日本教育工学会

第２9 回全国大会

授業設計および教材作成支援による大学での e-learning 普及推進の取り組み
A case of e-learning promotion at a university by providing support for instructional design
and material development
仲道雅輝

*,**

Masaki NAKAMICHI

鈴木 克明

*

Katsuaki SUZUKI

熊本大学大学院教授システム学専攻***

愛媛大学総合情報メディアセンター兼教育・学生支援機構教育企画室*
Graduate School of Instructional Systems, Kumamoto University
Center for Information Technology and Office for Educational Planning and Research,**
Ehime University
E-mail: nakamichi.masaki.me@ehime-u.ac.jp＜あらまし＞ 本発表では，高等教育機関の全学的なe-learning普及における阻害要因に，e-learningに対する教員の苦手意識や不安があると仮定し，それらを解決する方策としていくつかの組織的な取り組みを実施した。その結果，これまで停滞していた学習支援システムのコース開設数や新規コース開設の教員数が増加し，実施した方策の効果を表す変化がみられた。
＜キーワード＞

高等教育，e-learning，教員支援，教材開発，インストラクショナル・デザイン，

１．はじめに安が存在するのではないかと考えた。そこで，そ全国の高等教育機関において，e-learning の普及れらの解決策として，支援体制の整備・充実や支のために様々な推進策が講じられている。その中援組織の機能・役割の広報等，組織的な取り組みで，推進を停滞させる最大の阻害要因に，「教授に着手した。

陣のオンライン教育への抵抗」があると報告され２．方法ている（放送大学学園，2011）。また，各大学で2.1.普及に向けた課題の設定の取り組みの現状を見ると，「大学側の一方的な（1）教員の，コース開設に伴う制作スキル（ICT推進にとどまっていたり，関心のある教員個人のを活用した授業構成の見直し，撮影・編集，著作努力に任されている」（吉田ら，2005）といった権処理等）の不足。

要因が明らかにされている。今回報告する実践事（2）学内の支援体制が周知されていない。

例の対象校でも，その現状は同様であり，学部に（3）コース申請自体の手続きが煩雑である。

よっては独自に e-learning 推進委員会等を設置

それぞれの課題を解決するために以下の対策するなど足並みの揃った活動には至らず，普及途を講じた。また，2012 年度末にコースを新規に上の状態であった。ハード面での環境整備が進む開設した教員 30 名に対して記述式のアンケート

中，授業に e-learning を活用する教員数やコー調査を行った（有効回答数 19，回収率 63.3％）。

ス開設数は導入期にこそ一定の増加を見たものの、3 年を経過した頃から増加数に陰りが見え，その停滞を打開する方策を模索していた。停滞要因として，これまで開催してきた教員向け
e-learning 研修会への参加が，e-learning の活用に結び付いていない印象があり，対面での聞き取りを行ったところ，「効果は理解できるが，自分に使いこなせるのか」といった発言がいくつか聞かれた。それらから，研修会への参加では解消できない e-learning に対する教員の苦手意識や不2.2.対策（1）授業設計や教材制作・運用サポート等の支援体制（教育デザイン室）の整備と充実
e-learning 普及事例（仲道ら，2009）を参考に，教育デザイン室（e-learning 推進を含む教育支援部門）の体制を整備した。その業務内容は，①インストラクショナル・デザインを用いた授業設計支援，②教材開発，③e-learning 授業の運用サポート，④教職員の ICT スキルアップ支援・教育活動への ICT 活用の取り組みの 4 つである。

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2013 年 9 月 22 日（日）11：50〜 13：10

