第13回
⽇本周産期メンタルヘルス学会
学術集会 抄録集

⽇時：2016年11⽉19⽇（⼟）〜11⽉20⽇（⽇）
会場：KFC Hall & Rooms 国際ファッションセンター

学術集会⼤会⻑：鈴⽊利⼈

順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神⾏動科学分野教授

ご挨拶
周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して
Toward Progress in Perinatal Mental Health Literacy
第13回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会 ⼤会⻑
順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神⾏動科学分野教授
鈴⽊ 利⼈
このたび、第13回⽇本周産期メンタルヘルス学会を平成28年11⽉19⽇（⼟）と20⽇（⽇）の2⽇間、KFC Hall & Rooms（東京都墨⽥区）において開催させて頂きます。
⼤会のテーマは、「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」を掲げさせて頂きました。「ヘルスリテラシー」という概念は、健康に関するさまざ
まな情報を⼊⼿し、それを適切に理解して⾃⾝の健康維持に活⽤できるようにするという能⼒や活動を指します。わが国の周産期メンタルヘルスに関する国⺠の意識や理解度は、現状では欧⽶と同等の⽔準とは⾔いがたいように感じられます。
周産期のメンタルヘルスリテラシーを向上させることは、挙児希望や妊娠期、そして産後の⼥性の健全なメンタルヘルスの維持に非常に重要であり、活発な議論がなされることを期待しています。今年のシンポジウムはこのほかに「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」、「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」を企画しています。今年度精神疾患を合併する妊産婦がハイリスク化された
ことは、厚労省の周産期メンタルヘルスへの注目の⾼さが反映された結果であろうと考えられます。是非この機会にこれらのシンポジウムでさまざまなご意⾒、ご提案が出されることを願っています。
さて今年度は新規に「研修会」を企画しました。周産期メンタルヘルス関係者の専門知識のレベルアップを目的とした研修会であり、周産期医療関係者向けと精神医療関係者向けに分かれています。周産期医療関係者向けでは主に精神疾患に関する基礎知識を、精神医療関係者向けでは周産期に関する基礎知識を学べるように⼯夫しています。周産期関係者に精神疾患への理解を深めて頂き、⼀⽅精神医療関係者に周産期関連の知識を学んで頂きたいと考えています。
今年は国内のさまざまな学会との連携が活発化しています。周産期関連領域では⽇本産科婦⼈科学会や⽇本産婦⼈科医会と、精神科領域では⽇本総合病院精神医学会との意⾒交換がなされ、本学会の更なる発展が期待されています。そのような環境下で開催されます今年度の学会に、国内の周産期メンタルヘルスの領域に関⼼を持っておられる⽅々が多数ご参加され盛会となりますことを祈念致して
おります。

－1－

会場へのアクセス・周辺地図

都営地下鉄⼤江⼾線「両国駅」
A1出⼊⼝直結
JR中央･総武線「両国駅」
東⼝より徒歩約6分
⻄⼝より徒歩約7分

東京駅からのアクセス

都営⼤江⼾線乗換え(目安約25分)
1.東京メトロ丸ノ内線で東京駅から、本郷三丁目駅へ(4駅目)
2.地上にて都営⼤江⼾線に乗り換えて両国駅へ(4駅目)
3.両国駅A1出⼝直結、徒歩0分で到着

JR総武線乗換え(目安約20分)
1.JR⼭⼿線で東京駅から秋葉原駅へ(2駅目)
2.JR総武線に乗り換えて両国駅へ(2駅目)
3.両国駅東⼝より徒歩約6分で到着＜会場お問い合わせ先＞KFC Hall & Rooms （ホール管理室） TEL : 03-5610-5801

－2－

会

場

案

内

参加受付・データ受付・ポスター発表受付は、3Fメイン会場前で⾏います。
11⽉19⽇（⼟）

11⽉20⽇（⽇）

3階

メイン会場
参加受付、データ受付(演者座⻑受付)、ポスター発表受付
各講演・シンポジウムの事前打合せ部屋

2階

ポスター会場

10階

クローク(Room105)

研修会②会場 (Room106)
クローク(Room105)

懇親会(11⽉19⽇)は、２F 中国料理「東天紅」で⾏います。

３F KFC Hall Annex
メイン会場・受付
11⽉19⽇(⼟)

9:00〜18:25（参加受付 8:30〜16:30）

11⽉20⽇(⽇)

9:00〜15:50（参加受付 8:30〜14:15）

10F Room106 研修会会場へはオフィス専⽤エレベータで上がってください （11⽉20⽇)

Annex
控室

オフィス専⽤
エレベータ

WC

ホテル専⽤
使⽤不可

受付

２Fへ
ポスター会場
懇親会会場（11⽉19⽇）－3－

３F
KFC Hall Annex
メイン会場

２F KFC Hall 2nd
ポスター会場・懇親会会場

ポスター掲⽰は11⽉19⽇のみ

11⽉19⽇(⼟) ポスター発表
10:30〜
15:00〜16:15
18:00〜19:00

ポスター展⽰ポスターセッション
ポスター撤去
懇親会会場
「東天紅」

郵便局
オフィス専⽤
エレベータをご利⽤ください

控室

ホテル
専⽤
EV
使⽤不可

２F
KFC Hall ２nd
ポスター会場（11⽉19⽇）

懇親会⼊⼝

WC
WC

３Fへ
メイン会場
参加受付
データ受付など

10F Room106
研修会会場 研修会②精神医療関係者向け

11⽉20⽇(⽇) 9:00-10:20 研修会② 精神医療関係者向け
３Fのオフィス専⽤エレベータで10階に上がってください。
研修会①

周産期医療関係者向けは、３F メイン会場 KFC Hall Annexで⾏います。

懇親会(11⽉19⽇)は、２F 中国料理「東天紅」で⾏います。

－4－

参加者の皆様へ
１

受付・参加費
当⽇、受付で参加費をお⽀払いください。
クレジットカードは使⽤できません。現⾦でお⽀払いください。
参加費と引き換えに領収書兼⽤の参加証(名札)をお渡しします。
参加証に所属・⽒名をご記⼊のうえ、会場では必ず⾝に着けてください。

（１）受付時間

11⽉19⽇(⼟)
11⽉20⽇(⽇)（２）受付場所

KFC Hall Annex前（３F）ロビー（３）参加費

正会員
非会員
学 ⽣

２

8:30〜16:30
8:30〜14:15

5,000円
6,000円
1,000円(学⽣証の提⽰要）プログラム抄録集
プログラム抄録集は、参加費をお⽀払い頂いた⽅に１部お渡しします。
抄録集のみの購⼊は有料となります。

３

懇親会について下記の通り、懇親会を開催いたしますので、奮ってご参加ください。
⽇時：11⽉19⽇(⼟)18:30〜
会場：２F 中国料理「東天紅」
参加費：3,000円（予定）

４

学会⾏事

（１）総会・評議員会
⽇時：11⽉19⽇(⼟)13:10〜
場所：３F KFC Hall Annex（メイン会場）（２）各種委員会打合せ
１）会誌編集委員会

⽇時：11⽉19⽇(⼟)12:00〜
場所：２F KFC Hall 2nd 控室（ポスター会場の奥にあります）

２）情報関連委員会

⽇時：11⽉20⽇(⽇)11:30〜
場所：会場をご案内（11:30に受付周辺にお集まりください）３）倫理委員会

⽇時：11⽉20⽇(⽇)11:30〜
場所：3F Annex 控室

－5－

５

各種学会の出席参加証明、専門医資格認定更新にかる取得単位など

各種学会の研修単位が認定される予定ですので、各制度の規定により申請してください。

（１）⽇本精神神経学会《機構・学会共通単位

B群1単位×５セッション》 ※3単位を上限※単位取得を希望される⽅は「⽇本精神神経学会会員カード」をご持参ください。
※下記5つの講演ごとに会員カードをバーコードリーダーで読み込む必要があります。
対象の講演が開始される前にメイン会場⼊り⼝の精神科専門医単位申請専⽤受付にて⼿続きを済ませてからご⼊場ください。
対象セッション ※3単位を上限とする■2016年11⽉19⽇(⼟) 09:10開始予定「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」 1単位■2016年11⽉19⽇(⼟) 13:40開始予定「周産期メンタルヘルスの薬物療法：10の原則」 1単位■2016年11⽉19⽇(⼟) 16:25開始予定「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」 1単位■2016年11⽉20⽇(⽇) 09:00開始予定「精神疾患の基礎知識 〜精神疾患への理解を深める〜」 1単位■2016年11⽉20⽇(⽇) 14:10開始予定「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」 1単位（２）⽇本総合病院精神医学会

専門医更新のためのポイント（３ポイント）

参加証は名札の下部にございます。

（３）⽇本産科婦⼈科学会《学会の専門医単位

10単位

機構の受講単位

3単位》※単位取得を希望される⽅は「e医学会カード」をご持参ください。
※機構受講単位は、下記3つの講演ごとに会員カードをバーコードリーダーで読み込む必要があります。
対象の講演が開始される前にメイン会場⼊り⼝の産婦⼈科医専門医単位申請専⽤受付にて⼿続きを済ませてからご⼊場ください。
対象セッション
■2016年11⽉19⽇(⼟) 09:10開始予定「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」 1単位■2016年11⽉20⽇(⽇)13:00開始予定「産科歴40年を振り返って 〜産婦⼈科からメンタルヘルスを考える〜」1単位■2016年11⽉20⽇(⽇) 14:10開始予定「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」 1単位（４）⽇本産婦⼈科医会
研修参加証（１枚）※⽇本産婦⼈科医会研修シールをお渡しします。産婦⼈科医専門医単位申請専⽤受付でお受け取りください。

（５）⽇本周産期・新⽣児医学会（2単位）
参加証は名札の下部にございます。

（６）⽇本助産師会

継続研修ポイント（２ポイント）

参加証は名札の下部にございます。

－6－

座⻑・演者の皆様へ
各セッション開始40 分前までにPC受付で、座⻑受付・演者受付をお済ませください。
演者の先⽣は、演者受付時に発表データの試写をお願いします。
２⽇目の最初のセッション（研修会①②）の演者の⽅は、円滑な運営のため、前⽇のうちにPC受付（データ試写）をお済ませくださいますよう、ご協⼒をお願いいたします。
下記の各セッションは、事前打合せがございます。時間までに打合せ部屋にお集まりください。
ポスターセッションは座⻑の先⽣⽅のみ打合せがございます。
シンポジウム①②③・特別講演①・研修会①②・教育講演は、座⻑と演者の先⽣の全員での打合せをお願いいたします。
打合せ終了後（各セッションの10分前）に会場へ移動をお願いいたします。

⽇

打合せ時間

打合せの部屋

シンポジウム① 9：10〜

11⽉19⽇8：30〜9：00

3F Annex 控室

特別講演① 10：50〜

11⽉19⽇10：20〜10：40

3F Annex 控室

ポスターセッション 15：00〜（座⻑のみ）

11⽉19⽇14：30〜14：50

3F Annex 控室

シンポジウム② 16：25〜

11⽉19⽇15：45〜16：15

3F Annex 控室

研修会① 周産期医療関係者向け 9：00〜

11⽉20⽇8：35〜8：50

3F Annex 控室

研修会② 精神医療関係者向け 9：00〜

11⽉20⽇8：35〜8：50

研修会会場の講師席でお願いします

教育講演 10：30〜

11⽉20⽇10：00〜10：20

3F Annex 控室

シンポジウム③ 14：10〜

11⽉20⽇13：30〜14：00

3F Annex 控室

セッション名と開始時間

10F Room106

事前打合せの部屋
３F Annex 控室

研修会②の会場へは、オフィス
専⽤エレベータで10階へあがってください。

－7－

⼀般演題（ポスター）発表の皆様へ
１）当⽇のポスター発表受付
発表者は、ポスター貼付前に受付(３F)でポスター受付を済ませてください。
ポスターはプログラム抄録集に掲載されている演題番号と同じ番号のパネルにご⾃⾝で貼付をお願い致します。
２）ポスター会場
KFC Hall 2nd (２F)
３）ポスター掲⽰時間・発表(ポスターセッション)時間・撤去時間
掲⽰時間11⽉19⽇(⼟) 8:30〜10:30
発表者ご⾃⾝でご掲⽰ください。
発表時間11⽉19⽇(⼟) 15:00〜16:15 発表4分・質疑2分
撤去時間11⽉19⽇(⼟) 18:00〜19:00 ポスター撤去
ポスター掲⽰⽤のテープ（メンディングテープのみ使⽤可）はこちらで準備します。
（画鋲、マグネットはご使⽤頂けません）
撤去時間内に撤去されていないポスターは、事務局で処分いたします。

４）発表・質疑応答
座⻑の指⽰にしたがい、
発表4分・質疑2分でお願いします。
時間内に終わりますよう、ご協⼒をお願い致します。

５）利益相反(COI)の開⽰
COI状態の有無に関わらず、COIの状況を開⽰いただきます。
ポスターパネルの右下に、A4でCOI様式を貼り付けて開⽰してください。
COI様式（サンプル）は、
⽇本周産期メンタルヘルス学会HP「利益相反(COI)」をご確認ください。

－8－2016 年 11 ⽉ 19 ⽇ 9:00-18:25
9:00-

開会の挨拶

メイン会場

9:10-10:40

シンポジウム①「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」

３F（ポスターセッションのみ、２F

KFC Hall Annex

KFC Hall 2nd）

〜現状分析、今後の実践に向けての連携システム、求められる教育研修〜
座⻑；吉⽥敬⼦（九州⼤学病院⼦どものこころの診療部）
座⻑；笠井靖代（⽇本⾚⼗字社医療センター第３産婦⼈科）
⽇本精神神経学会

演者；鈴⽊俊治（葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科）

⽇本産科婦⼈科学会

演者；⽴花良之（国⽴成育医療研究センターこころの診療部

機構 受講
対象セッション

乳幼児メンタルヘルス診療科）
演者；⻄郡秀和（東北⼤学病院周産⺟⼦センター）
演者；⼭下

10:50-11:50

特別講演①

洋（九州⼤学病院⼦どものこころの診療部）「私の周産期メンタルヘルス研究：過去・現在・未来」
座⻑；鈴⽊利⼈（順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授/
⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野教授）
演者；北村俊則（北村メンタルヘルス学術振興財団代表理事）

12:10-13:00

ランチョンセミナー①「周産期のうつ病と睡眠障害」

本セミナーは、医療関係者

座⻑；堀川直史先⽣（埼⽟医科⼤学かわごえクリニックメンタルヘルス科）

向けセミナーです。

演者；松島英介先⽣（東京医科⻭科⼤学⼤学院 医⻭学総合研究科⼼療・緩和医療学分野）

13:10-

総会・評議員会

13:40-14:40

会⻑講演

共催：MSD 株式会社

「周産期メンタルヘルスの薬物療法：10 の原則」
座⻑；岡野禎治（三重⼤学保健管理センター教授/

⽇本精神神経学会
機構 受講対象セッション

⽇本周産期メンタルヘルス学会理事⻑）
演者；鈴⽊利⼈（順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授/
⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野教授）

15:00-16:15

ポスター発表会場は、２F

ポスターセッション①

ポスターセッション②

ポスターセッション③

座⻑；佐藤昌司

座⻑；岡島美朗

座⻑；吉内⼀浩(⼤分県⽴病院「KFC Hall(⾃治医科⼤学附属さいたま

総合周産期⺟⼦医療センター)

座⻑；宮⽥郁2nd」

16:25-18:25

シンポジウム②

医療センター精神科)座⻑；鈴⽊俊治(⼤阪医科⼤学附属病院看護部)(東京⼤学医学部附属病院
⼼療内科)

座⻑；⽟⽊敦⼦(葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科)「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
座⻑；⾼橋眞理（順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護部）
座⻑；渡邉博幸（千葉⼤学社会精神保健教育研究センター/⽊村病院）

⽇本精神神経学会

演者；中⼭和弘（聖路加国際⼤学看護情報学）

機構受講

演者；秋元義弘（岩⼿県⽴⼆⼾病院産婦⼈科）

対象セッション

演者；渡邉博幸（千葉⼤学社会精神保健教育研究センター/⽊村病院）
演者；⾼橋眞理（順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護部）

18:30-

懇親会－9－(神⼾⼥⼦⼤学看護学部)

2016 年 11 ⽉ 20 ⽇ 9:30-15:50
9:00-10:20

メイン会場

３F

研修会①

周産期医療関係者向け

精神疾患の基礎知識
各講師 25 分

研修会会場 10F Room106

KFC Hall Annex

研修会②〜精神疾患への理解を深める〜

⽇本精神神経学会 機構受講

周産期に関する基礎知識

司会；海⽼根真由美（東北⼤学病院精神科）（⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック）<精神疾患の診断⽅法><周産期管理>

講師；根本清貴

講師；齋藤知⾒（筑波⼤学医学医療系臨床医学域精神医学）（順天堂⼤学医学部産婦⼈科）<統合失調症><先天異常>

講師；安⽥貴昭

講師；⻫藤正博（埼⽟医科⼤学総合医療センター（埼⽟医科⼤学総合医療センター

メンタルクリニック）

総合周産期⺟⼦医療センター）<気分障害><⺟乳育児>

講師；菊地紗耶

講師；海⽼根真由美（東北⼤学病院精神科）
メイン会場

３F

〜周産期医療の知識を学ぶ〜

対象セッション

司会；菊地紗耶

10:30-11:20

精神医療関係者向け（⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック）

KFC Hall Annex

教育講演「周産期メンタルヘルスにおける助産師の役割- 過去・現在・未来 - 」

座⻑；春名めぐみ（東京⼤学⼤学院医学系研究科⺟性看護学・助産学分野准教授）
演者；新井陽⼦（北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学准教授）
11:20-13:00

休憩

ランチョンセミナーはありません。

13:00-14:00

特別講演②「産科歴 40 年を振り返って

⽇本産科婦⼈科学会

座⻑；⽊下勝之（⽇本産婦⼈科医会会⻑/成城⽊下病院理事⻑）機構受講対象セッション

演者；⽵⽥

シンポジウム③「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」

14:10-15:40

⽇本精神神経学会
⽇本産科婦⼈科学会
機構受講対象セッション

省（順天堂⼤学医学部産婦⼈科教授）

座⻑；杉⼭隆（愛媛⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学）座⻑；⽵内崇（東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科）

演者；光⽥信明（⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター産科）
和⽥聡⼦（⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター⺟性外来）
演者；菊地紗耶（東北⼤学病院精神科）
演者；⽵内

15:40-〜産婦⼈科からメンタルヘルスを考える〜」

崇（東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科）

閉会の挨拶－ 10 －

第1⽇ 11⽉19⽇(⼟） プログラム
メイン会場
ポスター会場
9時00分〜9時10分

３F KFC Hall Annex
２F KFC Hall 2nd

開会の挨拶
鈴⽊

利⼈

第13回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会⼤会⻑

9時10分〜10時40分

シンポジウム① ・・・・・・・・・・・・・(p20-24）

⽇本精神神経学会・⽇本産科婦⼈科学会 の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」〜現状分析、今後の実践に向けての連携システム、求められる教育研修〜
座⻑ 吉⽥

敬⼦

九州⼤学病院⼦どものこころの診療部

笠井靖代

⽇本⾚⼗字社医療センター第３産婦⼈科

1．平成28年度診療報酬改定における精神疾患合併妊娠の管理加算について
鈴⽊俊治

葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科

2．メンタルヘルス不調の⺟親に対する妊娠期からの切れ目のない⽀援のための地域における医療・保健・福祉の連携づくりについて
⽴花良之

国⽴成育医療研究センターこころの診療部
乳幼児メンタルヘルス診療科

3．周産期センターの産科医の⽴場から現状と問題点、今後求められること⻄郡秀和

東北⼤学病院産科・周産⺟⼦センター

4．周産期ハイリスク事例への⼼理社会的介⼊ – 愛着形成の観点から –⼭下

10時50分〜11時50分
座⻑洋

九州⼤学病院⼦どものこころの診療部

特別講演①
鈴⽊

・・・・・・・・・・・・・・(p25-26）

利⼈

順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック／
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野「私の周産期メンタルヘルス研究：過去・現在・未来」
北村俊則

北村メンタルヘルス研究所
こころの診療科 きたむら醫院
⼀般財団法⼈北村メンタルヘルス学術振興財団
名古屋⼤学医学部 精神医学分野・親と⼦どもの⼼療学分野－ 11 －

ランチョンセミナー①

12時10分〜13時00分（共催

MSD株式会社）※本セミナーは、医療関係者向けセミナーです。
座⻑ 堀川

直史

埼⽟医科⼤学かわごえクリニックメンタルヘルス科「周産期のうつ病と睡眠障害」
松島英介

東京医科⻭科⼤学⼤学院医⻭学総合研究科⼼療・緩和医療学分野

13時10分〜

総会・評議員会 ※評議員、正会員の⽅はご出席ください。
会⻑講演・・・・・・・・・・・・・・・・・(p27-28）

13時40分〜14時40分

⽇本精神神経学会の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
座⻑

岡野

禎治

三重⼤学保健管理センター「周産期メンタルヘルスの薬物療法：10の原則」
鈴⽊利⼈

順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック／
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野

15時00分〜16時15分

ポスターセッション①、②、③※会場は、２F KFC Hall 2ndです。

セッション①

セッション②

セッション③座⻑ 佐藤昌司

⼤分県⽴病院総合周産期⺟⼦医療センター

宮⽥

郁

座⻑ 岡島

美朗

⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科

鈴⽊俊治

葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科

座⻑ 吉内

⼀浩

東京⼤学医学部附属病院⼼療内科

⽟⽊敦⼦

神⼾⼥⼦⼤学看護学部

⼤阪医科⼤学附属病院看護部（ポスター⼀覧はｐ16-18、抄録集はｐ51-85）－ 12 －

シンポジウム②・・・・・・・・・・・・・・・(p29-33）

16時25分〜18時25分

⽇本精神神経学会の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
座⻑

髙橋

眞理

順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護部

渡邉博幸

千葉⼤学社会精神保健教育研究センター/⽊村病院

1．周産期の健康を決める⼒
中⼭

ヘルスリテラシーを⾝につける
和弘

聖路加国際⼤学看護情報学分野

2．岩⼿県における妊産婦メンタルヘルス⽀援および
岩⼿県北地域における周産期データベースを⽤いた取り組み
秋元義弘

岩⼿県⽴⼆⼾病院

産婦⼈科

3．精神科臨床医は妊産婦⽀援にどのように関わるか？
— 松⼾市の取り組みを通じて —渡邉博幸

千葉⼤学社会精神保健教育研究センター/⽊村病院

4．周産期メンタルヘルスの向上を目指して⾼橋

18時30分〜眞理

順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護部

懇親会※会場は、２F 中国料理「東天紅」で⾏います。

－ 13 －

第2⽇

11⽉20⽇(⽇） プログラム
メイン会場、研修会①会場
研修会②会場３F KFC Hall Annex
10F Room106

9時00分〜10時20分 研修会①、②
研修会①

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(p34-37）※会場は、 ３F メイン会場 KFC Hall Annexです。
⽇本精神神経学会の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
周産期医療関係者向け
精神疾患の基礎知識〜精神疾患への理解を深める〜

司会

菊地

紗耶

東北⼤学病院精神科<精神疾患の診断⽅法> 根本

清貴

筑波⼤学医学医療系臨床医学域精神医学安⽥貴昭

埼⽟医科⼤学総合医療センター<統合失調症>

メンタルクリニック
菊地<気分障害>

研修会②紗耶

東北⼤学病院精神科・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(p38-41）※会場は、 10F 研修会会場 Room106です。
精神医療関係者向け
周産期に関する基礎知識
司会〜周産期医療の知識を学ぶ〜
海⽼根

