第３章 「博物館の副次的機能論」に向けた「博物館総合調査」に基づく検討戸田 孝（滋賀県立琵琶湖博物館）
概要
博物館施設や種々の博物館活動の「副次的機能」の実態を明確にするための前提として，まず網羅的な概観を行い，そのうち収集が容易なデータから判明すると考えられる「住民が集う場を提供する機能」について，独自の調査に加えて博物館総合調査のデータも援用して検討を加えた。その結果，博物館総合調
査対象館の 2 割程度が貸館利用データをインターネット公開しており，その傾向と博物館総合調査における地域への施設提供の傾向とが整合していることが明らかになった。
キーワード 博物館の副次的機能，貸館利用，集客機能，居場所機能，複合施設
１ はじめに博物館施設や種々の博物館活動が本来の目的とする機能は，博物館の学術的な目的に寄与することである。利用者との関係に関わる施設や活動に限定すれば，その目的は「研究過程や研究成果を住民（来館者・利用者）と共有すること」であると規定することができるであろう。しかし，このような施設や活動は，「場」
として存在すること自体の結果として，博物館の本来の目的に直接には寄与しない「副次的機能」を持つことがある。
近年，このような「副次的機能」に着目した博物館活動が増えつつある。有名なのが「回想法」に代表される，博物館資料を活用した「癒し」機能に関わる活動である。
「回想法」というのは，博物館資料を媒介に「古い記憶」を呼び覚ますことによって，認知機能に支障がある高齢者の機能回復を図る手法である（黒川, 2005）。このような積極的に医療を意識した事例以外にも，美術品などの博物館展示物で「癒される」という体験は普遍的なものであろう。
このような「副次的機能」に対して，博物館業界ではその位置づけを明確にするどころか，そのような機能に着目した活動自体を異端視する傾向さえあった。それは博物館の目的に見合う活動ではないという意識に基づくものと考えられる。
しかしその一方で，昨今の厳しい財政事情の中で社会教育施設の存在意義が問われれるようになり，攻撃的な批判に対応するために，博物館の目的に合致しているかどうかという観点を無視して施設稼働率を高めることが求められる事例も散見するようになっている。このような状況の中で，博物館に，その本来の機能とは異なる「副次的機能」を持たせることの是非を判断できるようにするため，そのような機能の「博物館学上の位置づけ」を確立することの必要性が高まってきている。
「位置づけ」を確立するには，まずその前提として，博物館では実際にどのような副次的機能が存在しているのかという「現状認識」を明確にせねばならない。そこで，独自の調査に加えて，平成 25 年度科学研究費助成事業「日本の博物館総合調査」による調査（以下，「博物館総合調査」）のデータも援用して検討を加えた。
２ 本来機能からの派生に着目した網羅的概観「副次的機能」の実態を「現状認識」として明確にするには，まずその前提として網羅的な概観が必要である。ここでは，それを博物館の「本来機能」との対比によって整理することにする。つまり，本来機能を実現するために必要な手段として博物館が提供している施設や活動が果たしている，本来機能には該
当しない機能を「副次的機能」とみる観点に基づく整理である。その結果，少なくとも以下の 3 種の「副次的機能」があることが判った（戸田, 2014）。
（１）研究過程や研究成果を共有するための場を提供する機能からの派生
展示室など博物館内で不特定多数が利用することが想定されている空間の本来の設置目的はこの機能である。しかし「不特定多数が利用できる空間」という特性は，本来の機能から離れた「住民が集う場」に196

