
では、そもそも学びにおけるイノベーション（ラーニング・イノベーション）とは何か、なぜそれが重要なのか（本当に必要なのか）、今後どのような方向性が求められるのか、といった点について批判的に検討し、履修者が自らの教育研究・事業等を推進するうえで有用な知見を得られるようになることを目指す。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
「ラーニング・イノベーション」をめぐる研究・実践動向を理解し、その射程や課題を説明することができる。



履修者が関心のある研究・事業テーマについて、イノベーションの観点から今後の方向性を具体的に描くことができる。

授業計画
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（ラーニング・イノベーションとは何か）
授業の進め方とスケジュールの確認を行う。あわせて、学びにおけるイノベーションとは何か、その観点が今なぜ重要なのか、という点について検討する。
第 2 週（2・3 講）：学びを通じたイノベーション（多様な知識・スキルの育成、社会全体の変革）
質の高い学びを通じて、学習者がどのような知識・スキルを獲得し、どのようなイノベーションを社会で引き起こすことが期待されているのか、教育政策や関連するディスコースの変遷を辿りながら批判的に検討する。
第 3 週（4・5 講）：学びにおけるイノベーションの射程・理論（「破壊的イノベーション」を中心として）主にクレイトン・クリステンセンの「破壊的イノベーション」の概念を手掛かりに、学びにおけるイノベーションとは何か、その射程を理論的に考察する。
第 4 週（6・7 講）：学びにおけるイノベーションの実践（学校教育、社会教育・生涯学習、民間教育産業
等）
学校教育、社会教育、民間教育サービスなどにおいて、イノベーションがどのように実現されているか、その成果や課題も含めて具体的な事例に基づき検討する。
第 5 週（8・9 講）：ラーニング・イノベーションの最前線１（OECD や諸外国が推進するイノベーション）
日本内外における教育政策・実践に大きな影響力を持つ OECD が提唱する「イノベーション」について、その理論枠組みや具体的な実践事例、今後の方向性などについて検討する。また、諸外国におけるラーニング・イノベーションの事例も取り上げる。
第 6 週（10・11 講）：ラーニング・イノベーションの最前線２（日本の教育政策に見るイノベーション）

前週で扱う OECD や諸外国の動向を踏まえて、日本においてラーニング・イノベーションに関わる政策・実践がどのように展開されてきたか、その歴史的展開、成果・課題などについて考察する。
第 7 週（12・13 講）：プレゼンテーション（ラーニング・イノベーションの方向性）
履修者が関心のある教育研究・事業のテーマを一つ選択し、「イノベーション」の観点から今後の方向性を検討してプレゼンテーションを行う。
第 8 週（14・15 講）：プレゼンテーション及び総括（学びに真のイノベーションをもたらすために）前週に引き続き、履修者が関心のある教育研究・事業についてプレゼンテーションを行う。最後に、「ラーニング・イノベーション」の射程や実践事例について振り返り、今後の方向性について検討する。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では毎回、関連する研究動向や国内外の政策・実践について解説する。そのうえで、既存研究や政策・実践の到達点や課題、発展可能性について、履修者同士でディス
カッションを行う。さらに第 7 週～第 8 週には、それまでに習得した知見を活かし、各履修者が特に関心を持つ教育研究・事業について、「イノベーション」の観点から今後の方向性を具体化したうえで、プレゼン
テーションする機会を提供する。
授業外の課題
第 7 週～第 8 週のプレゼンテーションの事前準備を要する。日常的に見聞きする教育研究・実践についてイノベーションの観点から問い直し、どのような変革を起こすべきか（あるいは現状を維持すべきか）、考察を深めておくことが望ましい。
教科書・参考書
教科書は指定せず、講義ごとに資料を用意・配布するが、参考書として以下を紹介する。


クレイトン・クリステンセンほか，2008，『教育×破壊的イノベーション』翔泳社．

OECD, 2017, The OECD Handbook for Innovative Learning Environments, OECD Publishing.

OECD, 2019, Measuring Innovation in Education 2019, OECD Publishing.

OECD, 2019, Fostering Students’ Creativity and Critical Thinking, OECD Publishing.

アンドレアス・シュライヒャー，2019，『教育のワールドクラス』明石書店．

評価方法

ミニットペーパーの内容（30%）



ディスカッションへの貢献度（30%）



第７週～第８週に実施するプレゼンテーションの内容・方法（40%）

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。

科目名

教育コンテンツ開発

科目コード

担当教員

廣政 愁一

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPC2310S

単位

2 単位

前期

曜日

水曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が知識を社会へと効果的に普及する新たな「教育コンテンツ」を構想するための能力を身につけることにある。教育事業や新たなスクールを立ち上げようとすれば、マネジメントなどの運営のみならず、何を教えようとするのか教育コンテンツや学習サービスの設計が必要となる。
上記目標を達成するため、本授業では、塾や予備校、ビジネススクール、あるいは教育ベンチャーや人材研修といった主体についての学習サービスの設計を通じて、持続可能な教育コンテンツがどのような条件で実現できるのか、検討する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 教育ビジネスの市場の現状について説明することができる。
 教育コンテンツや学習サービスの設計をマネジメントの観点から検討できる。
 現代社会から生じる教育への需要を満たすことのできる「教育コンテンツ」を構想することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）

オリエンテーション

授業の進め方と授業計画の確認を行う。あわせて教育ビジネスについての概論を講義する。
第 2 週（2・3 講）

教育事業の全体像概観

現在の教育事業にどのようなものがあるかを検証し、それぞれの教育事業分野がどの程度成⾧していく可能性があるのか、それとも飽和、あるいは衰退しているのかを議論していく。その中で、経営でもっとも大切な教育ビジネスの勘所を鍛える。
第 3 週（4・5 講）

教育ベンチャーの現状（１）――マーケットの限界とその規模

日本においてさまざまな教育ベンチャーが生まれてきているが、成功事例を見ながら、なぜ成功したのかを議論する。マーケティングの成功なのか、事業構造の強さなのか、マネジメントなのか。同様な成功の数々を見ながら共通項を探求する。
第 4 週（6・7 講）

教育ベンチャーの現状（２）――マーケットの可能性とその規模

前回に続き、豊富なケーススタディを紹介し、解説する。日本においてさまざまな教育ベンチャーが生まれてきているが、前回とは反対に失敗事例を見ながら、どうして失敗したのかを議論する。マーケ
ティングの失敗なのか、事業構造の弱さなのか、マネジメントなのか。同様な失敗の数々を見ながら共通項を探求する。
第 5 週（8・9 講）

教育業界でのマーケティング――顧客はだれなのか

教育ビジネスの中でもっとも大切なことは「顧客の対象」である。B to B なのか B to C なのかあるい
は B to B to C なのか。また、塾や予備校の顧客ははたして誰なのかを議論していく。その議論は顧客を明解にした戦略を生みだす元となる。
第 6 週（10・11 講） 教育コンテンツ開発―経営戦略の基本に当てはめる
教育もビジネスに変わりはない。そこで経営戦略の王道である PEST 分析を学んでいく。履修者が考案する教育コンテンツを P=Political（政治面）、E=Economic（経済面）、S=Social（社会・文化・ライフスタイル面）、T=Technological（技術面）から検証していく。
第 7 週（12・13 講） 教育コンテンツの設計―骨太な事業計画の作り方

