日本大学の現況と課題―全学自己点検・評価報告書２０１８―（大学・短期大学部・専門学校）

点検・評価結果及び改善意見【スポーツ科学部】

目

次基準Ⅰ

教育課程・学習成果 ................................................................................... 1

基準Ⅱ

学生の受け入れ .......................................................................................... 6

基準Ⅲ

教員・教員組織 .......................................................................................... 9

基準Ⅰ

教育課程・学習成果

点検・評価項目①
授与する学位ごとに，学位授与方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
スポーツ科学部では，学位授与方針として，本学における教育理念である「自主創造」の精神に基づき，スポーツ立国を目指す我が国の競技スポーツの発展に貢献するべく，「競技スポーツに関連する諸側面を踏まえたコーチング学を中心とした学際的で総合的な知識」
や「スポーツ科学分野における反省的実践家としての能力」，「アスリートとしての運動創発能力とコーチとしての運動促発能力」，「競技スポーツのゼネラリストとしての総合的な能力」といった修得すべき知識・能力を学修した者に，「学士（体育学）」の学位を授与することを定めている。これらの学位授与方針は学部ホームページや入学ガイド等にて公表しており，社会一般に広く周知している。また学内については，年度初めにガイダンスを実施し，学部要覧において具体的な説明資料を提示し，学生及び教員に周知している。
点検・評価項目②
授与する学位ごとに，教育課程の編成・実施方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
スポーツ科学部では，本学における教育理念である「自主創造」の精神に基づき，競技スポーツにおける専門的な知識を持つ技術的熟達者としての能力と，諸問題を認識するとともに課題を概念化し解決していく反省的実践家としての実践力を養うために，コーチン
グ学を中核領域に捉え，自然科学，医科学，社会科学及び形式科学にわたる学際的かつ総合的な教育課程を編成している。これらの教育課程の編成・実施方針については，学部ホームページにて明示しており，社会一般に広く周知している。また学内については，ガイダンスを実施し，学部要覧において具体的な説明資料（履修モデル等）を提示し，学生及び教員に周知している。
各科目における教育目的・内容及び成績評価基準・方法についてはシラバス等で明示している。さらに，公正かつ厳正に評価を行うために，履修系統図と科目ナンバリング，コモンルーブリックや成績ターゲットについての基本的な考えを記載した三軒茶屋ラーニン
グ・イニシアティブ・マニュアル（ｓｌｉｍ）をガイダンス時に全学生，全教員に配布し，各科目が目指している能力開発要素について明示している。
点検・評価項目③
教育課程の編成・実施方針に基づき，各学位課程にふさわしい授業科目を開設し，教育課程を体系的に編成しているか。
【現状説明】
スポーツ科学部では，コーチング学を中核領域に捉え，自然科学，医科学，社会科学，1