転化する可能性がある。
①施設利用の是非に関する議論
この副次的機能は，展示室などの博物館内空間の目的外利用を許可・許容して良いかという形で議論になることが多い。例えば，琵琶湖博物館では施設利用は博物館が主催または共催する事業や行事に限るという基準を設けている。これには，不特定を対象とする貸館利用に対応できる人的体制も設備仕様も整っていないという背景もある。しかし，このような技術的な理由が無い館で理念的な是非が問われた事例もあった。例えば，旭川市博物館（歴史系）では，過去の生活を体験する目的でコンロや水道が整備されている実習室を，単に学校団体が昼食を摂る場所として提供して良いかどうかが議論になったことがあるとのことである。
一方で，当初から貸館利用を前提に人的体制や施設設計を整えている事例もある。例えば旭川市科学館
サイパルでは建築設計段階で貸館対象施設だけを独立して使用することを想定していた。しかし，これは前身の青少年科学館で貸館利用を行っていたことを継承した結果であり，その是非について根本に立ち戻って検討した形跡は見出せなかった。秋田県立博物館も開館当初から講堂と学習室の有料貸出利用を行っており建築構造上も独立利用が可能になっているが，そのような運営方針を採用した経緯に関する記録は今回の調査では見出せず，利用者の自主的な参加を前提とした生涯学習を指向していたという記録から推測するしか無い状況である。貸館利用との連携を理論的な裏付けに基づいて行ったことが確認できたのは，
野田市郷土博物館が隣接する市民会館との一体運営に際して全体のミッションを「市民のキャリアデザインを図る」ことに設定したという事例のみである。
貸館運用の実態が，博物館の普及交流事業の延長になっている事例も多い。いわき市暮らしの伝承郷の事例はその典型例の 1 つであろう。ここでは企画展示室の一般貸出を行っているが，元々は館を活動拠点とするサークル等の要望を受けて展示期間外の「空きスペースの活用」という発想で個別に利用許可しており，それを後で制度化したものだという。そもそも館の設立経緯として，移築した指定文化財民家をボ
ランティアで維持管理するための拠点という性格があり，住民の自主的な活動と連携して博物館活動を進めることが元々の方針であるため，貸館運用と館の理念が必然的に整合している事例だといえる。
②集客手段としての施設提供との関連
集客手段として一時的に目的外利用を展開する事例は多々見受けられる。典型例は展示空間を利用した
ロビーコンサートであろう。旭川市井上靖記念館ではコンサートの内容を無理矢理にでも館のテーマと関連づけようとしていた。大阪府立弥生文化博物館はそのような方針は採用しておらず，むしろ演奏者の方から館のテーマに関連させた内容を提案される状況であるとのことである。過去の演目の記録から判断する限りでは，当初は館のテーマと関連させる方針を志向したものの徹底することができず，2 年目に入る前にその方針を放棄したように思える。
また，展示室観覧を有料としている博物館でアメニティ機能（レストランなど）やリファレンス機能を無料開放している事例は少なくない。その場合，無料開放空間が博物館の本来機能と無関係に「溜まり場」として機能する可能性は高くなると考えられる。アメニティ機能やリファレンス機能には博物館機能を効
果的に発揮するための雰囲気づくりの効果もあると考えられるので，無料開放することが「副次的機能」
であるとは一概には言い切れない面もある。しかし，これを博物館の本来機能とは直接関係しない単なる「集客手段」と位置付ける考え方もあるであろう。
この問題は，集客手段として機能すれば内容が本来機能と無関係でも良いと割り切る意識と，あくまで館の本来機能を重視しようとする意識との葛藤である可能性が考えられる。集客手段によって「賑わい」
や「雰囲気」を作り出すこと自体が博物館活動のために重要であって，その内容は本質的ではないというのも一つの考え方であるが，その考え方を是認するかどうかが判断の分かれ目になるであろう。