履修者が独自に開発する教育コンテンツをつくる際の「ヒト・モノ・カネ」を検証し、現実的なものにすることを教授する。
第 8 週（14・15 講） 総括討論
これまでの授業をまとめるとともに、履修生に対して独自の新規の教育コンテンツの口頭発表を課す。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は担当教員による講義とディスカッションを交えて授業することを想定している。最終週の第 8 週では、口頭発表を行う。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読を行うこと。特に第 8 週のための発表準備は確実に行うこと。
教科書・参考書
指定教科書なし。授業中に適宜、下記のほか参考文献を紹介する。
 学習塾白書編集委員会監修，2019，『学習塾白書』株式会社私塾界．
 中室牧子，2015，『学力の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン．
 田所雅之，2017，『起業の科学』日経ＢＰ．
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30％）：
 授業への貢献度（30％）
 最終授業回の口頭発表（40％）
その他の重要事項
必要に応じて授業時間外での相談に応じる。

科目名

教学マネジメントの理論と実践

担当教員

藏田 實

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPC2311L

単位

2 単位

前期

曜日

土曜 A

講義

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
教学マネジメントとは、大学における教育目的を達成するために行う管理運営を指す、比較的新しい用語である。この用語は、大学教育の質保証をめぐる議論において導き出されたものであり、授業やカリキュラ
ムに対する教育機関の責任を求める要望の高まりを反映している。教学マネジメントをめぐっては、教育目
的の達成に向け、教育機関が提供する各プログラム自らが点検・改善していくための PDCA サイクルの構築が求められている。そしてその取組みは、大学や公教育の分野のみならず、広く教育プログラムを提供する機関に適用しうる発想と考えられる。
本授業では、大学をめぐる教学マネジメントに関する議論を実践に即して読み解き、それに基づく先進的な事例を検討することで、教育プログラムの質保証を教育機関の水準で担保する手法について考察する。教学マネジメントをめぐる議論の広がりをアクターの立場を考慮して内在的に読み解くことを通じて、あるべ
き実践的な教学マネジメントの手法を履修者相互に検証することが、本授業の目的である。
本授業の具体的な到達目標は以下の通りである。
 教学マネジメントをめぐる主要な方法論について理解し、説明することができる。
 教学マネジメントの方法論を実践の水準に落とし込む方策について、批判的に検討し、提案することができる。
 教学マネジメントの方法論をもちいて、自らが取り組む教育プログラムを設計することができる。
授業計画
第 1 週（1 講）：授業はだれのものか？——イントロダクション
第 2 週（2・3 講）：教学マネジメントとは何か——「教学マネジメント指針」を読み解く
第 3 週（4・5 講）：教学マネジメントの方法論①3 ポリシーに基づく教育課程の編成
第 4 週（6・7 講）：教学マネジメントの方法論②PDCA サイクルを回すことは可能か
第 5 週（8・9 講）：教学マネジメントをめぐる多様なアクターとその利害
第 6 週（10・11 講）：教学マネジメントの実践事例
第 7 週（12・13 講）：教学マネジメントの実践①3 ポリシーを考える
第 8 週（14・15 講）：教学マネジメントの実践②カリキュラムを編成する
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。第 7・8 週は、履修者による発表とそれに基づく討論を行う。
授業外の課題第 7・8 週での発表準備を課す。
教科書・参考書
教科書は指定しない。初回および毎回の授業で参考書・参考資料を提示する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）毎回の授業で、自身の意見とそう考える理由・根拠を書く。
 授業への貢献度（30%）

 第 7 週・第 8 週での発表内容（40%）
その他の重要事項
相談等が必要な場合は、事前にメール等で連絡をすること。

科目名

ICT と教育

科目コード

PEPC2312S

担当教員

橋本 純次

単位

2 単位

配当年次

2 年次

実施学期

後期

曜日

火曜 A

年間開講数

1回

授業の方法

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、ICT 教育の歴史的経緯および ICT 教育で「できること」と「できないこと」の理解を前提に、履修者が ICT 教育の現状と展望について検討するための素養を身につけることにある。ICT を用いた教育実践については、主に初等・中等教育の場において実施されてきたが、それ以外の学びの場、たとえばリカレント教育や企業内教育などにおいても高い効果が期待される。一方で、既存の教具や教材は技術革新によりアップデートされ続けるものであり、「ICT を教育に適用すること」の本質を理解しない限り、目先の新技術への対応に腐心することになる。本授業では、履修者による課題報告の時間を設けることで、表層的理解を超えて、ICT 教育の未来について考える契機を提供する。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 ICT 教育の歴史的経緯、有効性、授業設計および効果測定の方法について、説明することができる。
 自らの興味関心に応じて ICT を用いたコンテンツを構想できるようになる。
授業計画
第 1 週（1 講） ：オリエンテーション
キーワード：ICT 教育の歴史的展開、教育工学
第 2 週（2・3 講）：「ICT と教育」の現状
キーワード：教具、e-learning、メディア教育、情報モラル教育、プログラミング教育
第 3 週（4・5 講）：ICT による協同教育
キーワード：未来の教室、探究学習、PBL
第 4 週（6・7 講）：「ICT と教育」に関する事例研究※ 履修者からの課題報告に基づき、授業を行う。
第 5 週（8 講）：身体動作の e-learning（ゲスト講師）
キーワード：ICT と技術教育、再現可能な ICT 教育（9 講）：ICT を用いた授業のデザイン（ゲスト講師）
キーワード：5G 時代の教育
第 6 週（10・11 講）グループプレゼンテーション※ 履修者からの課題報告に基づき、授業を行う。
第 7 週（12・13 講）ICT 教育の効果測定
キーワード：質的手法、量的手法
第 8 週（14・15 講）個人プレゼンテーション※ 履修者からの課題報告に基づき、授業を行う。
授業の進め方と方法
本授業は、第 2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記授業の目的・到達目標を達成するため、本授業は、ディスカッション・事例研究・グループプレゼン
テーション・個人プレゼンテーションの方法を複合的に用いる。また、第 5 週では、身体動作の e-learning
に関する研究・実践を行っているゲスト講師を招聘する。ゲスト講師とのディスカッションを通じて、ICTが広範な教育領域に適用しうることを理解する。
授業外の課題授業外の課題として、グループ発表および個人発表のための準備を求める。
 課題Ⅰ（第 6 週）：講師の指定した教育分野において、グループワークにより「ICT を利用した実践方法」
を構想する。
 課題Ⅱ（第 8 週）：履修者個人の選択した教育分野において「ICT を利用した実践方法」を構想する。
教科書・参考書
教科書は指定しない。
参考書として、日本教育工学会監修，2018，『初等中等教育における ICT 活用』ミネルヴァ書房．
ほか参考となる行政文書や書籍等については、毎回の授業で適宜提示する。
評価方法
 ミニットペーパーの内容（30%）
 第 4 週（事例研究）における発表（20%）
 第 6 週（グループプレゼンテーション）における発表（20%）
 第 8 週（個人プレゼンテーション）における発表（30%）※第 8 週に出席できない場合は、別日で調整する。
その他の重要事項
担当教員のオフィスアワーおよび予約方法については、初回の授業で説明する。