真由美

⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック<周産期管理>齋藤

知⾒

順天堂⼤学医学部産婦⼈科<先天異常>

齋藤正博

埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター

海⽼根<⺟乳育児>

真由美

⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック※以降のプログラムの会場は、 ３F メイン会場 KFC Hall Annexです。

10時30分〜11時20分

教育講演・・・・・・・・・・・・・・・・・・(p42-43）

座⻑ 春名

めぐみ

東京⼤学⼤学院医学系研究科⺟性看護学・助産学分野「周産期メンタルヘルスにおける助産師の役割
新井-過去・現在・未来- （仮）」陽⼦

北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学－ 14 －

特別講演②・・・・・・・・・・・・・・・・・(p44-45）

13時00分〜14時00分

⽇本産科婦⼈科学会 の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
座⻑

⽊下「産科歴40年を振り返って

⽇本産婦⼈科医会会⻑

〜産婦⼈科からメンタルヘルスを考える〜」

⽵⽥

14時10分〜15時40分

勝之省

順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座主任教授

シンポジウム③・・・・・・・・・・・・・・・(p46-50）

⽇本精神神経学会・⽇本産科婦⼈科学会 の機構受講対象セッションです。
開始前に、カードをバーコードで読み込む必要があります。
「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」
座⻑

杉⼭ 隆

愛媛⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学

⽵内 崇

東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科

1．産科で⾏う妊産婦のメンタルケアの重要性と課題〜妊産婦こころの相談センターをはじめて〜
光⽥信明

⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター産科

和⽥聡⼦

⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター看護部
⺟性中央部 ⺟性外来

2．産後の精神疾患と⾃殺〜⾃殺予防の観点から〜菊地紗耶

東北⼤学病院精神科

3．妊産婦の⾃殺予防のために必要なシステムとは？
⽵内 崇

15時40分〜

東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科

閉会の挨拶
佐藤

昌司

⼤分県⽴病院総合周産期⺟⼦医療センター－ 15 －

第 13 回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会

ポスターセッション①②③

11 ⽉ 19 ⽇（⼟）15：00〜16：15

セッション①座⻑；佐藤 昌司 (⼤分県⽴病院総合周産期⺟⼦医療センター)
座⻑；宮⽥ 郁 (⼤阪医科⼤学附属病院看護部)

演題番号

演題名

演者

精神疾患を抱える⼥性を⺟親にもつ乳児の養育

⼩⻄ 晶⼦

状況

岡⼭県精神科医療センター

⼼理・社会的リスクファクターを持った妊婦へ

川村 美保の⽀援－助産外来の活動－

⾼知⼤学医学部附属病院 第⼆病棟 3 階

職種

精神科医

P1-01

助産師

P1-02

佐藤 達也

P1-03

当院における精神疾患合併妊娠への取り組み

産婦⼈科医
東京医科⻭科⼤学 周産・⼥性診療科

妊娠期の不安・抑うつ状況と産後うつとの関連佐藤 真⼦－妊娠期の HADS と産後の EPDS の得点より－

広島市⽴広島市⺠病院看護部

助産師

P1-04

椎野 智⼦

周産期のソーシャルサポートが⺟⼦関係に及ぼ
名古屋⼤学⼤学院医学系研究科 精神医

P1-05

臨床⼼理⼠

す影響
学分野

社会的ハイリスク妊婦に対する多職種連携の取

⽯原 佳奈

り組み

弘前⼤学 産科婦⼈科学講座

順天堂医院における妊産婦メンタルヘルス外来

伊藤 賢伸

の現状

順天堂⼤学 精神医学講座

向精神薬服⽤妊婦に対して⾏った授乳中の薬の峯松 真梨

影響に関する早期薬剤情報提供の有⽤性

兵庫県⽴尼崎総合医療センター 薬剤部

産婦⼈科医

P1-06

精神科医

P1-07

薬剤師

P1-08

産後、養育環境の調整が不⼗分な状況で退院し、 伊藤 直樹
⼩児科医

P1-09
帝京⼤学医学部⼩児科

乳児死亡に⾄った 2 例

岡光 基⼦

包括的出⽣前コホート－⺟親のメンタルヘルス
東京医科⻭科⼤学⼤学院保健衛⽣学研究P1-10

看護師・保健師とその関連要因－
科⼩児・家族発達看護学

死産を体験した⺟親への次⼦妊娠・分娩に⾄る

宮⽥ 郁

リエゾン精神看までの継続的な⼼理的サポートを実践した 1 例

⼤阪医科⼤学附属病院看護部

護専門看護師P1-11－ 16 －

セッション②座⻑；岡島 美朗(⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科)座⻑；鈴⽊ 俊治(葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科)

演題番号

演題名

演者

職種

⼤阪府内精神科医療機関を対象とした「妊産婦岡本 陽⼦

メンタルヘルスに関する現状調査」

⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 産科

産婦⼈科医

P2-01

⽔本 深喜

初産妊婦のマタニティブルーズの要因となり得
国⽴成育医療研究センター こころの診

P2-02

臨床⼼理⼠

る「ファンタジーの喪失」
療部

妊産婦死亡原因としての⾃殺－三重県の調査

⽥中 佳世
産婦⼈科医

P2-03
三重⼤学医学部 産科婦⼈科報告－
養育バックアッププランニング－⽀援者の乏
⽯川 博康

P2-04

しい養育者（ダブルケアを含む）の⼊院に備え精神科医
中通リハビリテーション病院 精神科

る⽀援技法
⾼⽥ 勝⼦

死産ケア教育の取り組み－助産師学⽣の教育を
⼤阪市⽴⼤学⼤学院医学研究科運動⽣体

P2-05

助産師

中⼼に－
医学
肥沼 幸

妊娠と薬情報センターでの授乳と薬電話相談に
国⽴成育医療研究センター

P2-06

妊娠と薬情

⼩児科医

おける精神科疾患の授乳相談の現状について報センター

産後精神症状を呈した⺟親への開業助産師の関桑原 さやか助産師・⺟性看わり

出張専門 開業助産師

護専門看護師

P2-07

齋藤 知⾒

周産期医療における看護職者の「共感性」を規
北村メンタルヘルス研究所 ／ 順天堂⼤

P2-08

産婦⼈科医

定する要因について
学医学部産婦⼈科
塙 美由貴

P2-09

育児関連ストレス尺度作成の試み

精神科医みゆきクリニック菊地 薫

精神的⽀援が必要な妊婦・褥婦への助産師の順天堂⼤学医学部附属順天堂医院 周産

P2-10
役割と課題

期⺟⼦センター－ 17 －

助産師

セッション③座⻑；吉内 ⼀浩(東京⼤学医学部附属病院⼼療内科)
座⻑；⽟⽊ 敦⼦(神⼾⼥⼦⼤学看護学部)

演題番号

演題名

演者

職種

精神疾患合併妊婦への関わり 〜妊娠期から多
久世 宏美

P3-01

職種カンファレンスを⾏うことでタイムリーに

助産師
⾼槻病院

ケアに活かす〜
森⼭ 佳則

P3-02

産科から精神科への診療依頼

名古屋⼤学⼤学院医学系研究科産婦⼈科

産婦⼈科医

学

精神疾患合併妊婦の周産期における病状悪化リ

渡部 ⾐美

スクの検討

筑波⼤学附属病院精神神経科

精神疾患をもつ妊婦・授乳婦に対する薬剤師の川⼝ 寿⼦

関わり（第⼀報）

済⽣会横浜市東部病院薬剤部

精神科医

P3-03

薬剤師

P3-04

松⻑ ⿇美

正常ボンディング群と病理的ボンディング群に
国⽴精神・神経医療研究センター

P3-05

精神保

看護師・保健師

おけるボンディング障害尺度得点の継時的変化
健研究所 ／ 北村メンタルヘルス研究所

当院における⼦ども虐待対応チームの取組みに

武藤 美紀

関する後⽅視的検討

東京慈恵会医科⼤学 産婦⼈科学講座

近⾚外線スペクトロスコピィ NIRS を⽤いた⽉

⾼橋 由美⼦経周期に伴う内分泌学的変化と脳機能変化の検群⾺⼤学⼤学院医学系研究科神経精神医討

学

埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産期⺟⼦

鈴⽊ 淑代

医療センターにおける助産師による相談外来の埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産実態調査期⺟⼦医療センター ⺟体胎児部門

産婦⼈科医

P3-06

P3-07

P3-08

精神科医

助産師

武⽥ 直⼰

診療所で対応しえた産褥精神病の⼀例を通じて
医療法⼈社団翠松会たけだメンタルクリ

P3-09

精神科医

考察する精神科診療所のあり⽅について
ニック
⽯⿊ 共⼈

P3-10

性的虐待が疑われた 10 代妊娠の⼀例

産婦⼈科医
越⾕市⽴病院 産婦⼈科

『妊娠期の⼦育てカレッジ』

５年間の実践報

⽵⽥ 伸⼦
臨床⼼理⼠

P3-11
告〜⺟⼦の情緒的つながりの⼤切さを伝える〜

⼤阪彩都⼼理センター－ 18 －

講演抄録

シンポジウム①

11⽉19⽇（⼟）9:10-10:40「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」〜現状分析、今後の実践に向けての連携システム、
求められる教育研修〜
座⻑；吉⽥ 敬⼦（九州⼤学病院⼦どものこころの診療部）
座⻑；笠井 靖代（⽇本⾚⼗字社医療センター第三産婦⼈科）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
吉⽥ 敬⼦

（よしだ けいこ）

現職：九州⼤学病院 ⼦どものこころの診療部
1979年
1983年
1984年
1988年
1990年
1992年
1997年
2000年
2009年

特任教授

九州⼤学医学部卒業、同⼤⼩児科学講座⼊局
同精神医学講座に⼊局同上助⼿。
英国モーズレー病院児童精神医学部門に留学、帰国
ロンドン⼤学精神医学研究所に留学
同研究所研究職員
帰国、九州⼤学病院精神科助教
九州⼤学病院精神科講師
⼦どものこころの診療部 特任教授、
キングスカレッジ・ロンドン⼤学客員教授
現在に⾄る

専門分野： 周産期メンタルヘルス、乳幼児、⼩児精神医学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
笠井 靖代（かさい やすよ）

現職：⽇本⾚⼗字社医療センター 第三産婦⼈科 部⻑
1988年
1996年
1996年
1997年
2000年

東京医科⻭科⼤学医学部医学科卒業
東京⼤学⼤学院 医学系研究科修了
⽇本学術振興会特別研究員
⽶国タフツ⼤学New England Medical Center留学
⽇本⾚⼗字社医療センター 医員、副部⻑を経て現在に⾄る専門分野：周産期（産科） 臨床遺伝、出⽣前診断〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜－ 20 －

SP1-01「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」
平成28年度診療報酬改定における精神疾患合併妊娠の管理加算について
葛飾⾚⼗字産院

産婦⼈科

鈴⽊

俊治

ハイリスク妊娠管理加算等は、合併症などによってリスクの⾼い妊産婦に対する⼊院管理の評価として平成20年に創設されたが、この時「精神疾患合併妊娠」は対象となっていなかった。
妊娠・出産・育児期は、⼥性の精神疾患が最も発症・再燃・悪化しやすい時期である
ことが知られており、また、妊産褥婦の精神疾患発症を含めた強いストレス負荷は、胎児や乳幼児、その後の⼦どもの発達や精神疾患発症等の予後に⼤きく影響することが⼤規模前⽅視的検討で明らかになっている。そのため、⽇本産科婦⼈科学会および⽇本精神科学会は周産期のメンタルケアおよび治療に関する診療報酬改定を平成27年に共同提案し、内科系学会社会保険連合からも⽀持を得た。また、⽇本産婦⼈科医会では、⽇本
産科婦⼈科学会および⽇本周産期メンタルヘルス学会をはじめとした他学会・団体の協⼒のもと、妊娠中の精神疾患へ対応するためのガイドライン（産婦⼈科診療ガイドライン2017収載予定）、研修ノート「精神的・社会的な援助が必要な妊産婦への対応」（平成28年発刊予定）、相談援助事業推進マニュアル等を作成し、会員全員が精神疾患へ対応できるための体制確⽴を推進し、⽇本産科婦⼈科学会と合同で「精神疾患合併妊婦を『ハイリスク妊娠管理加算』の対象疾患へ追加することの要望」を同年厚⽣労働省に提出した。
これらを背景に、平成28年度診療報酬改定において、ハイリスク妊娠管理加算等の算定対象となる合併症に「精神疾患」が加えられた。対象とされる「精神疾患」は、精神科と併診あるいは診療情報提供書が提供されているものに限られ、精神科と産婦⼈科が連携して精神疾患合併妊産婦を管理することの重要性が評価されたものと考えられる。

演者略歴
鈴⽊ 俊治

（すずき しゅんじ）

現職：葛飾⾚⼗字産院副院⻑
⽇本産婦⼈科医会副幹事⻑
1988年
1997年
2001年
2002年
2006年

⻑崎⼤学医学部卒業、⽇本医科⼤学産科婦⼈科学教室⼊局
⽶国ロマリンダ⼤学胎児⽣理学教室へ留学
⽇本医科⼤学産科婦⼈科学教室助教授
東京臨海病院産婦⼈科部⻑
葛飾⾚⼗字産院副院⻑、現在に⾄る専門分野：周産期医学－ 21 －

SP1-02「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」
メンタルヘルス不調の⺟親に対する妊娠期からの切れ目のない⽀援のための地域における医療・保健・福祉の連携づくりについて
国⽴成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科
⽴花 良之
演者は、東京都世⽥⾕区において平成24年から平成25年に⾏われた妊娠期から産後3か⽉までのメンタルヘルスについてのコホート調査に関与した。当⽇は、コホート調査から明らかになった産後うつ病のリスク因⼦や周産期の妊産婦の精神状態の経時的変化の傾向について述べる。
また、演者らが⾏っている、周産期にメンタルヘルス不調の⺟親に対する保健・医療・福祉の連携モデルの取り組みについて報告する。平成25年度に東京都世⽥⾕区で、⺟⼦保健関係者の協議会「⺟と⼦のサポートネットせたがや」を発⾜・運営し、「顔の⾒える連携」を構築するための場づくりを⾏った。メンタルヘルス不調の⺟親の⽀援における多職種連携のためのマニュアルや対応のフローチャートを作成した。また、平成26年度以後、世⽥⾕区役所の会議室にて⺟⼦保健関係者が集まり、症例検討会を⾏っている。症例検討会を通して、実際に関係者同⼠が顔を合わせ意⾒交換することにより、連携の⼟台となるような関係性が構築されるようになった。それにより、会合に参加している施設の関係者同⼠で、それまでなかった患者対応の連携が⾏われるようになっている。⻑野県須坂市においては須坂市健康福祉部と協働して、メンタルヘルス不調のハイリスク者を抽出して⽀援する仕組みを整備した。⺟⼦保健コーディネーターが⺟⼦健康⼿帳交付時にメンタルヘルス不調の原因となるよ
うな⼼理社会的背景についての質問票とエジンバラ産後うつ病評価尺度（EPDS）を実施している。さらに、県⽴須坂病院と市町村の連携で周産期メンタルヘルス実務検討会を⽉1回開催
し、妊娠期に⺟⼦保健コーディネーターが把握した⼼理社会的リスクのある妊婦を、地域の多職種の⺟⼦保健関係者が会議で協議しながら⽀援内容を決めていく仕組みが整備された。
この結果、それまで⾒過ごされていたメンタルヘルス不調の⺟親が妊娠期から医療・保健・福祉の連携のもと、サポートされるようになった。⻑野市でも同様に、妊娠期から保健師が医療・福祉と連携して、メンタルヘルス不調の⺟親を⽀援する体制を整備した。また、保健師とともに作成した、メンタルヘルス不調の妊産婦への対応のフローチャートを紹介する。
以上のような内容を通して、メンタルヘルス不調の⺟親に対する妊娠期からの切れ目のな
い⽀援のための、地域における医療・保健・福祉の連携づくりについて、現状と課題を考察
する。
演者略歴
⽴花 良之

（たちばな よしゆき）

現職：国⽴成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科 医⻑
信州⼤学医学部医学科卒業、同⼤精神医学教室⼊局
⻑野⾚⼗字病院精神科 医員
東北⼤学⼤学院医学系研究科博⼠課程（加齢医学研究所脳機能開発研究分野）
宮城県⽴こども病院児童精神科 非常勤医師
2010年〜2012年
英国Manchester⼤学児童精神科・王⽴Manchester⼩児病院児童精神科 博⼠研究員
2012年 国⽴成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科 医⻑
現在に⾄る
2001年
2003年
2006年

専門分野：周産期・乳幼児精神保健－ 22 －

SP1-03「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」
周産期センターの産科医の⽴場から
現状と問題点、今後求められること
東北⼤学病院

産科・周産⺟⼦センター

⻄郡秀和

精神疾患合併妊婦を取り扱う分娩施設としては、１）常勤の精神科医、２）精神疾患
合併妊婦の⼊院管理が可能、以上の条件を満たすことが望ましい。演者の勤務する東北⼤学病院総合周産期⺟⼦医療センターは宮城県仙台市に位置し、宮城県の年間出⽣数は約1.8万⼈、仙台市は約1万⼈である。常勤の精神科医と精神科病棟がある分娩施設は、
宮城県は東北⼤学病院を含めて3施設あるが、いずれも仙台市である。
東北⼤学病院では、周産期メンタルヘルスを専門とする精神科医2⼈と臨床⼼理⼠2⼈がおり、精神⽀援に特化した助産師の取組とソーシャルワーカーの介⼊、薬剤部と連携した向精神薬と妊娠・授乳の相談も⾏われている。東北⼤学病院の精神疾患合併妊婦の分娩件数は平成25年79件、平成26年109件、平成27年115件であった。診療報酬の改訂により精神疾患がハイリスク対象化となることで、これらの診療・取組に対してある程度の公的な評価を得ることになる。今後、その増収分をどのように精神疾患妊婦に関わる診療等に還元するのか、病院との交渉も含めて課題となる。
精神科との連携については、ハイリスク対象化を契機に、病院側の理解や、産科医や助産師・看護師・臨床⼼理⼠のみならず、この分野に興味を持つ精神科医がさらに増えることを期待したい。宮城県の場合、分娩施設がある地域の中核的な病院においては、
前述の条件等を整えていくことが、連携システムのさらなる充実には必要であると考え
る。

演者略歴
⻄郡 秀和

（にしごおり ひでかず）

現職：東北⼤学病院周産⺟⼦センター 准教授
1993年 群⾺⼤学卒業
群⾺⼤学産婦⼈科関連施設で臨床と研究
2004年 Western Ontario⼤学産婦⼈科（カナダ）留学
2008年 岩⼿医科⼤学産婦⼈科学講座 講師
2011年 東北⼤学病院産科 講師
2014年 東北⼤学病院周産⺟⼦センター 准教授
専門分野 : 周産期環境と⼦どもの精神・運動発達、災害と周産期メンタルヘルス－ 23 －

SP1-04「ハイリスク対象化で医療連携はどう変わるか」
周産期ハイリスク事例への⼼理社会的介⼊ – 愛着形成の観点から –九州⼤学病院

⼦どものこころの診療部
⼭下 洋

親から⼦へこころの問題の世代間伝達や乳幼児期の不適切な養育への予防的介⼊の仕組
みづくりは、周産期精神保健の重要なアジェンダとなっている。⼼理社会的ハイリスク事
例への周産期からスタートする継続的な⼦育て⽀援が⼦どもと家族のウェルビーイングと⼼理社会的機能に肯定的な影響を与えることについては、⽶国のOldsら(2012)によるNurse Family Partnaershipなど強固なエビデンスをもつ実例がある。このような⻑期的
展望にもとづく継続的⽀援においても、要となるのは乳幼児期における随伴性を持った（応答的な）ペアレンティングの提供により不適切養育やネグレクトが⼦どもの神経発達過程に与えるダメージを減らすことである。
周産期のハイリスク事例に伴う⼼理社会的要因はペアレンティングに関連する複数の領域に否定的影響を与える。周産期精神保健の実践のアセスメントでは、養育者の精神症状と⼼理社会的要因を統合して効果的なペアレンティングに向けた介⼊のフォーミュレー
ションを⾏う必要がある。
九州⼤学病院における総合周産期⺟⼦医療センターと連携した⺟⼦メンタルヘルスクリ
ニックの取り組みを開設している。開設当初は周産期うつ病のハイリスク群の妊娠期からの産科外来での助産師によるスクリーニングと産科・精神科で協働した継続⽀援をルーチンとした。⼀部重症例の抗うつ薬による治療の継続とその他は出産後の増悪や再発の予防のための⼼理教育が中⼼であった。近年は出産数の増加と共に、その他の物質依存などの精神科合併症やうつ病においても⼼理社会的要因が重複し、ペアレンティングや愛着形成の困難が懸念される事例への介⼊が連携の中⼼となっている。このようなハイリスク事例におけるアセスメントより⼼理社会的要因のプロフィールを検討し、継続可能な⼼理社会
的介⼊に向けて必要な資源や受け皿について考察する。

演者略歴
⼭下 洋

（やました ひろし）

現職：九州⼤学病院 ⼦どものこころの診療部
1985年
2010年

九州⼤学医学部卒業、同⼤精神神経科⼊局
九州⼤学病院 ⼦どものこころの診療部 特任講師

専門分野：周産期メンタルヘルス、児童精神医学－ 24 －

特別講演①

11⽉19⽇（⼟）10:50-11:50「私の周産期メンタルヘルス研究：過去・現在・未来」
座⻑；鈴⽊ 利⼈
（順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック 教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野 教授）

演者；北村 俊則
（北村メンタルヘルス研究所 所⻑
こころの診療科 きたむら醫院 院⻑
⼀般財団法⼈北村メンタルヘルス学術振興財団 代表理事
名古屋⼤学医学部 精神医学分野・親と⼦どもの⼼療学分野 客員研究者)〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○座⻑略歴
鈴⽊ 利⼈（すずき としひと）
現職：順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野教授
筑波⼤医学専門学群卒業、同⼤精神医学講座⼊局
同助教授
順天堂⼤精神医学講座助教授
同⼤順天堂越⾕病院メンタルクリニック科⻑
2008年 同⼤⼤学院医学研究科精神⾏動科学教授
2015年 筑波⼤附属病院臨床教授（併任）、現在に⾄る
1982年
1995年
2002年

専門分野：周産期メンタルヘルス、気分障害と性ホルモン〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○－ 25 －

