日大生活科研報（Rep. Res. Inst. Sci for Liv., Nihon Univ.）45；27～38, 2023

論

業績

第864号

文

SDGs に対する大学生の意識と行動―関係流動性・環境関連科目受講行動との関連―

伊坂

※１

裕子・眞嶋

※２

※１

麻子・冨士原雅弘

Awareness and Actions of University Students toward the SDGs :Relationships with relational mobility and enrollment in environment-related courses
※１

※２

※１

Hiroko ISAKA, Asako MASHIMA and Masahiro FUJIWARA
ABSTRACTThe primary objective of the present study was to determine the actual awareness and behavior of university students regarding the SDGs in order to elucidate what bottlenecks exist in education for sustainable development from the perspective of the recipients of education. Using eco-awareness and eco-behavior as indicators of educational outcomes, we investigated the effects of university students’ enrollment in environmentrelated courses and relational mobility on eco-awareness and eco-behavior. The results indicated thatrecognition of the SDGs was high among university students. There were three groups of university students
in terms of SDGs/environmental awareness: a high group, a low group, and an in-between group that recognized
the importance of the SDGs but had a low sense of responsibility and a low awareness of the benefits of environmentally conscious behavior. The results showed that while students’ attendance at environment-related
courses was related to their SDGs/environmental awareness, high SDG/environmental awareness does notnecessarily lead to environmentally conscious behavior.
キーワード： SDGs

ESD

環境意識

環境配慮行動関係流動性みが盛んに行われており，教育分野も例外ではな問題

い。2017-2018年改訂の新学習指導要領において

2015年に国連持続可能な開発サミットで「我々「持続可能な社会の創り手」に言及がなされ，「持の世界を変革する：持続可能な開発のための2030

続可能な社会」をキーワードに従来の教育のあり

アジェンダ」が採択され，その中に2030年までに方が見直されつつある。とりわけ「持続可能な開達成すべき目標として，持続可能な開発目標 (Sus-

発のための教育 (Education for Sustainable Develop-

tainable Development Goals；以下，SDGs) が掲げら

ment；以下，ESD)」という方針が明示的に導入された。日本においても，政府，地方自治体，経済れ，ESD にとって有効なカリキュラムの検討や界，市民社会などによるSDGs達成のための取り組

SDGs時代に求められる教育実践についての議論が※１

日本大学国際関係学部国際教養学科教授

Professor, Department of International Liberal Arts, College of Inter-national Relations, Nihon University※２

日本大学国際関係学部国際総合政策学科

准教授 Associate Professor, Department of International Studies, Col-lege of International Relations, Nihon University※

本研究は，令和４年度日本大学国際関係学部共同研究費の助成を受けて実施された研究の一部である。

― 27 ―

活発に進んでいる (田中, 2019; 日本国際理解教育

は，日本では1950年代の自然保護教育，1960年代

学会, 2021)。

の公害教育を源流とする環境教育の中で人と環境

一方で，持続可能な社会の担い手を育成するたとのかかわりの重要性が認識されていたため，現めに教育が果たす役割を考える際に重要なのは，在，ESDはこの環境教育の一部として位置づけら

教育の実践者側の課題だけではない。SDGsについれている (柿本, 2022)。そこで，本研究では，主ての様々なアピールや教育活動を受け止める側のに環境教育の枠組みの中で行われているESDにつ意識もまた，教育のあり方を左右するからである。

いて注目する。
まず，環境配慮意識，環境配慮行動，関係流動

認知度が上がるにつれて，SDGsへのネガティブな反応も見られており，例えば，2022年６月19日に性という本研究の鍵概念について説明する。

朝日新聞デジタルが発表したアンケート結果によ

学校教育による環境学習が学習者の環境配慮行

れば，SDGsを「うさんくさい」と感じる人は58％

動に及ぼす効果は，日本でも，海外でも確認されと過半数を超えたという。SDGsを推進する側は，ている (柿本, 2022)。一方で，環境問題についてこうした不信感を持つ人々に対してどのように働の認識と実際の行動が必ずしも一致しないこともきかければよいのだろうか。また，そもそも，SDGs