科目名

探究基礎演習

科目コード

担当教員

川山 竜二／富井 久義

配当年次

1 年次

実施学期

年間開講数

2回

授業の方法

PEPD1401S

単位

4 単位

通年

曜日

土 B／水 B演習

必修・選択の別

必修

授業概要（目的・到達目標）
本授業は、2 年次に専門職学位論文を執筆するための基盤として、現代社会における知識のあり方を理解し、社会に遍在する暗黙知と学術的知見を体系化し、普及・活用するための基礎的な能力の醸成をめざす。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。


学術研究に関する倫理、コンプライアンス等を理解し、説明することができる。



学術研究の基本である先行研究レビューを適切に実践することができる。



各種研究法・分析手法の特性を理解し、実践することができる。



2 年次に執筆する専門職学位論文のプロット（リサーチペーパー）を作成することができる。

（川山 竜二）川山は、知識社会学、知の理論、専門職と専門職教育を専門とし、実務家教員養成の制度設計に携わっている。担当する基礎演習では、とくに「実践の理論（自らの知見を構造化することを含む）」や職業教育の制度化や高度化、あるいは「学習社会論」やリカレント教育に関心をよせる学生の履修を主に想定している。
（富井 久義）
富井は、現代社会論、市民社会論、学習社会論、社会調査方法論（質的研究）を専門としている。担当する基礎演習では、質的研究の方法をもちいて教育・人材育成にかんする調査研究や構想を検討していくことに関心のある学生の履修を主に想定している。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（本基礎演習のゴール、スケジュール、注意事項等）
第 2 週（2・3 講）：学術研究の基本 1（研究倫理、コンプライアンスを中心に）
第 3 週（4・5 講）：学術研究の基本 2（問題関心を学術的な「問い」に変える）
第 4 週（6・7 講）：学術研究の基本 3（先行研究レビュー）
第 5 週（8・9 講）：学術研究のアプローチ 1（理論研究）
第 6 週（10・11 講）：学術研究のアプローチ 2（定量研究）
第 7 週（12・13 講）：学術研究のアプローチ 3（定性研究）
第 8 週（14・15 講）：学術研究のアプローチ 4（混合研究法）【後期】
第 9 週（16 講）：前期の振り返りと後期のスケジュール等の確認

第 10 週（17・18 講）：論文構想の作成（研究テーマに関するリサーチ・クエスチョンの具体化）
第 11 週（19・20 講）：先行研究レビュー（研究テーマに関する先行研究のレビュー）
第 12 週（21・22 講）：先行研究レビュー（研究テーマに関する先行研究のレビュー）

第 13 週（23・24 講）：分析手法の検討（リサーチ・クエスチョンと先行研究を踏まえて分析手法を具体化）
第 14 週（25・26 講）：データの収集・分析（関連する二次データを収集・分析して発表）
第 15 週（27・28 講）：研究報告・討論（前週までの内容を踏まえて小論文を作成・発表）
第 16 週（29・30 講）：専門職学位論文構想の発表・討論（専門職学位論文プロットに基づいて）授業の進め方と方法
本授業は、履修者の研究テーマ及び教員の専門領域を踏まえて、履修者を担当教員ごとに割り当てた複数の少人数ゼミ形式で進めることとし、前期・後期それぞれ、第 2 週目以降は 2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では前期の第 1 週から第 4 週までは、学術研究の基本的な考え方について具体的な事例も踏まえて解説する。その上で、第 5 週から第 8 週は代表的な研究手法を各分野における代表的な論文等を用いながら概説する。後期は、前期の振り返りを行った上で、第 10 週から第 14
週まで各履修者が自身の関心に基づいてリサーチ・クエスチョンの設定からデータの収集・分析まで行い、それに基づいて執筆した小論文を第 15 週に発表し、担当教員及び他の履修者と討論する。第 16 週は、次年度に執筆する専門職学位論文のプロット（リサーチペーパー）を作成・発表し、２年次の研究計画を具体化する。
授業外の課題前期は、各週に扱う論文等を事前に読んでおくことが望ましい。後期は、各週に論文構想、先行研究レビ
ュー、分析手法、データ分析、小論文、専門職学位論文プロット（リサーチペーパー）を発表することにな
るため、そのための資料を作成すること。
教科書・参考書
教科書は指定せず、前期は資料を用意・配布するが、後期は上述のとおり履修者が発表資料を用意すること。
評価方法
評価は、以下の方法で行う。


毎時のディスカッションへの貢献（50%）



毎時の発表内容・方法［後期のみ］（50%）

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。担当教員は、履修者の希望を踏まえて決定する。

科目名

探究演習（知識社会学）

担当教員

川山 竜二

配当年次

2年

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2402S

単位

4 単位

通年

曜日

土曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が知識社会学的な知見に基づき、自らの実務にかんする固有の知を体系化させ、職業専門人の養成にかんする「専門職学位論文」を執筆し完成させることである。本授業では履修者個人の問題関心に基づいて議論することにくわえて、自身が実践の場において還元しようとする「実践の理論
practice theory」とは何かも含めて考えることを計画している。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 実践の理論を考察するための知識社会学の理論を説明することができる。
 「知のプロフェッショナル」とは何か、自身の考えを述べることができる。
 自分自身の研究が社会においてどのように還元できるのかを提示することができる。
 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）

前期

イントロダクション

1 年次での学修成果と各履修者の研究構想および研究計画の確認、進捗状況の共有。
第 2 週（2・3 講）

専門職学位論文と実践の理論１

実践の理論を考察するために、《メタ理論》、《大理論》、《中範囲理論》、《実践理論》の違いについて考究する。くわえて、履修者ごとに専門職学位論文の進捗報告・議論をおこなう。
第 3 週（4・5 講）

専門職学位論文と実践の理論２

実践の理論を考察するために、《中範囲理論》の特徴と分類について考究する。くわえて、履修者ごとに専門職学位論文の進捗報告・議論をおこなう。
第 4 週（6・7 講）

専門職学位論文と実践の理論３

実践の理論を考察するために、《中範囲理論》と《実践理論》の関係について考究する。くわえて、履修者ごとに専門職学位論文の進捗報告・議論をおこなう。
第 5 週（8・9 講）

専門職学位論文と高度専門職業人の研究能力１

第 6 週（10・11 講） 専門職学位論文と高度専門職業人の研究能力２
第 7 週（12・13 講） 専門職学位論文と高度専門職業人の研究能力３
専門職学位論文を執筆するために依拠する理論を履修者ごとにまとめて報告・議論をおこなう。くわえて、履修者ごとに研究成果報告書の中間報告会のための進捗報告・議論をおこなう。
第 8 週（14・15 講） 前期のまとめ
履修者ごとに前期の研究成果を文章化し、中間報告会のための進捗報告・議論をおこなう。
【後期】
第 9 週（16 講）

後期 イントロダクション

夏季休暇や 2 年次中間報告会での助言を踏まえ、研究成果を共有する。
第 10 週（17・18 講）専門職学位論文とプロフェッショナル１
第 11 週（19・20 講）専門職学位論文とプロフェッショナル２
高度専門職業人とはどのような能力をもっているべきなのかを議論する。履修者ごとに専門職学位論
文の一部を執筆し発表・議論をおこなう。