特別講演①
私の周産期メンタルヘルス研究：過去・現在・未来
北村メンタルヘルス研究所、こころの診療科 きたむら醫院、
北村メンタルヘルス学術振興財団、
名古屋⼤学医学部 精神医学分野・親と⼦どもの⼼療学分野
北村 俊則
1970年代後半に Ｑｕｅｅｎ Charlotte’s and Chelsea Hospital で周産期精神医学のシンポジウムがありました。当時、わたしは Birmingham の精神科病院で、いまでいう後期研修医をしていました。私はホールの最前列に座って、熱⼼に聞いていました。演者
はその頃の若⼿研究者であった Channi Kumar, John Cox, Ian Brockington などでした。
振り返ってみると、周産期精神医学の草分け的研究成果を発表していたのです。午前の発表の最後の演者が、産後うつ病と内分泌に関する話をしました。私は、内分泌変化が産後うつ病の要因であれば、（出産による内分泌変化のない）男性、つまり夫では児の出産後にうつ病はないはずだと考え、挙⼿をして、「夫の産後うつ病はどれほどでしょう？」と聞きました。演者からは「知らない」との反応しかありません。ところが、私の隣に座っていた初⽼の紳⼠が、「君の質問は適切です。君の知りたい情報はこの⽂献にあるよ」と教えてくれました。私は彼に感謝し、⽂献をメモさせてもらいました。ランチを取り、同じ席に戻ると、初⽼の紳⼠はもういません。彼はセミナーがつまらないと思ったのか、他の仕事があったのかも知れないなどと思いながら、私はその紳⼠のことはほとんど忘れ、
午後の第⼀演者である、Brice Pitt をワクワクする思い出待っていました。司会がProfessor Pitt を紹介しました。壇上に現れた Brice Pitt は、午前中、私に親切に⽂献を教えてくれた、あの紳⼠ではないですか。私は Brice Pitt の隣に座っていたのです。何という幸せ！あれから40年近くの時間があっというまに流れたように思います。学会当⽇は、その後、⽇本に戻ってから、私が⾏った研究の概観について、ご紹介したいと思います。
演者略歴
北村 俊則（きたむら としのり）
現職：北村メンタルヘルス研究所 所⻑
こころの診療科 きたむら醫院 院⻑
⼀般財団法⼈北村メンタルヘルス学術振興財団 代表理事
名古屋⼤学医学部 精神医学分野・親と⼦どもの⼼療学分野

客員研究者

1972年 慶応義塾⼤学医学部卒業
1976年 英国バ－ミンガム⼤学精神医学教室並びにバ－ミンガム市オ－ルセインツ病院
1979年 英国王⽴精神医学会会員資格 (Membership of the Royal College of Psychiatrists）
1983年 国⽴精神衛⽣研究所（現国⽴精神・神経センタ－精神保健研究所）室⻑
1991年 国⽴精神・神経センタ－ 精神保健研究所 部⻑
1993年 英国王⽴精神医学会フェロウ資格（Fellowship of the Royal College of Psychiatrists）
2000年 熊本⼤学医学部 教授
2010年 北村メンタルヘルス研究所 所⻑《現職》
2011年 ワシントン⼤学（セントルイス）客員教授
2011年 こころの診療科 きたむら醫院 院⻑《現職》
2014年 中国四川省社会科学表彰委員会より第16次社会科学優秀成果奨証書
2015年 北村メンタルヘルス学術振興財団 代表理事《現職》
British Journal of Psychiatry, Psychiatry and Clinical Neurosciences, Archives of Women’s Mental
Health などの編集員を経て、現在、International Journal of Offender Therapy and Comparative
Criminology, Open Family Studies Journal (Regional editor) の編集委員－ 26 －

会⻑講演

11⽉19⽇（⼟）13:40-14:40「周産期メンタルヘルスの薬物療法：10の原則」

座⻑；岡野 禎治
（三重⼤学保健管理センター教授
⽇本周産期メンタルヘルス学会理事⻑）

演者；鈴⽊ 利⼈
（順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野教授）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○
座⻑略歴
岡野 禎治

（おかの ただはる）

現職：三重⼤学保健管理センター・医学系⼤学院教授
三重⼤学医学部卒業
三重⼤学病院精神神経科助⼿・講師を経て、2006年~ 現職
この間、ロンドン⼤学精神医学研究所留学
1980年

専門領域：周産期精神医学、⼥性のメンタルヘルス〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○－ 27 －

会⻑講演
周産期メンタルヘルスの薬物療法：10の原則
順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野
鈴⽊ 利⼈
不安や抑うつを抱え向精神薬を内服する⼥性が増えている。この中で妊孕性を有する時期に挙児を希望するものの、薬の胎児への影響を気にして妊娠を躊躇する⼥性も少なくない。このような状況は、向精神薬と妊娠・授乳に関する知識や理解が本来情報を提供するべき医療者側に⼗分ではないときに⽣じやすい。その結果、⼥性は罪悪感を抱き抑うつを深め、夫婦仲が冷めていくこともある。医療者側はこの問題の解決を求められが、その対応にしばしば苦慮する。理由の⼀つに事例の相談内容が個々に⼤きく異なりその対応に多職種連携が必要になるが構築されていないことが挙げられる。もう⼀つに向精神薬と妊娠・授乳に関する評価が既存の参考書籍では本によりリスクの表現⽅法が異なり、臨床場
⾯の応⽤に⼾惑うことが少なくない。そこで講演では、周産期の向精神薬の使⽤にあたり念頭に置くべき基本的な事項を「10の原則」としてまとめた。「向精神薬による薬物療法を⾏うにあたり説明するべきこととは何か？」、「薬物療法にあたり留意すべきこととは何か？」を紹介する。以下に原則10のうち2つの重要な原則を取り上げてみた。
原則の⼀つ目は、薬物療法の原則とは「どのようにすれば薬物療法をせずに、周産期の精神状態の安定を図ることができるかを考える」ことである。やむを得ず薬物療法を⾏なう際には、必要性の理由を患者・家族に説明し同意が得られた上で薬物療法を実施する。
原則の⼆つ目は、向精神薬を服⽤するかしないかの最終的な判断は、家族と患者による⾃⼰決定権に委ねられることである。そのためにも医療者側は、患者・家族に薬の様々な影響について⼗分な情報を提供することが求められる。情報を提供する際に添付⽂書の内
容を医療者側の判断で患者・家族に説明しないことは問題があることに留意する。
この些か厄介とも思える薬物療法の課題を乗り越えた先に今まで以上に安定した患者―
医師間の信頼関係の構築は⽣まれ、そのこと⾃体患者・家族にとって最も望んでいる姿ではないだろうか。

座⻑略歴
鈴⽊ 利⼈（すずき としひと）
現職：順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院メンタルクリニック教授
順天堂⼤学⼤学院医学研究科精神・⾏動科学分野教授
1982年
1995年
2002年
2008年
2015年

筑波⼤医学専門学群卒業、同⼤精神医学講座⼊局
同助教授
順天堂⼤精神医学講座助教授
同⼤順天堂越⾕病院メンタルクリニック科⻑
同⼤⼤学院医学研究科精神⾏動科学教授
筑波⼤附属病院臨床教授（併任）、現在に⾄る専門分野：周産期メンタルヘルス、気分障害と性ホルモン－ 28 －

シンポジウム②

11⽉19⽇（⼟）16:25-18:25「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」

座⻑；髙橋 眞理（順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護学部）

座⻑；渡邉 博幸
（千葉⼤学社会精神保健教育研究センター／
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜 ○〜○〜
座⻑略歴
髙橋 眞理

（たかはし まり）現職：順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・
医療看護学部ウィメンズヘルス看護学教授
1976年
1995年
2000年
2007年

千葉⼤学教育学部特別教科（看護）教員養成課程卒業
筑波⼤学⼤学院修⼠課程教育研究科（カウンセリング） 修了
筑波⼤学医学研究科⽣理系修了（医学博⼠）
メルボルン⼤学マスターコース（Women’s Health） 修了

専門分野：⼥性の健康、⺟性看護・助産学を専門とする看護師・助産師〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
渡邉 博幸（わたなべ ひろゆき）

現職： 千葉⼤学社会精神保健教育研究センター特任教授
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院院⻑
1992年
2009年
2011年
2013年
2016年

千葉⼤学医学部卒業、同⼤学医学部附属病院精神科神経科
旭中央病院地域精神医療推進部⻑
千葉⼤学精神医学准教授
千葉⼤学社会精神保健教育研究センター特任教授《現職》
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院院⻑ 《現職》
現在に⾄る

専門分野：精神科薬物療法、精神科多職種協働モデル〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜 ○〜○〜

－ 29 －

SP2-01「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
周産期の健康を決める⼒ ヘルスリテラシーを⾝につける
聖路加国際⼤学看護情報学分野

中⼭和弘

健康や医療の研究が進み、治療や予防の選択肢は増⼤し、多様で複雑な情報があふれている。このような健康や医療の情報を、「収集」「理解」「評価」「活⽤」（４つの能⼒）して、適切な意思決定をして⾏動できる能⼒はヘルスリテラシーと呼ばれる。そもそもリテラシーという⾔葉は、読み書き能⼒を表す。しかし、それだけに留まるもの
ではなく、社会に参加し、⾃らの目標を達成し、潜在能⼒を発展させるために必要な能⼒であり、⼈間の尊厳を表すものである。
ヘルスリテラシーの概念では、教育思想家フレイレが⽣み出したエンパワメントを強調している。フレイレは、「沈黙の⽂化」という、ブラジルの貧しい農村の⼈々が⽀配者によって抑圧され、⽂字を知らされず、否定的な⾃⼰像を植え付けられ、沈黙している⽂化を発⾒した。その解決⽅法として、⼈々が「沈黙の⽂化」の存在を意識し、⾃分たちが置かれている状況を客観的に⾃覚して、それを主体的に変えていくこと、すなわ
ちエンパワメントが必要だとした。
エンパワメントが求められているところは、どこにでも存在する。読み書きは達者でも、健康や医療の情報をきちんと知らされていない、知っていても⾏動に移せない、環境や条件が整っていないなどの理由で、沈黙している⼈々はいないだろうか。
⽶国の全国調査では、⼀般向けの健康情報を的確に理解できる⼈は9⼈に1⼈しかいな
いと報告された。EUの8か国での⼤規模調査でも、ヘルスリテラシーに困難があり適切に意思決定できない⼈は全体で5割を占め、これらが健康格差を⽣み、⼤きな⼈権問題であると指摘されている。⽇本においても、EUの調査と同じ質問紙を⽤いた全国調査では、
ヘルスリテラシーに困難のある⼈の割合は85.4%と格段に⾼かった（Nakayama et al.
2015）。この理由や背景について検討し、その向上を目指して、ヘルスリテラシーの概念の普及と研究を進めるべきである。
演者略歴
中⼭ 和弘

（なかやま かずひろ）

現職：聖路加国際⼤学⼤学院看護学研究科看護情報学分野教授
東京⼤学医学部保健学科卒業、
東京⼤学⼤学院医学系研究科博⼠課程（保健学専攻）修了。
⽇本学術振興会特別研究員(PD)、
国⽴精神・神経センター精神保健研究所流動研究員、
東京都⽴⼤学⼈⽂学部社会福祉学科助⼿、
愛知県⽴看護⼤学助教授を経て現職。
著書『ヘルスリテラシー：健康教育の新しいキーワード』『患者中⼼の意思決定⽀援 : 納得して決めるためのケア』『地域包括ケアシステムの成功の鍵－医療・介護・保健分野が連携した「⾒える化」・
ヘルスリテラシーの向上－』『市⺠のための健康情報学⼊門』『看護情報学』など。
Webサイト『健康を決める⼒：ヘルスリテラシーを⾝につける』
http://www.healthliteracy.jp/ 運営－ 30 －

SP2-02「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
岩⼿県における妊産婦メンタルヘルス⽀援および
岩⼿県北地域における周産期データベースを⽤いた取り組み
岩⼿県⽴⼆⼾病院

産婦⼈科

秋元

義弘

岩⼿県では以前より県全体として妊産婦メンタルヘルス⽀援の活動を⾏っており、平
成22年10⽉以降は、県内全ての周産期医療機関、全ての市町村においてEPDSスクリー
ニングを施⾏している。あの東⽇本⼤震災の前後での結果から⾒ても、導⼊していない
他県のデータより、⾼得点者の⽐率は少なく、かつ、震災後も増加していないという結果が得られている。海外での調査・研究にて妊娠中から妊産婦への適確なケアを介⼊することで、妊婦のメンタルヘルスルが安定し、産後鬱状態が減少すること、更に、将来の虐待リスクが減少することも明らかになっていることから、岩⼿県では将来の虐待予防を念頭に⼊れた取り組みも⾏われつつある。むろん、虐待死を含む虐待の最⼤リスクとなっているのは、そもそも妊娠中医療機関を受診しないなどの社会的ハイリスクグ
ループであり、そうした⼥性をどのようにすくい上げ、⽀援に持って⾏けるかという観点も必要であり、それは医療機関だけで⾏いうるものでは無い。岩⼿県では県全体での周産期⽀援システムがあるが、さらに岩⼿県北地域において、独⾃に開発した周産期データベースを⽤い、周産期電⼦カルテ、基幹電⼦カルテ、⽀援システムと連動させ、周囲市町村との連携を常に⾏える体制を造り、地域として妊産婦への⽀援を⾏うことを⾏っている。それにより、緊急時の対応が格段にスムースになり、妊産婦リスク評価の
⾒落としの防⽌に繋がっている。

演者略歴
秋元 義弘

(あきもと よしひろ)

現職：岩⼿県⽴⼆⼾病院 産婦⼈科⻑ 兼 臨床検査科⻑
⽇本産婦⼈科学会 専門医、指導医
⽇本周産期・新⽣児医学会 ⺟体・胎児専門医、指導医
⽇本性感染症学会 認定医
いわて思春期研究会 副会⻑
岩⼿県産婦⼈科医会 妊産婦メンタルヘルス⽀援委員会ワーキンググループ座⻑
⽇本思春期学会 理事
1990年
2000年
2003年
2006年
2015年

⾃治医科⼤学医学部卒業
岩⼿県⽴⾼⽥病院産婦⼈科⻑
岩⼿県⽴⼤船渡病院産婦⼈科⻑
岩⼿県⽴⼆⼾病院産婦⼈科科⻑
同 臨床検査科⻑兼務

専門分野：周産期全般 思春期学

－ 31 －

SP2-03「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
精神科臨床医は妊産婦⽀援にどのように関わるか？
― 松⼾市の取り組みを通じて ―千葉⼤学社会精神保健教育研究センター
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院
渡邉 博幸
妊産婦のメンタルサポートは、①連携機会が乏しい、精神-⺟⼦保健、精神-産科医療間の協働が必要なこと、②多領域の関係者がそれぞれの⽀援目的や情報をもとに介⼊し、⽀援の⽅向性に不⼀致が⽣じやすいこと、③妊娠中に住居地の医療機関から地域基幹病院へ転医し、出産後は再び住居地または⾥帰り地での医療に紹介されるなど、短期間で次々と⽀援主体が交替すること、等の特徴がある。その結果、時間的・空間的・信念対⽴的な⽀援の陥凹が⽣じやすく、痛ましい事例化が繰り返されている。
このような妊産婦メンタルサポートの課題に取り組むため、千葉県松⼾市において、2015年から、市保健師等の職員、市⽴病院⼩児科・産婦⼈科、近隣の精神科・産婦⼈
科開業医を中⼼に、周産期メンタルヘルス問題を検討するワーキンググループを⽴ち上げ、年3回の事例検討会や研修会を⾏っている。2016年度からは、市要保護児童対策地
域協議会の常設会に位置づける条例を制定し、市医師会の協⼒を得て、定期的に研修会や困難事例へのアドバイザー派遣事業を⾏っている。今後は、妊産婦の総合的⽀援をワンストップで⾏うことを目的に国が設置を奨めている“⼦育て世代包括⽀援センター”との連携を強化していくことが望まれる。
松⼾市での取り組みから、⼀般精神科医の関与パターンを、その広がりに応じて３ステージに分類した。Iは、精神科診療を主とする産科-精神科間でのリエゾンコンサル
テーションである。 “ハイリスク加算化”への迅速な対応、協⼒が求められる。IIは、精神保健福祉の地域資源を、妊産婦⽀援に援⽤するという院外多機関連携への関与である。
医師のみでなく、精神保健福祉⼠や訪問看護師の活⽤がポイントとなる。IIIは、⺟⼦保健・児童福祉⾏政の取り組みへの関与である。このステージを円滑に進めるためには、条例制定や⾃治体予算化などが必須となる。今後、効果を検証する必要はあるが、⾃治体主導で取り組むサービスモデルの１つとして報告する。
演者略歴
渡邉 博幸

（わたなべ ひろゆき）

現職： 千葉⼤学社会精神保健教育研究センター特任教授
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院院⻑
1992年
2009年
2011年
2013年
2016年

千葉⼤学医学部卒業、同⼤学医学部附属病院精神科神経科
旭中央病院地域精神医療推進部⻑
千葉⼤学精神医学准教授
千葉⼤学社会精神保健教育研究センター特任教授《現職》
特定医療法⼈学⽽会⽊村病院院⻑ 《現職》
現在に⾄る

専門分野：精神科薬物療法、精神科多職種協働モデル－ 32 －

SP2-04「周産期メンタルヘルスリテラシーの向上を目指して」
周産期メンタルヘルスの向上を目指して
順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・医療看護学部ウィメンズヘルス看護学
髙橋 眞理

少⼦化、家族構造の変化から、現代の育児は親のしごととしての学習の時代であると⾔われている。また、産後うつ病の発症には、そのリスクファクターとして、親密なパートナーとの関係性の質や、児がずっと泣き⽌まない、夜よく寝ないなどといった児との相互的な関係に困難を感じる⺟親との関連が数多く報告されている。したがって、はじめて⺟親・⽗親になった両親とその児には、その関係性に焦点をあて、育児への⾃信がもてるような学習⼒をあげるような産後のメンタルヘルスの向上を目指したヘルス
リテラシーへの⽀援が求められている。なお、⽀援のゴールは、指導者が育児の⽅法を教授するという知識の学習に終わるのではなく、両親がオープンなコミュニケーション
によって、実際のわが⼦の状況に応じて展開・応⽤できる育児⼒がそだつことである。
しかし、そうは⾔っても、どうもわれわれ⽇本⼈はその⽅法が得意とは⾔いがたい。
そこで、本シンポジウムでは、オーストラリアで開発された産褥早期の⽗親・⺟親を対象とした⼼理教育的介⼊プログラム「What Were We Thinking!」について、その理論背景、介⼊⽅法の実際（ファシリテーター養成、動画・ＳＮＳの活⽤など）、介⼊効
果のエビデンスを紹介し、本プログラムがもつ体系的で、楽しく、役に⽴つユニークな特徴を⼀緒に学びたい。そして、周産期メンタルヘルスの向上をめざす⼼理教育的介⼊のあり⽅として、マネージメントとエビデンス両者を求められる発想の転換について⼀緒に考えてみたい。

演者略歴
髙橋 眞理

（たかはし まり）現職：順天堂⼤学⼤学院医療看護学研究科・
医療看護学部ウィメンズヘルス看護学教授
1976年
1995年
2000年
2007年

千葉⼤学教育学部特別教科（看護）教員養成課程卒業
筑波⼤学⼤学院修⼠課程教育研究科（カウンセリング） 修了
筑波⼤学医学研究科⽣理系修了（医学博⼠）
メルボルン⼤学マスターコース（Women’s Health） 修了

専門分野：⼥性の健康、⺟性看護・助産学を専門とする看護師・助産師－ 33 －

研修会①

11⽉20⽇（⽇）9:00-10:20
メイン会場 ３F KFC Hall Annex

周産期医療関係者向け「精神疾患の基礎知識」〜精神疾患への理解を深める〜

司会；菊地 紗耶（東北⼤学病院精神科）＜精神疾患の診断⽅法＞
講師；根本 清貴
（筑波⼤学医学医療系臨床医学域精神医学）＜統合失調症＞
講師；安⽥ 貴昭
（埼⽟医科⼤学総合医療センター
メンタルクリニック）＜気分障害＞
講師；菊地 紗耶
（東北⼤学病院精神科）－ 34 －

K1-01 周産期医療関係者向け 「精神疾患の基礎知識」〜精神疾患への理解を深める〜
精神疾患の診断⽅法

筑波⼤学医学医療系精神医学

根本清貴

精神疾患は古くから、「内因性」「外因性（⾝体因性）」「⼼因性」の3つのカテゴ
リでとらえられてきた。内因性は統合失調症と双極性障害（躁うつ病）、外因性は⾝体疾患に付随しておこる精神症状（症状精神病）、そして⼼因性は⽂字通り⼼因に由来す
る様々な症状である。その後、WHOやアメリカ精神医学会により系統だった診断基準、
ICDやDSMが発表され、現在、広く使われている。これらの診断基準はいわばチェック
リストになっているため、ともすると「患者の症状が何個診断基準に合致するかこの⼈は○○障害だ」というような診断がなされる可能性があるが、これでは本質を⾒失ってしまう可能性がある。このため、各疾患に対する本質を理解しておくことが重要である。
妊娠をする可能性のある年代の⼥性でよくみられる精神疾患として、統合失調症、双極性障害、うつ病、適応障害、パニック障害、強迫性障害、発達障害、てんかんが挙げられる。これらは産科でもよく遭遇する疾患と考えられるため、本講演では、これらの精神疾患について、疾患のポイントを説明すると同時に、実際に患者を目の前にしたときに、どのようなプロセスを経て、診断を⾏っているのか、そして、実際にリスクアセス
メントをどのように⾏っているのかを紹介する。

演者略歴
根本 清貴

（ねもと きよたか）

現職：筑波⼤学医学医療系精神医学准教授
1999年 筑波⼤医学専門学群卒業
2001年 筑波⼤学附属病院精神神経科
2009年 筑波⼤学医学医療系精神医学講師
2016年 同准教授
専門分野：精神疾患の脳画像解析、周産期メンタルヘルス－ 35 －

K1-02 周産期医療関係者向け 「精神疾患の基礎知識」〜精神疾患への理解を深める〜
統合失調症
埼⽟医科⼤学総合医療センター

メンタルクリニック
安⽥ 貴昭

統合失調症は、かつて⽇本では精神分裂病とよばれ、原因が不明で⼗分な治療法もなかったことから、⻑らく偏⾒、差別、忌避の対象にされてきた。現在では、いまだ病因は明確になっていないものの、精神障害⾃体が何らかの脳の機能失調であるという認識が広まり、治療法の進歩によって、統合失調症に対するマイナスのイメージはかなり⼩さくなってきているように思われる。
とはいえ、この病気に多く⾒られる「幻覚」や「妄想」、「⾃我障害」などの精神症状は、患者⾃⾝だけでなく、まわりの家族や医療者にとっても理解しづらいところがあり、⼤きな⼾惑いや怖れをもって受けとめられやすい。また、慢性に経過する「⾃閉」「感情鈍⿇」あるいは「⼈格⽔準の低下」などの症状は、対⼈関係や社会⽣活での困難を引き起こし、その治療やケアには⼗分な理解と根気強い関わりが求められる。そのよ
うに考えると、いまだ統合失調症は「難しい病気」と⾔えるかもしれない。
周産期のメンタルケアで統合失調症が問題になりやすい理由には、統合失調症が妊娠可能な若い年代に発症しやすいこと、病気によって妊娠出産やその後の育児に直接的な⽀障をきたしうること、妊娠出産という⼤きなライフイベントが病状に影響しうることなどの事情があると思われる。
「過不⾜のない薬物療法」と「過度なストレスを防ぐ環境調整」が統合失調症治療の柱である。これらの治療をいかに適切に⾏うかは、統合失調症の⼥性が妊娠、出産し、親になっていく過程をサポートするための要となる。統合失調症の症状と治療は、周産期のメンタルケアに必要な基礎知識のひとつであると思われる。

演者略歴
安⽥ 貴昭

（やすだ たかあき）

現職：埼⽟医科⼤学総合医療センターメンタルクリニック助教
⽇本精神神経学会専門医・指導医
精神保健指定医、臨床⼼理⼠
1997年
1999年
2009年

浜松医科⼤学医学部卒業
東京⼥⼦医科⼤学病院神経精神科研修医
東京⼥⼦医科⼤学精神医学教室助⼿
埼⽟医科⼤学総合医療センターメンタルクリニック助教
現在に⾄る－ 36 －

