寄稿

中東の盟主争い
勢いづくイラン、焦るサウジ
国際協力銀行

ドバイ駐在員事務所

首席駐在員
駐在員

玉木
桑原

今から約2500年前のアケメネス朝ペルシャ帝国時代の都・ペルセポリス。アレキサンダー大王に焼かれてしまった都だが、現在でも当時のペルシャ帝国の強大な力を創造するには十分な遺跡が残っている。そのなかで、大王に貢物を捧げる各国代表の姿を描いたレリーフは同遺跡のハイライトだが、今日、ビジネス機もう会を求めて「イラン詣で」を続ける世界各国の姿と重なって見えてくる。サウジアラビア（以下「サウジ」）の周辺国は、いつの間にか、帝国「イラン」の影響を強く受けており、かつての中東の盟主、サウジが危機感を募らせている。

近代におけるイラン
イランは、イスラム教シーア派の国として知られるが、それは1501年サファヴィー朝が成立し、全土を抑えて以降のことである。若干、近代史をかいつまんでいく。1925年、クーデターによりレザー・シャー・パフラヴィ皇帝によるパフラヴィ朝が成立し、脱イスラムを掲げたイランの近代化が進む。第二次世界大戦でドイツ側につくが、すぐに英国、ソ連に攻め込まれ敗北。息子モハンマド・レザー・シャーが即位し1979年まで皇帝としてイランを支配するが、これは実質的なかいらい
米国の傀儡政権であり、米国の要求に従い1962年から近代化や西欧化を急激に進めた（白色革命）。中東にありながら、自由のあったこの時代のテヘランを知る
駐在員は、懐かしそうに当時を振り返る。
結局、国民の強い反発により、1979年にイラン・イスラム革命が起き、イスラム法学者を最高指導者とするイラン・イスラム共和国となり今に至る。
イランはパフラヴィ朝をバックアップしてきた米国との対決を強め1980年には国交を断絶。米国はイランを敵視し、地域の親米国を巻き込みイランの孤立化をすう じく図り、「悪の枢軸」と呼ぶまでに至る。対岸の湾岸諸国は、イスラム革命のイデオロギー拡散を恐れ、1981年にサウジ やUAEなど ６ カ国 で 湾 岸 協 力 理 事 会（GCC）を設立した。1980年から８年間続いたイラン・イラク戦争も、当時のイラク・フセイン大統領が米国
12

2016.7

直季亮

やGCC諸国のサポートを受けつつアラブの代表としてイランに対峙した戦争である。この戦争からスンニ派vsシーア派という対立がフォーカスされ、さまざまな問題を宗派問題としてとらえる動きが顕著となる。

肥沃な三日月地帯
そのイラクもその後、クウェート侵攻をきっかけに、イランとともに「悪の枢軸」と呼ばれ、大量破壊兵器開発疑惑により2003年にイラク戦争が勃発。国民がフセインから解放され、民主的な国づくりに沿って選挙が行われた結果、国民の約６割を占めるアラブ人シーア派（ペルシャ人ではない）中心の政府が設立された。
こうして、西の隣国は、シーア派の盟主イランが影響力を及ぼすことのできる国となった。
さらにその西にあるのが、シリアである。政権や軍の中枢を担うのはシーア派の一派であるアラウィ派だ。
このアラウィ派はイスラム教として特殊な宗派であり、キリスト教の影響も受けており、飲酒も認められている。かつては異教徒とされ弾圧されていた時期すらあるが、1970年代に、政治的背景からシーア派の一派と見なされるようになった。
そのさらに西のレバノンには、イランのシーア派法学者のルーツがある。また、1980年代のレバノンの内戦時、イランがシーア派系グループを支援したことにおこより、ヒズブッラーが興り、その後の肩入れもあり、レバノンにおいて台頭することになる。
こうして、陸続きに地中海まで大きな影響力をもつに至り、宿敵イスラエルの喉元にナイフを突きつけることも可能となった。かつてメソポタミア文明が栄えた、チグリス川、ユーフラテス川に囲まれた「肥沃な三日月地帯（Fertile Crescent）」は、今やイランの影響下にある。かつてのペルシャ帝国の勢力図が復活したかのように筆者の目には映る。

