［ 解説 ］

慶應義塾大学保健管理センターにおける健康診断システムの変遷
History of health checkup system
at Keio University Health Center當仲香＊

慶應保健研究，38（ 1 ），103 - 111，2020

要旨：慶應義塾では，1979 年に大学計算センターが発足し，1980 年代には，事務処理に COBOL言語が用いられ，専任職員は保健師でも 3 か月に及ぶ研修を受けていた。1983 年からは，大型計算機へ大学生の健康診断データ入力を本格的に開始し，健康診断証明書の一括出力と受診率表，エラー表の出力が出来るようになった。1990 年には，学生部の機器から，卒業年度学生の健康診断証明書の自動発券を行った。1990 年代には，保健管理センター職員で開発したファイルメーカーのリレーショナルデータベースを採用し，各分室をネットワークで結び，分散処理を行うようになった。2006 年には，大学基幹システムの一部として，保健師数名と IT 関連職員，委託会社にて保健管理センター業務の総合システム IDST（Information and Database of healthcare Service Tools）の共同開発が進められ，運用開始となった。現在は，IDST とアプリケーションの併用を行っている。今後，IT 人材が不足している今日では，情報システムは自社で所有するのではなく，プロバイダが提供するサービス，リソースを取捨選択して利用する考え方も進むと思われる。
今回述べる「健康診断システム」とは健康診断の実施からデータ管理，結果返却やデータ利活用までの業務であり，「健康診断システム化」とは，単に業務を IT 化することではなく業務改善そのものであることと定義する。健康診断の結果は，学生が自身の心身の健康状態を評価として活用できなければベネフィットは生まれない。個人の健康診断情報が可視化されるだけでなく，様々な健康情報の一部としてデータを利活用することで，価値が創造され，生活の質の向上に繋がる個人の行動変容に結びつくと考える。
keywords：健康診断システム，健康診断結果
Health checkup system，Health checkup results

定義

はじめに

今回述べる「健康診断システム」とは健康診

慶應義塾大学保健管理センターは，過去 50 年

断の実施からデータ管理，結果返却やデータ利以上にわたり，経費や労力をかけて健康診断の活用までの業務と定義する。

システム化を推進してきた。今回，当センター

慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）當仲 香 〒 223 - 8521＊

神奈川県横浜市港北区日吉 4 - 1 - 1

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103 ―

慶應義塾大学保健管理センターにおける健康診断システムの変遷

における健康診断システムの変遷を振り返り，慶應義塾は過去には工学部があり，古くか今後の課題と展望について考察する。

らソフトウエア研究がなされてきた。テス
トデータとして健康診断情報が用いられる

1 ． 時代背景と健康診断システムに関するトこともあった。1966 年には，工学部内の情ピックス（表 1 ）報科学研究所にて，健康診断データを利用1 ）IT 黎明期時代（ 1966 年～ 1977 年頃）したという記録がある。しかし，健康診断日本の大企業が本格的にコンピュータを自体は手作業の紙ベースで行っていた。