第 12 週（21・22 講）専門職学位論文と実践への還元１
第 13 週（23・24 講）専門職学位論文と実践への還元２
高度専門職業人が理論と実践をいかにして往還するのかを議論する。くわえて履修者ごとに専門職学位論文の初稿を提出し、それをもとに議論する。
第 14 週（25・26 講）研究成果のまとめ１／論文執筆指導
第 15 週（27・28 講）研究成果のまとめ２／論文執筆指導履修者ごとに残された課題を抽出し、専門職学位論文の完成に向けた計画・指導をおこなう。
第 16 週（29・30 講）研究発表準備
履修者ごとに専門職学位論文の口頭発表とそれについての議論をおこなう。
授業の進め方と方法
本授業は、イントロダクションを除き、2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は第 2 週から第 7 週および第 10 週から第 13 週について、前半 90 分はディスカッションを含めた講義形式で実施し、後半 90 分を履修者による研究報告に充てる。第 8
週および第 10 週から第 16 週は、前半及び後半を履修者による研究報告と指導にあてる。ただし、履修者の進捗状況や要請に応じて変更する場合がある。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に与えられた課題への取り組み、必要な関連資料などの精読をおこなうこと。特に第 5 週から第 7 週には、自身の「専門職学位論文」の骨格となる考え方（フレームワー
ク）に関することなので、確実に授業外でも取り組むことが求められる。
教科書・参考書
特定の教科書を指定しない。履修者のテーマにより、その都度必要な文献を紹介する。
【参考文献】
 保城広至，2015，『歴史から理論を創造する方法――社会科学と歴史学を統合する』勁草書房．
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け応え（30％）
 専門職学位論文の完成度（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
授業開設日は、本履修生を優先したオフィスアワーとする。本時間もふくめて、別の時間にオフィスアワ
ーを求めるときは教員のメールアドレス、または学内の LMS（学習管理システム）事前に予約すること。

科目名

探究演習（学校経営デザイン）

担当教員

藏田 實

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2403S

単位

4 単位

通年

曜日

土曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
今日、学習指導要領の改訂をはじめ、高大接続システム改革の実施や専門職大学制度の導入など、大きな教育改革が実行に移されている。これに対応し、学校経営にも大胆な変革が求められている。このことは、高等教育や初等・中等教育のみならず、広く教育プログラムを実施している機関にも、これまでにない発想の転換が必要になってくる。
そこで本授業では、学校経営の諸課題を整理しながら、すでに行われている先駆的な学校経営の取り組み
を調査・分析し、今日的な学校経営の在り方を探求する。いわゆる「経営」という枠組みに留まらず、教育
目標はもとより教育課程、人材育成、組織運営また地域連携などを一体的なものとして学校経営を考えていく。この観点から、履修者一人ひとりが独自の学校経営をデザイニングしながら、研究を進め、専門職学位
論文をまとめていく。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 学校経営の諸課題について理解できる。
 学校経営の諸課題解決に向けた方策について提案できる。
 従来の枠に縛られることのない学校経営をデザインすることができる。
 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）

ガイダンス（本演習のテーマ、目的、到達目標、演習計画等）

第 2 週（2・3 講）

学校経営の現状と課題の整理

第 3 週（4・5 講）

先行研究および先進的事例の検討①

第 4 週（6・7 講）

先行研究および先進的事例の検討②

第 5 週（8・9 講）

先行研究および先進的事例の検討③

第 6 週（10・11 講） 研究計画発表とディスカッション①
第 7 週（12・13 講） 研究計画発表とディスカッション②
第 8 週（14・15 講） 研究計画発表とディスカッション③【後期】
第 9 週（16 講）

研究計画のまとめと今後の取り組み

第 10 週（17・18 講） 研究経過報告と個別指導（序論内容の検討）
第 11 週（19・20 講） 研究経過報告と個別指導（論文の構成と論理展開についての検討）
第 12 週（21・22 講） 研究経過報告と個別指導（結論部の内容についての検討）
第 13 週（23・24 講） 研究経過報告と個別指導（注釈や図表についての検討）
第 14 週（24・26 講） 研究経過報告と個別指導（引用や参考資料の使い方の検討）
第 15 週（27・28 講） 研究経過報告と個別指導（専門職学位論文要旨についての検討）
第 16 週（29・30 講） 研究成果発表
授業の進め方と方法
本授業は、イントロダクションを除き、2 コマ（2 講）連続の演習を実施する。

上記目的・到達目標を達成するため、本演習では第 3 週・第 4 週・第 5 週では履修者による先行研究や先進的事例の発表とディスカッションを行う。また、第 6 週以降は、それぞれの研究計画の発表と研究経過の報告により授業を進める。履修者による発表・報告・ディスカッションを踏まえて担当教員から指導を行う。必要に応じて演習時間外にも個別指導を実施する。
授業外の課題
授業外の課題として、それぞれの履修者に毎回の演習終了時に指示した課題への取り組み、必要な関連資料などの精読をおこなうこと。
教科書・参考書履修者一人ひとりの計画や取り組み状況に合わせて適宜、参考文献・先行事例等を紹介する。
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け応え（30％）
 専門職学位論文の完成度（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
オフィスアワーとともにメールでの指導を行う。

科目名

探究演習（インストラクショナル・デザイン）

担当教員

伴野 崇生

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2404S

単位

4 単位

通年

曜日

土曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業では、インストラクショナル・デザインの観点から授業や研修等について研究を遂行し、その成果
を専門職学位論文としてまとめられるようになることを目的とする。対象は自身が関わる授業・研修等でも他者によるものでも構わないが、単に反省したり改善について提案したりするのではなく、研究として昇華させていくという視点を常に強く持って各自取り組んでもらいたい。
本授業の具体的な到達目標は、下記のとおりである。
 なぜそのテーマ・目的で研究を行うのか、なぜ自分が行う必要がある／価値があるのか、研究の動機や社会的背景、社会的意義等を整理し、他者に説明することができる。
 専門職学位論文執筆に向け、研究テーマや目的にあった対象を設定し、インストラクショナル・デザインの理論・手法を適切に用いることができる。
 インストラクショナル・デザインに関わる専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（第 1 講） ガイダンス(本演習の目的・目標・計画・注意事項等)、インストラクショナル・デザイ
ン(ID)再考(ID とは何かなぜ ID なのか、ID で何を目指すか)、現時点での研究関心の共有
第 2 週（第 2・3 講） 研究法概説、論文執筆基礎
第 3 週（第 4・5 講） 先行研究のレビュー(質的研究中心)、研究計画発表・討論 1
第 4 週（第 6・7 講） 先行研究のレビュー(量的研究中心) 、研究計画発表・討論 2
第 5 週（第 8・9 講） 先行研究のレビュー(混合研究法、様々な研究手法) 、研究計画発表・討論
第 6 週（第 10・11 講） 中間報告会に向けた経過報告・討論 1
第 7 週（第 12・13 講） 中間報告会に向けた経過報告・討論 2
第 8 週（第 14・15 講） 中間報告会に向けた経過報告・討論 3、後期に向けたガイダンス【後期】
第 9 週（第 16 講) 中間報告会の振り返りと今後の計画の確認
第 10 週（第 17・18 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 1
第 11 週（第 19・20 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 2
第 12 週（第 21・22 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 3
第 13 週（第 23・24 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 4
第 14 週（第 25・26 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 5
第 15 週（第 27・28 講） 研究進捗・執筆経過報告、コメント・質疑応答 6
第 16 週（第 29・30 講） 研究進捗・成果発表及び今後の展望・課題
授業の進め方と方法
各学期の初回はガイダンスとして 1 コマ、以降は 2 コマ(2 講)連続の演習を実施。履修者の執筆計画にあわせて指導を行う。

