⼤学教育再⽣加速プログラム（AP）「アクティブ・ラーニング」

テーマⅠ

Acceleration Program for University Education Rebuilding : AP

事業期間：2014年度〜2019年度

徳山大学
ALヒエラルキーとBAL（ Barometer of Active Learning ）を活用した全学的ALの推進【取組の概要】徳山大学は、2013年度より「地域課題」をテーマとするPBL（課題解決型学修）「地域ゼミ」を導入し、学生に主体的な学びの場を提供する教育改革に取り組んできた。これを成功させ真の「教育の質の転換」へ結び付けていくには、PBL型授業の導入・推進に留まらず一般講義におけるアクティブ・ラーニング（AL）教育全般の底上げを含む、全学的な授業改革が必要となる。そこで本取組では、① 全学的AL推進のための組織基盤の整備、② 「ALをどう捉えるか」という原点に戻り、一般授業におけるAL導入の進捗状況・教育効果を定量的に把握・検証するシステムの構築、及び、それを活用したAL促進、③ PBLを４年間の継続的な学びとするカリキュラム体系の整備、④ AL推進のための教職員育成（FD・SD）、⑤ 各種の新しいAL手法の導入促進、の５本を軸とした教育改革を目指してきた。

【取組のポイント】

テーマⅠ① 徳山大学AL研究所（TUAL；所長は学長）の設置、ALプロデューサー２名の雇用。AL推進委員会を設置し、全学的なAL推進の体制整備② 「徳山大学ALヒエラルキー」、及びそれを基軸としALの進捗度・効果を可視化する指標「BAL（Barometer of Active Learning）」の導入③ ４年間を通してPBLを継続的に体験するカリキュラム体系： (１) 教養ゼミ（１年次必修）でのPBLリテラシー、(２)「地域ゼミ」（２年次）の全学必修化、及び「課題対応力」を評価する「コモンルーブリック」の開発と活用、(３) 専門ゼミ（３・４年次）における地域課題解決型PBLの導入促進④ AL手法の研究開発と共有化（FD・SD）、AL推進に向けた教職員意識の醸成⑤ 循環型人材教育（ピアサポート制活用）、本学固有のキャリア形成支援学生カルテ CASK2.0 を活用した反転授業や PBIの促進

アクティブ・ラーニング【【キーワード】】「全学的なALの推進」、「ALヒエラルキー」、「BAL」、「地域ゼミ」、 「課題対応力評価コモン・ルーブリック」、「循環型人材教育」【人材育成目標】••の３つの観点から測定・可視化し、授業改善に活用するものである。

主体的な徳山大学

学びの重要性・意義を理解し、学びに向かう姿勢をもつ

4⑥
学びの総括と共有②学びへの興味3②

2

学びへの興味1

学びの内容に興味をもち、積極的に「学び」を進めていく

0③学びの深化Ⅰ③⑤

学びの内容に自分なりの見解・意見を持ち他者に伝えることができる

学びの深化Ⅰ

新たな学びの展開④
学びの深化Ⅱ⑤新たな学びの展開
自ら課題を発見しその解決に向け、主体的な学びを展開していくことができる㋐ 教員によるAL度自己評価

ひし形㋑学生目線での授業のAL度評価⑥学びの総括と共有化㋒学生のAL参画度自己評価

自らの学びの内容を総括し、他者と共有することができる

図１： 徳山大学ALヒエラルキーとBAL値レーダーチャート

PBLを４年間の継続的な学びとするため、「教養ゼミ」（初年次必修）において「PBLリテラシー」教育を標準化、２年次の「地域ゼミ」を全学必修化（2017年度より）し、専門知識を活用した本格的PBL「専門ゼミⅠ・Ⅱ」（３・４年次）に繋げる体制を整えた。また、地域ゼミ等のPBL科目における課題対応力評価基準として、現状理解（①情報選択②現状把握）、課題発見（③本質理解④課題評価）、課題解決（⑤行動計画⑥調査分析）、結論導出（⑦結論導出⑧プレゼン）の８評価軸からなるルーブリックを作成。評価は、BAL値同様 CASK2 0上でオンライン実施でき 学生は結果のBAL値同様、CASK2.0上でオンライン実施でき、学生は結果のレーダーチャートを見て、自分の課題対応力を把握しつつ学修を進めていくことができるように設計した（図２）。
分類