指摘されている (内閣府政府広報室, 1993等)。広へのネガティブな認識が生まれる要因はどこにあ瀬 (1994, 1995) は，社会心理学の代表的な意思決るのだろうか。

定論に準拠した環境配慮行動を説明する４つのモ本研究では，持続可能な社会の担い手を育成す

デルを統合し，環境配慮行動の要因連関モデルをる際のボトルネックを解明する研究の一環として，提唱している。このモデルでは，「環境にやさしい教育の受け手である大学生が持つSDGsについての目標意図」と「環境配慮行動」の２段階を想定し意識や行動の実態を把握することを第一の目的とている。
「環境にやさしい目標意図」は，特定の環する。SDGsは，自然環境ならびに人間社会が持続

境汚染の深刻さやその発生の確からしさを評価す的であるための包括的な行動目標であるが，本稿

る「環境リスク認知」，環境汚染や破壊の要因が誰では，以下に述べるように，日本におけるESDのにあるのかという「責任帰属認知」，何らかの対処

展開と環境教育とは密接に結びついているというをすれば環境問題が解決できるだろうという「対認識のもと，教育の効果を計る指標として，特に処有効性認知」の３つの認知から形成される。た

環境に配慮する意識や行動をとりあげる。そして，

とえば，ごみ問題が深刻であり (環境リスク認知)，大学生の環境配慮行動に影響を与える要因として，

そのごみ問題を引き起こしているのは自分であり大学における環境関連科目の受講状況と関係流動(責任帰属認知)，ごみの分別などごみ問題の解決性を取り上げて分析する。

に有効な行動があると感じれば (対処有効性認知)，
環境にやさしくしたいという目標意図が強くなると考える。しかし，環境にやさしい目標意図を持

基本的概念の説明
SDGsは，人類の福祉と地球環境の持続可能性のつだけでは，実際に環境にやさしい行動に結びつ両方を追求するために，経済成長や貧困削減，社

くわけではない。環境にやさしい目標意図に合致

会的な公正や環境保護などにも焦点を当てた17のする行動意図を形成し，その行動を実行する２段

目標を掲げている。その目標は①貧困や飢餓，教階目が必要になる。特定の行動を実行するには，育など社会面の開発アジェンダ，②エネルギーやその行動について「実行可能性」，「便益費用評価」

資源の有効活用，働き方改善など持続可能な形で「社会規範評価」の３点から評価される必要があの経済発展に関連した経済アジェンダ，③地球環る。環境にやさしい行動をしようと思っても，知境や気候変動などに関連した環境アジェンダと大識や技能がなく (実行可能性)，それによって快適別され，世界が直面する課題を包括的に網羅してさが失われると思う (便益費用評価) とその行動をいる。このように，SDGsは極めて包括的な目標と実行しにくくなる。さらに，社会的規範としてもなっているが，SDGsの実現に向けたESDについて求められなければ，その行動は出現しにくい。逆― 28 ―

に，不便になると思っても，他者からの規範的影本研究では，電通 (2022) や朝日新聞社 (2022) の響を考慮して，思い直すことも想定される。本研調査でSDGsの認知度が高かった若年層である大学

究では広瀬 (1994, 1995) による「環境にやさしい

生を調査対象とする。大学生のSDGsに関する基礎

目標意図」に，環境問題の重要性の認識を加えた的な認識やイメージを測定するとともに，エコロ

意識として「環境意識」を考えた。

ジカルマインド尺度を用いて大学生の環境意識やまた，本研究では，広瀬 (1994, 1995) の要因連

行動を測定し，それらと関係流動性や大学におけ関モデルを基に，田中・城 (2010) が作成した生活る環境関連科目の受講との関係を検討する。持続環境におけるエコロジカルマインド評価尺度 (以可能な社会に対する大学生の意識や行動の現状を下，エコロジカルマインド尺度) を教育効果の指確認することを通じて，ESDの受け手 (学生) から標として用いる。エコロジカルマインド尺度は，の視点も組み入れたESDの課題を探ることとする。

身近な生活環境 (水・ごみ・エネルギー) に焦点を当て，地域住民の環境意識を測定するために開発方法された。環境教育における調査により，尺度の妥当性が確認されており (田中・城, 2011)，また，衣調査対象者
私立大学の国際系の学部に所属する学生218名