アラビア半島を囲むもうひとつの三日月地帯
GCC ６カ国の中で唯一スンニ派ではない国がある。

中東 特集国のトップにキングでもエミールでもなく、スルタンを仰ぐオマーン（Sultanate ofOman）である。そもそもスルタンとは権力者や実権者の意味であり、首長よりも国王よりも、権威は高く、自らの国を他のGCC ５カ国より格上だとみなしている。
そんなオマーンは周辺国との全方位外交を得意とし、GCCの中で孤高の姿勢をとることが少なくない。元来、オマーンはアラビア半島に多くみられるベドウィンといった遊牧民がつくった国ではなく、海洋国家としての長い歴史をもつ国である。その領土は、現在のパキスタンの南から東アフリカにまで及び、今はタンザニアとなっている
ザンジバル島に首都を置き、19世紀には奴隷をはじめとするアフリカ貿易を手広く行っていた。８世紀以降、宗派はイバーディ派となった。この宗派は極めて穏健で知られており、イバーディ派のモスクでは、スンニ派もシーア派もお祈りをすることができる。
歴史をもった大国がゆえにバランス感覚にも優れており、今回、イランの国際社会への復帰のきっかけとなる、イランと米国を仲介したのもオマーンであったとされる。GCCの中ではガスや原油の埋蔵量も少なく、可採年数十数年といわれるオマーンなので、地理的にも近いイランとの経済関係強化を当てにした動きなのかも知れない。
そして、サウジの南、オマーンの西に位置する国、イエメン。長らく戦国時代さながらの状況が続いているが、この国では、シーア派に属するザイード派の武装組織フーシが権力を拡大。これを阻止するべく、サウジをはじめとした有志連合がイエメンでの戦争を行っているのが現状であり、このフーシの背後にもイランがあるといわれている。
こうしてみると、アラビア半島の南側は誰の影響も受けないものの、ヨルダンから始まるアラビア半島のスンニ諸国は、イランがシーア派という宗教を利用して影響力を拡大させた大きな三日月に囲まれていることが分かる。＜図参照＞

イラン南北の脅威

北にソ連、東西南にスンニ派の脅威を抱え、国際社会からも孤立してきたイランだが、ペルシャ商人よろしく、したたかな外交と自給自足を原則として何とか生き抜いてきた。西のイラクの脅威は消え、北の脅威であったソ連は崩壊後、ロシアとして脅威どころか、アメリカの中東での影響力が低下するなかで、中東問題をハンドリングできる唯一の超大国として、イランの出所：各種報道よりJBIC作成後ろ盾となっている。南の脅威のGCCは一枚岩ではなく、陸海空の軍人の数を比較しても、イランの約57万人に対し、GCC合計で約35万人に過ぎない。しかもイランの約57万人はすべて自国民による軍隊であり、かつ、80年代以降実戦で鍛えられてきた部隊につき、真っ当に戦った場合の結果は火を見るより明らかである。

東西TRIP回廊

ロシアを抜き世界第１位となった天然ガス埋蔵量、世界第４位の原油埋蔵量、エジプト、トルコと並び、中東最大級となる8000万人の人口、それに、革命以降更新されていないインフラや石油ガス関連施設、と想像しただけでも、そのビジネス機会が計り知れないイラン。イランの国際社会への復帰はイラン国内のビジネス機会の増大以上の効果をもたらし得る。トルコとパキスタンに挟まれるイランが開くと、中国とヨーロッパがつながる。中パ経済回廊、シルクロード経済ベルトといった、同地域に計画される中国の一帯一路構想によるヒトやモノの回廊、そして、隣国へガスを供給するエネルギーの回廊となる。そしてこれは単なる回廊にとどまらず、トルコ約8000万人、イラン約8000万人、パキスタン約１億9000万人を合わせ約３億5000万人もの巨大市場が出現することを意味し、必然的に経済が活気づく。トルコ、イラン、パキスタンの頭文字を繋いだTRIP回廊こそ、中国や東南アジアに続く次世代の成長エンジンとなり得るのではないか。

イラン詣でイランにとって、革命以降の37年間の半分以上は国
2016.713際社会復帰に向けた挑戦の歴史だ。革命から18年後の1997年に誕生したハタミ政権は、米国や国際社会とエメン（フーシ派を支援するイランと、それを攻撃するサウジ）では、イランと間接的な争いが続いている。の関係改善を図ったが失脚。次のアフマディネジャド
政権は、国際社会から孤立し2009年に国民の不満が爆発、数万人規模のデモが開かれたが鎮圧されてしま

