日本大学の現況と課題―全学自己点検・評価報告書２０１８―（大学・短期大学部・専門学校）

点検・評価結果及び改善意見【芸術学部，芸術学研究科】

目

次基準Ⅰ

教育課程・学習成果 ................................................................................... 1

基準Ⅱ

学生の受け入れ .......................................................................................... 8

基準Ⅲ

教員・教員組織 ........................................................................................ 12

芸術学部・芸術学研究科の改善意見 ....................................................................... 15

基準Ⅰ

教育課程・学習成果

点検・評価項目①
授与する学位ごとに，学位授与方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞「教学に関する全学的な基本方針」及び「日本大学教育憲章」に基づき，芸術学部における到達すべき学習内容（知識・技能・態度等）を，本学の教育理念である「自主創造」を構成する「自ら学ぶ」，「自ら考える」及び「自ら道をひらく」の８つの能力（コンピテンシー）と構成要素（コンピテンス）に分けて定めている。なお，コンピテンシーでは，学習成果を明示し，測定可能な文言を設定している。
学位授与方針は，学生へ入学時に配付する学部要覧に掲載し，社会に対してホームページで公表している（資料 1-1,1-3）。
＜芸術学研究科＞「教学に関する全学的な基本方針」及び「日本大学教育憲章」に基づき，「自主創造」の３つの構成要素及びその能力の修得に併せ，芸術・文化に全般にわたる広い視野も備えることを水準となるよう大学院委員会で平成 28 年度に検討を行い，博士前期課程及び博士後期課程ごとの学位授与の方針を定めた。方針については，学生・教職員へは大学院要覧の紙媒体だけでなく，ホームページにて公表している。
学習成果を明示した学位授与方針については，大学院教学戦略ワーキンググループにおいて検討し，見直し案を平成 32 年度までに大学院分科委員会で策定する。
点検・評価項目②
授与する学位ごとに，教育課程の編成・実施方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞学位授与方針にて示している８つの能力を養成するために，初年次教育，教養教育，専門教育の授業科目を各能力に即して体系化している。開講科目は，第Ⅰ群 芸術教養課程科目（芸術教養科目・外国語科目・保健体育科目），第Ⅱ群（学科別授業科目），第Ⅲ群 学芸
員課程科目・司書教諭課程科目・司書課程科目及び教職に関する科目で構成し，教養と専門をバランスよく編成している。さらに，第Ⅱ群の学科別授業科目は，理論・歴史部門，研究部門，表現技術部門に分けており，部門ごとに講義・演習・実習の授業形態を組み入れた多様な学習方法による教育課程を編成している。
教育課程の編成・実施方針は，学生へ入学時に配付する学部要覧に履修系統図とともに掲載し，教育課程の体系を理解しやすく明示している。また，方針及び履修系統図はホームページにも掲載し，社会に公表している（資料 1-2,1-3）。
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＜芸術学研究科＞「教学に関する全学的な基本方針」及び「日本大学教育憲章」に基づき，学位授与の方針で示した目標を達成できるよう，大学院委員会において平成 28 年に審議し，博士前期課程及び博士後期課程ごと教育課程の編成・実施方針を定めた。方針については，学生・教職員へは大学院要覧の紙媒体だけでなく，ホームページにて公表している。
「履修系統図」，「教育内容，方法の実施」及び「学習成果の評価」については，大学院教学戦略ワーキンググループにおいて検討し，大学院分科委員会の審議を経て平成 32 年度までに策定する計画である。
ただ，芸術学研究科に在籍する学生の研究分野の多様性を鑑みると，画一的な系統図の作成及び学習成果の評価は馴染みにくい側面があることも事実である。
点検・評価項目③
教育課程の編成・実施方針に基づき，各学位課程にふさわしい授業科目を開設し，教育課程を体系的に編成しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