③「居場所」機能に関する議論
ボランティアや常連利用者にとって博物館は「居心地の良い居場所」である。
「役割を担える」という意

197

味で満足度が高い場合もあるだろうし，単に「自分の欲求を満たせる」場所である場合もあるだろう。いずれにしても，この場合には博物館が本来機能を果たすに際して，それと同時に副次的機能としての「居場所」機能も果たしているものと考えられる。ボランティアや常連利用者は博物館の本来機能である「研究過程や研究成果の共有」のために博物館に居ると考えられるからである。
その一方で，博物館の本来機能と無関係な「居場所」として機能している事例も見られる。これは博物館も含めた文化施設が「管理された開放空間」という性格を有することに基づく。不特定多数の立ち入りを許す「公共の開放空間」には道路や公園なども該当するが，それらに比べて文化施設は人の出入りが管理されており「管理された安全な空間」という性格が強い。即ち，誰もが利用できてかつ比較的「安全・安心」な空間なのである。
この特性は，いわゆる「カギっ子」の居場所の問題や，社会への適応に問題を抱えている人々（不登校児など）の居場所の問題を考えるうえで重要である。例えば，旭川市科学館サイパルは，設置場所が属する学校区の児童に限られているものの，「カギっ子」の居場所として確かに機能しており，職員は該当する児童に対してその属性を意識した対応をしていた。
不登校児に関しては医療関係者の間で図書館の事例が知られているようである(1)。また，琵琶湖博物館の展示室スタッフに対する聞き取りでも，常連利用者であった不登校児がある時期から姿を見せなくなり，
それが登校できるようになった結果であることが後で判明したという事例の報告が得られている。
以上は，博物館の本来機能との関連という意味で両極端の事例であるが，その中間として，元々は博物館の本来機能と無関係だった「居場所」機能が，結果的に本来機能に発展する事例も見られる。例えば，
旭川市井上靖記念館においては，常連利用者である近隣の小学生（主に中学年）が，専門家によるガイダ
ンスにも参加して展示に関連する専門的な内容に詳しくなり，冬休みの自由研究に発展した事例も複数あるとのことである。この場合，最終的には博物館の本来機能に結びついているが，先に「居場所」機能があって，それが本来機能に発展したという順序の問題を考慮する必要がある。これは上述の集客機能との関連においても重要な論点だと考えられる。
集客機能との関連という意味では，最近増えている「駅前科学館」の事例についても考える必要がある。
これには，社会問題化している「理科離れ」への対策も兼ねて，気軽に立ち寄れる立地での展開を志向している側面もあるだろう。郡山市ふれあい科学館スペースワールド，山形県産業科学館，秋田拠点センターアルヴェ自然科学学習館の 3 ヶ所の状況を観察する機会があったが，いずれも平日放課後の時間帯に中学生や高校生の姿があった。交際中の男女ペアと思われる高校生の姿も多かった。地方都市の中心駅ということで，駅前の学習塾に通う前の待ち時間や帰宅のための列車を待つ時間を過ごす場所として機能している事例もあるようである。このような「待ち時間を過ごしたり，共に居る時間を愉しんだりする場所」という意味での「居場所」を提供する機能は，それ自体が有効な集客手段である。そして，それを効果的に機能させるには短時間で愉しめる展示物等を提供することが有効という意味では，科学館に適した手法といえるかもしれない。
（２）研究対象が持つ力を紹介する機能からの派生
博物館資料についての研究成果を紹介するという行為には，その資料が持つ「力」すなわち「能力や可能性など」を紹介することが当然に含まれる。そのために有効な手段として，その「力」を実際に発揮させてみせるということがあるだろう。本研究の端緒となった「資料の活用法としての癒し」は，その典型例であると考えられる。即ち，研究対象である資料が元々（潜在的に）有している「癒し」機能を実際に発揮させてみせるという行為が自己目的化した結果であると考えることができる。この場合には，「自己目的化」することの是非が議論の軸になってくると考えられる。
（３）研究成果を提供する機能からの派生
住民（来館者・利用者）が研究成果の提供を受けるということは，単に受動的に結論を知識として受け入れるだけではなく，研究対象について能動的に考えるという行為（学び）を伴う。
「学び」は個人で自省的に行う場合もあるが，住民同志が相互に働きかけることによって進める，いわゆる「学び合い・教え合
い」として知られている形態もある。このように相互に働きかけるという行為は，それ自体が「人と触れ198