及び形式科学にわたる学際的かつ総合的な教育課程を編成している。その構成は，総合教育科目（総合科目，外国語科目，基礎教育科目）と専門科目（実習科目，基礎科目，共通科目，選択コース科目，ゼミナール・卒業研究・卒業論文）からなり，これらが体系的に配置されている。具体的には，1 年次から「基礎科目」を設定し，コーチング学の中核領域に関する知識とサポート科学の基礎理論に関する知識を学ぶ。また，「共通科目」を主に２年次以降に設定することにより，「基礎科目」で得た知識の蓄積をさらに深め，競技スポーツにおける諸問題に幅広い知見から対応する実践的能力を養う。そして，養成する人材像である反省的実践家としての能力を養う「実習科目」を 1 年次から４年次までの基幹科目とし，２年次からのコース選択（アスリートコース・スポーツサポートコース）による「コース科目」により，学生個人が描く将来像に向け，実技能力を習得するだけでなく，それらの能力がどのようにして習得できたかについて，客観的に把握できるようにし，さらにコーチの立場に立った時，その能力の習得過程をどのように指導していけばよいのかを実践的に学習できる体系となっている。
点検・評価項目④
学生の学習を活性化し，効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
【現状説明】
スポーツ科学部では，授業形態として講義・実習に加えて，演習形式による少人数教育にも取り組んでおり，グループワークやフィールドワークなどを実施し，学生の主体的な学びを促している。
履修登録においては年度の上限単位数（44 単位）を設定し，無理なく学習効果を高められるよう配慮し，ガイダンス時に学生へ周知するとともに，各セメスターにおける履修登録期間前には積極的に履修指導を実施している。また，ラーニングセンターを活用し，学期中から，授業内容に関する質問や，課題・レポート作成上の相談，授業欠席者の補習等を行っている。各教員はセンターオフィスアワーを設定し，対応可能時間を掲示やポータルサイトにて学生に伝え，対応している。
シラバスは各科目の到達目標，教育目的，各回の授業内容に対する事前・事後学習，成績評価の方法について明示している。また，複数教員による同一科目やオムニバス形式の科目では，担当教員間で成績評価に差が生じないよう，共通評価基準（ｓｌｉｍに示されている内容や授業の到達度を共通の方法で測ることができるような共通認識）を設けている。シラバスに沿った授業が行われているかについては，セメスターごとに実施する授業評価アンケートにおいて確認し，それらの結果や各教員が作成する授業改善計画書に基づき教育内容・方法の改善を行っている。
点検・評価項目⑤
成績評価，単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
【現状説明】スポーツ科学部では，講義及び演習科目や実習科目に求められる学修時間や内容をもっ2て構成するために，セメスター制に基づき，１単位当たり 45 時間（講義科目の場合）の学修を必要とする内容をもって 15 回の授業を構成し，所定の成績を修めた者に単位を付与している。また，各授業の前後には事前（読書課題や予習シートへの記入等）・事後学習（課題レポートや振り返りシートへの記入等）を合わせて実施することにより，学習効果を高めることを目指している。これらの具体的な内容は，シラバスに記載し，受講学生と共通認識を図るように努めている。
各科目の到達水準や成績評価方法及び成績評価基準の設定には，公正かつ厳正に評価を行うために策定した三軒茶屋ラーニング・イニシアティブ・マニュアル（ｓｌｉｍ）を活用している。ｓｌｉｍには，履修系統図と科目ナンバリング，コモンルーブリックや成績ターゲットについての基本的な考えが記載されており，各科目が目指している能力開発要素が明示されている。コモンルーブリックを活用することによって，学生は成績評価に当たり，どのような点についてどのようなレベルの成果が求められるのかを統一的な指標に基づき予め知ることができる。これは，学生が明確な目標を持って受講することを目指していると同時に，教員間でも共有することによって統一的な能力認定（成績評価）を可能とするものである。
成績評価の妥当性の検討では，事前に学務委員会においてシラバス確認を行い，授業の目的や総合到達目標にあった成績評価手法（複数手法による評価や評価の配分，形成的評価等）が選択されているか，日本大学全学ＦＤワークショップ資料等を基礎資料として確認を行っている。各授業の評価段階毎に，模範解答や詳細な採点基準を提示することや，成績分布の確認を行っていると同時に，学生が自身の成績に疑問が生じた際には，成績に関する質問票により問い合わせをすることができる。
既修得科目の単位認定は，学生の事前申出により，編入学等にあたって前在籍校のカリキュラムにおける当該科目のシラバス，単位数等の資料を踏まえて，学務委員会にて単位の読み替えが可能な科目の審議を行い，認定の可否を検討している。ＴＯＥＦＬ，ＴＯＥＩＣ，英検等の英語外部試験についても，単位認定基準の取扱いを定めている。
スポーツ科学部からはまだ卒業生が輩出されていないため，適切に学位授与が行えるよう，準備を進めている。
点検・評価項目⑥
学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
【現状説明】
学務委員会において検討し，教授会で承認された「日本大学三軒茶屋キャンパス成績評価に関する取扱い」に基づき，学修成果の把握及び評価が行われている。また，三軒茶屋
ラーニング・イニシアティブ・マニュアル（ｓｌｉｍ）に示されている評価の観点や能力開発要素を踏まえ，各教員が担当する科目での成績評価（授業参加度や到達度テスト，プレゼンテーション等の評価方法を用いている）によって，学生が系統的に学位授与方針に明示した能力を修得しているかを評価している。科目担当教員は，学生が科目横断的かつ段階的に能力を開発できるように，相互に学生の学習状況等を共有し，必要に応じて補習や個別対応にて学習成果が上がるように努めている。
3