１・２年次においては，芸術教養科目，外国語科目，保健体育科目を配置し，総合的な視野から物事を見ることのできる能力の育成に配慮した授業科目を配置している。特に１年次において，全学共通初年次教育科目「自主創造の基礎１」「自主創造の基礎２」を平成29 年度より開設し，グループワーク等のアクティブ・ラーニングの手法を取り入れた授業を行っている。他方で，専門科目も１年次から履修させ，３・４年次ではゼミナールや実習等の少人数授業によって学生個人の学習状況に応じた指導を行い，当該専門分野の基礎的知識と技術を初年次から修得させ，学年が進むに従って，より専門的な内容に移行するようカリキュラム編成を行っている。同時に，専門に埋没することのないよう，様々な領域の芸術最新情報や技術をオムニバス形式で授業を行う「芸術総合講座」を全学科の学生を対象に開設している。各科目は，履修系統図を活用し，順次性や体系性を考慮し，年次配当や学期配当を適切に行っている。方針と教育内容の整合性は，学務委員会を中心に検証する体制となっている（資料 1-3,1-4）。
＜芸術学研究科＞
博士前期課程では，理論部門において豊かな芸術に関する知識と教養を，論理的・批判的思考とともに養うことを目標に科目を配置，編成している。演習・実習部門では，高度な創造力と高い倫理観を身に付けることを目標に科目を配置，編成している。関連領域部
門では，挑戦力とともにコミュニケーションと協働力をもとにした社会性と国際的な発信力を目標に，リサーチワークを取り入れた科目を配置，編成している。各部門が相互的に連携し，体系的な芸術教育課程を編成している。博士後期課程でも同様に，理論・歴史研
究領域には高度な知識・教養や高い倫理観を身につける，表現研究領域には高度な研究・創作方法，倫理的批判的な思考力を身につけることを目標に，科目を配置，編成している。
二つの領域で開設している科目を基盤に，学位（博士）論文指導科目が開設される特定研究領域に連動している体系的な芸術総合研究課程を編成している。教育方針と内容の整
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合性は，大学院委員会を中心に検証と確認を行う体制となっている。
点検・評価項目④
学生の学習を活性化し，効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
芸術学部の特性上，授業形態が演習・実習の科目が多く，少人数授業を実施している。
また，アクティブ・ラ－ニングを取り入れた作品づくりやワークショップなど実践的・独創的な授業を数多く実施している。その他に，所属学科と異なる学科の専門科目を履修できる「他学科公開科目」を開設しており，他の専門分野を学習することで，自身の専門分野の研究等に活かせるようなカリキュラム編成としている。
学習指導については，学科・学年ごとや課程別に，毎年度ガイダンスを行い，履修登録上の遺漏等を防ぎ，適切な履修へ導いている。また，助手やティーチング・アシスタントなどがアドバイザー的な役割を果たしているため，細やかな指導ができている。
履修登録単位数の上限については，単位の実質化を図るため，１年次 41 単位（一部の学科は 46 単位），２～４年次は 40 単位と定めており適切に運用している。
シラバスについては『シラバスの作り方：日本大学版』に基づき作成し，あらかじめ学生に公表している。また，学生に公表する前に，シラバスの第三者チェック（学務委員）を行っている。
授業内容とシラバスとの整合性については，学生による授業アンケ－トに「この授業は，シラバスに沿って進められていたと思う」という項目を設けており，５段階評価を行っている（資料 1-3,1-5）。
＜芸術学研究科＞
学生の学習活性化は，座学だけに留まらず，作品創作及びプレゼンテーションを取り入れたアクティブ・ラーニングを取り入れた教育方法に重点を置いている。各専攻を横断して多様な学習が可能となる自由度を担保するため，年間履修登録単位数の上限は設定していない。
効果的な教育を行うため，シラバス内容について専攻主任を中心に精査し，適切な実施を確認している。シラバスについては研究指導計画を含め統一した研究科独自の書式にて，履修登録期間開始前にウェブサイトで学生に公表している。学生による授業評価アンケー
トの結果をＦＤ委員会及び大学院分科委員会にて報告する仕組みとなっている。
点検・評価項目⑤
成績評価，単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
成績評価に関しては，授業形態や授業手法に即した評価方法により，各授業科目のシラバスに明示している。なお，卒業論文や卒業制作の審査は，複数教員による総合評価の方3