合う」行為であり，その結果として人を「元気に活動させる」「いきいきとさせる」機能を果たしうる。
また，学校行事として博物館を利用することが，学校を社会集団として維持する「学級づくり」の手段として期待されている。これは，博物館が「学びの場」を提供する機能から派生するものである。学校教
育の「学び」では学習者同志の相互作用である「学び合い・教え合い」が重要視される。この過程を通じて「つながりが形成」されること，即ち「仲良くなる」ことが「学級づくり」のために重要である。そして，学校関係者から多く指摘されたのは，そのためには「思い出の共有」が必要であり，それを効果的とするには「非日常性」すなわち「別世界へ行くこと」が重要だということである。
この特性は「どこかへ出かける」タイプの学校行事に共通する効果であり，訪問先がどこであっても基本的には同じである。しかし，その中で特に低学年で「動物園」という訪問先が選択される理由は，児童生徒個人の「得手不得手」が起こりにくいという特性であるとの指摘があった。
「学級づくり」の手段という目的意識を博物館側の立場から見れば，博物館が提供する「学習の場」を他の目的に転用することであると表現することができる。ただ，この場合には本来機能は全く失われておらず，それに副次的機能が純粋に追加された状況にあるといえる。
２ 外形的データからの検討
以上のような考察により，副次的機能についての概要をある程度整理することができるが，各々についての詳細な現状分析は一朝一夕にはできない。そこで，当面の手がかりとして，収集が容易なデータから判明する現状に着目することとした。
この着目対象として選択したのは，「研究過程や研究成果を共有するための場を提供する機能」から派生
する「住民が集う場を提供する機能」である。既に見たように，このような形の機能派生が博物館活動の中で容認可能かどうかという問題は，展示室や研修室などといった博物館内空間の目的外利用を許可・許容して良いかという問題に転換可能な事例が多い。博物館内空間の利用目的に関する情報は，いわゆる「ハコモノ」の利用の問題であるゆえに，施設利用に関する法令や案内文書などで明文化されて公表されていることが多い。即ち「場を提供する機能」に関する問題は，公表されている外形的な情報の分析から，ある程度まで条件を検討することが可能だと期待できる。
また，このような「ハコモノ」の問題が，複数の管理主体の間での機能の相互調整という形に転化している可能性も考えられる。その典型と考えられるのは，最近多く作られるようになった博物館と他の文化施設との「複合施設」である。このような場合，博物館がそもそも貸館利用に提供可能な独自の設備を有しておらず，そのような設備は複合施設全体で共有されていることが多いと予想される。即ち「場を提供する機能」を実現するための設備が博物館の単独管理ではなく他の文化施設との共用などであるため，博物館内空間の利用目的に関する問題が博物館と当該文化施設との間の利用調整の問題に転化している結果，博物館自体の理念との整合性を深刻に問うことが回避されているという事例である。このような事例についても，「複合施設」やそれに類する形態の博物館に関する外形的な情報の分析から検討を進めることが効果的であろう。
そこで，全国の博物館についてインターネットで公開されている施設情報を検索し，博物館が「場を提供する機能」に関する情報を抽出整理することを試みた。即ち，博物館総合調査の対象館リストを利用し，有効回答があった 2,258 館の全てについてインターネット上で公開されている情報を検索した（戸田・小原, 2015）。また，その結果を元に若干の個別調査を行うとともに，博物館総合調査のデータとの照合も試みた。
（１）貸館利用の実態
対象の 2,258 館のうち，「住民が集う場」を貸館利用できると思われる情報が認められたものが 436 館（19.3％），貸館利用できそうな施設を案内しているが貸館利用できるとは確認できないものや，貸館以外の施設利用に関してのコメントが認められたものが 127 館，併せて 563 館（24.9％）あった。436 館のうち，企画展示室やギャラリーなど住民主体の展示活動に使える可能性があると思われる名称の施設が対象になっているのが 213 館（9.4％），「ホール・講堂・シアター」などの名称で呼ばれる施設が対象になっているのが 136 館（6.0％），「研修室・学習室」の類と思われる施設が対象になっているのが 216 館（9.6％）で199