上記目的・到達目標を達成するため、本授業では履修者による研究・執筆経過報告を行う。履修者による報告・ディスカッションを踏まえて担当教員からもコメント・指導を行う。必要に応じて演習時間外にも個別に指導を行うことがある。
授業外の課題 第１週開始時に１年次探究基礎演習で作成したリサーチペーパーを準備すること。
 毎回の授業終了時に次回に向けた課題を課すことがある。
教科書・参考書
 C.M.ライゲルー・B.J.ビーティ・R.D.マイヤーズ (著・編集) 鈴木克明 (監訳)(2020)『学習者中心の教育を実現する インストラクショナルデザイン理論とモデル』北大路書房
 中山実・鈴木克明(編著)(2016)『職業人教育と教育工学』ミネルヴァ書房
 清水康敬(2012)『教育工学論文執筆の要点』ミネルヴァ書房
 西之園晴夫・生田孝至・小柳和喜雄(2012)『教育工学における教育実践研究』ミネルヴァ書房
その他、個々人の計画や状況にあわせて適宜参考文献・先行研究等を紹介する。
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け応え（30％）
 専門職学位論文の完成度（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
 経過報告の回数や時間は履修者数によって変わる。
 必要に応じて、演習時間外に指導することがある。
 詳細については第１回演習時に履修者とともに決定する。
 履修にあたり、何か特別な配慮を必要とする場合にはメール等で担当者に連絡し、相談をすること。

科目名

探究演習（産業社会学）

担当教員

富井 久義

配当年次

2年

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2405S

単位

4 単位

通年

曜日

木曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が産業社会学の理論や社会学的思考などの関連する諸領域における知見を理解し、自らが有する課題に応用し「専門職学位論文」を執筆することである。
この演習では履修生の問題関心に基づいて議論することにくわえて、産業社会において自身の実践がどのように位置づけられるのか社会的布置を踏まえながら記述できることを目指す。演習では、専門職学位論文の執筆を通じて構想した考えや参考文献をレジュメにまとめ、履修者相互のディスカッションをおこなう。
こうした演習をつうじて、専門職学位論文を完成させるために必要な産業社会学および周辺領域の知識や批判的分析の方法を身に着けることをめざす。
本授業の到達目標は次のとおりである。
 産業社会学や社会学的思考を身につけ、みずからの有する研究課題と関連づけて説明することができる。
 産業社会学や社会学的思考を身につけ、みずからの有する研究課題に用いることができる。
 自身の研究と他者の研究について、批判的に検討し、意見を述べることができる。
 自身の実践がどのように位置づけられるのか社会的布置を把握し、それを他者に伝えることができる。

 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）イントロダクション：本演習のねらいの確認、履修者の研究計画・進捗共有
第 2 週（2・3 講）現代における産業社会学と社会学的思考の応用可能性
第 3 週（4・5 講）課題設定と専門職学位論文の構成 1
第 4 週（6・7 講）課題設定と専門職学位論文の構成 2
第 5 週（8・9 講）研究計画の進捗報告 1
第 6 週（10・11 講）研究計画の進捗報告 2
第 7 週（12・13 講）進捗報告と関連文献
第 8 週（14・15 講）中間報告会へ向けての相互レビュー【後期】
第 9 週（16 講）中間報告会のレビュー
第 10 週（17・18 講）研究進捗状況と批判的検討 1
第 11 週（19・20 講）研究進捗状況と批判的検討 2
第 12 週（21・22 講）専門職学位論文の進捗報告：自身の課題と社会的布置第 13 週（23・24 講）専門職学位論文の進捗報告：自身の課題と社会的布置 2
第 14 週（25・26 講）専門職学位論文執筆の進捗報告：産業社会へのインパクト１
第 15 週（27・28 講）専門職学位論文の進捗報告：産業社会へのインパクト 2
第 16 週（29・30 講）最終審査会に向けて授業の進め方と方法
本授業は、前後期それぞれ、2 週目以降、2 講（90 分×2）連続で実施する。

第 2 週については、社会学的な調査研究の方法や論文執筆の発想法や具体的な方法論についての話題提供
を担当教員がおこない、それにもとづくディスカッションをおこなう。
第 2 週以外では、本授業は、履修者による専門職学位論文執筆に向けた計画や成果についての報告と、それについての担当教員及び他の履修者をまじえた討論によって進行する。討論のなかで、社会学的な理論や調査研究の方法についての解説を担当教員が適宜おこなう。履修者に対しては、標準的には 2 週につき 1 回の報告を求める。また、毎回の授業終了時には、他の履修者の報告に対するコメントカードと、ミニットペ
ーパーの提出を求める。
授業外の課題
専門職学位論文の完成に向けた調査研究や構想を進めること。
そのために、割り当てられた報告回に向けた授業計画タイトルに沿った報告を準備することが求められる。
教科書・参考書【教科書】指定しない。
【参考書】
履修者の調査研究や構想の課題に即して、適宜参考文献を紹介する。
専門職学位論文の完成に向けた調査研究や構想を進める方法については、次の参考書が挙げられる。
・苅谷剛彦・石澤麻子，2019，『教え学ぶ技術』筑摩書房．
・上野千鶴子，2018，『情報生産者になる』筑摩書房．
・フランソワ・デュベ，2014，『教えてデュベ先生、社会学はいったい何の役に立つのですか?』新泉社．
また、産業社会と実践に関する書籍として、次の参考書があげられる。
・稲上毅，2005，『ポスト工業化と企業社会』ミネルヴァ書房．
・金子勇，2009，『社会分析――方法と展望』ミネルヴァ書房．
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け応え（30％）
 専門職学位論文の完成度（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
担当教員のオフィスアワーおよび予約の方法については、初回の授業で説明する。
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。