式をとっており，客観性が保たれている。
単位制度については，学部要覧に単位の基準を明示し，定められた時間数及び授業内容を勘案し，単位を認定する旨を記載しており，適切な認定を行っている。
卒業要件については，学部要覧において明示しており，ガイダンス時に学生に周知している。学位授与については，所定のカリキュラムを終え，４年間の修業年数と区分毎の必修単位，卒業論文・制作８単位を含む 128 単位修得の卒業要件を満たした者に対し，学務委員会，教授会の議を経て，最終的に学長が学位を授与している（資料 1-3,1-4）。
＜芸術学研究科＞
授業ごとに到達目標及び成績評価方法の設定を行い，ウェブサイトのシラバスにおいて学生に明示している。
博士後期課程においては，学位論文審査基準を明示している。博士前期課程においては，明文化した学位論文等審査基準を定めるため，平成 30 年度より大学院教学戦略ワーキンググループを中心に基準案の検討を開始した。大学院分科委員会の審議を経てから，平成 31年度に公表する計画である。
学位審査及び修了認定の客観性や厳格性を担保するために，本研究科では大学院分科委員会の審議を経て研究科長が，大学院を担当する教員から複数の審査委員（主査・副査）を任命し，審査体制を構築している。
点検・評価項目⑥
学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
本学部の性質上，演習科目や実習科目などの少人数授業が多いことと，一部の学科ではコースに細分化されていることにより，ある程度，学生の学習理解度を把握できる体制がとれている。また，就職指導課による卒業予定者を対象とした進路状況や就職先のアンケート結果を参考にしている。しかしながら，方針に明示した学習成果の把握には至っていないため，学務委員会及びカリキュラム・シラバス改革ワーキンググループを中心に，「学習満足度向上調査」の卒業時調査等を活用した評価指標の策定を検討する。
＜芸術学研究科＞
現状では，学生の学習成果を適切に把握及び評価するための評価指標，測定方法は設けていないが，修了時に卒業生の進路状況や就職先について，就職指導課により修了者を対象にアンケートを実施している，アンケート結果については，データ化し管理している。
全学共通のアセスメントポリシー及びルーブリックの基準を基に，相対評価を含めた学
習 成 果 の 適 切 な 評 価 に つ い て 大 学 院 教 学 戦 略 ワ ー キ ン グ グ ル ー プ を 中 心 に 検 討 し ， 平成
32 年度までに大学院分科委員会の審議を経て策定する計画である。
点検・評価項目⑦
教育課程及びその内容，方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
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【現状説明】＜芸術学部＞
教育課程及びその内容，方法の適切性については，「教学に関する全学的な基本方針」に基づき，学務委員会を中心として，学則変更検討の際，主に履修系統図を活用して行っている。点検結果については「カリキュラム・シラバス改革ワーキンググループ」にて検討した後，学務委員会にて引き続き検討し，教育課程の改善・向上に向けて，科目の統廃合や配当年次の再検討，通年科目の半期化等の取り組みを行っている。
＜芸術学研究科＞
学習成果の測定結果を把握する評価指標と測定方法がないため，適切な活用は現状できていないが，大学院独自の学生による授業評価アンケートを基に，大学院分科委員会において評価を行っている。新たなアセスメントポリシー等の基準策定の後，専攻主任会議等を中心に，点検・評価を行い，改善していく。
【長所・特色】＜芸術学部＞
芸術学部における教育課程の特色として，授業形態が演習・実習の科目が多く，少人数授業を実施している点が挙げられる。これは必然として，アクティブ・ラ－ニングを取り入れた作品づくりやワークショップなど実践的・独創的なものとなり，学生による授業満足度の高さから鑑みても，芸術学部最大の長所といえる。少人数授業の効果は学習指導の面でもみられ，学科・学年ごとや課程別に，毎年度ガイダンスを行い，履修登録漏れ等を防ぎ，適切な履修へ導いている。
なお，平成 31 年度には全学生が卒業まで同じ校舎（江古田校舎）で修学が可能となる