導入しはじめたのは，1960 年代中頃である。
表1

保健管理センターにおける健康診断システムの変遷
慶應義塾大学保健管理センターにおける健診システム関係トピックス

西暦

時代背景と慶應義塾年表

1868

慶應義塾にて塾生中の医師らが寄宿生の治療にあたった（校医の起源）。

1888

文科省が活力検査様式を制定した。

1896

学校衛生顧問，学校衛生主事の設置

1897 「学生生徒身体検査規程」制定
1938

慶應義塾にて校医制度を開始した。

1905

岐阜県で学校看護婦雇用（のちの養護教諭）

1919 「学校伝染病予防規程」制定
1938

校医制度の確立

1944「学校身体検査規程」制定，学校健康診断の基礎となった。

1949

医務室を設置，医務室規程を制定

1954

独立の医務室棟を竣工し，医務室の本部とした。

「学校保健安全法」制定
創立 100 年の記念事業の一環として，十進法トラ
1958
ンジスタ式電子計算機 K- 1（別名 KCC）を開発し，翌年完成した。

1961

学生相談室開設
体育研究所開設
工学部（小金井）内に計算センターを設立し，K- 1 とアナログコンピュータを設置

1963

三田に電子計算機室を設置

1964

保険管理室を設置，慶應義塾保健管理規程および管理委員会規則の制定
太平洋横断海底電線敷設（海底ケーブル通信）

1965

対話型プログラム言語 BASIC の開発
一部の大学生の健診記録を情報科学研究所（研究会，のちの管理工学研究所）に依頼してデジタル化（テスト試行）した。

1966―104 ―

慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）西暦

慶應義塾大学保健管理センターにおける健診システム関係トピックス

時代背景と慶應義塾年表

アメリカ国防総省，インターネットの原型 ARPA1969 （アーパ）ネットを開始
ベル研究所が UNIX OS を開発
1972

慶應義塾大学保健管理センターに改組，現在の保健管理センター発足
AT & T ベル研究所が C 言語を開発

1977

理工学部で本学最初のネットワーク S & Tnet 構築

1979

大学計算センター発足
富士通 FACOM M-180 システム導入

1981

IBM PC，シャープ書院 WD-3000，キャノンキャノワード発売

1982

慶應保健 発行
NEC PC 98 発売

小中高大学生の健診データのパンチ入力を開始（テスト試行）した。
鑽孔（さんこう）したパンチカードを 6 月， 3 月に大型機に入力した。
理工学部教員に依頼し，一部の教職員の 1971 年，1976 年の健診記録，ライフスタイル調査記録をデジタル化し，研究として分析した（ 3 年間，テスト試行，理工学部内の大型コンピュータ）。

MS-DOS 発売

学生健診データのパンチ入力を開始した。

1983

大学計算センターと保健管理センターの通信（TSS 端末での処理）を開始した。

1984

東京大学，東京工業大学，慶應義塾大学の 3 大学を結ぶネットワークとして JUNET の実験が開始された。

1985

マイクロソフト社，Windows 1.0 を発売

1987

Macintosh SE 発売
NTT 小型化携帯電話機 発売
三田キャンパスから他大学との通信ネットワーク接続（主要学術ネットワーク KINGS）が行われた。

1988

広域ネットワーク WIDE プロジェクトの発足
Berkeley 式 UNIX-OS を基本とした計算機システ
ムネットワーク構築

1989

日吉計算室 ホストコンピュータ M-780 / 10，ス
パコン VP-50 E 導入
情報科学研究所 廃止，情報処理教育室発足
スポーツ医学研究センター発足

入力票は 2 枚綴りで， 1 枚を健診後に学生本人に渡した。 1 枚はパンチ入力業者へ委託，健診デー
タは富士通のオペレータに磁気テープを渡し，大学計算センターの大型機に入力した。機能としては，健康診断書の一括出力，受診率集計表の出力が出来た。入力後に，保健管理センター職員がジョブ制御用のスクリプト言語 JCL を使い，COBOL のバッチ処理を行った。

保健管理センターの健康診断で体育判定を開始した。従来の入力票を 2 枚綴りから 3 枚綴りへ増やし，本人用，入力用に加え体育用とした。
（前年度まで，学生は体育実技履修のために別途健康診断を受けていた。）

日吉診療所，三田診療所開設
1990

卒業年の健康診断書を学生部から自動発券した。
日吉，信濃町に Macintosh classic を配置
関原敏郎所長は PC 98 を使い，林公代事務長代理
は，キャノワードを使って業務をしていた。

SFC 開設SFC の学生教職員全員が電子メール使用開始

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105 ―

慶應義塾大学保健管理センターにおける健康診断システムの変遷

西暦

慶應義塾大学保健管理センターにおける健診システム関係トピックス

時代背景と慶應義塾年表
湘南藤沢診療所開設

1991

1993

パーソナルコンピュータの普及によりホストコンピュータ利用率が低くなる。
MT を利用したバッチ処理から，データベースを利用したオンライン処理が増加。
塾内のホストコンピュータを廃止する方針が公表された。
大学設置基準大綱化により，保健体育科目が必須科目から，選択性になった。

診療放射線技師の阿部悟主任が就任，健診システムの分散処理化を立案し，ファイルメーカーを利用した健診のデータベース化，クライアントサーバシステムの構築に着手した。
日吉，三田に Macintosh classic ，女子高に LC 475を配置