科目名探究演習（教育学）

科目コード

担当教員

廣谷 貴明

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPD2406S

単位

4 単位

通年

曜日

水曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業では、教育学に関連する理論や研究方法論、実践例、研究例を学ぶこと、さらに論文執筆上の作法について習得することを目的とする。授業の過程で、各履修者の研究テーマ、進捗状況に関して、履修者同士でのディスカッションを通じて、互いの研究の優れている点や改善点、課題を主体的、批判的に発見する能力、及び学術上のディスカッションの技法を習得することを目指す。さらに論文の構成内容や執筆方法、分析方法について習得することを通じて、学術的に、社会的に水準の高い教育学に関連する専門職学位論文を執筆できるようになることを目指す。
本演習の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 教育学に関連する理論や研究方法論について説明することができる。
 自らの研究テーマに対して教育学に関連する理論や研究方法論を用いることができる。
 論文執筆のルールを守り、読み手に説得的に伝わりやすい専門職学位論文を執筆することができる。
 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）： イントロダクション―授業方針、内容、スケジュールに関する説明―
第 2 週（2・3 講）：論文を書くということ―何が構成要素として必要か？どのように伝えるか？―
第 3 週（4・5 講）：量的、質的研究方法―数値で表せるものと表せないものをどう扱うか？―
第 4 週（6・7 講）：教育学分野での研究例の紹介とディスカッション
第 5 週（8・9 講）：専門職学位論文構想報告①
第 6 週（10・11 講）：専門職学位論文構想報告②
第 7 週（12・13 講）：中間報告会に向けた相互レビューとディスカッション①
第 8 週（14・15 講）：中間報告会に向けた相互レビューとディスカッション②【後期】
第 9 週（16 講）：中間報告会の振り返りと今後の研究方針の策定
第 10 週（17・18 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション①
第 11 週（19・20 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション②
第 12 週（21・22 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション③
第 13 週（23・24 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション④
第 14 週（25・26 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション⑤
第 15 週（27・28 講）：専門職学位論文執筆の進捗報告とディスカッション⑥
第 16 週（29・30 講）：最終審査会に向けた研究発表とディスカッション
授業の進め方と方法
前期、後期ともに 2 週目以降は 2 講義（90 分×2）で実施する。
上記目的、到達目標を達成するために第 2 週～第 4 週については担当教員が授業前に指定した文献をもとに講義、解説を行い、そのうえで、履修生同士でディスカッションを行ってもらう。
第 5 週以降は研究方法論や理論の習得を踏まえ、各履修生の研究テーマの選定に入る。各週の報告担当者
を各授業前に決定し、報告担当者には専門職学位論文執筆に向けたレジュメを作成してもらう。報告を踏まえ、履修生同士でのディスカッションを行ってもらい、担当教員からもコメントやディスカッションを行う。最初は構想段階であるものを、報告を重ねごとに論文としての形にブラッシュアップしていく。必要に応じて、授業時間外にも演習に関する相談に応じる。
授業外の課題 第 2 週～第 4 週については事前に読んでくるべき文献を授業前に指定するので、必ず読んでから参加すること。なお、授業中の積極的な発言を求める。
 各授業の報告担当者は授業前にレジュメを準備すること（第 5 週以降）。レジュメは授業前日までに提出することが求められる。提出場所は各授業前に指示する。
 ディスカッションを経て、必要であると判断された今後の作業課題に取り組み、専門職学位論文の執筆を進め、その水準を高めること。
教科書・参考書
教科書は指定しないが、科学的な「ものの見方」を身に付けるための参考書として、下記のものを紹介する。
 伊藤修一郎，2011，『政策リサーチ入門―仮説検証による問題解決の技法―』東京大学出版会．
 苅谷剛彦，2002，『複眼的思考法―誰でも持っている創造力のスイッチ―』講談社．
 久米郁男，2013，『原因を推論する―政治分析方法論のすゝめ―』有斐閣．
そのほか、個々人のテーマに応じて興味関心の近い文献を紹介する。
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（前回からの差分が客観的に正確にわかるようにレジュメが作成されていることが望ましい）（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け答え（30％）
 専門職学位論文の完成度（40％）※本演習は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
 オフィスアワーについて、授業の初回で説明する。
 やむを得ない事情で演習を欠席する場合、事前に担当教員まで連絡すること。
 受講者の人数や興味関心に応じて、授業スケジュールは変更する可能性がある。
 授業でわからないこと、不明なこと等あれば、遠慮なく担当教員まで連絡すること。

科目名

探究演習（教育産業と教育事業）

担当教員

廣政 愁一

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2407S

単位

4 単位

通年

曜日

月曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業の目的は、履修者が「実務教育学修士（専門職）」を授与されるにふさわしい専門職学位論文を完成させることにある。専門職大学院において説得力のある専門職学位論文を作成するにあたり、本授業では、教育事業と教育産業にまつわる発想や視点を提供する。
実現可能かつ持続可能な教育事業を展開するためには、当該領域に関連する教育産業の正確な把握が必要不可欠である。そこで本授業の序盤では、履修者各自が構想している新たな教育事業について、先行事例や産業動向の分析を通じて理解を深める機会を設ける。
本授業の具体的な到達目標は、以下の通りである。
 先行事例や産業動向の分析を行うことができる。
 実現可能性・持続可能性の担保された教育事業を構想することができる。
 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）：オリエンテーション
履修者各自が 1 年次後期「探究基礎演習」で作成した「リサーチペーパー」の内容を全体で共有するとともに、専門職学位論文の完成に至るまでのスケジュールを検討する。
第 2 週（2・3 講）：教育事業と教育産業の視点
履修者各自の研究テーマに関連する教育事業について、先行事例の探し方や分析方法を解説する。
第 3 週（4・5 講）：先行事例研究履修者が、自らの研究テーマに関連する教育事業の事例や教育産業の動向について調査を行い、発表する。
第 4 週（6・7 講）：論点整理・先行研究・研究方法の検討とディスカッションⅠ
第 5 週（8・9 講）：論点整理・先行研究・研究方法の検討とディスカッションⅡ
第 6 週（10・11 講）：中間報告会に向けた準備とディスカッションⅠ
第 7 週（12・13 講）：中間報告会に向けた準備とディスカッションⅡ
専門職学位論文の内容に関する履修者各自の発表に基づき、意見交換を行う。また、それぞれの研究に関連する先行研究について調査するとともに、それぞれの研究にふさわしい研究方法を検討する。「研究の背景」、「先行研究・先行事例」のパートについては、前期の段階で概ね完成させることが望ましいた
め、そのための指導を行う。
第 8 週（14・15 講）：模擬報告・後期に向けたガイダンス
8 月に実施される中間報告会に向けて、模擬プレゼンテーションを行う。
【後期】
第 9 週（16 講）：オリエンテーション
中間報告会・夏季休暇を経て履修者が研究した事柄について全体で共有するとともに、専門職学位論文の執筆スケジュールを検討する。
第 10 週（17・18 講）：教育事業の実現可能性に関するディスカッションⅠ
第 11 週（19・20 講）：教育事業の実現可能性に関するディスカッションⅡこれまでに履修者各自が検討してきた教育事業について内容および実現可能性、さらには持続可能性を精査し、それを専門職学位論文に落とし込むための方法についてディスカッションを行う。
第 12 週（21・22 講）：模擬中間審査
11 月に実施される中間審査会に向けて、模擬審査を行う。
第 13 週（23・24 講）：専門職学位論文 執筆指導Ⅰ
第 14 週（25・26 講）：専門職学位論文 執筆指導Ⅱ
第 15 週（27・28 講）：専門職学位論文 執筆指導Ⅲ履修者からの進捗報告をもとに、専門職学位論文の完成に向けたディスカッションを行う。
第 16 週（29・30 講）：模擬最終審査
2 月に実施される最終審査会に向けて、模擬審査を行う。
授業の進め方と方法
本授業は、前期・後期それぞれ、第 2 週目以降は 2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業は、第 3 週までの時間を使って、履修者各自の研究テーマに関連する事例研究を行う。その後、第 4 週からは、研究の進捗状況に関する各自の発表に基づき、全体でのディスカッションにより進行する。また、報告会・審査会の直前には模擬審査を実施することで、研究発表のクオリティを担保する。
授業外の課題
授業外の課題として、事例研究、発表資料の作成、専門職学位論文の執筆をはじめとする、履修者各自に与えられた課題への取り組みを求める。
教科書・参考書
教科書は指定しない。参考文献については適宜示す。
評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け答え（30％）
 専門職学位論文の内容（完成に向けたプロセスも評価に含める）（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
担当教員のオフィスアワーおよび予約の方法については、初回の授業で説明する。