新生江古田計画（通年化）が進行している。これに伴い，施設・設備はもとより教育課程においても，平成 32 年度の学則変更を見越した包括的な改善に臨んでいる。
＜芸術学研究科＞
近年の芸術は，国際的な多様性と各分野を横断した研究・創作の広がりを見せている。
前期課程５専攻と後期課程の芸術専攻を有する芸術学研究科は，芸術の理論と歴史の研究，専門領域の創造表現を学修し，高度な研究者，創作者を養成している。
平成 30 年度の収容定員に対する在籍学生比率は，前期課程 0.86,後期課程 1.0 となっている。過年度の推移から，前期課程の５つの専攻で毎年多少の変動はあるが，おおむね 1.0に向けての取り組み（平成 26 年度よりの授業料値下げ等）他が機能していると思われる。
文芸学専攻，映像芸術専攻，造形芸術専攻，音楽芸術専攻，舞台芸術専攻の５つの前期課
程各専攻は，多様性ある学生の学修に機能するべく，伝統と先端の組み合わせに留意しながら，時代の先行きを常に意識している。後期課程には，継続的に社会人も入学し，多彩な研究テーマの論文指導には外部から高度な専門家を招聘している。
【問題点】＜芸術学部＞
本学部の性質上，演習科目や実習科目などの少人数授業が多いことと，一部の学科では5コースに細分化されているため，ある程度，学生の学習理解度をチェックできる体制をとっている。しかし，現状では学習成果を管理するツールが整備されていない。そのため，学習成果を測定するツールとして一般化が進んでいるラーニングポートフォリオを含む学生ポータルシステムの導入を検討する。
授業内容とシラバスとの整合性については，学生による授業アンケ－トの「この授業は，シラバスに沿って進められていた」という項目の結果を踏まえ，平成 31 年度以降に改善策を「カリキュラム・シラバス改革ワーキンググループ」にて検討し実質化する（資料 1-5）。
＜芸術学研究科＞
昨今，中国からの留学生増加は著しく，平成 31 年度の前期課程留学生志願者は 57 名を超え，受け入れることが出来ないミスマッチも起こっている。今後は中国の動静を注視しながら，枠の確保が課題である。ただ，留学生の場合は日本語力の問題があり，日本語教育の仕組みも必要である。
学部内入学者の増大は必須である。そのために，現在学部４年＋大学院２年の４＋２の高度な学修を学部生の早い段階からアピールする準備を進め，平成 31 年度からは学部生にアナウンスする機会を増やす予定である。同時に成績優秀者が大学院に入学・進学しやすいように奨学金の検討も必要である。中国以外のアジア圏における需要の掘り起こしのため，本部，学部と連動した進学フェアへの参加を開始した。これからの国際的な芸術学発展のためにはグローバル教育を増やす必要があり，英語による学位論文指導の役割を増やさなければならない。しかし，改善するにはマンパワーの補充等の問題がある。
いかに芸術学研究科の魅力を対外的にアピールするかの広報活動とともにホームページの拡充が必要である。
【全体のまとめ】＜芸術学部＞
芸術学部では平成 30 年度に「日藝ＩＲ推進室」を設置し，同年度より開始した全学生を対象とした「日本大学学習満足度向上調査」の調査結果や各種情報のデータ解析を進めている。その結果を踏まえて，学務委員会や各種ワーキンググループにて，教育課程の改善・向上に向けた検討を行い，実質化する方向にある。
なお，平成 29 年度大学基準協会認証評価において，教育課程の編成・実施方針に，教育内容・方法等に関する基本的な考え方が示されていないと指摘を受けたことについては，
平成 30 年度，本部より示された「教育課程の編成及び実施に関する方針（ＣＰ）」の前文見直し基本案に基づき，「カリキュラム・シラバス改革ワーキンググループ」にて見直し案を作成し，平成 31 年度前期までには，学部長宛てに基本案を提言し，学部長の指示に従って，平成 31 年度内を目安に学務委員会等で検討を重ね，平成 32 年度の公表を目指す。
＜芸術学研究科＞
新たな芸術学研究科の魅力，特徴を精査して，アピールポイントを打ち出していく。博
士前期課程５専攻の見直し，グローバル化への具体的な方策と予算組みを行い，若手教員の育成も確実に実行していく。学部との連携は必須であるが，大学院独自の教員確保に向けて検討も行っていく。少子化の中，どのように研究科を充実，継続させていくかを迅速に改革していく必要がある。
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【根拠資料】
1-1［芸術学部］ホームページ