幼稚舎，高校に LC 520，日吉に LC 575 を配置

大学計算センター廃止
普通部に LC 575 を配置
1994

慶應保健研究発刊

1995

慶應義塾保健管理センター年報を発刊
マイクロソフト Windows 95 リリース
慶應義塾大学で公式 WEB サイト（www.keio.ac.jp）
発足
学生証にバーコードが印字されるようになった。
慶應情報スーパーハイウェイ KISH 敷設
キャンパス間のビデオ会議開始

1996

ファイルメーカーを使った特殊健診システムを一部運用開始した。
磁気カード読み取りの健診受付を行った。

三田 学生健診にて，ファイルメーカーを用いた健診を運用開始した。

業務改革推進室発足
一人 PC 一台体制の整備
全職員に電子メールアドレスを配布
学生の自動発行システム開始
保健管理センター公式ホームページを開設した。

1997

三田，信濃町，湘南藤沢に LC 630 配置，矢上，中等部に LC 630 配置，日吉，三田に PM 7100 配置，信濃町，日吉に PM 6200 配置

業務用ネットワーク（ADST）運用開始
三田，日吉，矢上，信濃町，湘南藤沢保健管理センターでは，部内 LAN にてクライアントサーバシステムを構築，地区間にはアナログ FAX 回線によるリモート通信でのファイル転送が実施された。

1998

日吉計算室 ホストコンピュータ 撤去
学内ネットワーク回線網 KINGS 敷設

1999

ITC（インフォメーション・テクノロジー・センター）発足
WEB 履修申告システム開始

2000

携帯電話の人口普及率が 50％を超えた。
業務改革推進室 廃止
学事 WEB システム i-mode 対応開始

2001

大学の大型コンピュータサービス停止

2003

理工学部で本学最初の英語のみで修士，博士課程を卒業できる国際コースを設置

従来の健診票（手書き）は在学中 1 枚であったが，単年度処理により 1 回 1 枚になった。バーコード読み取りでの受付を行った。
ファイルメーカサーバ 3 台を日吉の保健管理セン
ター内に設置，相互バックアップを行った。
健診一次入力票を OCR カラーに変更，パンチ入力を日立 OCR 機での入力に変更した（保健管理センター内でエラーチェック）。
健診受診者全員，学生部自動発券機から出力可能となった。
全健診をファイルメーカーで実施した。

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慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）

西暦
2004

2005

慶應義塾大学保健管理センターにおける健診システム関係トピックス

時代背景と慶應義塾年表
矢上キャンパスで結核集団感染

慶應義塾にて個人情報保護規定施行
シングルサインオンシステム keio.jp の利用開始

1993 年体育履修が選択性になって以降，健康診断の受診率が低下した。この対策として，受診しないものにはペナルティとして学割証明書を発行しないことを決定した。
健診の業者委託を開始した（SFC 中高・高校・矢上）。
IDST 開発開始
学生健康診断結果をkeio.jp により閲覧可能とした。

2006

2007

アップル iPhone リリース
keio.jp で学生が成績を閲覧できるようになった。

2008

日吉にシステムデザイン研究科，メディアデザイン研究科が開設され，外国籍教員や学生が増加した。

2009

携帯サイト 塾生モバイル開設
一部の学部で学生証の IC カード化を開始した。
新型インフルエンザ発生，大学生では 1 , 500 名の罹患が報告された。感染症報告が WEB 経由で登録可能となった。
新型インフルエンザ流行時には学事システムの休学，留学情報にて，海外渡航中の学生へ連絡を行った。

2010

矢上診療所開設

2011

東日本大震災SFC で英語だけの授業形態である GIGA プログラ
ムが開始された。

IDST 大学基幹システム（IBM DB 2 VB 6，Access 等）として一部運用開始した。
パンチ入力 2 社のマッチングエラーチェックを開始した。

IDST 本運用開始

2012

JMAC の PACS システム導入（三田，日吉，SFCの 3 地区連携）

2013

間接レントゲンを廃止し， 2 年かけて，レントゲンをデジタルデータ化した。

2014

メールサービスをクラウド化した。
WEB 勤務システムが開始された。
スーパーグローバル事業本部発足
保健管理センターにてスーパーグローバルワーキンググループが発足した。健診お知らせ，結果通知等の文書類，掲示類，WEB 広報を和英対応にし始めた。