K1-03 周産期医療関係者向け 「精神疾患の基礎知識」〜精神疾患への理解を深める〜
気分障害
東北⼤学病院 精神科
菊地 紗耶

気分障害は、ICD-10 では、躁病エピソード、双極性感情障害、うつ病エピソード、
反復性うつ病性障害、持続性気分障害に分類される。DSM-5では、気分障害という章はなくなり、双極性障害および関連障害群、抑うつ障害群という記載に変更になった。
うつ病は、抑うつ気分、興味や喜びの減退を主症状とし、通常、操作的診断により診断されるが、症状の出現時期、誘因、経過、⽣活歴、病前性格など詳細な診断⾯接により、患者背景や病態の把握を⾏う。⽣涯有病率の男⼥⽐はおよそ1対2で⼥性に多い。
希死念慮、⾃殺企図の聴取は必須である。症状とその深刻さ、機能障害の程度により軽症から重症に分けられ、重症の場合、精神病症状を伴うことがある。治療は、⼼理教育、
薬物療法、精神療法、環境調整である。切迫した⾃殺企図、⾝体的衰弱がある場合には⼊院加療を⾏う。軽症の場合には必ずしも薬物療法を必要としないが、中等症以上では、
activation syndrome や 副 作 ⽤ に 注 意 し な が ら 、 新 規 抗 う つ 薬 （ SSRI 、 SNRI 、
NaSSA）、三環系抗うつ薬などにより加療する。
双極性障害は、抑うつエピソードと、⾼揚気分、目標志向性の活動増加などの躁・軽躁病エピソードが交互に出現するもので、抑うつエピソード出現の有無を問わず、1回以上躁病エピソードがある場合には双極Ⅰ型障害、1回以上の軽躁病エピソードと抑うつエピソードがある場合には双極Ⅱ型障害と診断される。出現率の性差は認められていない。診断には、うつ病同様詳細な診断⾯接や鑑別診断を要する。躁病エピソードは急激な悪化や、精神運動興奮、⾃殺リスクが⾼まることがあるため、⼊院を要することも多い。また、双極性障害の⼥性の場合、産後に産褥精神病を発症することがあるため注意を要する。治療は、リチウムやバルプロ酸といった気分安定薬や非定型抗精神病薬により加療する。

演者略歴
菊地 紗耶

（きくち さや）

現職：東北⼤学病院 精神科 助教
2002年
2004年
2005年
2007年
2008年
2012年

新潟⼤学医学部卒業
東北⼤学病院 精神科⼊局
東北厚⽣年⾦病院 精神科
宮城県⽴精神医療センター
東北⼤学病院 精神科
東北⼤学⼤学院医学系研究科 精神神経学分野
東北⼤学病院 精神科

専門分野：周産期精神医学－ 37 －

研修会②

11⽉20⽇（⽇）9:00-10:20
研修会会場 10F Room106

精神医療関係者向け「周産期に関する基礎知識」〜周産期医療の知識を学ぶ〜

司会；海⽼根 真由美（⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック）＜周産期管理＞
講師；齋藤 知⾒（順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座）＜先天異常＞
講師；齋藤 正博
（埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター⺟体・胎児部門）＜⺟乳育児＞
講師；海⽼根 真由美（⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック）－ 38 －

K2-01 精神医療関係者向け「周産期に関する基礎知識」〜周産期医療の知識を学ぶ〜
周産期管理

順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座

齋藤

知⾒

周産期のメンタルヘルス・ケアに関した管理は、産科医、助産師、精神科医、⼩児科医、保健師、ケースワーカー等の多職種の連携が重要である。しかし産科医療の実際については周知されていないことも多いと思われる。そこで周産期管理の基礎知識と題して、周産期に関わる産婦⼈科以外の専門家の⽅へ、我々が⽇々の診療で着目している視点について解説する。主に「妊婦」を診ている⽅は別として、時々診る「妊婦」は投薬のしづらさも⼿伝って敬遠がちという⽅も多いと思う。少しでも妊婦を⾝近に感じて頂けるようイメー
ジが膨らむように⼯夫した。各領域の垣根を超えて病める妊産褥婦にベストな周産期ケアを提供するため、明⽇からの診療の⼀助となれば幸いである。
着床から出産まではドラマの連続である。その過程における⺟体の⽣理的変化や⾒逃してはいけない異常について解説する。また晩婚化や不妊治療の普及、医療の向上により妊娠可能な合併症妊婦が増えたことにより、現在6⼈に1⼈は⾼齢妊娠となり、妊娠・分娩がハイリスク化している。⽇本の妊産婦死亡率は2014年に2.8⼈/10万と、世界最⾼⽔準の周産期医療レベルを誇る。⽇本産婦⼈科学会周産期委員会の調査（妊産婦死亡を含めた
重症管理妊産婦調査:岡村州博委員⻑）によると、1⼈の妊産婦死亡に対して72⼈の危機的状態にある妊婦が救命されている（救命率は98%以上）。産科医療にあっては⼀歩踏
み外せば妊産婦死亡につながる危機的症例に遭遇することは珍しくない。⺟体死亡ゼロを目指して⽇々奮闘している中で我々が着目しているポイントについて最新の知⾒も交えながら解説したい。

演者略歴
齋藤 知⾒

（さいとう ともみ）

現職：順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座 非常勤講師
2003年
2009年
2010年
2014年
2016年

東海⼤学医学部医学科卒業、順天堂⼤学産婦⼈科学教室⼊局
順天堂⼤学⼤学院医学研究科卒業
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座助教
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座非常勤助教
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座非常勤講師
現在に⾄る

専門分野：周産期医療－ 39 －

K2-02 精神医療関係者向け「周産期に関する基礎知識」〜周産期医療の知識を学ぶ〜
先天異常
埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター ⺟体・胎児部門
齋藤 正博
先天異常とは，もって⽣まれた形態的・機能的な異常を有し，新⽣児の約5%，重篤な先天異常は1-2%に認められる．
先天異常の原因には，遺伝性，染⾊体異常，外的因⼦，⺟体感染疾患，薬剤や環境物質などが知られているが，多くは，原因不明である．
先天異常は，非常に多岐にわたり存在し，主な先天異常を以下に⽰す．1. 中枢神経系の異常には，神経管閉鎖障害（致死性の無脳症や脳瘤，出⽣後⼿術の可能性がある⼆分脊椎など），2. 顔⾯先天異常には，⼝の異常（⼝唇裂，⼝蓋裂），⽿の異常（無⽿，⼩⽿，⽿介⽋損，外⽿道閉鎖など），眼の異常（無眼球，⼩眼球，眼瞼⽋損など），3. 四肢の異常には，多指症，合指症，減数形態異常（⽋損），⽺膜索症候群など，4. 外性器異常には，陰陽（真性半陰陽，仮性半陰陽，尿道下裂），5. 消化管異常には，⾷道閉鎖，鎖肛・直腸肛門閉鎖などの消化管閉塞，臍帯ヘルニア，6.染⾊体異常には，18，21トリソ
ミーなど，7. 先天代謝異常・内分泌異常には，フェニールケトン尿症，ホモシスチン尿症，メープルシロップ尿症，ガラクトース⾎症，クレチン症，副腎過形成など，8. 先天性⼼疾患には，出⽣後緊急な対応を要するチアノーゼ型（Fallot四徴症，完全⾎管転位症，
両⼤⾎管右室起始症，総肺静脈還流異常症，単⼼室症，左室低形成，三尖弁閉鎖症，
Ebstein奇形，総動脈管遺残症など）と非チアノーゼ型（⼼房中隔⽋損症，⼼室中隔⽋損症，房室中隔⽋損症，動脈管開存症など）が存在する．
当⽇は，妊娠中に診断，治療，あるいは，新⽣児期に⼿術などの治療を要する疾患を中⼼に，理解を深めて頂く機会となるようにしていきたい．

演者略歴
齋藤 正博

（さいとう まさひろ）

現職：埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター ⺟体・胎児部門 教授
1988年
2006年
2015年

埼⽟医科⼤学医学部 卒業
埼⽟医科⼤学総合医療センター 産婦⼈科⼊局
埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター 准教授
埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター ⺟体・胎児部門 教授
現在に⾄る

専門分野：⽣殖医療，周産期医学－ 40 －

K2-03 精神医療関係者向け「周産期に関する基礎知識」〜周産期医療の知識を学ぶ〜
⺟乳育児
⽩⾦⾼輪海⽼根ウイメンズクリニック

海⽼根

真由美

われわれ哺乳類は、⺟乳で⼦どもを育てるのが特徴である。⺟親は出産直後より、⼦どもに授乳するのが当然である。⼦どもは、養育者から栄養を与えられずに、⽣きることはできない。しかしながら、現代では、この⺟乳で⼦どもを育てることが、当然でなくなりつつあるのも事実である。
妊娠中に⼦どもの附属物である胎盤からエストロゲン、プロゲステロン、胎盤性ラクトー
ゲン、⺟親の下垂体から分泌されるプロラクチンなどのホルモンにより、乳腺は急速に発達し、授乳の準備が開始される。出産により、胎盤性のホルモンのエストロゲン、プロゲステ
ロンが急激に⾎中から消退し、抑えられていたプロラクチンの機能が発揮され、本格的な乳汁の⽣成と分泌が始まる。とくに、⼦どもによる乳頭への吸引刺激が重要で、⼦どもに乳頭を吸わせると、その刺激が上⾏神経路を経て、視床下部に達し、プロラクチン分泌抑制物質の放出が減少し、その結果、プロラクチンの分泌と作⽤が強まり、乳腺細胞で多量の乳汁がつくられるようになる。
このようにして、⺟乳育児が順調に開始することが理想であるが、実際には、すぐに⺟乳が⼗分に分泌されるわけではなく、様々な努⼒が必要になる場合もある。
特に重要なのは、⺟乳育児を取り巻く環境である。⺟親がリラックスできる環境で、⼦どもが集中できる環境が望ましい。具体的には、部屋は暖かく、受け⼊れてもらえる家族がおり、⾷事や飲み物は充⾜し、さらには、⺟親は⼦供の授乳しやすいように抱き、⼼地のいい声掛けが出来、睡眠、排泄の介助と共に授乳しやすいタイミングで⺟親が⼦どものお世話ができるか等々が必要である。
この過程の中で、最も重要なのは⺟親の⺟親としての⾃信であり⾃⼰肯定感、つまり、⾃ら⺟乳を出すという、⺟乳で育てるという意思である。
このため、授乳に対する不安を⺟親から取り除くことは、非常に重要なことである。
⼦どもは、⼀⽣授乳が必要な⽣き物ではない。短ければ3か⽉〜半年で卒業する可能性もある、⺟⼦の⼤切な儀式とも思われる共同作業である。
今回私は、産科医として授乳に関する⺟親と⼦どもの注意点、薬物⽤法が必要な⺟親のケアに対して発表したい。また、⺟乳を中断させる留意点もお伝えしたい。
演者略歴
海⽼根 真由美（えびね まゆみ）

現職：⽩⾦⾼輪海⽼根ウィメンズクリニック 院⻑
1997年
2004年
2005年
2008年
2011年
2013年

埼⽟医科⼤学卒業、埼⽟医科⼤学総合医療センター⼊局
埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター⺟体胎児部門 病棟医⻑
埼⽟医科⼤学総合医療センター
総合周産期⺟⼦医療センター⺟体胎児部門 講師
埼⽟医科⼤学産婦⼈科非常勤講師
順天堂⼤学医学部産婦⼈科講座非常勤講師
⽩⾦⾼輪海⽼根ウィメンズクリニック 院⻑
現在に⾄る

専門分野：周産期医学－ 41 －

教育講演

11⽉20⽇（⽇）10:30-11:20「周産期メンタルヘルスにおける助産師の役割– 過去・現在・未来 –」座⻑；春名 めぐみ
（東京⼤学⼤学院医学系研究科 ⺟性看護学・助産学分野 准教授）

演者；新井 陽⼦
（北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学准教授）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○座⻑略歴
春名 めぐみ(はるな めぐみ)

現職：東京⼤学⼤学院医学系研究科 ⺟性看護学・助産学分野 准教授
学歴：
1992年 聖路加看護⼤学卒業
1994年 東京⼤学⼤学院医学系研究科・修⼠課程修了(保健学修⼠)
1998年 同⼤学院・博⼠課程修了(保健学博⼠)
1998年-1999年 同⼤学院・発達医科学分野 客員研究員
職歴：
1987年
2000年
2002年
2012年

名古屋市⽴⼤学病院産科病棟（助産婦）
東京⼤学⼤学院医学系研究科 地域看護学分野（助⼿）東京⼤学⼤学院医学系研究科 ⺟性看護学・助産学分野（講師）同分野（准教授） 現在に⾄る専門分野: 周産期における⼥性の健康、
⼥性や⼦どもへの看護・助産ケア、⺟⼦保健〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○－ 42 －

教育講演
周産期メンタルヘルスにおける助産師の役割 – 過去・現在・未来 –北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学
新井 陽⼦
助産師が、この分野に積極的に関わるようになったのは1990年代からである。当時は、病棟には精神分裂病やてんかんを合併した妊婦が⼊院し、助産師として対応に困難を感じていたことを覚えている。そのころ、厚⽣労働科学研究「妊産褥婦及び乳幼児のメンタルヘルスシステム作りに関する研究」(主任研究者 中野仁雄 ほか)が⾏われ、その中で助産師が精神科診断⽤構造化⾯接の訓練を受けスクリーニングを⾏い、妊産褥婦への⽀援⽅法を学ぶことにつながった。それと同時期に、「助産婦のメンタルヘルスケア能⼒育成を目的とした卒後教育プログラムに関する研究」（分担研究者 新藤幸恵 ほか）による周産期メンタルヘルスに携わる助産師の教育プログラムが検討され、助産ケアと精神科領域の診断やカウンセリングを学ぶような統合的なカリキュラムが実施された。この時期は、周産期メンタルヘルスにおいて助産師が担う役割の⽅向性が⾒え、教育プログラムの基礎ができた時期といえる。
現在は、健やか親⼦21の施策もあり産後うつ病が着目されるようになり、育児⽀援質問票がEPDSなどを使った産後うつ病のスクリーニングや助産師外来・⺟乳外来、産後ケアでの妊産褥婦への継続したメンタルヘルスケアが⾏われるようになっている。また、病院と⾏政による切れ目のない⽀援が求められている。
今後の課題として、助産師が実践する周産期メンタルヘルスケアを確⽴することだろう。
特に、ローリスク群は予防的介⼊を、ハイリスク群は専門的な介⼊を⾏うことが必要とな
り、エビデンスに基づいた介⼊実践が求められるだろう。

演者略歴
新井 陽⼦

（あらい ようこ）

現職：北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学准教授
1992年
1992年
2008年
2008年
2011年

北⾥⼤学看護学部卒業
北⾥⼤学病院産科病棟助産師
北⾥⼤学⼤学院看護学研究科修了(看護学博⼠取得)
北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学 講師
同准教授 現在に⾄る専門分野：周産期メンタルヘルス、家族看護学、助産学－ 43 －

特別講演②

11⽉20⽇（⽇）13:00-14:00「産科歴40年を振り返って〜産婦⼈科からメンタルヘルスを考える〜」

座⻑；⽊下 勝之
（⽇本産婦⼈科医会 会⻑/成城⽊下病院 理事⻑）
演者；⽵⽥

省

（順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座 主任教授）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○
座⻑略歴
⽊下

勝之

（きのした

かつゆき）

現職：⽇本産婦⼈科医会 会⻑
医療法⼈社団久折会成城⽊下病院
1966年
1968年
1976年
1981年
1985年
1989年
2000年
2001年
2005年
2006年

2012年

理事⻑

慶應義塾⼤学医学部医学科卒業
東京⼤学医学部産婦⼈科学教室⼊局
スウェーデン、カロリンスカ研究所化学教室(Bengt Samuelsson教授)へ留学
東京⼤学医学部産婦⼈科学教室講師
埼⽟医科⼤学総合医療センター産婦⼈科助教授
同教授
埼⽟医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター副所⻑
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学教室主任教授
⽇本産婦⼈科医会副会⻑
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学教授主任教授 退任
医療法⼈社団久折会成城⽊下病院 理事⻑
⽇本産科婦⼈科学会 名誉会員
順天堂⼤学医学部客員 教授
⽇本産婦⼈科医会 会⻑〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○－ 44 －

特別講演②
産科歴40年を振り返って〜産婦⼈科からメンタルヘルスを考える〜
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座主任教授

⽵⽥省

⽇本の周産期医療は、この数⼗年で急速に進歩、発展をとげ、妊産婦死亡率、周産期死
亡率、新⽣児死亡率どれをとっても激減し、改善してきている。これも先達の産婦⼈科医
たちのたゆまぬ努⼒と献⾝の賜であるが、最新医療の導⼊、医療レベルの向上、周産期センターの整備など、医師、医療施設、保健⾏政など総合的に死⼒を尽くした成果に他ならない。しかし、2007年まで順調に減少し続けてきた妊産婦死亡率（3.1/10万出産）は、
その後⼀進⼀退を繰り返している。その原因の⼀つとして、晩婚化、妊娠年齢の上昇、ハ
イリスク妊婦の増加など⼥性を取り巻く環境、社会情勢の変化などさまざまな要因が影響していると思われる。これまでの学会・医会の取り組みの経過を振り返り、最近の診療での問題点や今後の課題、展望について考察する。
【妊産婦死亡原因と対策】
平成22年より開始された⽇本産婦⼈科医会の妊産婦死亡報告事業と厚⽣労働科学研究費補助⾦地域医療基盤推進研究事業(主任研究者 池⽥智明)の妊産婦死亡検討評価委員会の分
析結果により得られた「⺟体安全への提⾔」は確実に成果を挙げてきた。しかし、国の⼈⼝動態統計の妊産婦死亡数と⽇本産婦⼈科医会による妊産婦死亡報告事業による死亡数が⼀致せず、国の妊産婦死亡数が過少評価されている。このため、Late Maternal Deathの原因や産後うつ病などによる⾃殺数の調査等、今⼀度、実態把握を⾏うとともに、その対策を再考するところに来ている。
【今後の課題と展望】
社会的環境の変化や不妊治療の進歩に伴う新たな妊産婦管理上の課題、治療上の問題も浮かび上がってくる。今後、周産期のメンタルヘルスを含めて種々の問題を検討し、その対策を練る必要がある。周産期医療を担う全ての⼈々が⼒を合わせ、これらの課題をクリアし､その対策を着実に⾏うことで、新たな展望が開けてくるものと考えられる。

演者略歴
⽵⽥

省

（たけだ

さとる）

現職：順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座 主任教授
1976年
1978年
1985年
1992年
1999年
2007年

資

順天堂⼤学医学部卒業、順天堂⼤学医学部⿇酔学教室
東京⼤学医学部産科婦⼈科学教室
埼⽟医科⼤学総合医療センター産婦⼈科講師
ロンドン⼤学（現インペリアル⼤学）王⽴⼤学院産婦⼈科留学
埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産期⺟⼦医療センター教授
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学講座主任教授、順天堂医院がん治療センター教授（併任）、
医療看護学部教授（併任）、スポトロジーメディカルセンター副センター⻑（併任）

格： 産婦⼈科学会指導医、周産期指導医、婦⼈科腫瘍暫定指導医、内分泌代謝科（産婦⼈科）指導医、⿇酔科標榜医

常務理事： ⽇本産科婦⼈科学会（学術委員⻑、周産期委員⻑）、⽇本妊娠⾼⾎圧学会、
⽇本産婦⼈科⼿術学会、理事：⽇本関東連合産科婦⼈科学会、⽇本⺟性衛⽣学会、
⽇本産科婦⼈科内視鏡学会、⽇本産科婦⼈科栄養・代謝研究会、
⽇本エンドメトリオーシス学会、⽇本産婦⼈科・新⽣児⾎液学会、⽇本外科系連合学会、
⽇本胎盤学会、⽇本がん・⽣殖医療研究会－ 45 －

シンポジウム③

11⽉20⽇（⽇）14:10-15:40「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」

座⻑；杉⼭ 隆（愛媛⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学）座⻑；⽵内 崇（東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
杉⼭ 隆

（すぎやま たかし）

現職：愛媛⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学教授
1988年
1988年
2002年
2012年
2013年
2015年

関⻄医科⼤学卒業
三重⼤学医学部附属病院産科婦⼈科学講座⼊局
三重⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学助教授
東北⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学准教授
東北⼤学病院産科⻑・特命教授
愛媛⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学教授、 現在に⾄る専門分野：周産期医学、代謝・内分泌学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
⽵内 崇（たけうち たかし）

現職：東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科講師
1994年
1996年
1998年
2001年
2002年
2014年

東京医科⻭科⼤学医学部医学科卒業、同⼤精神科⼊局
都⽴広尾病院神経科
埼⽟県⽴精神医療センター
東京医科⻭科⼤学精神科医員
同⼤精神科助教
同⼤精神科講師、現在に⾄る専門分野：コンサルテーション・リエゾン精神医学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜－ 46 －

SP3-01①「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」
産科で⾏う妊産婦のメンタルケアの重要性と課題〜妊産婦こころの相談センターをはじめて〜
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 産科光⽥信明

周産期の⼥性には⽣物学的、⼼理的、社会的な側⾯で⼤きな変化が⽣じる。急激な⾝体的変化やホルモンバランスの変化にさらされ、⼼理的な問題が⽣じやすく、10〜20％が産後うつに罹患するといわれている。東京23区内の妊産婦の⾃殺は10年で63⼈、妊娠2ヶ⽉で⾃殺するケースが最も多く、4割がうつ病と診断されていたというデータもある（東京都
監察医務院・順天堂⼤学，東京都23区の妊産婦の異常死の実態調査，2016）。精神的な不安定は⺟児の愛着⽣成にも影響し、育児困難、児童虐待に繋がりかねないことから、妊産婦のメンタルヘルスの評価とケアの重要性が唱えられている。
厚⽣労働省が掲げる⺟⼦保健の重要課題に「妊娠期からの切れ目ない⽀援」と「育てにくさに寄り添う⽀援」があるが、これは児童虐待防⽌対策ともリンクしており、周産期の精神保健の取り組みの重要性とも重なるものである。「⼦ども虐待による死亡事例等の検証結果について報告」から⼼中による虐待死亡事例が40％を超えているという結果からは、
⺟⼦⼼中はもとより、妊産婦の⾃殺は家族を含む周囲への影響が著しく⼤きいと想像できる。
⺟⼦保健事業としての妊娠期からの切れ目ない⽀援のなかで、メンタルヘルスケア体制の整備は重要課題であり、産前・産後を通して精神的なサポート体制を構築することで、産後の⺟親の⾃殺や⺟⼦⼼中、虐待防⽌のための対策の⼀つになると考える。
⼤阪府では拠点機関（⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター）に⼤阪府妊産婦こころの相談センターを設置し、妊産婦に対してワンストップ窓⼝として専門的な⽀援を⾏う体制を作り活動を始めた。平成28年2⽉より始めた本事業では、主に電話相談として相談を受け、必要時相談員または精神科医師の⾯談も請け負う。ひと⽉の相談件数は平均19件で、本⼈からの電話相談が63％である。妊娠中の妊婦からの相談が20％、産後からの相談が77％
である。
演者略歴
光⽥ 信明

（みつだ のぶあき）

現職：地⽅独⽴⾏政法⼈ ⼤阪府⽴病院機構
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 周産期診療局⻑

2008年
2012年
2016年

⼤阪⼤学医学部医学科卒業、⼤阪⼤学医学部付属病院 研修医
市⽴⾙塚病院
⼤阪府⽴⺟⼦保健相互医療センター
⼤阪⼤学医学部付属病院 医員
⼤阪⼤学医学部 助⼿
⼤阪⼤学医学部 講師
りんくう総合医療センター市⽴泉佐野病院 産婦⼈科部⻑
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 産科主任部⻑
同診療局⻑（周産期）兼 産科主任部⻑
同総括診療局⻑ 兼 産科主任部⻑
現在に⾄る