会場：1-404（2）教育デザイン室の役割や，e-learning 導入の際に提供できる具体的支援に関する広報
e-learning に興味関心のある教員等とともにコンテンツ開発支援を行った事例を収集し，「ｅラーニングニュース」や「ICT 活用教育事例」としてリーフレットを制作した。「ｅラーニングニ
ュース」では，全学無線 LAN の整備に関する情報提供や学習支援システムである Moodle の紹介記事など授業改善のツールに関する記事を掲載し た 。「 ICT 活 用 教 育 事 例 」 に は ， 授 業 に
e-learning を導入した教員の体験談を掲載することで身近な取り組みであるとの印象を与え，導入を検討するきっかけづくりとした。それらを毎月発行し，定期的な情報発信ツールとした。さらに，教育デザイン室ホームページ上にも記事内容を詳しく紹介し，動画情報も適時掲載した。
（3）コース開設申請手続きの簡略化

P2a−1−404−07の e-learning 活用について「活用したい」「機会があれば活用したい」との回答が 100％であった。

４．考察と今後の展望
今回実施した e-learning 普及のための取り組みとして，3 つの課題を設定しその解決に向けた取り組みを実践した。その結果，Moodle コース数および新規コース開設教員の数が大幅に増加し，普及の阻害因子として設定した課題の妥当性とその後の解決策の有効性が推察される結果とな っ た 。 今 回 e-learning 普 及 の 成 果 と し て

Moodle コース数とコース開設教員数を取り上げた。この変化に本解決策のみが影響したとは言い切れないものの，先行研究での知見やアンケート結果から，解決策と成果の間に一定の関連性があったと考える。
本実践では，e-learning 導入のための支援組織の設置や学内体制の整備に加え，身近な実践事例

教員は，コース継続や新規コースの開設にあたを広報することで教員の関心を高め，個別のニーっては，毎年紙媒体の申請書を作成し，関連部門ドに対応できる体制づくりに重点を置いた。これに提出する必要があった。その手続きの煩雑さをにより，e-learning に関心はあるが自身のスキル解消するため，Web 上から申請できる方式を取への不安のために導入に踏み出せなかった教員り入れた。さらに，教務システムであるシラバスを後押しし，今回の成果につながったと考える。

提出システムに組み込み，シラバス提出の操作過

つまり，研修会などにより e-learning に対する程にコース申請ボタンを設け，ワンクリックで申理解を深めるアプローチと，新しい授業形態を取請が完了するよう改良を加えた。

り入れることに対する教員個々の不安への対処

３．結果が同時に提供されることが e-learning 推進に効2012 年度に実施した課題解決に向けた取り組果的であることを示している。支援体制の活用がみにより，Moodle コース数の増加と新規にコー

身近に感じられるよう顔の見える情報公開に努スを開設した教員数が増加した。コース数は前年

め，来談しやすい環境を整備すること，また授業比 61，教員数は 30 増加し，大学全体で e-learning

改善にインストラクショナル・デザインの専門家推進に本格的に取り組みを開始した 2010 年度かによる授業設計支援があることで，教員の心理的ら 2011 年度の変化が小規模であったことと比較な負担軽減を保証することも有効であると考えしても，その増加は大きいものであった（図１参る照）。また，新規にコースを開設した教員へのア
ンケート結果では，動画制作に関して，「予想よりも負担が軽かった」との回答が 90.1％，今後今後は，e-learning の授業への導入をきっかけに授業をデザインする（授業設計）という視点を教員に浸透させる活動につなげ，教育改革の実現に貢献していきたい。

参考文献
放送大学学園（2011）平成 21 年度・平成 22 年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業「ICT 活用教育の推進に関する調査研究」委託業務成果報告書．
吉田文，田口真奈，中原淳（2005）大学 e ラーニングの経営戦略成功の条件．東京電機大学出版局，東京
仲道雅輝，松葉龍一，江川良裕，大森不二雄，鈴木克明（2009）「科目ガイダンス VOD」を基軸とした FD－全学的な e-learning 推進を実現する教員の意識
改 革 － ， 日 本 教 育 工 学 会 論 文 誌 33 （ suppl ），pp.25-28.
図 1 Moodle コース数およびコース開設教員数の推移－ 806－