2016

労働安全衛生法で事業所におけるストレスチェックが義務化された。

IDST に一貫教育校機能を追加した。

2017

NTT-NEO アプリケーションを使った特殊健診，ストレスチェックを開始した。

2018

富士フィルムの PACS システム導入（信濃町，三田，日吉，SFC の 4 地区連携）2019

NTT-NEO アプリケーションを使った教職員健診を一部開始した。

2020

NTT-NEO アプリケーションを使った学生健診，雇入時健診，特定業務健診，教職員健診を開始した。

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慶應義塾大学保健管理センターにおける健康診断システムの変遷

2 ）大型機時代（ 1978 年～ 1989 年頃）

大型機を使いこなすのは，一苦労であっ1979 年 に 大 学 計 算 セ ン タ ー が 発 足 し，た。当時の大学事務業務は COBOL 言語を1980 年代には，事務処理に COBOL 言語が使っており，ジョブ制御用のスクリプト言用いられ，専任職員は保健師でも 3 か月に語である JCL を使って処理せざるを得ない及ぶ研修を受けていた。健康診断システムのは保健師や技師であった。1990 年以前にのテストデータとしては，小中高大学生の採用された看護職は，学生時代にはほとん

健康診断結果をパンチカードにて鑽孔し，ど情報教育を受けておらず，コンピュータ大型機に入力することを始めた。コンピュー操作を業務の基本スキルとして受け入れる

タの性能や OS 機能は貧弱であったが，収ことに抵抗がある者が多かった。その後，集蓄積したデータを，エンドユーザが TSSパーソナルコンピュータが保健管理セン（Time Sharing System）により検索・加工

ター各分室に普及し，大学の方針もあってしていた。プログラムや健康診断データは，大型機の時代は終了した。

磁気テープやカートリッジにて大学計算セ

3 ）クライアントサーバ時代（ 1990 年～ 2006

ンターに持ち込み，富士通のオペレータに年頃）依頼して出力していた。

1990 年代には，保健管理センター職員で1983 年からは，大型計算機へ大学生の健開発したファイルメーカー（FileMaker 社康診断データ入力を本格的に開始し，健康製）を使ったリレーショナルデータベース

診断証明書の一括出力と受診率表，エラー（RDB）を採用し，保健管理センター各分表の出力が出来るようになった。1990 年に室をネットワークで結び，分散処理を行うは，学生部の機器から，卒業年度学生の健ようになった（図 1 ）。当時医学部や理工康診断証明書の自動発券を行うようになっ学部で流行していたMacintosh 社製のAppleた。

コンピュータを各分室に導入した。この時

図1

ファイルメーカー画面
―

108 ―

慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）代は，システム化と IT 化が同義語として考の生産性が急激に向上した。また，独自にえられており，コンピュータに投資した経内製化されたデータベースは自由度が高く，費の分は，人件費が削減するはずだと，目研究や統計など，データの利活用の範囲がに見えたコスト削減が望まれた。

拡大した。

1996 年には RDB の一部運用を開始した。

健康診断業務にも改革があった。在学中

また，2006 年には WEB サイトで健康診断一人一枚の手書きの健康診断票（図 2 ）か結果が閲覧できるようになった。日常業務

ら，単年度処理帳票（図 3 ）に変更するの

色紙や色クリップの目印をつけた
01 が結核水色
07 が高血圧 赤色
09 が腎尿黄色など

図2

大型機時代の健診票・入力票

図3

OCR 処理用の健診票―109 ―

慶應義塾大学保健管理センターにおける健康診断システムの変遷には，医師や保健師の考え方の切り替えや4 ）基幹管理時代（ 2007 年～ 2016 年頃）

情報のデジタル化への慣れと理解が必要で徐々に，ファイルメーカーのバージョンあった。手書きで記載していた面接情報やアップにかかるライセンス経費や，メンテ二次検査の情報をキーボードで入力する作

ナンス問題，セキュリティの問題が大きく業にかなりの労力が予想され，スタッフのなり，保健師を主体とした内部開発と保守抵抗があった。心電図や胸部 X 線検査の経が難しくなった。そこで，2006 年に大学基年変化の判定も含め，様々な業務の見直し