特にサウジは、昨年１月にアブドラ前国王の死去に伴い、サルマン新国王が即位したばかり。
「われらがサルマン新国王は、台頭するイランにどう対処するのう。2013年に現ロウハニ政権が誕生、核合意に向け各国と地道な対話を継続し、遂に2016年１月制裁解除。
革命を知らぬ30代以下の若者が大多数を占めるイランであろうか」という国民の目を気にしながら内政を行わなければならない状況にある。サルマン国王就任から１年半余りが過ぎ、サルマン新国王およびその息子は、ハタミ政権誕生から19年目にして三度目の正直にこぎ着けた。２月に行われた選挙では、選挙時間が延長されるほど国民の高い関心が集まった。結果として、ロウハニ大統領を支持する保守穏健派と改革派が躍進であり、昨年４月に副皇太子に就任したムハンマド・ビン・サルマンの政治・経済・外交政策を振り返ってみると、イランに対する焦りが随所にみてとれる。

したのも、核交渉を合意に導き、国際社会への復帰を実現したロウハニ大統領の功績が評価され、国民が今サルマン副皇太子の外交デビュー後にも期待をしている証左である。
昨年７月の核合意以降、世界各国の「イラン詣で」が加速する。欧州各国は数十億ドル単位の支援を表明、１月には習近平国家主席がイランを訪問し、高速その一例が昨年12月にサウジが発表したイスラム諸国による対テロ軍事同盟である。サウジが主導する形鉄道整備への資金支援などを約束した。日本のGW中には、韓国の朴大統領が230人の韓国ビジネスマンとともにイランへの３日間の訪問を行った。韓国の現職大統領によるイランへの公式訪問は、1962年の国交樹立以来初めてで、インフラ開発に関する250億ドルの金融支援を計画している旨を述べた。
『海賊とよばれた男』の記憶に新しいが、イランが国有化を宣言した石油を積んで極秘裏に日本に輸入した1953年の日章丸事件。石油の輸出先に困るイラン、輸入先に困る日本、両国のwin-win関係の始まりともいえる出来事だ。イランは口では「日本は動きが遅い」と言いつつも、「日本は歴史的にみて戦略的パートナーであり、制裁下でも取引を継続してきた。その関係は、制裁解除によりますます深まる」と日本にラブコールを送ってくれる。日本も制裁解除後のビジネス獲得を視野に閣僚を派遣するなど、友人イランとの対話を続けてきた。
日本もイラン側のラブコールを真摯に受け止めれば、巨大なビジネス機会に繋がっていく。ペルセポリスよろしく、他国と同じ貢物をもって詣でるのもよいが、大王の本当の好みが何なのか、TRIP回廊も意識したうえで、よく見極める必要がある。

危機感を募らせるサウジ
国際社会への復帰に向けて躍進するイランとは対照的に、スンニ派の盟主であるサウジは焦りを覚え始めている。前述のとおり、二つの三日月地帯にイランの影響力が及びつつあるなか、北のシリア（アサド政権を支えるイランと反政府政権を支えるサウジ）、南のイ
14

2016.7

で34カ国が同盟に参加する一方、イランは不参加であうたると報じられた。対テロを謳いながら、ISILと戦火を交えるイランが不参加となっていることが意味するものは、この同盟が「サウジが主導するアラブ諸国対イラン」という対立軸を意識しているということだ。
この発表は、ムハンマド・ビン・サルマンが副皇太子として初めて記者会見の場に臨んだことで注目を集めた。サウジの指導力を内外に示す発表を通じ、サルマン副皇太子にスポットライトが当たることを期待したと考えられる。しかし、この発表後には、サウジが同盟に含まれていると発表したパキスタンが同盟への参加を否定するなどの混乱がみられた。一部ではサウジによる調整不足も指摘されており、こうした点で、サウジの焦りが垣間みえるともいえよう。

原油市場でのイランとの確執
また、原油市場においても、サウジのイランに対すさやる鞘当てが続いている。本年４月、OPEC・非OPEC産油国が一堂に会したドーハ会議において、原油増産凍結合意が既定路線だと誰もが疑わなかったが、その期待は見事に裏切られた。サウジがイランを含める形での合意に固執した結果、会議は破談となった。
もっとも、サウジが増産凍結に合意できないことは十分理解できる（注：『千夜一夜中東ビジネス物語』
最終回、2016年１月号参照）。サウジは、経済制裁から解き放たれたイランが増産凍結に応じないことも理解しているし、仮に増産凍結に合意し、一時的に原油価格が回復しても、その恩恵を享受するのは原油輸出拡大を望むイランと青色吐息の北米シェール業者であることも理解している。サウジにとって、ライバルであるイラン、そして脱中東政策を進め、同盟国である

中東 特集サウジを省みない米国を利する増産凍結という選択肢を選ぶメリットはないのである。
この一連の動きの中で注目すべきは、この会議を主導したのが誰か、ということである。これまでサウジの石油政策を任されてきたテクノクラートのヌアイミ前石油大臣ではなく、サルマン副皇太子の意向が反映されていることが重要である。