科目名探究演習（組織論）

科目コード

担当教員

坂本 文武

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

PEPD2408S

単位

4 単位

通年

曜日

火曜 A

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業は、2 年次生を対象として、履修者自らが選定したテーマに関して、教員による個別の指導・助言のもと、専門職学位論文の作成に向けた個別研究を推進することを目的とする。指導対象とする主な研究領
域は、組織内での人材育成や組織学習、組織変革などである。また、営利組織以外の主体組織に関する研究も受け入れる。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 選定したテーマに関する研究を自律的に推進することができる。
 専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。
授業計画
第 1 週（1 講）： 研究の意義と進め方―リサーチペーパーをもとに研究の意義と進め方を再確認
第 2 週（2・3 講）： 履修者による研究計画と討議①―問題関心の探り方を中心に
第 3 週（4・5 講）： 履修者による研究計画と討議②―問題関心の探り方を中心にキーワード：問題関心、課題の構造化
第 4 週（6・7 講）： 履修者による研究計画と討議③―先行研究の理解とリサーチ・クエスチョンを中心に
第 5 週（8・9 講）： 履修者による研究計画と討議④―先行研究の理解とリサーチ・クエスチョンを中心にキーワード：先行研究のレビュー、リサーチ・クエスチョン
第 6 週（10・11 講）： 履修者による研究計画と討議⑤―調査設計を中心に
第 7 週（12・13 講）： 履修者による研究計画と討議⑥―調査設計を中心にキーワード：社会調査、インタビュー調査、アンケート調査
第 8 週（14・15 講）： 履修者による研究計画と討議⑥―夏季期間中の研究推進計画を中心にキーワード：調査推進
第 9 週（16 講）： 履修者による研究計画と討議⑦―夏季期間中の研究進捗の報告
キーワード：調査活動の進捗
第 10 週（17・18 講）： 履修者による研究相談①―個別相談
第 11 週（19・20 講）： 履修者による研究相談②―個別相談
第 12 週（21・22 講）： 履修者による研究相談③―個別相談
第 13 週（23・24 講）： 履修者による研究相談④―個別相談
第 14 週（25・26 講）： 履修者による研究相談⑤―個別相談
第 15 週（27・28 講）： 履修者による研究相談⑥―個別相談
第 16 週（29・30 講）： 履修者による研究相談⑦―個別相談
授業の進め方と方法

本授業は、前期・後期それぞれ、第 2 週目以降は 2 講（90 分×2）連続で実施する。上記目的・到達目標を達成するため、本授業は、各自の研究経過の報告と、参加者相互の批判的討議を通して、研究に多角的検討を加え、厚みを増す進行を予定。また、研究の段階に即して個別に協議の上、指導・助言を行う。
授業外の課題
各自の責任において研究を自主的に進捗させることを期待する。
教科書・参考書 伊丹 敬之，2001，『創造的論文の書き方』有斐閣．
 高橋 昌一郎，2007，『哲学ディベート

倫理 を 論理 する』NHK ブックス．

評価方法
 授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）
 報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）
 中間報告会での発表とディスカッションでの受け答え（30％）
 専門職学位論文の内容（完成に向けたプロセスも評価に含める）（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。
その他の重要事項
初回の授業で、オフィス・アワーについて説明する。
本演習時間以外での個別相談も受け付ける。

科目名

探究演習（教育社会学）

担当教員

吉岡 三重子

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2409S

単位

4 単位

通年

曜日

土曜 B

演習

必修・選択の別

選択

授業概要（目的・到達目標）
本授業は、1 年次に行う探究基礎演習を踏まえ、履修者が教育社会学の理論・手法をより深く理解し、当該アプローチを通じて自らの研究を進め、その成果を専門職学位論文として取りまとめられるようになることを目的とする。
本授業の具体的な到達目標は、以下のとおりである。


教育社会学の理論・手法について、応用可能性や限界を理解し、研究関心・テーマに応じて適切に用いることができる。



教育社会学の理論・手法を用いて研究を行うことができる。



専門職学位論文を執筆し、完成させることができる。

授業計画
【前期】
第 1 週（1 講） ：イントロダクション（本授業のゴール、スケジュール、注意事項等）
第 2 週（2・3 講）：教育社会学の研究手法（定量研究、定性研究、混合研究法）
第 3 週（4・5 講）：教育社会学の論文執筆（論文の構成・体裁、執筆プロセス、レビュー、校正）
第 4 週（6・7 講）：研究計画発表・討論
第 5 週（8・9 講）：研究計画発表・討論
第 6 週（10・11 講）：研究計画発表・討論
第 7 週（12・13 講）：研究計画発表・討論
第 8 週（14・15 講）：研究計画発表・討論、後期に向けてのガイダンス【後期】
第 9 週（16 講）：前期の振り返りと後期のスケジュール等の確認

第 10 週（17・18 講）：研究進捗報告・討論
第 11 週（19・20 講）：研究進捗報告・討論
第 12 週（21・22 講）：研究進捗報告・討論
第 13 週（23・24 講）：研究進捗報告・討論
第 14 週（25・26 講）：研究成果報告・討論
第 15 週（27・28 講）：研究成果報告・討論
第 16 週（29・30 講）：これまでの振り返りと今後の展望についての確認
授業の進め方と方法
本授業は、前期・後期それぞれ、第 2 週目以降は 2 講（90 分×2）連続で実施する。
上記目的・到達目標を達成するため、本授業では前期の第 1 週から第 3 週までは、教育社会学の研究手法及び論文執筆方法について具体的な事例に基づき解説する。そのうえで、第 4 週以降は履修者自身が専門職
学位論文執筆に向けて研究計画を発表し、担当教員及び他の履修者と討論する（第 8 週までに、各履修者が少なくとも２回は発表することを想定）。後期は、前期の振り返りを行ったうえで、各履修者が研究進捗及び成果を発表し、担当教員及び他の履修者と討論する（進捗報告は 2 回、成果報告は 1 回実施することを想定）。第 16 週は、本演習だけでなく 2 年間の課程全体を振り返り、今後の研究等の展望について検討する。

授業外の課題
第 4 週までに専門職学位論文執筆に向けた研究計画書（研究の背景・目的、リサーチ・クエスチョン、既に整理した／今後読む予定の先行研究、分析手法・データ、分析結果及び結論に関する仮説）を作成すること。その後、第 6～7 週までに研究計画書の修正版、第 10 週までに研究の進捗報告書、第 12 週までに進捗
報告書の修正版、第 14 週までに暫定的な研究成果（専門職学位論文のドラフト）を作成することが求められる。
教科書・参考書
教科書は指定せず、第 1～3 週、第 9 週、第 16 週は資料を用意・配布するが、その他の週は上述のとおり履修者が研究計画書等を用意すること。
評価方法