ディプロマ・ポリシー

http://www.art.nihon-u.ac.jp/relations/index.html
1-2［芸術学部］ホームページ

カリキュラム・ポリシー

http://www.art.nihon-u.ac.jp/relations/index.html
1-3［芸術学部］学部要覧 20181-4

［芸術学部］ホームページ

シラバス

http://www.art.nihon-u.ac.jp/campuslife/registration/mutual.html
1-5［芸術学部］平成 29 年度学生による授業評価報告書

1-6

大学院要覧 2018

1-72018 年度（30 年度）芸術学部年間授業日程

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基準Ⅱ

学生の受け入れ点検・評価項目⑧
学生の受け入れ方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
入学者受入れの方針として，学部としての求める学生像，学科ごとの学習内容及び求める人材及び入学試験での試験科目及びその評価方法を定め，本学部ホームページ及び受験生向け冊子「受験用入試案内」で公表している。
＜芸術学研究科＞「教学に関する全学的な基本方針」及び「日本大学教育憲章」に基づき，博士前期課程及び博士後期課程ごとに学生受け入れの方針を定めている。また，試験の科目ごとに受験生に求める能力（創造性，論理性と発想力，表現力等）を定めており，「大学院芸術学研究科入学試験案内」の冊子，ホームページにて社会一般に公表している。
「入学試験案内」は，ホームページ上で資料請求の受け付けを行い，希望者への郵送を行っており，急ぎで入手したい場合は，ホームページでデータをダウンロードできるようにし，情報が得やすいように工夫している。
博士前期課程及び博士後期課程では，外国人留学入学試験を設け，積極的に留学生の受入れを行っている。また，博士後期課程では，社会人入学試験を設け，社会人の受入れも積極的に行っている。
点検・評価項目⑨
学生の受け入れ方針に基づき，学生募集及び入学者選抜の制度や運営体制を適切に整備し，入学者選抜を公正に実施しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
各学科の特性に基づく適性や創造性を個別的かつ直接的に審査するため，ＡＯ入学試験，推薦入学試験等の入学試験を実施している。また，一般入学試験（Ｎ方式第１期）を除く全ての入学試験で個別面接試験を実施し，受験生の適性を判断している。
入学者選抜実施については，試験期日・科目等を入試検討委員会で検討ののち，入学試験委員会での審議を経て教授会に上呈している。また，入学試験区分ごとの学科募集人員，学科・コース別の試験科目等については，本学部ホームページ，受験生向け冊子「受験用入試案内」及び入学試験要項等で公表している。
判定に際しては，学科との綿密な打合せを経て，入学試験委員会にて判定を行い，教授会に上呈している。
＜芸術学研究科＞
大学院が定めている学生の受け入れ方針に基づき，博士前期課程及び博士後期課程のそれぞれの特性に合わせ，一般入学試験以外にも，外国人留学入学試験，学部内選考入学試
8験を実施している。博士後期課程においては，次代の芸術をリードする人を求めるべく，社会人入学試験も実施している。
入学者選抜の実施方法や方針との整合性については，年度ごとに次年度の試験期日・科目等を大学院委員会及び専攻主任会議で検討を行ったのち，大学院分科委員会での審議を経て決定している。入学者選抜ごとの募集人員は，博士前期課程は若干名としており，課程全体の専攻別募集人員は定め，明示している。博士後期課程は，一般入学試験及び社会人入学試験の入学定員は定めており，明示している。試験科目の配点及び入学者選抜における得点については，大学院では原則開示を行っていない。現状受験生からの要請はないが，今後開示方法や範囲について大学院委員会等で検討を行い，定める必要があると考える。
点検・評価項目⑩
適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに，在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
入学試験区分別の募集人員については，学科内で協議し設定している。学生の受入れについては，入学試験判定に先立ち，各学科主任と入学試験担当教職員間で合格予定者数が適正であるかの協議を経て，入学試験委員会に上呈している。平成 30 年度一般入学試験（Ａ方式第１期）では，本学部内に設置の「日藝ＩＲ推進室」に過去の統計に基づく適正合格者数の分析を依頼，提示された数値を基に協議の上，合格予定者数を決定した。
収容定員の状況及び入学者数・志願者数の実績と予測を踏まえ，平成 29 年度の入学試験より，３学科の入学定員を適正にするため収容定員数を変更（映画学科 10 名，演劇学科６名，放送学科 10 名の増加）した。
＜芸術学研究科＞
入学者選抜ごとに各専攻と合格予定者が適正であるかを，当該専攻主任・大学院担当と教務課長による協議を経て，大学院分科委員会で適切な受入れであるかについて審議を行っている。博士前期課程の入学定員に対する入学者数比率について，平成 30 年度は 0.74と前年度に引続き未充足となっているが，収容定員に対する在籍学生比率については平成28 年度以降，0.86 以上を維持しており，比率が適切になるよう努めている。博士後期課程の入学定員に対する入学数比率について，平成 30 年度は 0.88 と未充足ではあるが，前年度と比べ大幅に改善された。収容定員に対する在籍学生比率については，1.00 と充足しており，適切な管理ができていると言える。
博士前期課程の入学定員及び収容定員の未充足に対応するべく，留学生の受入れ環境の整備や学部内進学者の増加を目標に，大学院教学戦略ワーキンググループを設置し，検討を開始している。
点検・評価項目⑪
学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果を9

もとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】＜芸術学部＞
当該年度試験終了後，全試験結果，出願上位校，学部内併願状況等の各種統計資料を入試検討委員に配付している。また，前年度入学試験あるいは進行中の入学試験の結果を基に，毎年度各学科で検証の上，次年度試験の試験区分ごとの募集人員の調整を行い，入試検討委員会，入学試験委員会及び教授会の議を経て，入学者選抜における適正な受入れ対策を講じている。
＜芸術学研究科＞
毎年度４月に前年度の大学院入学試験の合格者数及び入学者数について，大学院分科委員会にて専攻別・選抜別の結果報告を行い，各専攻における点検・評価の材料として提供している。また，専攻主任会議で，過去５年間の志願者数，入学者数等の推移データを配付し，選抜ごとに充足率の推移等の点検を行っている。
平成 30 年度において，さらに新たに設置した大学院教学戦略ワーキンググループにおいて，大学院学生受け入れの推移データを共有し，改善及び向上に向けての対応策についての検討を開始している。
【長所・特色】＜芸術学部＞
芸術学部では入学者受入れの方針に基づき，各学科の特性ごとの適性や創造性を個別的かつ直接的に審査するため，ＡＯ入学試験，推薦入学試験等の入学試験を実施している。
また，一般入学試験（Ｎ方式第１期）を除く全ての入学試験で個別面接試験を実施し，受験生の適性を判断しており，多面的かつ総合的な選抜を実現している。
【問題点】＜芸術学部＞
平成 29 年度大学基準協会認証評価において，収容定員に対する在籍学生数比率が，放送学科で 1.26 と高いことの指摘を受けた。改善への取組として，収容定員の状況及び入学者数・志願者数の実績と予測を踏まえ，平成 29 年度の入学試験より，放送学科を含む３学科の入学定員を適正にするため収容定員数を変更（放送学科 10 名増加）した。これにより，
平成 30 年度の収容定員数は 440 名（平成 28 年度）から 460 名に増加し，収容定員に対する在籍学生数比率は 1.19 と改善している。また，平成 31 年度には全学生の江古田校舎修学を実施することにより，卒業延期者数増の一因となっている教養科目の再履修のしづらさが容易になるなど，卒業延期者の減少が期待できることから，入学定員及び収容定員の適正化に向かって改善されていくことが予想される。
【全体のまとめ】＜芸術学部＞
文部科学省より告知を受けた「平成 33 年度大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告について」の趣旨にある「学力の３要素」(「知 識・技能」「思考力・判断力・表現力」
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「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」)を多面的・総合的に評価することについては，芸術学部では従来その多くを満たしている。今後は本部学務部とも連携の上，一般選抜における学力試験の見直し・充実等への取組を進める。
【根拠資料】
1-1