サウジとイランの国交断絶

財政健全化を訴えており、政策は一貫性を欠く。
また、サルマン副皇太子は国営石油会社サウジアラ
ムコの新規株式公開（IPO）を筆頭に、脱石油などさまざまな改革を訴えるが、その実現に当たっては、王族間の既得権益の利害調整、労働コストが高いサウジ人の民間雇用促進など、越えるべき高いハードルが残されている。観光など新産業を育成するとしているが、けいけん
厳格な戒律を掲げたままでは、敬虔なムスリム以外に新たな観光需要増は見込めず、大規模な産業育成は望他方、新年早々に起こったサウジとイランの国交断絶はこれらとやや性質が異なる。本年１月２日、サウみ薄であろう。
「Vision2030」はサウジが「普通の国」になるために必要なことを列挙しており、普通のサウジ国民もこジが死刑囚であるシーア派高位聖職者のニムル師を処刑したことに反発し、イランの群衆が在イランのサウジ大使館を襲撃。これを受けて１月３日にサウジはイれを前向きに評価しているという。これが絵に描いた餅となるのか、真の改革となるのか、世界が注視していることを忘れてはならない。

ランと国交断絶を発表し、翌日以降、周辺国が追従するかたちで国交断絶や大使召還などの対応を発表している。
日本のメディアではスンニ派の盟主たるサウジとシーア派のイランの宗派対立を軸とした分析が多く見受けられたが、ニムル師以外に処刑された47人のうち、大宗はスンニ派の国際テロ組織アルカイダのメンバーであり、宗派対立ととらえるのは適当ではない。また、対イラン包囲網を強化するために行ったという分析もあるが、もしそのような意図に基づくものであれば、イラン側の反発を事前に予想した上で、GCCなどのアラブ諸国と対応につき事前に調整していたはずだが、事件後の周辺国の対応および発表時期がばらばらであったことから、そのような意図はなかったと考えられる。

中東ビジネスはエネルギーを中心に考えられてきたことから、サウジを始めとする湾岸諸国を中心に語られてきた。ここ最近のイランの台頭はパワーバランスの変化のみにとどまらない。イランのみならず、TRIPといった、ペルシャ湾北側の国々の経済が刺激され、大いに活気づいていくだろう。引き続き、石油・ガスを中心としたビジネスやインフラ需要は、イランやGCCといったペルシャ湾を囲む国々を中心に旺盛である。必要な原油の８割以上をこの地域に頼る日本として、その発展に貢献しながらビジネスチャンスをものにしていく姿勢は重要である。その一方で、ペルシャ湾の北側に現れる巨大経済圏であるTRIPを中国とサウド家による絶対王政が敷かれるサウジにおいて、王政の安定・維持を脅かす王政批判はタブーであることから、ニムル師の処刑は、この流れで淡々と行ったにすぎず、イラン側の反応までは読めていなヨーロッパをつなぐ面として捉え、ビジネスを展開する必要がある。何せ、世界四大文明のうちのふたつ、メソポタミア文明とインダス文明を抱える、豊かな地域なのだから。

かったというのが真相ではなかろうか。重要なことは、対イランで何か問題が発生した場合、サウド家は内外※筆者略歴に対し常に強い姿勢を示す必要に迫られているということだ。

サウジビジョン 2030原油価格低迷が続き、サウジは難しい経済・財政運営を強いられており、そこからも焦りが読みとれる。
サルマン新国王即位直後に公務員に臨時ボーナスのご祝儀をばら撒いた一方、今年に入り、2030年までの経済改革構想「Vision 2030」および2020年までの目標を設定した「National Transformation Plan」を発表。公務員賃金の引き下げ、増税・債務削減による

結 び

玉木 直季
（国際協力銀行 ドバイ駐在員事務所 首席駐在員）
慶應義塾大学経済学部卒業後、東京銀行（現三菱東京UFJ銀行）名古屋勤務を経てカイロアメリカン大学に留学。バハレーン勤務の後、国際協力銀行に転職、東京およびドバイに勤務。趣味は、車、釣り、料理、お酒。元ラクロス日本代表。
ロンドンビジネススクール経営学修士。
桑原 亮（国際協力銀行 ドバイ駐在員事務所 駐在員）
東京大学経済学部卒業後、2004年に国際協力銀行に入行し、原油、LNG、石炭、ウラン、鉄等、主に資源案件を担当。
2015年８月からドバイに赴任し、イスラム世界のお勉強中。
趣味は息子と遊び、お酒を飲み、プラモをつくること。

2016.715