授業中のディスカッションへの参加度、貢献度（20%）



報告担当となる回でのレジュメの作成（10％）



中間報告会での発表とディスカッションでの受け答え（30％）



専門職学位論文の内容（完成に向けたプロセスも評価に含める）（40％）※本科目は専門職学位論文の審査に合格することが単位付与の条件となる。

その他の重要事項
必要に応じて、授業時間外での相談に応じる。

科目名

実践教育プロジェクト演習担当教員

藏田 實／伴野 崇生／廣谷 貴明

配当年次

2 年次

実施学期

年間開講数

1回

授業の方法

科目コード

PEPD2410S

単位

4 単位

通年

曜日

土曜 A

演習

必修・選択の別

必修

授業概要（目的・到達目標）
本授業では、実務経験の言語化に基づいて体系的に形成された教育プログラムによる効率的・効果的な人材育成を実現するための実践的なスキルの習得を目的とする。この目的の達成のために、本授業では（1）教育プログラムの作成、及び模擬授業の実践に関する理論を習得し、（2）履修者自身が授業内で教育プログラ
ムを自ら提案し、（3）その教育プログラムに基づいた授業実践・研修実践を行い、（4）授業実践・研修実
践を通じて発見した可能性や課題は何かを省察し、相互に議論する実習形式の授業を行う。教育プログラムの作成、及び授業実践・研修実践を通じて、教育実践スキルの向上を図るとともに、効率的・効果的な教育実践の在り方を検討する能力を身につける。報告のディスカッションや授業実践・研修実践の聴講とフィードバックを履修者が相互に行うことで、互いの実践の優れている点や改善点、課題を主体的、批判的に発見し、伝達する能力を伸⾧させることも目指す。
本演習の具体的な到達目標は、以下のとおりである。
 教育プログラム作成及び教育の実践のために必要となる理論や枠組みを説明することができる。
 各種理論に基づく教育プログラムを作成することができる。
 受講生に伝わりやすい説得的な授業資料を作成することができる。
 作成した教育プログラム、及び理論や枠組みに基づいた授業実践・研修実践をおこなうことができる。
 教員や及び履修者相互の議論を踏まえ、自らの授業実践・研修実践をリフレクションし、より効率的・効果的な教育実践のあり方を説明することができる。
授業計画
【前期】
第 1 週（1 講）： イントロダクション―効果的な人材育成のために何を考えるのか―（藏田）
第 2 週（2・3 講）：教育プログラムの組み立て方―必要な要素は何か、考えるべきことは何か―（廣谷）
第 3 週（4・5 講）：教育実践方法の多様性―どのような教育方法があるのか、その効果は何か― （伴野）
第 4 週（6・7 講）：説得的、魅力的な授業資料の作り方―どのようにして受講生を惹きつけるか―（伴野）
第 5 週（8・9 講）：教育実践のリフレクション―何を、どのような観点から、どう振り返るのか―（廣谷）
第 6 週（10・11 講）：教育プログラム案の報告とディスカッション①
第 7 週（12・13 講）：教育プログラム案の報告とディスカッション②
第 8 週（14・15 講）：教育プログラム案の報告とディスカッション③【後期】
第 9 週（16 講）：授業実践・研修実践の実施方針（廣谷）
第 10 週（17・18 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック①
第 11 週（19・20 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック②
第 12 週（21・22 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック③
第 13 週（23・24 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック④
第 14 週（25・26 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック⑤
第 15 週（27・28 講）：授業実践・研修実践の実践とディスカッション、フィードバック⑥
第 16 週（29・30 講）：今後の教育実践に向けた論点整理とディスカッション （藏田）

授業の進め方と方法
前期、後期ともに 2 週以降は 2 講義（90 分×2）で実施する。上記目的、到達目標を達成するために第 2
週～第 5 週では担当教員が講義、解説を行い、その上で履修者同士でのディスカッションを行う。
第 6 週～第 8 週は理論を習得した上で、履修者の関心に応じた教育プログラム案を作成する。作成した教育プログラム案を報告した後、ディスカッションを行う。担当教員からもコメント、フィードバック、ディスカッションを行う。ディスカッション、コメント、フィードバックを踏まえ、履修者は作成した教育プロ
グラム案をブラッシュアップする。
第 10 週～第 15 週では作成した教育プログラムに基づいて授業資料を作成し、授業実践・研修実践を行う。各週担当の履修者に授業実践・研修実践を行ってもらい、それに基づき履修者同士のディスカッションを行う。担当教員からもコメント、フィードバック、ディスカッションを行うほか、専門職大学・専門学校の教員をゲスト講師として招聘する等、さまざまな形でフィードバックを受ける。
第 16 週では、これまでの授業を振り返り、授業実践・研修実践で受けたコメントを踏まえ、教育プログラ
ムのブラッシュアップに向けて、どのような工夫が必要か、どのような課題があったか等、教員及び履修者
相互にディスカッションをする。そして、今後の授業実践に求められることは何かを考察し、実践に移すことができるようになることを目指す。
ディスカッションでは履修者の積極的な発言を求める。必要に応じて、授業時間外にも授業に関する相談に応じる。なお、第 6 週から第 8 週の報告、第 10 週～第 15 週の授業実践・研修実践は履修者のテーマに基づいて実施する。
授業外の課題 第 2 週～第 5 週について、必要に応じて事前に参考文献を配布する。配布された場合には、必ず事前に読んでから授業に参加することが求められる。
 各授業の報告、授業実践・研修実践担当者は授業前に教育プログラム案、授業実践・研修実践資料を準備すること（第 6 週以降）。レジュメは授業前日までに提出することが求められる。提出場所は各授業前に指示する。
 ディスカッションを踏まえて、教育プログラム案、授業実践・研修実践資料をブラッシュアップすること。
ブラッシュアップした資料は後日提出することが求められる。提出場所は各授業で指示する。
教科書・参考書
教科書は指定しないが、授業実践に関連する参考書として下記のものを紹介する。
 鈴木克明・美馬のゆり編, 2018, 『学習設計マニュアル―「おとな」になるためのインストラクショナル
デザイン―』北大路書房.
 鈴木克明, 2015, 『研修設計マニュアル―人材育成のためのインストラクショナルデザイン―』北大路書房.
 C. M.ライゲルース・B. J. ビーティ・R. D. マイヤーズ（鈴木克明監訳）, 2017=2020, 『学習者中心の教育を実現する―インストラクショナルデザイン理論とモデル―』北大路書房.
そのほか、必要に応じて授業内で紹介する。
評価方法
 授業中のディスカッションへの貢献度（20%）
 教育プログラム案の内容（30％）
 授業実践・研修実践の完成度（30％）
 ミニットペーパーの内容（20％）

その他の重要事項
 オフィスアワーについて、授業の初回で説明する。
 やむを得ない事情で授業を欠席する場合、事前に担当教員まで連絡すること。
 履修者の人数に応じて、授業スケジュールは変更する可能性がある。
 授業でわからないこと、不明なこと等あれば、遠慮なく担当教員まで連絡すること。