服の着回しなどの環境配慮行動との関連も示されている (村上他, 2015)。

(男性116名，女性97名，答えたくない５名)。調査

また，本研究で取り上げる関係流動性は社会環

対象者の年齢は18-25歳 (M=19.91歳 (SD =1.35)，学

境に存在する社会関係の選択の自由度とされる。

年は，１年47名，２年64名，３年65名，４年42名

たとえば，アメリカ社会は関係流動性が高く，既であった。そのうち，日本国籍が205名で，中国存の関係に固執するより新しい良い関係を求める

国籍が12名，韓国国籍が１名であった。

傾向が強いが，日本社会は関係流動性が低く，既存の関係を維持しようとすることが報告されてい調査内容

る (Schug, Yuki, & Maddux, 2010)。関係流動性は他

１) 環境関連科目の受講状況 「開発教育論」は執者への一般的信頼 (山岸, 1998) や道徳意識に関連

筆者の一人が他の教員１名と共に担当している科

することが報告されている。道徳意識に関しては，目で，2022年度は前期・後期にそれぞれ30回分の日本人を対象とした研究において，伊坂 (2019,

講義があった。講義においては，SDGsについての2020; 伊坂, 有木 2022) は，様々な行動の道徳性判

基本知識を提供することに加えて，SDGsに関する

断に関係流動性が関連し，たとえば，新型コロナ

学生のプレゼンテーションやワークショップを頻感染症に関する道徳判断において，関係流動性を繁に行い，グローバルな社会課題と自己とのつな高くとらえている場合にそうでない場合より道徳がりを認識し，解決のための方法を模索する機会

意識が高いことを示した。

とすることを心がけている。回答は，「過去に受講SDGsは世界が達成すべき目標であるが，「持続可能性は道徳的・倫理的規範」(テサロニキ宣言10,

したことがある」「受講中」「受講したことがない」の中から選択させた。

UNESCO, 1997) とされる通り，極めて道徳的・倫また，調査実施大学で開講されているSDGsや環理的な規範と考えられるため，関係流動性の高さ(
境問題を扱っている13科目 「開発教育論」「国際時

はSDGsや環境配慮意識に影響することが予想され事問題」等) を例示し，その中から現在受講してる。また，個人がSDGsを達成するためには，自分いる科目，また，過去に受講した経験のある科目の行動が遠く離れた地域や未来の環境に影響するの数について回答を求めた。回答は「１科目」「２

ことを想像する力が求められる。そのため，自分～３科目」「４科目以上」「何も受講していない」のの所属する集団を固定化してとらえるより，流動中から選択させた。

的にとらえる場合に，環境配慮意識や行動につな

２) 関係流動性尺度

がることが予想できる。

日本語版12項目について，「全くそう思わない」～― 29 ―

Yuki et al. (2007) が作成した

「とてもそう思う」の６段階で回答を求めた。
３) エコロジカルマインド尺度

結果

田中・城 (2010,2011) で使用された23項目に，「カーボンニュート

調査対象者の環境関連科目受講状況と基本的認識

ラルのための代替エネルギーの開発が進まないの

環境関連科目の受講状況と基本的認識について

は，企業が利益を優先するからだ」や「無料で配Table1にまとめた。

布されているプラスチック製品がもらえなくなる

SDGs教育と最も関連があると考えられる「開発のは不便だ」など新たに７項目を追加し，30項目

教育論」の受講状況については，未受講が160名とした。
「全くそうではない／ほとんどそうしない」と，回答者の73.4％が未受講であった。
「環境関連～「非常にそうである／いつもする」の５段階で科目」の現在の受講状況は，56.0％が受講なし，回答を求めた。

23.9％が１科目であった。
「環境関連科目」の過去
次の４点について，の受講経験は64.7％が受講経験なし，19.3％が１

基本的な認識を問うた (Table1参照)。①「SDGsを科目であった。全体的に環境関連科目の受講は多知っているか」という問いに「良く知っている (17くない。

４) SDGsについての基本認識の目標があることなどを知っている)」「まあまあ

また，SDGsについて17の目標があることを知っ知っている (SDGsという単語は聞いたことがあるているかについては，「よく知っている」が68.3％程度)」「知らない」の中から回答を選択。②SDGs