Ⅰ． 現 状 理 解205

他者の見解・意見に耳を傾け、それを基に新たな学びを展開していくことができる【これまでの取組、実績・成果】＜取組＞「学生が何をできるようになるか」を基準として「学び」の進捗度を階層化する「ALヒエラルキー」を導入（図１）。また、これに基づき授業のAL度を評価する BALシステムを考案し、CASK2.0 上に構築した。これは、各授業におけるAL導入の進捗度と教育効果を ㋐
教員の自己評価、㋑学生目線での評価、㋒学生自身のAL参画度

学びへの出発④学びの深化Ⅱ【教育上の課題】「学生自らが能動的に学びを進めていく学修形態やそれらを誘導する教授法を総称する」ALには、様々な形態や手法が存在する。それら総てを対象に捉え、その導入度と教育効果の検証をおこなうためには、様々な形態のALを構造的に整理しておく必要がある。またそれを教員間で共有しつつ授業改善に役立てていくためのシステム作りも重要な課題となる。その解答として導入し構築したのが「ALヒエラル要な課題となる。その解答として導入し構築したのがALヒエラルキ ー 」 の 概 念 と 、 そ れ に 基 づ き 各 授 業 の AL 度 を 評 価 す る BAL（Barometer of AL）システムである（【取組のポイント】の②）。
一方、本取組のもう一つの重要な取組となるPBLの全学的推進（【取組のポイント】の③）では、地域課題解決に向けた一連の活動プ
ロセスにおいて、学生に獲得してほしい能力を整理して評価基準を設定し（課題対応力のコモン・ルーブリック）、教員と学生がそれをしっかり認識しつつ、活動を進めていく必要がある。

①

受動的学び
①学びへの出発

学びの進化•

主体的に学ぶ姿勢をもち、ALヒエラルキーに示す「学び」の進化を実践していくことのできる人材
地域課題をテーマとする豊富なAL体験を持ち、地域活性化に寄与することのできる人材（COC機能の強化）
AL体験を「生涯学び続ける力」として結実させ、職場や地域、それぞれの場において問題の発見と解決に寄与できる人材：1. 職場においてQCサークル活動（商品やサービスの品質管理に自発的かつ日常的に取り組む活動）をリードしPDCAサイクルによる改善に積極的に取り組む人材
2. 職場や地域での活動において、ピア学習・循環型教育の経験を活かし、後輩の指導に積極的に取り組む人材
3. 生活者として、地域コミュニティ活動の推進役を担い、地域づくりや住環境の改善 活性化に貢献する人材
域づくりや住環境の改善・活性化に貢献する人材評価
観点

観 点 の詳 細情報
選択① 情 報 の出 所
② 信 頼 性 ・質③情 報 量状 態 の記 述現状認識①情 報 準 拠②説 得 力③論 理 的 推論

状 態 の記 述

評点 5

評点 4

評点 3

評点 2

評点１

出 所 が明 記
出 所 が不 明
信 頼 性 ・質 が高 い
信 頼 性 ・質 が 低 い、又 は判 断 不 可 能
十 分 な量若干不足
量 は十 分不足無し
出 所 が明 記
情報活用の出 所 が明 記
何 がしかのされた信 頼
姿 勢 は評 価された情 報情 報 は活 用
性 ・ 質 の高 いできるが、出情報を活用源から信頼している。し情 報 源から、所 が 不 明する姿 勢が性 ・ 質 の高 いかし、 情 報 の十 分な量の確 。信 頼 性 も殆 ど 感 じられ情 報を選 択 。
量 ・ 質 共 に、情報を選択
低く高くなくない
情 報 量 は若明 らかに不し、活 用 して質に疑念が干不足。
足 しているいるある
情 報 源 の具 体 的 事 例 に 基 づく
具 体 事 例 への 参 照 不 十 分
説 得 力の高 い
説 得 力 が 余 り 高 くない
論理性に論理性が論理性に論理性若独断的
干難
難高い
若干難
情 報 源 の具体的事例に基 づく 現 状把握。論理的推論と説
得 力のある
説明