2018 年度受験用入試案内

1-2

2018 年度（平成 30 年度）日藝オーデ

1-3

2018 年度（平成 30 年度）一般推薦（公募制）入学試験要項

1-42018 年度（平成 30 年度）推薦入学試験（保健体育審議会）要項

1-5

2018 年度（平成 30 年度）校友子女入学試験要項

1-62018 年度受験用推薦入学試験（付属高等学校等）資料

1-7

2018 年度（平成 30 年度）編入学試験要項

1-82018 年度一般入学試験要項

1-92018 年度外国人留学生入学試験要項

1-102018 年度帰国生入学試験要項

1-11［芸術学部］ホームページ

ィション＜ＡＯ入学試験＞要項

アドミッション・ポリシー

http://www.art.nihon-u.ac.jp/relations/index.html
1-12

日本大学芸術学部入学試験委員会設置要項

1-13

入試検討委員あて配付の各種統計資料（抜粋）1-14

大学院学部内選考入学試験要項

1-15

大学院一般入学試験入学試験要項（社会人入試含む）

1-16

大学院入学試験委員一覧

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基準Ⅲ

教員・教員組織

点検・評価項目⑫
大学の理念・目的に基づき，大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
【現状説明】
学部のディプロマポリシーは明示公開しているが，教員像や編制方針に関してはディプロマポリシーを基準としているため明示公開していない。ただし，採用昇格時の段階で，ディプロマポリシーに適しているかという点を重視した審査になっており，人事委員会規定の採用昇格基準を満たすことによって，ディプロマポリシーに沿った人材編制が行われている（資料 3-1）。
点検・評価項目⑬
教員組織の編制に関する方針に基づき，教育研究活動を展開するため，適切に教員組織を編制しているか。
【現状説明】
学部の専任教員数は 101 名，研究科は 99 名といずれも設置基準を満たしている。教員配置計画は学部長を委員長とした人事委員会で，学科ごとに年齢バランスを考慮して人事計画を行っており，採用時にはこの計画を基に人材選びを行っている。教員の専門分野に関しては，学科の教育内容に適した人材を選んでおり，ディプロマポリシーを遵守した採用を行っている。担当科目に関しても，ポリシーを重視した配置を行っており，８講座を基準に適切な科目数を遵守している。
教養教育に関しては，日本大学の教学方針に適応するよう，「自主創造の基礎」などの科目に対応できる人材の採用を行っている。
教員の質保証に関しては，採用時に人事委員会の規定に従って，厳格に業績審査を行っている。
点検・評価項目⑭
教員の募集，採用，昇任等を適切に行っているか。
【現状説明】
教員の募集採用に関しては一部公募制をとっているが，教学の方針にあるように，日本大学出身教員の採用を重視しているため，学部出身者から採用を行うことが多い。昇任に関しては，人事委員会規定および，ディプロマポリシー，教学の方針を重視して基準を満たしたものに関して昇任を行っている。また，学部長と学科主任らとの合議のもと，教育業績や教学運営の貢献度も加味している。
人事委員会の規定は，芸術学部の場合，論文のみならず，創作実績も基準としている（資料 3-2）。
12