ある。なお，以上は全てインターネット公開情報の件数であり，貸館利用を実施していない館と貸館利用の情報を公開していない館とは区別できないことに注意が必要である。
貸出利用の条件を概観してみると，営利目的でなければ，あるいは特定企業等の利益を図るものでなけ
れば広く利用可能としている例がある一方で，館の専門分野に関わる内容に限定，あるいは専門分野を優先としている例もあるなど多様である。先に見たように，貸館利用を始める契機についても，設立当初から当然のごとく前提としていた事例がある一方で，普及交流事業の進展に伴って個別許可で行っていたものを制度化した事例もあるなど様々である。今後の課題として，このような条件を整理したうえで改めて調査を企画する必要があるだろう。
（２）複合施設の実態
対象の 2,258 館のうち，明らかに「複合施設」として運営されていると判断できるのが 147 館（6.5％），
それ以外で他の施設が「併設」している形態と判断できるのが 30 館（1.3％）あった。
（「複合施設」と「併設」の厳密な差異は定義しておらず，公開情報でどちらの表現を用いているかに依存した分類である。
）こ
れら 177 館（7.8％）のうち貸館利用を本来の機能とする施設との複合と判断できる事例は 72 館（3.2％）である。その他に，同一敷地内や隣接地に他の施設があると判断できるのが 60 館（2.7％），隣接とはいえないが施設共用などの協力関係が結べそうな近隣に他の施設があるのが 41 館（1.8％）あり，以上を合計
して「近隣に他の施設がある施設」は 278 館（12.3％）となる。参考までに，以上のほかに公園として管理されている敷地に立地しているのが 125 館（5.5％），大学内に立地しているのが 45 館（2.0％），その他
一体性のある敷地（神社の境内など）に立地しているのが 85 館（3.8％）あった。
ひとくちに「複合施設」や「併設施設」といっても，その構成施設が何であるかは様々である。併設施設等が図書館など「貸館利用が本来の機能ではない」という意味で博物館と同一カテゴリに属する場合には，たとえ貸出可能施設の共用があったとしても，その利用に関する理念的課題は共通であるから，複合施設等であるがゆえに問題の本質が変わることは無い。しかし，併設施設等がホール（舞台設備を主体とするもの）や公民館など貸館利用を本来の機能とする施設である場合には，博物館の設備運営方針に影響があると考えられる。
例えば，併設施設等の存在を前提に，博物館がそもそも研修室などの設備を単独で管理していない可能性が考えられる。博物館は該当設備を一般利用者よりも優先して利用できる制度になっているかもしれな
い。この場合，博物館としては「館内空間の目的外利用」という問題設定がそもそも発生せず，併設施設等との利用調整の問題に転化する結果となるであろう。
以上の考察を前提に，複合施設や併設施設として見出した 177 館の一部に電話での聞き取り調査を進めてみたところ，「貸館施設」や「図書館」がメインで「展示活動もしている」，即ち「博物館機能」の方がむしろ「副次的機能」である事例が少なくないことが判明した。しかし，そのような事例でも貸館施設の「主催事業」が博物館の「普及事業」と同様の目的や効果を有する事例があるので，そこまで意識した分
析が必要かもしれない。
一方，駅前の再開発などで民間商業施設も含めて多様な施設を収容する方針で建設された複合施設では，
公共施設同志の連携がほとんど無いという事例も少なくない。例えば郡山市ふれあい科学館スペースワー
ルドは階下に「市民プラザ」があるが，基本的に連携は無く，むしろ「一般利用者と同列で」予約利用した実績さえあるとのことであった。科学館が 20～24 階，市民プラザが 6～7 階と大きく離れていることも要因の 1 つかもしれない。しかし，千葉市科学館や秋田拠点センターアルヴェ自然科学学習館では，同一階や隣接階にある未就学児を意識した子育て支援施設などと特に積極的な連携はしていないとのことであり，複合施設で隣接しているからといって，必ずしも連携が期待できるというわけではないようである。

（３）「博物館総合調査」のデータとの照合
博物館総合調査では，残念ながら副次的機能の問題に直接関連するデータは少ない。例えば設問 16-4 で図書館・公文書館・公民館・県市町村史編纂所との連携協力について尋ねているが，別個に存在する機関
相互の協力関係を意識した設問になっていて，施設の相互利用に関する実態が判明する設問にはなってい