点検・評価項目⑦
教育課程及びその内容，方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
現在は文部科学省への設置届出に係る設置計画に基づいた教育課程を実施している。
2019 年度までは，年度ごとに新しい科目が開講されていく状況であるが，年度が終わる度に，スポーツ科学部学務委員会の教員にて教育課程の内容の点検や評価などの検討を行っている。スポーツに関わる人材として社会に求められる能力を持った人材を輩出するために，実践力が高まるような科目を教育課程に盛り込むような議論も行われている。完成年
度後のカリキュラム改正の際には，学生の受講者数や担当可能な教員の配置などを考慮しながら，科目の統廃合が必要な場合もあると考えられる。

【長所・特色】
スポーツ科学部では，競技スポーツにおける諸問題に幅広い知見から対応することのできる反省的実践家としての能力を養う人材の育成を目指している。そのために，既設の体育学科において展開してきた体育学，スポーツ科学，健康科学分野における研究成果の蓄積をベースに，コーチング学を中核領域に据え，自然科学，医科学，社会科学，及び形式科学にわたる学際的かつ総合的な教育課程を編成していることが大きな特色である。また，学びの特色としては，コンピテンシー・ベースド・ラーニングの考え方を具体化した「三軒茶屋ラーニング・イニシアティブ・マニュアル（ｓｌｉｍ）」に，科目の位置付けや順次性，能力開発要素，コモンルーブリックや成績ターゲットについての基本的な考えを記載し，各科目が目指している能力開発要素を明示することによって，学生と教員が共通の認識を持ちながら学びを進めている点にある。
【問題点】
教育課程の適切性や学習成果については，学務委員会が中心となり継続的に点検を行い，適宜改善策等の検討を行っている。その中で，スポーツ科学を学修していく教育課程を踏まえると，学位の種別が体育学であり，一致していない状況がある。また，スポーツサポートコースの科目編成について，マネジメント系科目の内容に偏りがあり，社会の状況に適応していくための科目設置（例えば，スポーツ経営学やスポーツビジネスなどの科目）が求められる。英語科目については，入学前よりも入学後に英語テストの試験得点が低下することがあり，少なくとも英語の学修成果を上げることを目標とするような初期の成果を達成すべく改善を進めていく必要がある。また，試験得点を向上させることに留まらず，今後の就職活動を目指しスポーツと英語を組み合わせた働き方（スポーツ通訳者）を想定している学生や英語の論文を読み込み研究活動に適応していく意思のある学生など多様な学生が在学することから，それらの学生に共通する基礎的な英語力を高める授業内容を学生に提供していく必要がある。
4

【全体のまとめ】
スポーツ科学部では，完成年度（2019 年度）を見据え，学部設置に係る設置計画に基づいてその目的を達成するべく，教育課程を編成・実施し，学生の学びの充実に取り組んでいる。学びの方針について共通認識を図るためにｓｌｉｍを用いて到達目標や能力開発要素を明示していることは，学生及び教職員にとって，効果的な取組であるといえる。ｓｌｉｍの内容には，総括的な立場での項目が多いため，スポーツ科学に合った考え方や表現を含めていくことも必要である。
着実にスポーツ分野における反省的実践家の要素を持ち合わせた人材を養成していく一方で，今後は，スポーツ科学部で学んだことを社会にどのようにして生かしていくのか（資格取得等を含め）を，実例を示しながら，説得力のある形で在籍学生や社会に示していく必要もある。社会の状況に応じ，次のカリキュラムにおいては，アスリートコース科目，スポーツサポートコース科目の見直しを行うなど，現在のカリキュラムを基礎とした形で教育課程を検討していく予定である。
【根拠資料】
1-1