2015年度

産科医療功労者厚⽣労働⼤⾂表彰

1982年
1993年
1985年
1987年
1988年
1999年

－ 47 －

SP3-01②「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」
産科で⾏う妊産婦のメンタルケアの重要性と課題〜妊産婦こころの相談センターをはじめて〜
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 看護部 ⺟性中央部 ⺟性外来和⽥ 聡⼦
⼥性にとって妊娠・出産・育児は⼥性のライフサイクルにおけるもっとも複雑な時期であり、特に出産したばかりの⼥性は、急激な⾝体的変化やホルモンバランスの変化か
ら⼼理的に不安定になりやすく、精神障害の発症の脆弱性を持ちやすい。妊娠期をなんとか乗り切ったとしても、多忙な育児と昼夜のない⽣活リズムの中で、うつ状態に陥る
危険性が⾼いのが産褥期である。実際に産科外来の現場では妊娠に伴う急激な⾝体的変化やホルモンバランスの変化に妊婦⾃⾝がとまどい、不安を強くするケースを多く経験する。妊娠・出産を契機に⽣じる⺟親のメンタルヘルスの問題への対応は、⽀援体制の整備が重要課題である。産前・産後を通して精神的なサポート体制を構築することで、
妊産褥婦の⾃殺対策の⼀つになると考え、⼤阪府妊産婦こころの相談センターを設置し、妊産婦に対してワンストップ窓⼝として専門的な⽀援を⾏う体制を作り活動を始めた。
妊産婦がメンタルヘルスについて安⼼して相談でき、必要とするときに適切な専門的サポートを受けられるように、産科、精神科医療機関の連携と、医療機関から地域保健、福祉機関との連携など、必要な援助が適切に⽀援される仕組みを目指している。
相談事業の実際では本⼈からの相談電話が63％を占め、「実⺟との関係性」「パートナーとの葛藤」「嫁姑問題」「育児への⾃信のなさ」など複雑に関連していることが多い。また相談の際には匿名を希望される場合が60％以上であり、直接、地域の保健センターへ⽀援を継続することや、精神科医療機関へ繋ぐ、というような具体的な介⼊より、まずは「親⾝に話を聴いいてくれる」相⼿を望んでいることがうかがえる。サ
ポートがあるように⾒える家庭でも⼦どもに関する⽐重は⺟親に重く、家庭内においても⺟親には育児の孤⽴感があり、妊産婦がメンタルヘルスについて気軽に相談できる場が望まれていると感じている。

演者略歴
和⽥ 聡⼦

（わだ さとこ）現職：地⽅独⽴⾏政法⼈ ⼤阪府⽴病院機構
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター
看護部 ⺟性中央部 ⺟性外来1986年 ⼤阪府⽴看護短期⼤学卒業
⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター 看護部⼊職
2013年
同
⺟性中央部 看護師⻑現在に⾄る－ 48 －

SP3-02「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」
産後の精神疾患と⾃殺〜⾃殺予防の観点から〜
東北⼤学病院 精神科
菊地 紗耶
最新の英国の国⽴周産期疫学ユニットの報告によると、後発妊産婦死亡の1/4は精神医学的要因によるものであり、7⼈に1⼈は⾃殺による死亡であることが明らかになった。産後の精神疾患による⾃殺は、産褥精神病やうつ病性障害によるものが多く、それらの発症時期、特徴的な症状の理解は⾃殺予防の観点から重要である。
産褥精神病は、幻聴や妄想といった精神病症状、躁やうつ、混合性エピソードといった気分症状、錯乱、夢幻、困惑といった意識障害の混合した症状を呈し、通常産後数⽇から数週間以内に急激に発症する。多彩な症状が短期間に動揺性に出現する特有の非定型病像であり、⾃殺のリスクが⾼い。
産後のうつ病性障害は、抑うつ気分、興味関⼼の低下、希死念慮など通常のうつ病性障害の症状に加え、⺟親役割を⼗分に果たせていないと⾃責感を強めることが多い。出
現率は10〜15%であるが、中等度から重症例の出現率は、3〜5%であり、⽐較的早期に発病するといわれている。重症例では精神病症状を伴い、病像が急激に増悪することがあり、特に注意を要する。
演者が経験した数例の未遂・既遂例では、英国や豪州の報告と同様、何らかのメンタ
ルヘルスサービスを受けていたにも関わらず未遂・既遂を防ぐことができなかった。産後特有の不安定な病態であったこと、希死念慮を訴えてはいたもののリスク評価が不⼗分であったこと、その他、ケース毎に未遂・既遂に⾄るまでに様々な要因が関連していた。
産後のメンタルヘルスに関わる専門家は、産後の精神状態の変化や新たな症状の急激な出現、希死念慮や⾃殺企図の出現、⺟親として不適格であるとか、児に対する疎隔感があるという⺟親の表出などから、⾃殺のリスクを把握することが必要であり、その場
合緊急に精神科医の評価と医学的介⼊を要する。

演者略歴
菊地 紗耶

（きくち さや）

現職：東北⼤学病院 精神科 助教
2002年
2004年
2005年
2007年
2008年
2012年

新潟⼤学医学部卒業
東北⼤学病院 精神科⼊局
東北厚⽣年⾦病院 精神科
宮城県⽴精神医療センター
東北⼤学病院 精神科
東北⼤学⼤学院医学系研究科 精神神経学分野
東北⼤学病院 精神科

専門分野：周産期精神医学－ 49 －

SP3-03「妊産婦の⾃殺予防の取り組みと産後ケア」
妊産婦の⾃殺予防のために必要なシステムとは？
東京医科⻭科⼤学医学部附属病院

精神科
⽵内 崇

東京23区において、うつ病などによる妊産婦の⾃殺が、お産に伴う出⾎などで亡くなる妊産婦の死亡の1.5倍に及ぶことが判明しており、妊娠中からの⾃殺予防の取り組みは重要である。周産期における精神科的な問題には、妊娠前から精神疾患に罹患している精神疾患合併妊娠と、産後うつ病を代表とする妊娠中もしくは出産後の新たな精神疾患の発症の2つに⼤別される。よって、前者に対しては妊娠期間中の精神症状のコン
トロール、後者に対しては産科スタッフによる早期発⾒と適切な介⼊が、精神症状の悪化によってもたらされる⾃殺という極めて不幸な転帰を予防する鍵といえよう。ではそのシステムはどのようにあるべきか。昨今の産科医の積極的な活動により、妊産婦のメ
ンタルヘルスへの関⼼が⾼まってきており、産科スタッフによる早期介⼊の動きがみられ始めている。ただ、東京都では、⼀部の総合病院精神科に依頼が集中する傾向があり、依頼症例の中には精神科診療の必要性のないものも含まれ、対応に苦慮しているという声も聞かれている。このような背景のもと、東京都の精神科診療所・精神科病院、産科施設を対象としたアンケート調査を⾏った。その結果、精神科病院や産科施設では精神疾患合併妊娠は総合病院での管理が望ましいと考えているものの全例総合病院で対応できる状況ではないこと、精神科と産科の双⽅の適切な連携ができていないこと、精神科診療所・病院が妊婦の診療を⾏うにあたり薬剤調整に苦慮していること、産科施設では精神科的な問題を発⾒しても重症度評価が困難で精神科への紹介の基準が明確にできないことが浮き彫りとなった。このような現状を踏まえ、妊産婦の⾃殺予防の適切なシス
テム構築のためには、精神科と産科がそれぞれの⽴場を理解しあい、適切な症例を適切な場所で対応できるよう、啓蒙活動を継続していくが重要であると考えられた。

演者略歴
⽵内 崇

（たけうち たかし）

現職：東京医科⻭科⼤学医学部附属病院精神科講師
1994年
1996年
1998年
2001年
2002年
2014年

東京医科⻭科⼤学医学部医学科卒業、同⼤精神科⼊局
都⽴広尾病院神経科
埼⽟県⽴精神医療センター
東京医科⻭科⼤学精神科医員
同⼤精神科助教
同⼤精神科講師、現在に⾄る専門分野：コンサルテーション・リエゾン精神医学－ 50 －

ポスターセッション①

11⽉19⽇（⼟）15:00-16:15
2F KFC Hall 2nd

《発表

４分

質疑

２分》

座⻑；佐藤 昌司
(⼤分県⽴病院総合周産期⺟⼦医療センター)

座⻑；宮⽥

郁

(⼤阪医科⼤学附属病院看護部)〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
佐藤 昌司

（さとう しょうじ）

現職：⼤分県⽴病院副院⻑・同総合周産期⺟⼦医療センター所⻑
1984年
1990年
1999年
2005年
2009年
2015年

九州⼤学医学部卒業、同⼤産婦⼈科教室⼊局
同助⼿
同講師
⼤分県⽴病院総合周産期⺟⼦医療センター産科部⻑
同所⻑・産科部⻑
同副院⻑（兼任） 現在に⾄る専門分野：周産期医学、産婦⼈科学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜座⻑略歴
宮⽥ 郁（みやた いく）
現職：⼤阪医科⼤学附属病院看護部 師⻑代理／リエゾン精神看護専門看護師
⼤阪医科⼤学看護部 臨地教育講師

1989年
2003年
2011年
2014年
2015年

京都⼥⼦⼤学家政学部児童学科卒業(株)ミキハウス⼊社後10年勤務
⼤阪医科⼤学附属看護専門学校卒業
⼤阪医科⼤学附属病院⼊職
兵庫県⽴⼤学⼤学院看護学研究科博⼠前期課程精神看護学専攻 修了
⼤阪医科⼤学附属病院再⼊職 専門看護師認定審査合格
⼤阪医科⼤学看護学部 臨地教育講師
⼤医科⼤学附属病院看護部 看護師⻑代理 現在に⾄る専門分野：複雑性悲嘆・トラウマケア・周産期メンタルヘルス〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜－ 51 －

ポスターセッション②

11⽉19⽇（⼟）15:00-16:15
2F KFC Hall 2nd

《発表

４分

質疑

２分》

座⻑；岡島 美朗
(⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科)座⻑；鈴⽊ 俊治
(葛飾⾚⼗字産院産婦⼈科)〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
岡島 美朗

（おかじま よしろう）

現職：⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科教授
1988年
1995年
2010年
2015年

⼭梨医科⼤学卒業、⾃治医科⼤学精神医学教室勤務
⾃治医科⼤学⼤学院卒業
精神医学教室助⼿、講師を経て、⾃治医科⼤学附属病院緩和ケア部准教授
⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科教授
現在に⾄る〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
鈴⽊ 俊治（すずき しゅんじ）

現職：葛飾⾚⼗字産院副院⻑
⽇本産婦⼈科医会副幹事⻑
1988年
1997年
2001年
2002年
2006年

⻑崎⼤学医学部卒業、⽇本医科⼤学産科婦⼈科学教室⼊局
⽶国ロマリンダ⼤学胎児⽣理学教室へ留学
⽇本医科⼤学産科婦⼈科学教室助教授
東京臨海病院産婦⼈科部⻑
葛飾⾚⼗字産院副院⻑、現在に⾄る専門分野：周産期医学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜－ 52 －

ポスターセッション③

11⽉19⽇（⼟）15:00-16:15
2F KFC Hall 2nd

《発表

４分

質疑

２分》

座⻑；吉内 ⼀浩
(東京⼤学医学部附属病院⼼療内科)

座⻑；⽟⽊ 敦⼦
(神⼾⼥⼦⼤学看護学部)〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
吉内 ⼀浩

（よしうち かずひろ）

現職：東京⼤学⼤学院医学系研究科ストレス防御・⼼⾝医学 准教授
東京⼤学医学部附属病院⼼療内科 科⻑
1991年 東京⼤学医学部医学科卒業
1991年 東京⼤学医学部附属病院内科研修医
1992年 公⽴昭和病院内科レジデント
1993年 東京⼤学医学部附属病院⼼療内科⼊局
1999年 東京⼤学医学部附属病院助⼿
2001年－2003年
ニュージャージー医科⻭科⼤学神経科学部門博⼠研究員
2004年 東京⼤学医学部附属病院内科特任講師（病院）2009年 東京⼤学⼤学院医学系研究科ストレス防御・⼼⾝医学 准教授
2013年 東京⼤学医学部附属病院⼼療内科 科⻑兼務
専門分野：⼼⾝医学、⾏動医学、サイコオンコロジー、摂⾷障害〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
⽟⽊ 敦⼦ （たまき あつこ）
現職：神⼾⼥⼦⼤学看護学部 教授
1987年
1995年
2006年

千葉⼤学卒業⼤阪教育⼤学⼤学院修了
兵庫県⽴看護⼤学⼤学院修了（博⼠(看護学)）

⼤阪府⽴看護短期⼤学助⼿、⼤阪府⽴看護⼤学短期⼤学部講師、
兵庫県⽴⼤学講師、同助教授、
近⼤姫路⼤学教授、甲南⼥⼦⼤学教授を経て、2015年

神⼾⼥⼦⼤学教授 現在に⾄る専門分野：精神看護学、周産期メンタルヘルス〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜 ○〜○〜

－ 53 －

ポスターセッション①

P1-01

P1-01
精神疾患を抱える⼥性を⺟親にもつ乳児の養育状況
⼩⻄晶⼦１) 、吉村

⽂太1)2) 、来住

由樹1)

1）岡⼭県精神科医療センター
2）沖縄県⽴宮古病院精神科【目的】
精神疾患を抱える⼥性が出産した乳児の養育状況を検証するために診療録の後ろ向き調査を⾏った。
【⽅法】
対象である⺟親は2012年4⽉から2015年3⽉までに当院(岡⼭県の精神科救急基幹病院)に受診歴があり妊娠出産が確認された⼥性患者である。産後1年間の児の養育状況、⺟親や家庭の特徴について調査を⾏った。
【結果】
3639例中、117例で妊娠が確認された。そのうち、出産79例、中絶あるいは死産23例、転帰不明15例であった。79例の産後1年間の児の養育状況の転帰は、⺟親の元での継続的な養育36例（46％）、⼀時的にでも⺟親の元を離れての養育27例（34％）、転帰不明16例（20％）であった。⺟親の元を離れて養育された原因は、⺟親の精神科⼊院19例(再発/再燃12例、今回の周産期発症7例)、虐待ネグレクト4例、離婚1例、⺟親の逮捕勾留1例、⺟⼦⼼中1例、不明1例であった。⺟親の元を離れた場合の養育先は、⽗親による養育6例、両親以外の親族による養育12例、施設⼊所/⼀時保護6例、⾥親1例、児死亡
1例、不明1例であった。精神病性障害もしくは気分障害に罹患している⺟親は、他の疾患と⽐較して、⺟親の元を離れての養育となるリスク⽐が2.95(95%CI, 1.55-5.81;
p<0.01)であった。
【考察】
精神疾患を抱える⺟親の少なくとも3⼈に1⼈は、産後1年間継続した児の養育ができていなかった。疾患が精神病性障害もしくは気分障害の場合はさらにその危険性が増していた。⼀番の原因は精神疾患の発症/再発による⼊院であり、周産期におけるそれらの予防の重要性があらためて⽰唆された。本研究は単独施設からのサンプリングであるため、
⼤学病院やクリニックなど他の医療施設では結果が異なる可能性も⼗分考えられる。

－ 54 －

ポスターセッション①

P1-02

P1-02
⼼理・社会的リスクファクターを持った妊婦への⽀援―助産外来の活動―
川村美保1）、公⽂

典⼦１）、北村

1) ⾼知⼤学医学部附属病院
2) ⾼知⼤学医学部附属病院

恵美⼦１）、池上

信夫2)

看護部
産科婦⼈科

【目的】
当院は、地域周産⺟⼦医療センターとして、多くのハイリスク妊婦を受け⼊れている。
また、精神科を併設しており、精神疾患合併妊婦の受け⼊れが多いことが特徴となっている。過去の調査で、助産師が⽇頃から深く関わっている症例はソーシャルサポートを必要とする⼼理・社会的リスクファクターを持った妊婦で、精神疾患を合併している割合が⾼く、当院の特徴を反映している結果が⽰された。
そのような対象者や家族が安⼼して育児が出来る環境を整えるために、2013年に⼼理・社会的リスクファクターを持った妊婦に特化した助産外来を開設した。
今回、当院の助産外来の活動内容と現状を報告する。
【⽅法】
助産外来では、特定妊婦の定義に基づいて対象者を選んでいる。助産師が妊娠中から対象者を取り巻く環境の情報を収集し、その情報を元に他職種や地域関連職種と連携をし、産後の育児⽀援体制を構築している。今回、その助産外来での活動内容と対象者のリスクファクターを調査し分類した。
【結果及び考察】平成25年度より3年間で妊婦健診を受けた妊婦は598⼈で、そのうち助産外来が対応した対象者は151名（25.2％）であった。精神疾患合併妊婦が90名、未婚が55名、離婚歴が30名、⽣活保護が11名と多く、複数のリスクを持った対象者は48名であった。
得られた情報は当院独⾃の「育児⽀援アセスメントデータベース」にデータ化し、情報を⼀元化することで、産科・精神科・⼩児科医師、NICU・GCU看護師、ソーシャル・ワー
カー、リエゾン看護師など他部門や職種間での⽀援⽅針の検討や決定を可能にした。また、妊娠中の保健指導や、本⼈・家族へのアプローチ、他職種や地域との連携について、妊娠週数に応じた時期を設定し標準化した。
助産外来の活動は、⼼理・社会的リスクファクターを持った妊婦への早期⽀援体制の構
築につながったと考えられる。今後は、児童虐待及びドメスティックバイオレンス対策委
員会との連携や他職種と連携したメンタルヘルスチームの⽴ち上げ等が課題となる。

－ 55 －

ポスターセッション①

P1-03

P1-03
当院における精神疾患合併妊娠への取り組み
佐藤 達也１）、江川 真希⼦２）、武内 志緖１）、⼭内
廣瀬 明⽇⾹1）、横⽥ 真由美１）、宮坂 尚幸2）、
1）東京医科⻭科⼤学2）東京医科⻭科⼤学

郁乃１）

周産・⼥性診療科
⼩児・周産期地域医療学【目的】
精神疾患罹患者数の増加および精神疾患患者の妊娠率の上昇に伴い、精神疾患合併妊娠の数は増加している。⺟親をはじめとする養育者のメンタルヘルスは、⼦供のこころの成⻑や発達に⼤きく⻑期にわたって影響を与えることが知られており、妊娠中から⺟親のメンタルヘルスケアの充実が必要とされている。そのような現状を踏まえ、当院でも多職種が連携して、様々な取り組みにより精神疾患合併妊娠のサポートを⾏っており、その効果を
検討した。
【⽅法】
2013年7⽉から2016年6⽉の3年間に当院で分娩に⾄った精神疾患合併妊娠41例の診療録を後⽅視的に検索し、利⽤の内容と周産期予後を検討した。また、当院での取り組みとしては、①精神科医、臨床⼼理⼠、看護師、薬剤師からなる精神科リエゾン、②ソーシャル
ワーカーや地域相談機関との連携が必要とされる妊婦を対象とする育児⽀援、を評価した。
【結果】
41例の内訳は、不安障害9例、双極性障害5例、統合失調症5例、適応障害5例、うつ病5例、その他12例だった。分娩⽅法は、経膣分娩31例、帝王切開10例(予定5例、緊急5例)だった。NICU⼊院は12例(29%)で、適応は新⽣児呼吸障害7例、薬物離脱症候群3例などであった。乳児院⼊所は3名だった。①は31例が利⽤した。妊娠早期から精神科との連携を深めることで、精神症状増悪時も速やかな対応が可能だった。②は18例が利⽤した。退院
前カンファレンスなどで退院後に起こりうる様々な状況を想定し、対応策を考えることにより、⺟の状態の変化に迅速に対応できた。
【考察】
今回の検討では早期に退院する例が多いものの、NICU⼊院率は29%と⾼く、精神疾患合併妊娠はNICUを併設する施設での分娩が望ましいと考えられた。⼀⽅で育児⽀援の利⽤率は44％にとどまり、さらなるサポートの充実と利⽤率の向上が望まれた。

－ 56 －

ポスターセッション①

P1-04

P1-04
妊娠期の不安・抑うつ状況と産後うつとの関連― 妊娠期のHADSと産後のEPDSの得点より ―佐藤 真⼦、⼤代 元
広島市⽴広島市⺠病院

看護部

【目的】
A病院は総合周産期⺟⼦医療センターで年間約1000件の分娩があり、ハイリスク妊婦の管理や分娩に携わっている。重篤な合併症を抱えた妊娠期から産後にかけて切れ目のない⽀援を目指しており、
特に精神疾患患者や不安の強い妊娠期を⽀援するため、妊娠中期にHADS(Hospital Anxiety andDepression Scale/⾝体的疾患を有する患者の精神症状（抑うつと不安）の測定)の評価と育児アセスメントシートをチェックし、さらに産後4⽇目にはEPDS（エディンバラ産後うつ病⾃⼰質問票）の評価を⾏って継続介⼊を実施している。本研究は、HADSの現状及び、不安を含めた精神疾患の妊婦と介⼊後の褥婦との関連を明らかにすることを目的としている。
【⽅法】
調査は2016年1⽉から5⽉の5ヶ⽉間で、A病院で妊婦健診を受診、調査協⼒が得られた200名とA病院で出産された22名を対象としている。妊娠中期にHADSの回答、産後4⽇目にEPDSの回答を求めた。HADSの⾼得点群および低得点群と精神疾患の有無並びに介⼊の有無についてはχ2検定を⽤いた。HADS⾼得点群および低得点群と精神疾患の有無との相関については、ピアソンの相関係数を⽤いて、HADSとEPDSとの関連性についてはWilcoxonの符号付き順位検定で分析した。HADSA（不安）とHADS-D（抑うつ）の⾼得点群および低得点群と精神疾患の有無、⺟体合併症の有無についてはχ2検定を⽤いた。
【結果】
1.妊娠中期のHADSで⾼得点の妊婦では、産後4⽇目のEPDSでは低得点が多く、有意差を認めた(ｐ<.01)。
2.精神疾患有りではHADS⾼得点群、低得点群共に50％であったが、精神疾患無しでは、HADS⾼得点群26.6％低得点群73.4％で有意差を認めた(ｐ<.05)。
3.HADS⾼得点群のうち、14.0%に強い不安やうつ病、適応障害があり、HADS低得点群においても5.6%が強い不安やうつ病、双極性障害があり、有意差を認めた(ｐく.05)。共に胎児の異常や⺟体合併症がみられた。
4.精神科医や臨床⼼理⼠による介⼊有り(14.0％)では、HADS⾼得点群が低得点群より多く有意差を認めた(P<.001)。また精神科医や臨床⼼理⼠による介⼊無し(86.0％)では、HADS低得点群が⾼得点群より多く有意差を認めた(P<.001)。
5.精神疾患無しでは、HADS-A⾼得点群85.2％低得点群14.8％で有意差を認めた(ｐ<.001)。また
⺟体合併症無しでも、HADS-A⾼得点群86.6％低得点群13.4％で有意差を認めた(ｐ<.05)。
【考察】
以上の結果から、HADS⾼得点群に対し妊娠中期より継続的に介⼊を⾏うことによって産後うつを予防することが可能となる。また、HADS低得点群にも⽀援を必要とする妊婦がいることにより、妊娠中期にHADSを実施し、アセスメントシートで要⽀援のチェックを⾏い、社会的背景をふまえた継続的な介⼊を⾏うことは、産後うつの予防的な⽀援になる。これらにより妊娠中期にHADSを実施し産後にEPDSで評価することは、有⽤な指標のひとつとなることが⽰唆された。