情 報 源 の具体的事例に基 づく 現 状把握。説得力 はあるが、論理 性に少し難 があり

情 報 源 の具体的事例に基 づく 現 状把握。説得力 はあ ま り高くなく、論 理性 にも欠 如

情 報 源 の具体的事例への参 照が不十 分 で、説得 力 にも、論理性にも欠ける

現状説明において情 報源への参照が殆 どなされてお ら ず、 独断 的 で説得力 がない

評点 5

評点 4

評点 3

評点 2

評点１

1.情報選択8.プレゼン

7.結論導出543
2106.調査分析

2.現状把握3.本質理解4.課題価値
5.行動計画

図２： 課題対応力コモンルーブリックとレーダーチャート＜実績・成果＞•

BAL値の活用が進み（BAL値㋐はシラバスに掲載）、教員の授業改善と学生の授業選択の参考にできる環境が整い、

••全授業のBAL平均値やAL導入授業の割合が増加
地域ゼミ必修化により全学生がPBL型授業を受講可能になった（必修AL科目の増加）
教職科目における循環型人材教育の実施、課題解決型インターンシップ（PBI）受講生の増加の構築も、実施する予定である。

【本取組における成果と社会へのインパクト】•ALヒエラルキーに基づく「BAL」評価システムや、それを活用した全学的な授業改善の試みは他に類例が無い。また、コモン・ルーブリックによる課題対応力評価システムと共に、総てコンピュータシステム化され、活用しやすい状況が実現されている。
その点、他学にも十分参考になり、普及が期待できる。
地域ゼミの必修化を通じて、大学教育への企業・自治体・団体・住民の協力体制が構築された。地域ぐるみで大学の教育改革に取り組む環境ができた点は大きな成果であり、社会に与えたインパクトも大きい。

【今後の取組の計画】
事業実施体制：今後（補助期間終了後を含む）も、TUALとAL推進
事業実施体制
今後（補助期間終了後を含む）も TUALとAL推進委員会を中心に、全学が協力して授業改革を進めていく。
一般講義を含む全授業におけるAL促進：整備した「BAL値測定システム」について、その改良を進めると共に、測定・収集した数値の活用を本格化する。ゼミ・講義などの授業タイプや学生の属性と関連付け、教育効果との相関の可視化をめざす。
PBLを４年間の継続的な学びとするカリキュラム改革：「地域ゼミ」
内容的 充実を図
共 、 専門」（年次）の内容的な充実を図ると共に、「専門ゼミⅠ・Ⅱ」（３・４年次）における地域課題活用を推進する。2019年度より一部の専門ゼミにおいて地元企業等と連携して地域課題解決に取り組むPBL型の卒業研究を実施する予定になっている。
その他：2016年度より新たな課題に据えられた「高大接続改革」を推進すべく、今後もALをテーマとする高大接続ワークショップの実施を継続する。特に、外部評価委員会に参画いただいている域内高等学校教員の方々（2017年度より増員）の協力を仰ぎつつ、そののニーズに合わせたセミナーを開催していく。
ズに合わせたセミナ を開催して く ALを中心テーマとしALを中心テとし「大学の学び」を高校生に伝えるWEBサイトや入学前教育システム

地域課題をテーマとするAL

PBL リテラシー（ALへの導入）教育の標準化

地域課題をテーマとするPBLの体験

企画戦略室長補佐
ALプロデューサー

AL推進会議専門知識活用による本格的PBL

AL度数（BAL）

教務委員会

教授会

FD委員会
各種委員会

地域連
携C
次長

AL研究所 と AL推進会議（改革推進の中核）
 各委員会・部局と連携し、改革のPDCAを実行・管理 AL教育の推進と実施状況・教育効果の測定
 FD・SD活動 （ALに対する教職員意識の醸成）
 地域の自治体・企業等、外部機関との連携
 新AL手法の開発

低次

授業形態

レベル 0

一方向的な授業

講義のみ

レベル 1

知識定着のためのALⅠ①読書、感想・意見の発表②視聴覚教材の利用

レベル 2

知識定着のためのALⅡ③感想・意見の文章化、演習・実験、④ｸﾞﾙｰﾌﾟ討論Ⅰ

レベル 3

課題解決に向けたALⅠ⑤ｸﾞﾙｰﾌﾟ討論Ⅱ、情報取得・実地活動（調査）、ﾃﾞｰﾀ解析

レベル 4課題解決に向けたALⅡ⑥結論・提言、外部発表（ﾌﾟﾚｾﾞﾝ）活動、ピア学修ポンチ絵

外部
評
価委員会

高次

全学的なAL推進の体制構築

モニタリングシステム
 学生の視点から授業のAL化を評価

AL推進と効果の可視化
教職員育成（FD・SD）

新ＡＬ
手法の開発

外部AL評価委員会
 外部のAL先進研究者を加えて構成
 目標達成度・事業実施状況をチェック

AL教育の推進とその効果の可視化
AL手法の研究開発と共有化（FD・SD）
AL推進に向けた教職員意識の醸成

②⑤

③
④

講義
AL度

循環型人材教育（ピアサポート制活用）
CASK2.0 （Cyber Campus）活用によるFlipped Classroom の促進PBI（Project Based Internship）の促進
etc.