スポーツ科学部ホームページ

卒業の認定に関する方針（ディプロマ・ポリシー）
http://www.nihon-u.ac.jp/sports_sciences/commercial/
1-2

スポーツ科学部ホームページ

教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラム・ポリシー）
http://www.nihon-u.ac.jp/sports_sciences/commercial/
1-3

学部要覧

1-4

三軒茶屋ラーニング・イニシアティブ・マニュアル（SLIM）

5

基準Ⅱ

学生の受け入れ点検・評価項目⑧
学生の受け入れ方針を定め，公表しているか。
【現状説明】
スポーツ科学部では，入学者の受入れに関する方針（アドミッションポリシー）を定め，ディプロマポリシー，カリキュラムポリシーとの関連性を明確にした上で，スポーツ科学部ホームページ及び入試要項等で公表している。
点検・評価項目⑨
学生の受け入れ方針に基づき，学生募集及び入学者選抜の制度や運営体制を適切に整備し，入学者選抜を公正に実施しているか。
【現状説明】スポーツ科学部での入学者選抜は，アドミッション・ポリシーに基づき，我が国のスポーツにおける競技力の向上を真摯に探究するために，スポーツ科学の最新の知見を生かして競技力を向上させる意志のある人材を求める。また，様々な実践の場において，これまでの教育課程で身に付けた学力を基に，競技スポーツに関わる諸問題や課題を発見し，それに対応する多目的な情報収集・分析を通して，解決策を導きだす過程を繰り返すことができる能力を身に付ける意志を持った人材を求める。そのために一般入試（Ａ方式，Ｎ方式１期，２期，ＡＯ入試）や各種推薦入試，校友子女入試，外国人留学生入試，編入学，転部入試など多様な入試形態を設定している。特にＡＯ入試では，競技成績だけではなく，競技スポーツを対象とした学びに真摯に向き合う姿勢やスポーツ科学部の教育及び研究を遂行できる能力や適正等を保持しているかを評価しており，その方法はレポート，プレゼンテーション，面接を課題として設定し，総合的に判定している。またＡＯ入試や各種推薦入試などの早期入試合格者には学部の学びに関わる課題を設定して入学前教育を実施している。
試験当日は学部長，入試委員長，事務局次長から組織される入試本部を設営し，公正な実施及び不慮の事故への即時的な対応等が行えるよう体制を整えている。特に面接評価では，公平かつ適切な運営が確保されるよう面接官への評価の観点や面接方法などに関する説明を徹底している。ＡＯ入試等におけるレポート・プレゼンテーション課題，小論文問
題の作成などについては学部長が任命した出題委員が内容を吟味し，作成及び採点を行っており，複数名の入試問題編集委員の確認を経て出題されている。
入学者の選抜方法については，入試委員会及び教授会において慎重に審議している。また，入学選抜に関する得点について，本部の一般入学試験要綱に基づき開示を行っている。
入試広報は，ホームページ，学部案内のリーフレット，大学案内等の各種媒体をとおした広報活動や，学部主催で行われる進学相談会，オープンキャンパス，高等学校への進学説明会，学部説明会及び出張講義など多岐にわたり積極的に広報活動を行っている。