－ 57 －

ポスターセッション①

P1-05

P1-05
周産期のソーシャルサポートが⺟⼦関係に及ぼす影響椎野智⼦１）、中村

由嘉⼦1)、久保⽥智⾹1)、尾崎紀夫1)2)

１）名古屋⼤学⼤学院医学系研究科 精神医学分野
２）名古屋⼤学⼤学院医学系研究科 親と⼦どもの⼼療学分野【目的】
周産期うつ病の予防にはソーシャルサポートが有⽤であることは既に報告されているが、既報では夫からのサポートに限定して評価した報告や、サポート⼈数に着目した報告に限られるなど、問題点が多く、さらに⺟⼦関係への影響を検討した研究はほとんど実施されていない。本研究では、1.産後の抑うつとソーシャルサポートの関連、2.⺟⼦の愛着形成に効果的なソーシャルサポート因⼦について明らかにすることを目的とした。
【⽅法】
2004年〜2015年まで、3施設において、研究への参加同意を得た妊産婦1,032例を対象とした。
①気分状態：妊娠前期・妊娠後期・産後5⽇目・産後1ヶ⽉の4時点において、エジンバラ
産後うつ病調査票を⽤い、妊娠中から産後にかけて抑うつ状態を呈したことのない「非抑うつ群」と、産後のみに抑うつ状態を呈した「産後抑うつ群」を抽出した。
②ソーシャルサポート状況：産後1ヶ⽉の時点において、⽇本語版ソーシャルサポート質問票（J-SSQ）を⽤い、「ソーシャルサポートを受けることのできる⼈数」と「そのサポートに対する満⾜度」について評価した。
③⺟⼦関係の評価：産後1ヶ⽉の時点において、Mother-to-infant Bonding scale8項目を評価した。
【結果及び考察】
１）産後の抑うつとソーシャルサポートの関連：⽋損値の無い581例を対象とし、「非抑うつ群」と「産後抑うつ群」、J-SSQの「⼈数」「満⾜度」得点によって4群に分類した。
ソーシャルサポートを受けることができる⼈数について、「非抑うつ群」（333例、平均4.49⼈）と「産後抑うつ群」（97例、平均3.62⼈）では両群間には有意差が認められた（t検定；p<0.01）。これより、産後抑うつ群においては非抑うつ群と⽐較して、ソーシャルサポートを受けることができる⼈数が少ないと認識していることが⽰唆された。
２）ソーシャルサポートとボンディングの関連：⽋損値の無い574例を対象とし、J-SSQの「⼈数」「満⾜度」各得点の⾼低によって4群に分類し、各群におけるボンディング得点
を従属変数、SSQの「⼈数」「満⾜度」を独⽴変数とする重回帰分析を⾏った（補正R2=0.05,F(2,242)=7.39,p<0.01）。解析の結果、「⼈数」が少なく「満⾜度」が⾼い群において、「満⾜度」からボンディング得点への有意な関連が⽰された(偏回帰係数
0.87,p<0.01)。これより、サポートを受けることができる⼈数が少ないと認識している妊産婦においては、そのサポートへの満⾜度が、⺟⼦の愛着形成に影響を与える因⼦である
ことが⽰唆された。なお、本研究はパブリックヘルス科学研究助成を得て実施した。

－ 58 －

ポスターセッション①

P1-06

P1-06
社会的ハイリスク妊婦に対する多職種連携の取り組み
⽯原 佳奈1)2) 、⽥中 誠悟2)、⽥村 良介2）
湯澤 映2)、⾼橋 秀⾝2)、⽥中幹⼆1）
1）弘前⼤学 産科婦⼈科学講座
2）⼤館市⽴総合病医院 産婦⼈科

【目的】
社会的ハイリスク妊婦は、医療だけでなく社会的⽀援も必要となり、医療者だけではその対応に苦慮する場⾯が多い。今回、我々は多職種間で情報共有を⾏い連携した社会的ハイリスク妊婦2例を経験したため、その取り組みについて報告する。
【症例1】
33歳、4妊2産で18歳時に妊婦健診未受診で⾶び込み分娩、27歳時に夫のDVを誘因とする
死産の既往がある。結婚歴は6回、5回が暴⼒団関係者との婚姻で、本⼈も覚醒剤使⽤による逮捕歴があった。⾃然妊娠成⽴後、妊娠22週で当院を初診した。妊婦健診開始後にパートナーが覚醒剤所持のため逮捕、これを契機に種々のエピソードが明らかとなり、産科医側が社会的ハイリスク妊婦であると認識、多職種間での情報共有を目的に、産科医、⼩児科医、助産師、保健師、ケースワーカー、市役所福祉課職員を参加者として「妊婦やこどもの⽀援委員会」を妊娠29週時と妊娠37週時に開催した。そこで各職種の症例妊婦に対する介⼊状況の確認を⾏い、共通認識を深めた。妊娠39週3⽇で吸引分娩に⾄ったが、産褥1
か⽉の時点で再度当該委員会を開催し情報共有を⾏った。現在保健師やケースワーカーの介⼊が主体となっているが、これまでに明らかな児への虐待は認めていない。
【症例2】
29歳、3妊2産で第2⼦が⽣後4か⽉で虐待を受け施設⼊所、それをきっかけに第1⼦への虐待も判明している。パートナーとは⼊籍していないが、第⼀⼦妊娠前から同居している。
⾃然妊娠成⽴後、妊娠14週で当科初診した。前2児とも虐待が判明しており、社会的ハイリスク妊婦として、妊娠36週「妊婦や⼦供の⽀援委員会」を開催し、分娩後の⺟体、児への対応を検討した。妊娠39週3⽇⾃然分娩となった。分娩後も保健師介⼊を⾏っているが、現在虐待はなく⾃宅で育児を⾏っている。
【考察】「妊婦やこどもの⽀援委員会」での情報共有が、症例妊婦に対する多職種間での共通認識獲得に有効であった。今後も社会的ハイリスク妊婦に対する多職種間での情報共有を⾏い、
医療と社会での有効な周産期⽀援の提供を図りたい。

－ 59 －

ポスターセッション①

P1-07

P1-07
順天堂医院における妊産婦メンタルヘルス外来の現状
伊藤 賢伸1)、鈴⽊ 利⼈2)、新井 平伊1)1）順天堂⼤学 精神医学講座
2）順天堂越⾕病院【目的】
順天堂医院では、周産期メンタルヘルスについて、産科医、助産師、ソーシャルワーカー、精神科医で情報を共有し、必要に応じて適切な社会資源を提供することを目的として2013
年6⽉より妊産婦メンタルヘルス外来を設⽴した。今回はそれらの結果を集計し、今後の対策について検討した。
【⽅法】
2013年6⽉1⽇から2016年5⽉31⽇までに妊産婦メンタルヘルス外来を受診した55名を対象とした。妊婦については当院産科で出産を⾏うものを対象としたが、他院産科通院中でも服薬相談では受診を認めた。妊娠初期の服薬に関しては、妊婦だけではなく、夫も同席の上で説明を受けることを全例にすすめた。
【結果】
初診患者は、挙児希望での受診が11名（F2圏2名、F3圏3名、F4圏6名）で平均年齢34.0
歳、妊娠中の受診が38名（F0圏1名、F1圏1名、F2圏7名、F3圏10名、F4圏18名、F6圏1名）で平均年齢34.8歳、産後からの受診が6名（F3圏4名、F4圏2名）で35.8歳であった。
妊娠中の受診に特定妊婦は2名であった。紹介元は、産科からが13名、精神科からが39名、紹介元なしが1名であった。妊娠中に受診した38名のうち、症状をほぼ認めずに経過したのは10名、妊娠中から症状を認めたのが23名、産後から症状を認めたのは3名であった。
2名は転院または中断となり転帰は不明であった。精神疾患の既往があった35名のうち周産期に症状を認めたのは23例、症状を認めなかったのは10例であった。妊娠中何らかの服薬を要したのは38名中33名で（86％）あった。妊娠中受診し出産に⾄った33名のうち当院での出産は29名、他院での出産は4名であった。2症例では20週と26週で流産を認め2名
とも胎児に異常を認めたが、詳細は不明であった。
【結論】
精神疾患既往妊婦は再燃のリスクが⾼く、専門外来の重要性が明らかとなった。

－ 60 －

ポスターセッション①

P1-08

P1-08
向精神薬服⽤妊婦に対して⾏った授乳中の薬の影響に関する
早期薬剤情報提供の有⽤性
峯松 真梨1）、熊崎 満菜1）、⼆星 知紗1）、森永 皓⼦1）
岡本 芙美1）、井上 智恵1）、⾒上 千昭1）、⻄窪 奈津⼦1）
織邊 聡1）、⻄尾 孝1）、⻄部 尚⼦2）、 廣瀬 雅哉3）
福井 英⼆1）1）兵庫県⽴尼崎総合医療センター
2）兵庫県⽴尼崎総合医療センター
3）兵庫県⽴尼崎総合医療センター

薬剤部
看護部
産婦⼈科

【目的】
近年、向精神薬服⽤中の授乳婦は少なくないが、授乳中の薬の影響に対する不安から、
⾃⼰判断等で必要以上に薬の使⽤を控えたり授乳を中⽌する事例が散⾒される。当院では、産科病棟に薬剤師が常駐し、妊婦カンファレンスに参加し、授乳中の薬物治療について医療関係者及び⺟親に対して薬剤師が適切な情報提供等の対応を⾏っている。今回、この薬剤師の介⼊を評価するために、後⽅視的調査を⾏ったので報告する。
【⽅法】
X年9⽉からX＋1年6⽉までの期間に、当院に⼊院し、向精神薬を服⽤している妊婦を調査対象とした。患者背景（妊娠週数、疾患名、服⽤状況）を把握し、授乳可否についての検討を⾏い、その情報を電⼦カルテの診療記事や周産期部門システムのプロフィール
欄に記載し、関係職種の共通認識とした。その後医師や助産師と協議した結果をもとに、患者に情報提供を⾏った。
【結果】
全10症例のうち、出産後授乳継続が8例、出産後授乳中⽌1例、その他1例であった。今回、薬剤師は全症例に関わり、13種類の薬剤について情報提供を⾏った。授乳を継続した8症例において、薬剤の関与が疑われる有害事象は授乳後1ヶ⽉間で発現なし7症例、不明1症例であった。また、薬剤師が病棟に常駐し、妊婦カンファレンスに参加したことで、早期（平均妊娠31週数時）に患者に対し、薬剤の授乳への影響について情報提供を⾏うことができた。
【考察】
授乳婦に投与される薬剤は添付⽂書で授乳禁⽌であっても、使⽤可能とする報告は少な
くなく、T1/2,Tmax,乳児相対的薬物摂取量などを総合的に評価する必要性がある。今回、出産前から薬剤情報提供を⾏うことで、授乳を中⽌せず、不安なく投薬治療を継続することに寄与でき、薬剤師の早期介⼊は有⽤であったと考える。
今後も薬物治療や授乳に対する患者の認識を詳細に調査し、患者が納得した上で薬物治療を⾏いながら、⺟乳育児を選択できるよう情報提供体制を継続していきたい。

－ 61 －

ポスターセッション①

P1-09

P1-09
産後、養育環境の調整が不⼗分な状況で退院し、乳児死亡に⾄った2例伊藤瀬⼾直樹１）、⽶⽥ 康太1）、⼿島 映⼦2）理⽞2）、⽊⼾ 浩⼀郎2）、綾部 琢哉2）１）帝京⼤学医学部
２）帝京⼤学医学部

⼩児科学講座産婦⼈科学講座【背景】
当院では、精神疾患合併妊娠においては、養育環境の調整を⾏った後に退院し、外来フォ
ローアップを⾏うことが⼀般的である。今回、環境の調整が不⼗分な状況で退院し、その後早期に乳児死亡に⾄った2例を報告する。
【症例の概要】症例1：⺟体は21歳の初産婦で、パニック障害のため近医に通院中だった。出産予定の助産院が分娩取り扱いを突然中⽌したため、分娩場所が未定のまま陣痛発来にて当院へ救急搬送され、39週に仮死なく健常⼥児を出産した。⺟体は経済的理由から出産翌⽇に退院し、通院育児指導ののち、児も⽇齢3に強い希望にて新⽣児室から退院した。⼊院中に院内虐待防⽌委員会や、⼦ども家庭⽀援センターによる介⼊や連携を調整した。退院翌朝、最後の授乳から9時間後に両親が呼吸停⽌に気づき救急要請をしたが、当院にて死亡確認した。司
法解剖の結果は原因不明であった。その後、出産後⼀度も⽉経初来なく次⼦を妊娠し、現在も挙児希望にて当院フォロー中である。
症例2：⺟体は46歳1経産婦で、鬱病と摂⾷障害で服薬中であった。38週に男児を出産後、児の薬物離脱症状の消退を待って、⽇齢7に新⽣児室から退院した。退院1週間後の助産師外来にて、児の体重増加は良好だったが、それまで安定していた⺟体の精神症状が悪化していた。児は⽣後1か⽉半に授乳中に窒息し、他院へ救急搬送されたが死亡した。司法解剖の結果は、原因不明とされた。
【結果および考案】
精神疾患合併妊娠では、産後の⺟体基礎疾患の状態評価、児の全⾝状態の安定確認、⺟体の養育能の評価と引き続く家庭環境調整、そして地域との多職種連携カンファレンスなど、
短期間に調整を要する事項が多い。養育環境調整が不⼗分なまま新⽣児室から退院し、不幸な転帰となった可能性を反省し、症例に応じて児を⼊院管理とし、時間をかけて丁寧に退院に導くことが望まれると思われた。

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ポスターセッション①

P1-10

P1-10
包括的出⽣前コホート －⺟親のメンタルヘルスとその関連要因－
岡光 基⼦１）、佐藤 憲⼦ 2）、瀧本 秀美 3）、⽮郷 哲志１）
テイ ザ チョウ2）、ネ チ トン3）、今井 千裕2）、五⼗嵐 ⿇⼦3）
坪⽥ 惟⾥2）、⽥尻下ー⽩井 玲⼦3）、⻘⼭ 友⼦3）、宮坂 尚幸4）１）東京医科⻭科⼤学⼤学院 保健衛⽣学研究科 ⼩児・家族発達看護学
２）東京医科⻭科⼤学 難治疾患研究所分⼦疫学分野
３）国⽴健康・栄養研究所 栄養疫学研究部
４）東京医科⻭科⼤学⼤学院 医⻭学総合研究科 ⼩児・周産期地域医療学講座【背景・目的】⼦どもとその家族を取り巻く環境は児童虐待などの複雑な社会問題に直⾯している。産後の⺟親のメンタルヘルスは、⼦どもの成⻑・発達に影響を及ぼすことが知られているが、妊娠初期からの⺟親の抑うつの実態やその影響については⼗分に明らかになっていない。我々は、出⽣前コホート―Gene and Environment Interaction Study of TMDU
（BC-GENIST）を⽴ち上げ、妊娠による⺟体の健康とエピゲノムへの影響、及び栄養やメンタルヘルス、⽣活環境を含めた⺟体の健康状態が胎児のエピゲノムに及ぼす影響について、体系的な調査を進めている。
【⽅法】
2015年11⽉より都内の⼤学病院産婦⼈科にて実施した。選定基準を満たす妊娠8週から24週までの妊婦がリクルートされ、研究に参加した。健康状態の指標としては、メンタ
ルヘルス、栄養、⽣活環境などのデータを収集した。妊娠初期、妊娠後期および産後1か⽉時にうつ（エジンバラうつ病質問調査票（EPDS），うつ病⾃⼰評価尺度（CES-D）），
妊娠初期に過去の養育体験（ACE）に関する質問紙調査を実施した。⽣体試料として、
⺟体⾎、臍帯、臍帯⾎、新⽣児濾紙⾎が採取された。なお、所属機関の研究倫理審査委
員会の承認を得て研究を実施した。
【結果】
2016年7⽉までに研究参加への同意を得られた40名の妊婦を対象とした。約7割の妊婦が⼤学卒業以上の教育歴を有していた。パートナーの年齢とACEとの間に有意な正の相関が認められた（p<.01）。また、パートナーの喫煙の有無と産後1か⽉時のEPDSとの間に有意な関連が認められ、喫煙有り群のうつ得点が⾼い値を⽰していた（p<.05）。
更に、妊娠初期、妊娠後期でEPDS とCES-D との間に有意な正の相関が認められた（p<.05，p<.00）。
【考察】
パートナーの喫煙など⽣活環境が⺟親の産後うつに関連することが⽰唆された。今後、産前産後のメンタルヘルス及び妊娠期の栄養状態と、⺟⼦のエピゲノムの状態、更には双⽅の出⽣後のアウトカムとの関係性について検討する予定である。

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ポスターセッション①

P1-11

P1-11
死産を体験した⺟親への次⼦妊娠・分娩に⾄るまでの継続的な⼼理的サポートを実践した1例
宮⽥ 郁1)、佐野 匠2)、永易 洋⼦2)、岡本
鈴⽊ 裕介2)、藤⽥ 太輔2)、寺井 義⼈2）敦⼦2)、神吉

⼀良2)１）⼤阪医科⼤学附属病院 看護部
２）⼤阪医科⼤学 産婦⼈科学教室【目的】
当院は、地域周産期⺟⼦医療センターであり、多くのハイリスク妊婦を受け⼊れているが、その中には、死産に⾄るケースもある。流・死産を体験した⺟親は、次⼦妊娠への恐怖が強く、妊娠しても産まれた児を抱くまでは不安が軽減することはなく、継続的な⼼理的サポートを要することが多い。今回、死産を経験し、グリーフケア外来、妊娠前カウンセリ
ングを経て次⼦妊娠・分娩に⾄った1例を経験したため報告する。
【症例の概要】A⽒は30歳代前半の初産婦で、妊娠22週に胎胞脱出にて当院に搬送された。感染の評価後に⼦宮頸管縫縮術を⾏う予定にしていたが、2⽇後に陣痛発来し死産となった。退院後、精神的に不安定になり、リエゾン精神看護専門看護師（以下リエゾンナース）が担当している周産期ケア外来（グリーフケア外来）での⼼理的サポートを開始した。回数を重ねるごとに精神状態は安定し、次⼦妊娠を考えることができるようになったため、胎児ハイリス
ク外来で⾏っている妊娠前カウンセリングを紹介し、受診を調整した。妊娠前カウンセリ
ングにはリエゾンナースも陪席しており、今後のことを共に考えた。その4ヶ⽉後に妊娠が判明し、胎児ハイリスク外来にて経過を診ることになった。途中、切迫早産となったため
頸管縫縮術を施⾏した。その後は順調に経過し、⼦宮内胎児死亡（以下IUFD）から1年半後に無事に出産となった。A⽒は「ここまでこれたのは、皆さんに⽀えてもらえたからです」と感謝の⾔葉を残していた。
【考察】
死産を体験した⺟親は、その体験を理解してもらえず孤独になると⾔われており（関，2009）、医療者が継続的に⼼理的⽀援を実践することは有⽤性があると思われる。また、花原（2011）が、次⼦妊娠への恐怖があり、継続的な⼼理的サポートの必要性を述べている。当院の流死産を体験した⺟親や家族の外来での⽀援は有⽤であると考える。今後は、本症例のような⼼理的⽀援の効果を可視化していく必要がある。

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ポスターセッション②

P2-01

P2-01
⼤阪府内精神科医療機関を対象とした「妊産婦メンタルヘルスに関する現状調査」
岡本陽⼦１）、和⽥聡⼦2）、平⼭哲3）、光⽥１）⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター
２）⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター
３）⼤阪府⽴⺟⼦保健総合医療センター

信明1）

産科
⺟性外来
⼦どものこころの診療科【目的】
2016年2⽉に開設された⼤阪府委託事業「妊産婦こころの相談センター」では、精神的に不安定な妊産褥婦やその家族、医療機関等からの相談を受け付け、地域の⾏政機関や医療機関への繋ぎを⾏っている。事業開設に際し、精神科医療機関における妊産褥婦の診療の現状や問題点・課題を把握するためにアンケート調査を⾏った。
【⽅法】
⼤阪府内精神科医療施設537施設に調査⽤紙を郵送し2016.2.15-3.7にFAXで回答⽤紙を回収した。匿名可能とし回答を以て同意を得た。集計は医療施設数で⾏った。
【結果】
有効回答数は128医療施設（有効回答率23.8％）、14総合病院、11精神科病院、102診療所、その他1であった。妊産婦・産褥うつ病の診療経験がある医療施設は各々102施設(80%)・93施設（78％）だった。精神症状を伴う妊産婦の診療で困難を感じる点は薬に関して(n＝103, 80.5%）、産科との連携(n=72, 56.3%)、産科症状への対応(n=41,
32.0%)等であった。産科を持たない医療施設(n=117)では82.1％の施設が妊産婦の受け⼊れを可能と回答した。新規患者受け⼊れも可能としたのは33.3％(n=39)であり、他の精神科施設との連携や家族の協⼒を課題に挙げたが、特に要望のない施設も多かった(n=27, 69.0%)。新規患者受け⼊れは条件によるとした医療施設(n=57, 48.7%)では産科との連携を課題に挙げるものが多かった(n=28, 49.0％)。⼀⽅、産科併設医療機関(n=11)であっても新規患者受け⼊れ可能は2施設に留まり、5施設が産科との連携を課題
に挙げた。
【考察】
精神症状を持つ妊産婦の受け⼊れ可能な精神科施設は診療所を中⼼に多く存在することが判った。しかし精神科施設間での協⼒体制や精神科・産科の連携など、個々の医療機関では解決できない課題が浮き彫りになった。

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ポスターセッション②

P2-02

P2-02
初産妊婦のマタニティブルーズの要因となり得る「ファンタジーの喪失」
⽔本深喜

国⽴成育医療研究センター

こころの診療部【目的】
産婦、とくに初産婦は、出産という⼈⽣の重要なイベントに何らかのファンタジーを抱いて臨む（Stern、et.al.、1998）。しかし、親⼦双⽅の要因により、そのファンタジーは失われることが少なくなく、こうした喪失感は、想定外の出来事として産婦から語られ、抑うつ感の要因となり得る。本研究では、マタニティブルーズの要因として、このファン
タジーの喪失を取り上げ、産婦への⼼理的介⼊に寄与する知⾒を⽰すことを目的とする。
【⽅法】
出産後⼊院中で、想定外の事態体験からメンタルヘルスの不調が⾒られ⼼理⾯接に繋がった初産婦ケース8例を取上げた。⼼理⾯接での語りを詳細に記録したカルテ上の⼼理報
告書データより、想定外の事態体験がメンタルヘルス不調要因となっていることが語られた部分を抽出した。そして、それらの語りをカテゴリー化してサブカテゴリーとし、さらにサブカテゴリーの⽰す意味の類似性から、それらをカテゴリーに分類した。年齢は25歳
から45歳、⼼理⾯接回数は1〜3回であった。
【結果と考察】分析の結果、失われたポジティブなファンタジーとして、「妊娠体験を味わう」「出産体験を味わう」「出産における⾃⼰統制感」といったサブカテゴリーからなる『妊娠・出産体験』カテゴリー、「育児における⾃⼰効⼒感」「理想の⺟親像」といったサブカテゴ
リーからなる『⺟⼦関係』カテゴリー、『⺟親としての同志』カテゴリーが認められ、ネ
ガティブなファンタジーとして、『流産・死産予期』カテゴリーが認められた。
これらのファンタジーの喪失体験は、⾃分の思い通りにはならないことが多い⺟親としての⼈⽣のイニシエーションと意味づけることができる。しかし妊娠・出産体験は、出産
年齢の⾼齢化・少産化が進む中、貴重な主体的⾃⼰実現のひとつとして位置づけられている。そしてその体験にまつわるファンタジーは、豊富な知識や選択肢が与えられる現代において、より具体化かつ強固化していると考えられる。『⺟⼦関係』ファンタジーの喪失
感は、後の養育のプロセスで変化し得るであろう。⼀⽅、『妊娠・出産体験』ファンタ
ジーの喪失感は、ともすれば周囲から理解・受容されないまま、退院すれば⽇常⽣活を送る中で置き去りにされてしまう。また、流産・死産を繰り返した場合には、ネガティブな『流産・死産』ファンタジーを予め抱いておくことが、次の妊娠体験を⽀えて来た様⼦が⾒られ、そのファンタジーの喪失、すなわち⽣産に⼾惑う可能性にも配慮する必要があると考える。