200

ない。
唯一，副次的機能の問題に関連する可能性があるのは，設問 15-5 のうち「地域住民や地域のサークル・団体等に館の施設を提供すること」の頻度について 3 段階（よくある，時々ある，ない）からの選択を求めている小問 5 である。そこで，この設問への回答と上述した貸館利用に関するインターネット公開情報，
すなわち，貸館利用を実施していると思われる情報が認められるかどうか
その対象施設に企画展示室やギャラリーなど展示活動に使える施設が含まれるかどうか
その対象施設に「ホール・講堂・シアター」などの名称で呼ばれる施設が含まれるかどうか
その対象施設に「研修室・学習室」の類と思われる施設が含まれるかどうかとの関連をみたのが表 1 である。表 1 では該当するインターネット公開情報が認められた館の割合を当該設問への回答ごとに算出し，それが全体合計における割合に比べてどの程度の比率であるかを示している。
表 1 インターネット公開情報で貸館利用実施と認められる館の数や比率を博物館総合調査の設問 16-4 小
問 5 の回答ごとに整理したもの
貸館利用実施
回答数

該当館

比率

企画展示室等
該当館

比率

ホール等
該当館

研修室等
比率

該当館

比率

よくある

254

107（42.1％） 2.18

59（23.2％） 2.46

38（15.0％） 2.48

63（24.8％） 2.59

時々ある

799

175（21.9％） 1.1380（10.0％） 1.06

57（7.1％）1.18

91（11.4％） 1.19

ない

1063

131（12.3％） 0.64

64（6.0％）0.64

35（3.3％）0.55

51（4.8％）0.50

10（7.0％）0.75

6（4.2％）

0.70

11（7.7％）

0.81

無回答

142

23（16.2％）

合計

2258

436（19.3％）

0.84

213（9.4％）

136（6.0％）216（9.6％）

表 1 からは，当該設問に「施設提供がある」と回答した館で，明らかに貸館利用実施率が高いことが判る。
即ち，博物館総合調査の回答に見られる施設提供の状況と，インターネット公開情報に見られる貸館利用実施の状況とが整合していることが確認された。
４ まとめ博物館の副次的機能を「どのような本来機能から派生しているか」で分類すると，研究過程や研究成果を共有するための場を提供する機能からの派生
研究対象が持つ力を紹介する機能からの派生
研究成果を提供する機能からの派生に整理できる。そのうち「場を提供する機能」からの派生について博物館総合調査の対象館リストを利用して独自に調査したところ，対象館の 2 割程度が貸館利用情報をインターネット公開していること，複合施設など「場の提供」について近隣施設との連携が期待できる状況にある施設が 1 割程度であることなどが判った。また，博物館総合調査における地域への施設提供のデータと照合したところ，貸館利用情報のインターネット公開実施と傾向が整合していることが判った。
謝辞
本研究は平成 25～27 年度科学研究費助成事業（挑戦的萌芽研究）「「癒し」を手がかりとする博物館の副次的機能論の構築」（JSPS KAKENHI Grant Number 2556141）および平成 25～27 年度科学研究費助成事業（基盤研究(B)）「日本の博物館総合調査研究」（JSPS KAKENHI Grant Number 25282079）によって実施したものである。また，事例情報収集に際しては対象各館にお世話になり，特に野田市郷土博物館・市民会館，旭川市旭山動物園，旭山動物園教育研究会（GAZE），旭川市博物館，旭川市科学館サイパル，旭川市井上靖記念館，中原梯次郎記念旭川市彫刻美術館，大阪府立弥生文化博物館，郡山市ふれあい科学館スペースワー
ルド，いわき市暮らしの伝承郷，秋田拠点センターアルヴェ自然科学学習館，秋田県立博物館，秋田県児童会館（訪問順）には訪問調査に丁寧に対応していただいた。

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注(1)第 62 回琵琶湖博物館特別研究セミナー「人は博物館でどう癒されるのか」（2012 年 2 月 21 日，滋賀県立琵琶湖博物館）における鈴木康明の口頭報告による。
参考文献(1) 黒川由紀子：回想法―高齢者の心理療法，誠信書房，2005(2) 戸田孝：「癒し」機能の位置づけを手がかりとする博物館の副次的機能論に向けた試み，全日本博物館
学会第 40 回研究大会発表要旨集，41-42，2014．
(3) 戸田孝：学校利用における博物館の「本来機能」と「副次的機能」: 日本科学教育学会年会論文集，
Vol.38，471-472，2014．
(4) 戸田孝・小原千夏：施設に関する外形的データからみた博物館の副次的機能，全日本博物館学会第 41
回研究大会発表要旨集，43-44，2015．

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