6

点検・評価項目⑩
適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに，在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
【現状説明】
スポーツ科学部の過去３年の入学定員に対する入学者数とその比率は開設初年度となる
平成 28 年度は 342 名（1.14）であったが，開設２年目以降の入学者は，平成 29 年度 314名，平成 30 年度 314 名であり，この２年間は 1.05 以下の入学者比率を厳守している。入学者定員管理の厳格化にあたっては，平成 29 年度の入試より一般入試Ａ方式やＮ方式第２期の合格判定において補欠合格を利用し，受験者一人ひとりの単位で発表の連絡をする方法で定員管理に努めたことが結果につながった。また，平成 30 年度現在，３学年までの収容定員は 900 人に対し在籍学生数は 957 人であり，専任教員数，施設等と照らし合わせて適切な学生の受け入れを行うことができている。現状では完成年度を迎えていないため３年分の在籍者を示したが，今後も安定した定員管理を行うことができると見込んでいる。
点検・評価項目⑪
学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
現在，「反省的実践家の養成」を踏まえて，多様な学生の受け入れを目指し，一般入試ではＡ式，Ｎ方式（第１期・第２期），ＡＯ入試，推薦入試では付属高校基礎学力選抜・特別選抜，指定校制，提携校，保健体育審議会推薦入試，校友子女，外国人留学生等の各種入学試験を実施し，学力判定のみならず社会的活動，スポーツ競技歴等を鑑みて毎年入試委員会での出願資格の見直しや各種入試における募集人員の見直しを行っている。
平成 30 年度入試においては付属高校基礎学力選抜（25 名から 10 名へ）と特別選抜の定員の（10 名から 25 名へ）見直しを図り，スポーツ科学部の特性を生かした付属高校志願者の門戸を広げる選考の改善を行った。

【長所・特色】
本学部の入試の特徴は，大学全体としての「日本大学入学者受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）」とスポーツ科学部のアドミッション・ポリシーにのっとった人材を確保できる体制を構築していることである。
特色ある入試としてはＡＯ入試があり，その選考の内容は，①提出された書類の審査及び用意された課題，②レポート，③プレゼンテーション，④面接による口頭試問によって総合的に判定している。
また，各種推薦入試においては，種別によって，書類審査や筆記試験（小論文や専門試験）及び面接がそれぞれの試験の判定基準に沿って，単独もしくは組み合わせによって実施している。
7さらに，ＡＯ入試や推薦入試における早期入学決定者に対しては入学前教育も実施され，本学入学までに課題の提出をしなければならない。課題の内容は，スポーツ科学部入学後も学びをスムーズに行うために導入されており，入学してから実際の講義等で触れられる内容となっているため，その考え方や理解の促進に繋がる課題となっている。
【問題点】
多面的かつ総合的に評価判定するＡ方式やＮ方式の一般入試及びスポーツ科学部のアドミッション・ポリシーをもっとも反映するＡＯ入試，その他各種推薦入試，編入学試験，転部試験等，様々な評価基準に基づき複数の方法・手法により入試を実施し，優秀な学生の確保に努めたが，一部の推薦入試等において定員を充足できない入試種別が発生している。今後は，この種別の入試について定員数の見直し及び出願資格，選考方法等についての検討を行いたい。また，入試委員会に係る規程等の整備も検討していく。
【全体のまとめ】
学生の受け入れについてはアドミッション・ポリシーに基づいて多種多様な入試形態で実施されており，平成 29 年度からの定員に対する入学者比率から定員管理を含めておおむね良好な状況であったと考えられる。今後についてはより一層の広報活動を行うとともに，スポーツ科学部のアドミッション・ポリシーを深化させ，適切な定員管理のもと，学部の理念に即した学生の獲得を目指して行きたい。
【根拠資料】
2-1