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ポスターセッション②

P2-03

P2-03
妊産婦死亡原因としての⾃殺 －三重県の調査報告－
⽥中
⼤⾥

佳世、⽥中
和広、神元

三重⼤学

博明、村林
有紀、池⽥

奈緒
智明

産科婦⼈科

【目的】
我が国の2010-2014年の⾃殺・交通事故による妊産婦死亡は、約5%であった。英国では、すべての妊産婦死亡の約30%が⾃殺であり、⽇本と乖離を認める。⾃殺による死亡
は、産婦⼈科医が関わらない場合もあるため、妊産婦死亡報告事業への届け出が⼗分でない可能性がある。⾃殺による妊産婦死亡の実態について調査することを目的とした。
【⽅法】
2013-2014年において、三重県におけるすべての⾃殺者を調査し、妊娠中、または産褥
1年以内に⾃殺した⼥性を抽出した。抽出した⾃殺者をもとに、妊産婦死亡率を算出した。
【結果】
2年間における総⾃殺者は、754例で、妊娠中、または産褥1年以内の⾃殺者は4例（0.5%）であった。同期間の総出産数が28,215で、⾃殺による妊産婦死亡率は14.1と算出された。基礎疾患に、うつ病1例（25%）、産褥うつ病3例（75%）を認めた。
【考察】
⾃殺は最⼤の妊産婦死亡原因である可能性が⽰唆された。また、全例で精神疾患を基礎疾患として有していた。今後、精神科医、地域の保健師などと連携した⾃殺予防のための対策が望まれる。

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ポスターセッション②

P2-04

P2-04
養育バックアッププランニング－⽀援者の乏しい養育者（ダブルケアを含む）の⼊院に備える⽀援技法
⽯川博康

中通リハビリテーション病院

精神科

【目的】
公的⾥親制度は、養育者（以下、親）の⼊院による⼀時的な養育困難をカバーすることも想定しているが、このような制度趣旨を含むことは医療者の間であまり知られていない。
近年、産後うつ病など、精神疾患を伴う親の養育⽀援が注目されているが、⾥親制度と関連付けて⽀援⽅法を検討した研究はなかった。演者は、養育機能が精神疾患によって強く影響される家庭への⽀援として、病状の悪化（⼊院）に備えて予め⾥親制度の利⽤プランを作る⽀援技法を考案した。
【⽅法】
⽀援内容は以下の５項目より構成される。①精神疾患の確認：養育に⽀障を来し得る精神疾患が親にあること。②「⽀援者の不在」の確認：同居家族がいない、または同居家族に⼦どもの監護を期待できない（認知症、要介護状態など→いわゆるダブルケア）こと。③
⾥親制度利⽤の意思確認：親が⼊院を要する病状となった際、⾥親制度を利⽤する意思があること。④児童福祉機関との連携：①②③の条件が揃うとき、児童相談所と連携する。
具体的には、親の病状悪化時に「要保護家庭」に該当する家庭状況か否かを事前に⾏政側で検討頂き、検討結果を双⽅で共有する。⑤委託先の事前検討：⾥親を第⼀選択とみなす。
協⼒可能な親族等がいれば、予め⾥親登録を検討する（養育⾥親は登録が必要で、親族⾥親は不要）。
親の⼊院をトリガーとして、⾏政判断により⾥親委託が実施される。
【考察】
演者が提案する⽀援は、親の精神症状が悪化した際に「要保護家庭」に相当するかどうかを事前に検討する点と、⼦どもの委託先に親の希望を積極的に反映させる点で、従来にはない⽀援技法である。ダブルケアに悩む親にも有効な⽀援たり得る。このような⽀援プラ
ンが医療機関と⾏政機関で共有されれば、⼦どもの権利は切れ目なく守られるだろう。
【備考】
本⽀援は、⽶国の法制度Standby Guardianshipを参考に、⽇本の児童福祉法の範囲内で選択し得る公的⽀援を組み合わせたものである。

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ポスターセッション②

P2-05

P2-05
死産ケア教育の取り組み－助産師学⽣の教育を中⼼に－⾼⽥勝⼦1)2)、吉川

貴仁1)１）⼤阪市⽴⼤学⼤学院医学研究科 運動⽣体医学
２）⽩鳳短期⼤学 専攻科 助産学専攻【目的】
死産を経験する⼥性は、精神・⾝体⾯で相当なストレスを受けるため、適切なメンタルヘルスケアを施すことが、産前・産後の⺟親のケアと同様に重要である。しかし、死産ケ
アの学習は、臨床現場における助産師個⼈の経験によるところが⼤きく、教育機関で学ぶ
機会は少ない。本報告では助産学科の講義の中で、死産の症例を提⽰した時の学⽣が受ける意識の変化を調査することを目的とした。

【⽅法】
助産師学⽣41名に分娩に関する授業の中で「死産児を出産した⺟親の⼼のケアと医療者の関わり」に関する講義を⾏った。その中で胎内死亡の症例を提⽰し、⺟親の⼼理過程、
遺族の悲嘆反応、⺟を⽀援する医療者の⼼理を取り上げた。終了後、学⽣に講義を通しての感想と学びを⾃由記述法で実施し、修正版グラウンデッドセオリーアプローチによる分析を⾏った。

【結果】
分析の結果、11個の概念と5個のカテゴリーが抽出された。カテゴリーは、①講義前の認識、②新たな発⾒、③意識の変化、④⾃⼰効⼒感を⾼める、⑤教育の⽅針と課題であった。

【考察】
講義を通して、助産学科の学⽣にとって今まで考えることがなかった遺族のケアや命の⼤切さ、⽣きる感謝の気持ちが芽⽣えた。そして⼈⽣観や仕事の価値観を改めて形成する動機になった。⼀⼈⼀⼈の意識と⾏動に変容が促され、⾃分への課題を⾒出せたことは⾃⼰効⼒感を⾼めることとなるだろう。それらは今後の学習意欲に繋がり、助産師の職業に対して、⾼い意識と責任感を持つことの必要性にも気付く動機となった。対象に優しさと関⼼を持ち、⾃分で考え、学んでいく意欲のある学⽣の育成は、周産期メンタルヘルス領域の教育内容を充実することに繋がると考える。今回、初めて実施した死産ケア教育の取り組みにより、教員⾃⾝も学⽣の⾃⼰効⼒感が⾼められるような関わりと、広い視野を持
ち学び続けることの必要性が明らかになった。

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ポスターセッション②

P2-06

P2-06
妊娠と薬情報センターでの授乳と薬電話相談における精神科疾患の授乳相談の現状について
肥沼
後藤幸１）、⼋鍬 奈穂1）2）、⼤穂 東⼦1）2）、中島
美賀⼦1）3）、渡邉 央美1）、村島 温⼦1）4）

１）国⽴成育医療研究センター
２）国⽴成育医療研究センター
３）国⽴成育医療研究センター
４）国⽴成育医療研究センター

研1）2）

妊娠と薬情報センター
薬剤部
⺟性内科
周産期⺟性診療センター【目的】
精神疾患にかぎらず授乳中であっても⺟親に投薬治療が必要な状況は多いが、ほとんどの薬剤の添付⽂書には授乳をさけることの記載があるのみである。特に精神疾患の場合には安易な断乳指⽰や投薬中⽌によって、⺟体の症状悪化や育児困難になる可能性がある。妊娠と薬情報センターでは2012年2⽉から授乳中の⺟親を対象に電話での授乳相談を開始し、各年度約1000件の相談をうけている。当センターでは疾患名や薬剤のみではなく、授乳相
談後に医療者からどのような説明をうけていたか、今後⺟乳と薬を両⽴するかどうか質問している。授乳相談結果を年度毎に解析し、特に精神疾患での相談例について医療者の指導に変化がみられるか、授乳指導の問題点を明らかにする。
【⽅法】
2013年と2015年の当センターでの授乳相談症例を、相談疾患名による疾患群ごとに集計
し、医療者の説明内容を⽐較検討した。
【結果】
全体の相談例の集計では医療者から授乳可と説明をうけたのがいずれの年度でも約45％であり、授乳不可と説明をうけたのが約35％という結果であった。精神疾患の相談例は2013年143例であり、授乳可と説明をうけたのが50％、授乳不可と説明をうけたのが25％であった。2015年は169例であり、授乳可と説明を受けたのが55％であり、授乳不可と説明をうけたのが26％であった。いずれの年度も相談していない例が約15％存在した。
【考察】
精神疾患での相談例では他の疾患群と⽐べて、授乳可と説明をうけている割合がいずれの年度でも⾼かった。2013年に⽐べて2015年での割合が増加していることからも、精神科医が⺟乳哺育指導について積極的に取り組んでいる様⼦が伺われた。しかし、医療者から授乳可と説明をうけていても多くの相談例が不安を感じて相談しており、指導⽅法や情報提供のあり⽅にさらなる取り組みが必要と考えられる。

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ポスターセッション②

P2-07

P2-07
産後精神症状を呈した⺟親への開業助産師の関わり桑原

さやか1)、中野

美穂2）

１）出張専門 開業助産師
２）東京慈恵会医科⼤学 医学部看護学科

⺟性看護学

【目的】
出産病院を退院後、精神症状を呈した⺟親に対し、開業助産師としての関わり、保健師との連携を振り返り、今後の⽀援や連携システム構築に役⽴てることを目的とした。
【事例の概要】A⽒30歳代後半初産婦。妊娠40週に胎児機能不全のため緊急帝王切開術にて約2500gの男児を出産。術後、創部感染を起こし、⼊院期間が３⽇延⻑した。退院後は実家へ⾥帰りし、
授乳相談と沐浴指導を主として開業助産師へ訪問依頼があった。
【結果及び考察】
初回訪問では、退院直後の疲労と、育児全般の不安はあったが、授乳や沐浴への関⼼は⾼く積極的であった。しかし、訪問を重ねるにつれ、創部感染や搾乳⽅法に執着し、体調不良を理由に養育困難となった。これは、緊急⼿術や創部感染を受け⼊れらない思いが確認
⾏動や⾝体症状として表れていたためと推察した。精神科既往はなく、⽇常⽣活は送ることができていたため、傾聴と⽀持的関わりを持ち経過を観察した。その後、⽀援者である
実⺟の⼼⾝の疲労が強まり、家事や育児等⽣活全般への影響を及ぼすことが懸念された。
助産師は、乳房ケアと育児指導の直接的なケア提供を⾏っていたため、この役割を明確にしたうえで、地域サポート事業等の社会資源の情報提供や調整を保健師に依頼した。しかし、A⽒や実⺟、また保健師からも、助産師が介⼊している現段階で、新たに保健師が介⼊する必要性は低いと受け⽌められ、開業助産師の意図することが受け⼊れられずに経過した。保健師の介⼊が開始となった頃には、A⽒は精神的に落ち着きを取り戻し、⾃ら育児⾏
動をとれるようになっていた。その後の助産師の訪問でも、A⽒は育児に関⼼が向くようになり、⾃ら育児⾏動をとられるように変化した。2か⽉後、B地域の保健師と開業助産師でケースカンファレンスを⾏い、互いの役割を改めて明確化させた。今後、事業担当者の交代があろうとも、役割の違いを認識しながら互いに尊重し合い、連携を取りながら産後ケアを提供できるよう、定期的なカンファレンスや勉強会の開催、タイムリーなケースカン
ファレンスを開催していくことが課題であると考える。

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ポスターセッション②

P2-08

P2-08
周産期医療における看護職者の「共感性」を規定する要因について齋藤

知⾒１)２)３)、⼭岸由紀⼦1)3)、北村俊則1)3)4)5)

１）北村メンタルヘルス研究所
２）順天堂⼤学医学部 産婦⼈科学講座
３）こころの診療科きたむら醫院４）北村メンタルヘルス学術振興財団
５）名古屋⼤学医学部 精神医学分野・親と⼦どもの診療学分野【目的】
医療者がクライエントに⽰す「共感性」は治療的介⼊において重要な役割を占める。また患者の状態を⼼理的なものであると認識する⼼理的理解⼒は不可⽋である。我々は周産期ケアに携わる看護職の⾔語的「共感性」に着目し、⼼理的理解⼒との関連性について検討した。また「共感性」を規定するパーソナリティ要因につき検討した。
【⽅法】
対象 100 ⼈の周産期医療に携わるスタッフに対し、架空事例を配布し、どのように声掛けをするか⾃由記載させ、 3 名の評価者がカーカフ尺度を⽤いて5段階評価した。
（ Carkhuff, R. R.,1969 ） ⼼ 理 的 理 解 ⼒ の 尺 度 は Psychological Mindedness Scale(PMS; Conte, et al., 1990) を、またパーソナリティは Temperament and Character
Inventory (TCI: Cloninger, 1994) を使⽤した。「共感性」と PMS および TCIの関連性について共分散構造分析を⾏い検討した。また「共感性」や PMS を規定する TCI の下位尺度についてステップワイズ重回帰分析を⾏い検討した。
【結果及び考察】PMS を規定する TCI 下位尺度（標準化偏回帰係数）は purposefulness （0.272） 、
shyness with strangers （ -0.279 ） 、 attachment （ 0.281 ） 、 persistence（0.157） 、 transpersonal identity（0.190） 、 social acceptance （0.160） 、
fatigability （0.144） であり、⾃由度調整済み決定係数は 0.607 であった。

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ポスターセッション②

P2-09

P2-09
育児関連ストレス尺度作成の試み塙美由貴1)、髙橋

幸⼦2)、 松井豊3)１）みゆきクリニック
２）筑波⼤学⼤学院 ⼈間総合科学研究科
３）筑波⼤学 ⼈間系【目的】
従来、産後うつ病は体内ホルモン動態の急激な変化によるものであり、出産後数か⽉以内に発症すると⾔われてきた。しかし近年、筆者の医療施設では産後半年以上、場合によっては数年も経過した後にうつ状態を訴えて来院する患者が増加している。患者の特徴
として、育児関連ストレスを抱える傾向が挙げられる。育児中は、育児関連ストレスが⺟親の抑うつ重症度に影響するというネガティブな側⾯が指摘されているが(e.g. 佐藤他,
1994) 、同時に、育児幸福感を感じるというポジティブな側⾯の指摘もある(清⽔・伊勢,
2008)。そこで本研究は、育児に対するネガティブ・ポジティブの両反応を同時に測定できる尺度を開発する事を目的とする。

【⽅法】
2016年1⽉下旬の2⽇間に、ネットリサーチ会社に依頼して、関東在住かつ12歳以下のお⼦さんを持ち、予備募集に応募してきた⼥性413名（20歳代57名，30歳代225名，40
歳代が131名）を対象とした調査を⾏った。先⾏研究を参考に、育児に対するポジティブな反応を表す9項目と、ネガティブな反応を表す15項目を作成した。

【結果及び考察】計24項目に関する因⼦分析（バリマックス法）を⾏った。固有値の減衰状況（9.88，
2.94，1.31 ...）から2因⼦が妥当であると判断した。第1因⼦はネガティブ反応15項目であり、第2因⼦はポジティブ反応9項目であった。信頼性係数は、 α=.934であった。
この結果から本研究は、育児関連ストレスに伴うネガティブ反応15項目と、ポジティブ
反応9項目からなる育児関連ストレス尺度を開発した。これまでの育児関連ストレスは、育児のネガティブな側⾯によってのみ検討されることが多かった。しかし今回、育児のポジ
ティブな側⾯も同時に扱う尺度を開発したことで、育児への両影響が拮抗した結果としての育児関連ストレスを扱うことが可能となった。

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ポスターセッション②

P2-10

P2-10
精神的⽀援が必要な妊婦・褥婦への助産師の役割と課題
菊池 薫１）、阿部 悠美⼦１）、佐川 牧⼦１）、塩津
櫻井 恭⼦１）、牧野 真太郎2)、板倉 敦夫2）
1）順天堂⼤学医学部附属順天堂医院
2）順天堂⼤学産科婦⼈科2)

歩１）

看護部１）

【目的】
当院は精神科を有しており、精神疾患合併妊婦が多いことが特徴である。また、周産期におけるホルモンの変動が精神機能に影響を及ぼし、妊娠中や産後に⼼理的問題として顕在化することがある。そのため、妊婦・褥婦が安⼼して出産し育児に移⾏できるよう⽀援が必要である。今回、うつ合併妊婦に妊娠期から継続的⽀援をした事例を振り返り、助産師の役割と課題を明確にする。
【事例の概要】事例は30歳代前半⼥性、20歳代よりうつ病を発症した。24週の助産師外来で以前と⽐較して表情が暗いこと、家族背景を聴取するとサポート体制が不⾜していることがわかった。継続的⽀援が必要であると判断し、助産師でカンファレンスを開催し、情報共有とケアプランを⽴案した。来院時はいつでも対応できる体制をとり、出産と育児をイメージできるよう保健指導と社会資源について情報提供を⾏った。36週でのエジンバラ産後うつ病
⾃⼰評価票（Edinburgh Postnatal Depression Scale：以下 EPDS）は6点で、出産まで⼼⾝共に安定していた。39週で出産し、⼊院中の産褥経過も良好であった。1ヶ⽉健診のEPDSが9点と⾼値で、育児に対して細かな不安の表出があったため、通常産後1ヶ⽉のところ3ヶ⽉まで⽀援した。
【結果】
妊娠早期からの⽀援やEPDSの評価により、⽣活史や家族背景、精神状態の把握ができ、カンファレンスを通して⼀貫したケアができた。また妊婦⾃⾝が地域の保健師に連絡し、サポート体制を確保することができた。育児期は、区のサービスや助産師外来の利⽤で、精神的に安定していた。
【考察】
本事例では、助産師が早期より接触し⽀援体制を整えることで精神状態が安定し、育児期にスムーズに移⾏することができたと考えられる。しかし精神疾患合併妊娠では、その後の養育⽀援や地域介⼊が必要になることが予測されるため、今後は他部門・多職種と連携し、各専門性を⽣かした多角的なサポート体制の確⽴が課題である。

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ポスターセッション③

P3-01

P3-01
精神疾患合併妊婦への関わり 〜妊娠期から多職種カンファレンスを⾏うことでタイムリーにケアに活かす〜
久世宏美

社会医療法⼈愛仁会

⾼槻病院

看護部

【目的】
精神疾患などで育児困難が予測され、妊娠中から特に⽀援が必要と妊婦を特定妊婦として妊娠期からの⽀援を⾏っている。今回、妊娠SOSへの相談から地域との連携を始めた精神疾患合併妊婦とその家族への継続⽀援と他職種連携について考察を⾏った。
【症例の概要】30歳台後半⼥性A⽒。初妊婦。
妊娠22週初診。胎児の⽗親は不明。保健センターから当院MSWへ受診依頼があり、初診時から⺟性看護専門看護師（以下、⺟性CNS）への依頼があり、継続⽀援を開始した。
胎児の⽗親は不明であり、妊娠中から特別養⼦縁組を希望され、A⽒⾃⾝で⼦ども家庭セ
ンターとの連絡を取っていた。⺟性CNSは妊婦健診受診の際、⽇常⽣活について、A⽒の胎児への思いや家族との関係性などを聞きながら関係を築き、分娩後に児に対してできることなどを提案した。また、妊婦健診での関わりを病棟スタッフと共有し、分娩⼊院中のケアに混乱が⽣じないよう情報提供を⾏った。
分娩後、A⽒は児とともに過ごすことを決めて⼊院中は⺟⼦同室を⾏い、キーパーソンとなる姉の⾯会を許可した。⼊院中、A⽒より⾃⾝で育児をしていくことを考え始めていると訴えあり、オタワの意思決定ガイドを⽤いて意思決定⽀援を⾏った。
当院MSWを通して、保健師や⼦ども家庭センタースタッフ、精神SW、当院臨床⼼理⼠
を含めた拡⼤カンファレンスを⾏うことで、妊娠中から分娩後をどのように過ごしていたかを情報共有し、互いの査定をすり合わせる機会になった。
【結果及び考察】
本症例から、専門分野が違う多職種がA⽒を多⾯的にみてカンファレンスを数回⾏い、顔が⾒える関係に加えて互いの査定を述べ合うことができ、タイムリーにケアに活かせる環
境が精神疾患を抱えながら地域で⽣活する妊産褥婦とその家族を⽀えることにつながると考える。

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ポスターセッション③

P3-02

P3-02
産科から精神科への診療依頼
森⼭

佳則、⼩⾕

友美、吉川

史隆

名古屋⼤学⼤学院医学系研究科産婦⼈科学【目的】
周産期の⼥性には精神疾患が合併することがあり、産科と精神科の連携は不可⽋である。
産科から精神科に診療を依頼する状況は様々であり、今回その現状について検討した。
【⽅法】
名古屋⼤学医学部附属病院（総合周産期⺟⼦医療センター、年間分娩数500件強）において2015年1〜12⽉に実施された、産科から精神科への診療依頼のべ78件を対象とした。実
施時点における患者背景や診療経過等の情報を電⼦診療録より取得し後⽅視的に検討した。
【結果】
患者平均年齢33.0（18.9-45.5）歳。依頼時期は、妊娠前〜初期9件（12%）、中期15件（ 19% ） 、 後 期 31 件 （ 40% ） 、 産 褥 期 23 件 （ 29% ） 。 精 神 疾 患 既 診 断 例 は 51 件
（65%）、うち向精神薬内服中は33件（65%）。精神症状が重度で妊娠中に精神科⼊院を要したものは2件（3%）、軽度のため精神科医ではなく臨床⼼理⼠の⾯接に留まったものは26件（33%）。切迫早産等の⺟体⾝体疾患や18トリソミー等の胎児疾患を伴うものは51件（65%）。78件中15件は同⼀妊娠中の再依頼で、多くは産科管理⼊院や分娩等を契機としていたが、うち2件（13%）は産褥期の精神症状悪化によるもので、ともに周産期うつ病と診断され向精神薬の投薬が⾏われていた。
【考察】
周産期の精神科診療依頼は妊娠後期と産褥期に多く、妊娠の進⾏や分娩による精神状態の不安定さの顕在化を反映している可能性がある。当施設の性格上、産科的異常を背景に持つ例も多かった。産科からの依頼が精神疾患の診断及び治療開始に⾄った例もあり、精神科診療導⼊の非常に重要な機会となっていた。⼀⽅、臨床⼼理⼠による⾯談で周産期を乗り越えられた例も少なくなかった。産科と精神科の円滑な協⼒関係は⼤前提だが、産科側でもある程度精神症状評価を⾏い、産科医⾃らによる⾯接や助産師⾯談等も考慮しつつ、限りある医療資源を適切かつ有効に活⽤すべく柔軟な対応を⾏うことが⼤切だろう。