幹システムの一部として，保健師数名とを行い， 3 年間にわたる議論を費やした。

ITC 職員（富士ソフト，兼松エレクトロニ

その期間には，大学での情報共有のポークス），委託会社にて保健管理センター業

タル化が進み，一人 1 台の業務用 PC 体制務の総合システム IDST（Information andになり，徐々にスタッフも環境面の現況をDatabase of health care Service Tools）の受け入れるようになった。その結果，独自共同開発が進められた（図 4 ）。初期開発に内製した DB は何よりも使いやすいシスは富士ソフト社に委託することとなったが，テムとして部内に定着した。

資料提供と仕様確認に 3 年を費やした。委

システム化の業務拡大の経過においては，託業者とは認識齟齬がたびたび生じ，完成各部署の IT 関連費用が急激に増大した。部

したデータベースはユーザインターフェイ

署購入のパソコンをネットワークで繋ぐイスが悪く，かつ，処理速度がかなり遅い，ンフラも部署内で行い，「なぜ私たちがそ使いにくいものになってしまった。このたこまでするのか」という意見も出て，アウめ，本運用を開始してからも，年間 1 千万

トソーシングすべきという意見も多くなっ円以上のプログラム改修費が必要になった。

た。

改修を続けて 10 年経過し，データ管理方

図4―

IDST 画面110 ―慶應保健研究（第 38 巻第 1 号，2020 ）法，バックアップ方法，他部署とのデータ計測結果など，様々な発生源，様々な媒体で保連携などが改善され，健康診断システムだ

存され，管理する主体も個人や医療機関，薬局

けではなく，感染症管理，日報，個人情報など，多様である 1 - 3 ）。大学生の健康診断結果検索やラベル出力など，IDST は慣れ親しは，これらライフログのほんの一部である。IT

んだシステムとして定着した。この頃，イ化が進んだわが国でも，まだ健康情報のプラッンターネットの普及に伴い，健康診断結果トフォームは一元化していない。しかし，大学の WEB 閲覧に加え，スマートフォン対応

保健管理センターの立場でも，健康診断情報をのレスポンシブ WEB デザイン機能を追加

個人に返し，拡張性のあるデータ蓄積の仕組みした。また，自動発券機での証明書発行なを作れれば，個々をエンパワーすることが可能

ど，学生向けのサービスを他部署システムであろう。との連携処理にて行った。

健康診断システム開発の目的は，保健管理セ5 ）アプリケーション時代（ 2016 年～）

ンター業務の能率効率化だけではなく，学生が業務用パソコンの Windows OS のビルド自身の心身の健康状態を評価することにある。

問題（更新のたびにバグが発生する可能個人の健康診断情報が可視化されるだけでなく，性），数年ごとのOSのサポート切れにより，様々な健康情報の一部としてデータを利活用す

Microsoft 製品を使った一部のプログラムにることで，健康診断のさらなる価値が創造され，作動不安定な状況が出たため，プログラム生活の質の向上に繋がる個人の行動変容に結び改修やカスタマイズしたアプリケーションつくと考える。やっとここまできた，という感への移行が次々に必要になった。また，大じは否めないが，今後は健康診断受診者主体の学内の IT 管理部門の人員削減により，各システム構築を念頭に置くべきであろう。

部署にて，サーバ管理を含めたシステム管理が求められるようになった。保健管理センター内部で開発はしなくなったものの，職員には，よりシステム管理者としての専文献
1 ）當仲香，村井純，他．あなたの健康を支える情報をプラットフォーム．In：健康情報のプラット

門知識が必須になった。大学職員としては当然のこととはいえ，より専門的な内容の部内教育も必要になってきた。
また，社会背景として，クラウドコンピューティング化，ホスティング化（サーフォーム．慶應義塾大学出版会．2016．p. 113-142.
2 ）當仲香．保健管理と IT．CAMPUS HEALTH
2015；53（2）：55-60.
3 ）當仲香，大貫亮．大学保健管理施設で取り扱う医療データとその利活用．慶應保健研究 2014；2（1）：21-26.

バを他社に借りるサービス）が進んできた。
自社に IT 人材が不足している場合，情報システムやサーバは自社で所有するのではなく，プロバイダが提供するサービス，リソースを取捨選択して利用すればよいのだという考え方もある。

結論
生涯にわたって生じる医療や保健に関わるデータは，診療における電子カルテ，レセプト
データ，健康診断データ，スポーツクラブ等の―111 ―