入試要項

2-2

スポーツ科学部ホームページ

入学者の受入に関する方針（アドミッション・ポリシー）
http://www.nihon-u.ac.jp/sports_sciences/commercial/

8

基準Ⅲ

教員・教員組織

点検・評価項目⑫
大学の理念・目的に基づき，大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
【現状説明】
教員規程において，「本大学の専任教員は，学識経験に富み，研究に忠実で，師表として教育業績，研究業績を有し，かつ積極的に大学運営活動等に参画し，広く社会に貢献しうる者でなければならない」と明記している。この基準を踏まえ，本学部の設置に当たり，『大学設置等の趣旨』における新学部のカリキュラム編成の方針や特色を実現し，長期的に安定した運営を実施するため，日本大学で培われてきたスポーツ文化を結集し，スポー
ツ科学に関する最新の知見を社会に還元すべく，コーチング学を中心とした理論の提供や実践現場を牽引し，新学部での教育研究活動を十分に展開できる専任教員となるよう教員組織を編成している。
点検・評価項目⑬
教員組織の編制に関する方針に基づき，教育研究活動を展開するため，適切に教員組織を編制しているか。
【現状説明】
平成 28 年度開設学部のため，基本的には文部科学省届出書類に記載の教員構成にて完成年度までは年次進行している。
点検・評価項目⑭
教員の募集，採用，昇任等を適切に行っているか。
【現状説明】
平成 28 年度開設学部のため，文部科学省届出書類に記載の教員構成にて完成年度までは年次進行している。しかし，英語については，教育を強化する必要があったため平成 29年度から助教１人を採用している。
今後，学部の方針や採用に関する手順を明確にし，適切に教員募集や採用を行い，学部の状況を鑑みながら，要件を満たした専任教員が昇任できるように規程等の整備を進めている。
点検・評価項目⑮
ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し，教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
【現状説明】
9

授業における複数教員の協働とＦＤ研修とを組み合わせ，多面的なＦＤを行っている。
教職協働体制への意識の醸成と実質化に向けては，危機管理学部とスポーツ科学部の合同による年間複数回のＦＤ・ＳＤ研修会を実施するとともに，学内で実施される全学ＦＤワークショップ及び学生ＦＤイベントへの参加はもとより，学外で実施されるＦＤ関連のシンポジウム等にも教職員が積極的に参加している。
点検・評価項目⑯
教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。
また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
教員組織については，完成年度を迎えておらず，原則として設置時の組織の維持に努めている。ただし，客観的指標を含む十分な根拠が存在し教育の改善のためにとくに必要性が高い場合には，適切な変更を加え組織を充実させる。その判断は，人事関係事項を所管する執行部会において行っている。
一方，学務委員会において，開設以来３年間のカリキュラム運用の経験に照らし，将来のカリキュラム改正等を見据えて，教員組織強化のための見直しの検討がなされている。

【長所・特色】
本学部開設に向けた教員採用では，日本大学本部の教員資格審査にて，本学におけるスポーツ・体育分野での教育研究活動に秀でた教員を中心に，学外からも各専門分野の高度な専門性をもつ（研究活動のみならず社会活動を含む）教員が採用されている。
【問題点】
本学部では，コーチング学を中核領域に捉え，スポーツ科学の各領域を横断的に学修するための課程が編成され，各領域の研究業績に秀でた教員を配置しているが，近年急速に台頭してきているスポーツ科学分野として，情報分析（スポーツアナリシス）があり，実践経験を元にした学びが求められる領域でもあるために，教員配置が必要な領域となる可能性も示唆される。また，スポーツサポートコースにおける制度・行政分野を踏まえたスポーツマネジメント領域にも専門性のある教員配置を検討している。
【全体のまとめ】
教員組織については，完成年度を迎えておらず，原則として設置時の組織の維持に努めている。一方で，スポーツ科学で扱う領域の多様性や多分野との連携の構築などを目指していく中で，設置時の方針を確保しつつ，社会や時代の要請に応じる教育課程を構築する必要もみられる。教育課程の編成に対応し教員配置を検討する必要があることを認識しながら，学務委員会では，毎学期末に教員配置の可能性について教育課程と比較しながら議論している。非常勤講師を含め，各専門領域の特性を生かし，スポーツ分野における反省的実践家を養成するための教員配置となるよう努めていく。
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【根拠資料】
3-1

教育憲章，教員規程などの本部規程

3-2

日本大学スポーツ科学部の設置の趣旨
学部設立時の申し合わせ

3-3

学務委員会ＦＤ小委員会内規11