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ポスターセッション③

P3-03

P3-03
精神疾患合併妊婦の周産期における病状悪化リスクの検討
渡部 ⾐美1) 、根本 清貴2)、⼩畠 真奈3)、村⽥ 彩貴⼦4)
塚⽥ 恵鯉⼦1) 、井出 政⾏2)、松﨑 朝樹2)、東 晋⼆2)、鈴⽊ 利⼈5)
濱⽥ 洋実3) 、佐藤 豊実3)、新井 哲明2)
１）筑波⼤学附属病院精神神経科
２）筑波⼤学医学医療系精神医学
３）筑波⼤学医学医療系総合周産期医学、
４）筑波⼤学附属病院看護部バースセンター助産師、
５）順天堂⼤学医学部附属病院順天堂越⾕病院メンタルクリニック【目的】
精神疾患合併妊婦に対して適切な⽀援を可能とするために、精神疾患合併妊婦の周産期における病状悪化をきたす要因として、精神疾患の種類、内服中断の影響、妊娠中と出産後の精神状態の関連について調査した。
【⽅法】平成27年に当院産婦⼈科で出産した妊婦のうち、精神疾患を合併し、且つ妊娠経過中に当院精神科の診察を受けた、全ての妊婦46名を対象とし、①介⼊時点での向精神薬の使⽤状況、②出産時の向精神薬の使⽤状況、③妊娠期間中の精神状態悪化の有無、④出
産後の精神状態悪化の有無、の4項目について検討した。
【結果及び考察】
46例の精神科疾患の内訳は、13例が統合失調症、11例が気分障害、18例が神経症圏、4例がパーソナリティ障害だった。統合失調症を合併した症例では、半数以上で妊娠中に精神症状の悪化を認めた。気分障害、神経症、パーソナリティ障害では、妊娠中にそれぞれ3割前後で精神症状悪化を認めた。内服中断の影響は、統合失調症と気分障害で⼤きく、妊娠発覚後に⾃⼰判断で内服を中断した統合失調症の７症例中６例で精神症状の悪化を認め、気分障害例でも、内服を中断した3例中2例で抑うつ症状が悪化した。妊娠中と出産後の精神状態の関連については、妊娠中に精神症状の悪化を認めた症例の約7割が出産後にも症状の悪化を認め、強い相関が認められた。しかし、悪化の程度は軽く、精神科病棟への⼊院を要するほどではなかった。気分障害、神経症、パーソナリティ障害については、産褥期
うつを含め、産後に精神状態の著しい悪化は認めず、その要因として定期的な多職種カンファが挙げられた。統合失調症と気分障害に対しては、⺟体の精神状態を安定させるという観点からは、妊娠しても向精神薬を継続することが重要と考えられた。また、妊娠中から多職種でリスクを評価し、継続的に関わることが産後の精神状態の安定に有効である可能性も⽰唆された。

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ポスターセッション③

P3-04

P3-04
精神疾患をもつ妊婦・授乳婦に対する薬剤師の関わり（第⼀報）
川⼝ 寿⼦1)、南雲 まい１）、仁平 陽⼦１）、影⼭ 名織１）
中⻄ 美恵１）、齋藤 謙治１）、相川 祐⾥２）、⼩⻄ 康博３）
中村 久理⼦４）、吉邨 善孝５）、菅野 浩１）
１）社会福祉法⼈ 恩賜財団 済⽣会横浜市東部病院 薬剤部
２）社会福祉法⼈ 恩賜財団 済⽣会横浜市東部病院 患者サービス室
３）社会福祉法⼈ 恩賜財団 済⽣会横浜市東部病院 産婦⼈科
４）社会福祉法⼈ 恩賜財団 済⽣会横浜市東部病院 新⽣児科
５）社会福祉法⼈ 恩賜財団 済⽣会横浜市東部病院 精神科【目的】
済⽣会横浜市東部病院(以下、当院)では2009年よりペアレンティング・サポート委員会を設置し、妊婦が安定した状態で出産し、育児をスムーズに始められるよう活動を⾏ってきた。委員は産婦⼈科医・新⽣児科医・精神科医・助産師・看護師・臨床⼼理⼠・ソーシャ
ルワーカー・事務職員で構成され、2015年4⽉より薬剤師も委員に加わっている。今回、我々は精神疾患をもつ妊婦・授乳婦に対する薬剤師の関わりを診療録から調査し、更に薬剤師業務を展開していくため今後の課題を抽出した。
【⽅法】
2015年4⽉から2016年3⽉までに当院で出産したペアレンティング・サポート対象者のうち、当院の産婦⼈科と精神科を併診した症例について、妊娠前・妊娠中・授乳中の服薬状
況、産前の⺟乳育児の希望、産後の実際の授乳状況および薬剤師の指導内容を診療録から
調査した。
【結果】
対象期間内に1322名が出産し、ペアレンティング・サポート対象者は140名（10.6％）であった。そのうち、当院の産婦⼈科と精神科を併診した症例は31名（2.3％）であり、妊娠前21名、妊娠中16名、授乳中20名が精神科から平均1.3種類の内服剤を処⽅されていた。
また、産前より28名（90.3％）が⺟乳育児を希望しており、3名(9.7％)が服薬を理由に⺟乳育児を躊躇していた。⺟乳育児を躊躇していた3名のうち1名は⺟乳育児を実施した。薬剤師の服薬指導に関しては、妊娠中は4名、授乳中は31名全例に⾏っていた。
【考察】
服薬を理由に⺟乳育児を躊躇していた妊婦が⺟乳育児を実施した症例については、薬剤師が科学的なデータをもとに服薬指導を⾏ったことが寄与したと考えられた。このことから薬剤師が精神疾患をもつ妊婦・授乳婦に関わることは周産期医療において有益であることが⽰唆された。今後、薬剤師はさらに多くの⺟乳育児の⽀援に関わっていくべきであり、そのためには薬剤師から病棟薬剤業務のみならず、⺟親学級や外来患者への積極的な関与ができる業務体制を展開していくことが重要であると考えられた。

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ポスターセッション③

P3-05

P3-05
正常ボンディング群と病理的ボンディング群におけるボンディング障害尺度得点の継時的変化
松⻑⿇美1)2）、⾼⾺

章江3）、多⽥克彦4）、北村俊則2)5)

１）国⽴精神・神経医療研究センター精神保健研究所
２）北村メンタルヘルス研究所
３）岡⼭⼤学病院
４）国⽴病院機構岡⼭医療センター産婦⼈科５）名古屋⼤学⼤学院医学系研究科精神医学分野・親と⼦どもの⼼療学分野【目的】
これまで、新⽣児へのボンディング障害尺度の得点は⼀般的に時間経過とともに減少するとの報告がある (Brockington et al. 2001; Klier 2006; Muzik et al. 2013; vanBussel et al. 2010) 。⼀⽅、新⽣児へのボンディングは正常ボンディングと病理的ボン
ディングの質的に異なる2群に分類される (Matsunaga et al, in preparation) が、この2群を区別したボンディング障害得点の継時的変化の検討はこれまでなされていない。本
研究では、正常ボンディング群と病理的ボンディング群での産後5⽇目から1ヶ⽉目におけるボンディング障害得点の変化を明らかにすることを目的とした。
【⽅法】
723名の産後⼥性から得られた産後5⽇目、1ヶ⽉目のMother-to-Infant Bonding Scale(MIBS) の下位尺度得点を⽤いたtwo-stepクラスター分析により分類された、正常ボン
ディング群 (n = 619)と病理的ボンディング群 (n = 104) について、反復測定分散分析を⽤いてMIBSの下位尺度 (Anger and Rejection, Lack of Affection) の産後5⽇目から
1か⽉目の間の得点変化を⽐較した。分析にはSPSS21.0およびStata13を⽤いた。本研
究は2001〜2002年に国⽴精神・神経センター国府台キャンパス倫理審査委員会の承認を得て実施された調査 (Kitamura et al, 2004) の⼆次解析である。
【結果】
Anger and Rejectionについては群、時間の主効果が認められるとともに、正常ボンディ
ング群では時間経過とともに得点が減少した⼀⽅、病理的ボンディング群では増加しており、群と時間の有意な交互作⽤が認められた。Lack of Affection については群の主効
果のみ認められ、時間の主効果、群と時間の交互作⽤は有意ではなかった。
【考察】
これまでの知⾒からはボンディング障害は⼀般的に時間経過とともに改善することが期待されたが、今回の結果からは、むしろ病理的な範疇のボンディング障害ではAnger
and Rejectionは時間経過と共に悪化することが⽰唆された。今回の調査時点の産後5⽇から1か⽉という期間は⼀般的に退院から新⽣児訪問までの期間にあたり、⽀援の空⽩期間と考えられるが、病理的なボンディング障害群の⺟親にはこの時期に⽀援が提供されることが望ましいと考えられる。

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ポスターセッション③

P3-06

P3-06
当院における⼦ども虐待対応チームの取組みに関する後⽅視的検討
武藤 美紀1) 、⼩⻄ 晶⼦１）、横溝 陵１）、⻘⽊
宗⽥ 聡１)2）、佐村 修１）、岡本 愛光１）
１）東京慈恵会医科⼤学
２）広尾レディース院⻑

宏明１）

産婦⼈科学講座【目的】
⼦どもの虐待は社会問題であり，「児童虐待の防⽌等に関する法律」において医療機関に⼦ども虐待の早期発⾒と通告が義務付けられている．このような背景の中，当院では平成24年度より⼦ども虐待対応チーム＜CAPS：Child Abuse Prevention System＞を院内に設置し，組織的に対応している．本検討においてCAPS設置以来の取組みを総括するとともに，⼦ども虐待の防⽌に対する同チームの寄与を明らかにすることを目的とした．
【⽅法】
本学倫理委員会に申請の上，平成24年度から平成27年度の4年間のCAPS運⽤状況の検討を⾏い，事例数の年次変化，担当診療科等を調査した．またその内の産科における活動に着
目し，介⼊の契機や患者背景および活動実態について検討した．
【結果および考察】
CAPS運⽤件数は計114件で13件（平成24年度）から44件（平成27年度）と年次的に増加傾向にあった．またその内の産科が占める割合も2件（15.4%，平成24年度）から11件（25.0%，平成27年度）と増加傾向にあり，担当診療科として最多となった．CAPS介⼊の契機としては，精神疾患合併妊娠が14件で56%を占めており，⽚親・未⼊籍が11件，未妊健が6件と続いていた（重複を含む）．産科におけるCAPSの活動では，担当診療科ス
タッフ，ソーシャルワーカーに加え，児童相談センター，⼦ども家庭⽀援センター等の院外組織も交えてカンファレンスを開催することで，妊娠期より出産後の育児環境の整備を⾏った．CAPSの活動において産科が占める割合は増加し，出産前に児童虐待のリスクが予⾒できるケースでは産科がその中⼼的役割を担うようになってきている．妊娠期より児童虐待の防⽌を視野に⼊れたチーム医療の実践により児童虐待を組織的に防⽌することが重要である．

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ポスターセッション③

P3-07

P3-07
近⾚外線スペクトロスコピィNIRSを⽤いた⽉経周期に伴う内分泌学的変化と脳機能変化の検討
⾼橋 由美⼦1) 、武井 雄⼀1) 、⽥川 みなみ1)
笠⽊ 真⼈1) 、櫻井 敬⼦1) 、宮⽥ 茂雄2)
加藤 隆3) 、峯岸 敬4) 、福⽥ 正⼈1)
１）群⾺⼤学⼤学院医学系研究科神経精神医学
２）群⾺⼤学⼤学院医学系研究科遺伝発達⾏動学
３）つつじメンタルホスピタル
４）群⾺⼤学⼤学院医学系研究科産科婦⼈科学【目的】
⼥性の精神状態は⼥性ホルモン等の内分泌学的変化に影響されることが⽰唆されているが，⽉経周期や妊娠出産に関連した内分泌学的変化と神経⽣理学的変化，精神状態の変化の関係について調べたヒトに関する研究は少ない．本研究は，卵胞期と⻩体期との⽐較を，近⾚外線スペクトロスコピィ（NIRS）を⽤い検討した．
【⽅法】
対象は健常⼥性17例とし，群⾺⼤学臨床試験倫理審査委員会の承認のもと，被検者から⼝頭および⽂書で同意を得て施⾏した．同⼀被験者について卵胞期後期と⻩体期後期それぞれ1回ずつ⾔語流暢性課題（VFT）を⽤いたNIRS測定を⾏い，縦断的に⽐較した．⽣理周期に伴う酸素化ヘモグロビンOxy-Hb濃度変化を時間クラスター解析により評価した．
【結果】
卵胞期と⽐し⻩体期で，左右背外側前頭前野⽪質（DLPFC）および右前頭極のOxy-Hb増加量が有意に多かったが，VFTの語⽣成数には差が⾒られなかった．⻩体期は，卵胞期と⽐して抑うつ尺度が⾼い傾向にあった．また，卵胞期ではOxy-Hb増加量と抑うつ尺度が負の相関を⽰したが，⻩体期では相関を⽰さなかった．
【考察】
健常⼥性を対象に，卵胞期と⻩体期でVFTを⽤いたNIRS測定を⾏った．卵胞期と⽐して，
⻩体期でよりDLPFCの賦活が⼤きい⼀⽅で，課題成績に差はなく，同⼀課題を遂⾏するためにより⼤きな賦活を要する可能性が考えられた．⻩体期が卵胞期と⽐較して抑うつが強まることは過去の報告と⼀致していた．また，卵胞期で観察されたNIRSの賦活量と抑うつ尺度との相関が，⻩体期では認められなくなっていた．⽣理周期に伴う⼥性ホルモン等の内分泌学的変化が脳機能に影響することが⽰唆された．今後周産期に関連した脳機能と⼥性ホルモンの変化の関係についても検討していく予定である．

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ポスターセッション③

P3-08

P3-08
埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産期⺟⼦医療センターにおける助産師による相談外来の実態調査
鈴⽊

淑代、⼩澤

千恵、⾕島

春江、内⽥

美恵⼦

埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産期⺟⼦医療センター⺟体胎児部門【目的】
埼⽟医科⼤学総合医療センター総合周産期⺟⼦医療センターでは、助産師による相談外来(以下、相談外来)を実施している。その目的は、育児⽀援やメンタルヘルスサポートである。今後開設予定の助産師外来と院内助産での⽀援の⽅向性を検討するため、相談外来の実態を明らかにした。
【⽅法】
研究⽅法：後⽅視的観察研究
期間：2011年1⽉〜12⽉
対象者：相談外来を受診した466名の褥婦
分析⽅法：受診理由により育児相談群（児の体重や⻩疸の確認である「児の確認」、⺟乳栄養希
望や授乳指導を希望している「授乳指導」、乳腺炎などの「乳房トラブル」を含む、以下A群）とメンタルサポート群（育児不安が強い、EPDS再検を実施している、児に関すること以外の相談、
以下B群）の2群に分け、それぞれの背景について⽐較した。統計解析にはJMPver.10を使⽤しｐ＜0.05を有意差ありとした。
【結果】
対象者背景 A群 ｎ=393(84.3%) B群 ｎ=73(15.7％)(1)平均年齢 A群 33.9±5.0歳 B群 34.6±5.9歳(2)初産経産別 A群 初産婦233名(59.3%) 経産婦158名(40.2％) 不明2名(0.5%)
B群 初産婦50名(68.5%) 経産婦23名(31.5％)(3)受診回数中央値 A群 1(１－13) B群 2(１－15)(4)分娩様式 A群 経腟分娩162名(41.2％) 帝王切開230名(58.5%) 不明1名(0.3%)
B群 経腟分娩34名(46.6％) 帝王切開37名(50.7%) 不明2名(2.7%)(5)分娩週数中央値 A群 37(23－41)週 B群 37(23－41)週(6)早産の有無 A群 早産126名(32.1%) B群 早産20名(27.4%)(7)双胎数 A群 52名(13.2%) B群 双胎8名(11.0%)(8)多職種と連携していた症例 A群133名(33.8%) B群35名(47.9%)
両群では、「受診回数」と「多職種連携」の項目に有意な差を認めた（p＜0.001）。その他の項
目は有意な差を認めなかった。
【考察】
相談外来受診者は、メンタルサポートが理由で受診している場合は、受診回数が増えることがわかった。今後は受診時期も調査したい。また、メンタルサポート群は、⼩児科、メンタルクリ
ニック、地域保健機関、児童相談所、臨床⼼理⼠などの多職種と連携して⽀援していることがわかった。

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ポスターセッション③

P3-09

P3-09
診療所で対応しえた産褥精神病の⼀例を通じて考察する
精神科診療所のあり⽅について

武⽥直⼰

医療法⼈社団翠松会たけだメンタルクリニック【目的】
産褥精神病に対しては、その急性発症と症状の激しさ、さらに複数の診療科にまたがたる治療が求められるため、精神科での⼊院が必要になることが多い。診療所で治療しえた産褥精神病の経験を通じて、他科との連携を重視した精神科診療所のありかたを考察したい。
【症例（事例）の概要】
30代、精神科既往歴なし。逆⼦の第1⼦出産のためA病院に⼊院。41週+2⽇で誘発分娩を試みるも分娩に⾄らず緊急帝王切開を受けるが、当⽇より不眠が続き産褥精神病を呈した。
分娩5⽇目にA病院を退院となった当⽇に、当院へ受診の要請があった。以後週3回の外来受診で対応して⼊院に⾄らず、6週間で治癒に⾄った。3年後、第2⼦出産に際して再び産褥精神病を呈したが、同様に頻回の外来受診で治癒に⾄った。
【結果及び考察】当院のある医療圏においては総合病院に精神科病床がない。このような地域特性を考慮し、周産期の精神症状に対して精神科病床がある遠⽅の総合病院に全てを託すのではなく、総合病院精神科における勤務経験が豊かな精神科診療所の医師が「地域医療のリエゾンコン
サルテーション」を果たすことを意識して、積極的に引き受けたいと考える。このような精神科診療所のあり⽅を「⽔平連携型精神科診療所」として提案していきたい。

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ポスターセッション③

P3-10

P3-10
性的虐待が疑われた10代妊娠の⼀例
⽯⿊
関根

共⼈、⻄岡
花栄、永井

越⾕市⽴病院暢⼦、森 裕介、⾼橋 奈々⼦、⻄澤富裕⼦、糸賀 知⼦、須賀 新

しほり

産婦⼈科

【緒⾔】
性的虐待による⼼理⾯への影響として、⾏動の問題、不安、うつ、PTSDや解離など様々な問題や症状が報告されている。今回、性⾏為についての記憶が失われている解離症状を⽰し性的虐待が疑われた10代妊婦の⼀例を経験したので報告する。
【症例（事例）の概要】
10代後半、0経妊0経産。両親は離婚し実⺟と実⺟のパートナーの男性、弟妹４名と７⼈で同居⽣活。体育授業時に教師から下腹部膨隆を指摘され、妊娠検査薬陽性を確認。当院へ受診し妊娠25週と診断。本⼈は「（性交渉⾃体の）覚えがない」と訴え、パートナーと思われる異性も存在していなかった。⺟は仕事を理由に受診に同⾏せず、電話にも対応しない状態であり、胎児についても、本⼈に対し「⾃分で考えなさい」と⾔ったきり話し合い
もせず、市職員や児童相談所職員との話し合いにも非協⼒的であった。他の兄弟たちへのネグレクトも疑うも、その様⼦は認められなかった。また、⾃宅の電話や実⺟の携帯電話へ連絡をすると実⺟は対応せず、必ず実⺟のパートナーが対応していた。上記より、性的虐待による妊娠及び解離症状を疑い、要保護児童対策協議会で検討の結果、本⼈が希望した養⼦縁組を斡旋している施設へ転院し、その施設で⽣活することにより、⾃宅から隔離した。その施設にてカウンセリング及び精神科医への受診が⾏われ、性交渉についての解離症状は継続するものの、他のPTSD症状などはなく、無事出産。⾼校卒業し⾃宅から独⽴に⾄っている。
【まとめ】
実⺟は性的虐待について既知であったが放置、そのことが解離症状の増悪因⼦となっていた可能性があった。よって、⾃宅からの隔離が「加害者排除」となり、その後のカウンセ
リングや精神科診察と共に妊婦の精神状態悪化や問題⾏動を防いだ可能性がある。今後、他のPTSD症状が出現することも考えられるため注意し経過観察が必要である。

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ポスターセッション③

P3-11

P3-11
『妊娠期の⼦育てカレッジ』 ５年間の実践報告〜⺟⼦の情緒的つながりの⼤切さを伝える〜⽵⽥伸⼦

⼤阪彩都⼼理センター【目的】
⽣まれてくるわが⼦とよい関係を築きしっかり育てたい、と妊娠中の⺟親誰しもがそう望んでいる。しかし実際には、⾚ちゃんが何を求め、その求めにどう応じればいいのか、どうやって情緒的つながりを作っていくのかなど、親⼦の関係性については教わることなく、イメージできないままに出産を迎える。そして、出産後、⾚ちゃんがなぜ泣いているのか、
どうしていいのかわからない、と困惑し、強烈な不安や孤独感を抱え、育児に早々に⾏き詰まってしまう⺟親がいる。0歳0ヶ⽉時をどう⽀援するかは、地域においても⼤きな課題だ。⽀援の必要性は⾒えながらも、この時期の⽀援提供は難航している。理由の１つは、産褥期の⺟親も⾚ちゃんも安静を必要とするため外部との接触は難しく、したがって⽀援が届けられない、という場合がある。そこで、出産前すなわち妊娠期から開始し、妊娠期から産褥期への切れ目のない⽀援を準備する必要がある。
【実践概要】
6年前、演者は妊娠期の⼦育て⽀援に着⼿し、2010年度に市⾏政に企画を提案して『妊娠期の⼦育てカレッジ』を始めた。この講座の特徴は、出産前に買いそろえるものや沐浴・調乳の仕⽅を学ぶといった実⽤的なことよりも、親⼦の関係性という⼼理・情緒的側⾯に焦点づけていることである。出産直後から⾚ちゃんのアタッチメント欲求に応えられるよ
う、⽣まれてくる⾚ちゃんと⾃分との関係性を具体的にイメージし、“⾚ちゃんの⼼”や“親役割”について学び、親になるための⼼の準備を進めていくことが目的である。
【結果および考察】
これまで15回開催、総参加者は約70名。講座終了後に参加者全員に書いてもらう無記名のアンケートには、「⾃分の⼦育ての場⾯を具体的にイメージすることができるようになった」「プラクティカルなことだけでなく⼼理⾯からのアプローチを学べたことがよかった」「⼦育てに対する⾃分の意識が180度変わった」などの感想があり、親⼦の関係性という⼼理・情緒的側⾯に目が向けられるようになり意識の変化が⾒られた。

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謝 辞
第13回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会開催にあたりまして、下記の企業および団体から多⼤なるご協⼒、ご⽀援を賜りました。
ここに謹んで御礼申し上げます。
第13回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会⼤会⻑
鈴⽊ 利⼈

エーザイ株式会社
MDS株式会社
⼤塚製薬株式会社
グラクソ・スミスクライン株式会社
医療法⼈社団有明会 栗⽥病院
第⼀三共株式会社
⼤⽇本住友製薬
⽥辺三菱製薬株式会社
株式会社ツムラ⽇本イーライリリー株式会社
ノバルティスファーマ株式会社
医療法⼈ 正和会 ⽇野病院
ファイザー株式会社
医療法⼈仁愛会 ⽔海道厚⽣病院
Meiji Seikaファルマ株式会社
ヤンセンファーマ株式会社（平成28年9⽉現在、50⾳順）－ 86 －