学生
満足度

EQ
ⅡEQ
Ⅱ

2019年度(目標)

ALを導入した授業科目数の割合

75.5％

88.4%

95.0％

AL導入度測定値（BAL）の全授業平均値

AL科目のうち、必修科目数の割合

23.0％

29.4%

25.0％

高次ALを導入した授業科目の割合

ALを受講する学生の割合

82.5％

100.0%

100.0％

学生１人当たりAL科目受講数

11.7科目

11.4科目ALを行う専任教員の割合

95.3％

学生１人当たりのAL科目に関する授業外学修時間（1週間当たり）

5.0時間

目標値（表を作成）

学生：学ぶ

ﾁｰﾑﾋﾞﾙﾃﾞｨﾝｸﾞ
ﾘｰﾀﾞｰｼｯﾌﾟ

学生：教える

EQ
Ⅰ
学生：学ぶ

2017年度(実績)

学修効果

例： 循環型人材
教育 システム

先進的AL手法の開発

2014年度(起点)

具体的な実施計画における指標

BAL平均： 1.7⑥

上記AL化手法 ①～⑥ 導入に対する、各講義の• 「講義AL度」・「学生満足度」・「学修効果」（⇔ルーブリック開発）の測定・公開• 「BAL平均（全15（30）回に亘ってのAL度数の平均値）」の測定・公開

教育改革の３つの軸①

具体的な内容ｾﾙﾌｺﾝﾄﾛｰﾙ
ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ

2014年度(起点)

2017年度(実績)

2019年度
(目標)

‐

3.1

3.218.1％

49.6%

30.0％

PBI実習先数

3社

7社

12社

22.0科目

ALに関する学内セミナーの実施回
数

1回

3回

4回

77.8%

100.0％

ALに関する学内セミナーへの教員
参加率

27.7％

55.1%

84.4％

12.4時間20.0時間

教員のAL関連の教育貢献型研究
（論文数）

5件

13件

6件

具体的な実施計画における指標

徳山大学

ー教学
務部
部長
長 ・

4年次

「EQⅢ」 （ｿｰｼｬﾘﾃｨｰ）「意思決定科学」 「ﾌﾟﾚｾﾞﾝﾃｰｼｮﾝ」

講義のAL度・学生満足度・学修効果の把握 ： BAL（Barometer of Active Learning）

所長（学長）

進路
支
援
委員
長

3年次

アクティブ・ラーニング

2年次「EQⅡ」 （ﾁｰﾑﾋﾞﾙﾃﾞｨﾝｸﾞ・ﾘｰﾀﾞｰｼｯﾌﾟ）「問題発見と解決」

テーマⅠ

1年次

徳山大学ＡＬ研究所（ＴＵＡＬ）

F
D
S
D
委員
長

本事業の取組やその成果は総て、学内外の論文誌をはじめ、各本事業取組やそ 成果 総 、学内外 論文誌をめ、各種のセミナー・学会等で報告されている。また、同じテーマ（AL）や他のテーマ（学修成果の可視化、複合型）においてAP事業に採択された他大学との共同ワークショップ開催や、発表・議論参加を積極的に進めてきた。そこで得られた意見・感想・評価・質問はAL推進委員会にフィードバックされ、取組改善のPDCAに役立てられている。また、AL専門家、地域経済人、域内高等学校教員からなる外部評価委員会を設置、毎年、AL勉強会や地域ゼミ合同発表会等と同時期に委員会を開催し 本事業 取組に関し 様々な立場等と同時期に委員会を開催し、本事業の取組に関して様々な立場から多角的な評価・助言を受け、取組改善に努めている。

「EQⅠ」 （ｾﾙﾌｺﾝﾄﾛ-ﾙ・ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ）「行動ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ」

AL推進組織

学生
モニタ【本取組の質を保証する仕組み】

ALのﾍﾞｰｽとなる、認知的・社会的汎用能力の育成

教育改革
アクティブラーニング（AL）を4年間の継続的な学びとして体系化•

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