点検・評価項目⑮
ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し，教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
【現状説明】
ＦＤ活動に関しては，ＦＤ委員会を中心に行なっている。本部学務部やＦＤ推進センターが開催しているＦＤ関係のプログラムに順次，教員を参加させている。また，平成 30
年度は日本大学学生 CHAmmiT の主催学部として，学部をあげてＦＤ活動の推進を行っている（資料 3-3）。
これらの教育業績も，昇任の際の検討材料として加味している。
点検・評価項目⑯
教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。
また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】
教員に関してはＦＤ委員会によって半期ごとに授業評価アンケートを行い，日藝ＩＲ推進室によってマイニングを行うことによって問題点の抽出を行っている。またアンケート結果に関してはスコア以外にも学生の自由記述欄のコメントを抽出して教員にフィードバックを行っている。

【長所・特色】
芸術学部が必要とする教員の能力はディプロマポリシーにあるように創作能力である。
教員の創作能力を学生教育に発揮できるよう，教員同士の連携によって向上を図っている。
特に芸術学部では卒業生の多くが創作現場で活躍していることもあり，教員採用に関しては，このような卒業生を教育現場に呼び戻すことにより，学生と社会との強いつながりを作っている。
【問題点】
現在，大学の人事制度の変革の過渡期であるため，再雇用教員や定年者の大量補充が課題となっている。また，過渡期の年齢バランスが保たれていないため，若手教員への業務エフォートが増えている点が問題点である。この問題に関しては，人事計画のもと，平成33 年度までには適切になるようコントロールを行っている。
【全体のまとめ】
芸術学部，芸術学研究科は学部出身の人材を中心に教員配置を行っているため，ディプロマポリシーの実行が可能となっている。現在は人事制度変革の過渡期であるが，今後は安定した教員構成になる。
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【根拠資料】
3-1

ディプロマポリシー

3-2

日本大学芸術学部教員人事に関する内規

3-3

ＦＤ委員会議事録14

芸術学部・芸術学研究科の改善意見
（計２件）
基準Ⅰ

教育課程・学習成果（芸術学部）
改善事項

芸術学部では，教育課程の編成・実施方針に，教育内容・方法等に関する基本的な考え方が示されていないので，改善が必要である。
［改善の方向］平成 29 年度大学基準協会認証評価において，教育課程の編成・実施方針に，教育内容・方法等に関する基本的な考え方が示されていない（努力課題）と指摘を受けたことについて，平成 30 年度に本部より示された「教育課程の編成及び実施に関する方針（ＣＰ）」の前文見直し基本

改善の方向及び具体的方策案に基づき，本学部の基本的な考え方をまとめ，方針上で示す。
［具体的方策］
平成 30 年度より設置した「カリキュラム・シラバス改革ワーキンググループ」にて見直し案を作成し，平成 31 年度前期までには，学部長あてに基本案を提言する。学部長の指示に従って，平成 31 年度内を目安に学務委員会等で検討を重ね，平成 32 年度に基本的な考え方を盛り込んだ新たな教育課程の編成・実施方針の公表を目指す。

改善達成時期

平成 32 年度開始時

改善担当部署等

学務委員会

基準

Ⅰ

教育課程・学習成果（芸術学研究科）
改善事項

芸術学研究科では，博士前期課程の学位論文審査基準が，定められていないので，『大学院要覧』に明記するよう改善が必要である。
［改善の方向］平成 29 年度大学基準協会認証評価において，教育課程の編成・実施方針に，前期課程の学位論文審査基準が定められていない（努力課題）と指摘を受けたことについて，課程及び各専攻の修士論文等（制作・作改善の方向及び具体的方策品含む）審査基準を明文化し，平成 30 年度中に策定を行う。
［具体的方策］
平成 30 年度より設置した「大学院教学戦略ワーキンググループ」にて見直し案を作成し，研究科長の指示に従って,専攻主任会議での検討，大学院分科委員会の審議を経て,平成 31 年度の『大学院履修要覧』での明記を目指す。
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改善達成時期

平成 31 年度開始時

改善担当部署等大学院分科委員会

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