で，「まあ知っている」と「よく知っている」を合を知るきっかけについて「小中学校の授業や課外

わせて98.6％となり，SDGsの認知度が高いことが活動」「高校の授業や課外活動」「その他」等の10示された。SDGsを知ったきっかけは，多い順に項目から選択。③SDGs達成のために主に行動すべ「高校の授業や課外活動」(36.2％)，「大学の授業やき主体として，「政府・行政」「企業」「その他」等

課外活動」(25.7％) で，両者で61.9％となる。さらの８項目から複数選択。④日常生活においてSDGsに「テレビ番組やCM」(18.8％) と続き，上位３つを意識し，何らかの行動を起こしているかの問い

で80.7％となっていた。

に「意識し，行動している」「何かのきっかけで意

日常生活において，SDGsを意識し，何らかの行識したときに，行動することがある」「意識はする

動を起こしているかという問いへの回答は「何らが，特に行動はしていない」「意識もしていないし，かのきっかけで意識し，行動に移す」が52.3％で特に行動もしていない」の４項目から選択。

あった。意識も行動もないのは，8.3％にとどまっ

５) SDGsイメージ・意識ていた。

SDGsのイメージについて「重要な社会的課題を扱っている」「わかりにくい」など12項目について，「まったくそう思わな

SDGsイメージ・意識について

い」～「とてもそう思う」の６段階で回答を求め

SDGsのイメージを表す12項目について６段階での回答を求めた結果をFig.1に示す。
「まったくそうた。
アンケートの最後に，「あなたが今，思わない」を１点，「とてもそう思う」を６点とし感じていることを自由に記述してください。」として得点化して求めた平均点とSDも示した。もっとて，自由記述欄を設けた。

も多くの人がイメージしているのは「社会貢献に

６) 自由記述なる (M=4.9, SD =1.14)」で，「将来の社会の理想的なあり方を示している (M=4.7, SD =1.24)」
「重要な

手続き
複数の授業の中で調査の目的を示し，調査への社会的課題を扱っている (M =4.7, SD =1.34)」が続協力を依頼した。回答は任意であること，調査にき，多くの人はSDGsを現代社会の重要な問題だと協力しなくても不利にならないこと等を説明した思っていることが示された。
12項目について，因子分析 (最小有意差，プロ上で，調査に同意する人が自ら調査フォームに進マックス回転) を実施した。固有値の減衰傾向とむ形とした。
2022年６月２日～７月30日に調査を実施した。

解釈可能性を考慮して２因子を抽出した。両因子― 30 ―

Table1. 基礎知識，知ったきっかけ，行動すべき主体
開発教育論受講状況

環境関連科目
現在の受講状況

過去の受講経験

SDGsを知っているか

SDGsを知ったきっかけ

意識・行動

行動すべき主体(複数回答)

人数
160
28
30
218
122
52
36
8
218
141
42
23
12
218
3
66
149
218
79
56
41
10
8
7
5
2
1
6
3
218
18
63
114
23
218
181
157
135
97
65
46
35
1

未受講
受講中
受講済み
合計
受講無し
１科目
２～３科目
４科目以上
合計
受講経験なし
１科目
２～３科目
４科目以上
合計
知らない
まあ知っている
よく知っている合計
高校の授業や課外活動
大学の授業や課外活動
テレビ番組やテレビ CM
小中学校の授業や課外活動
SNS (Facebook, Instagram, Twitterなど)
インターネットのサイト
本や雑誌
友人・家族との会話
新聞
その他 (就職活動２，受験の小論文対策，塾，ガールスカウト，アルバイト先が推進企業)
無回答
合計
意識なし・行動なし
意識あり・行動なし
きっかけで意識・行動
意識あり・行動あり
合計
政府・行政
企業
個人
教育機関
NGO/NPO
株主・投資家
医療機関
その他

％
73.4
12.8
13.8
100.0
56.0
23.9
16.5
3.7
100.0
64.7
19.3
10.6
5.5
100.0
1.4
30.3
68.3
100.0
36.2
25.7
18.8
4.6
3.7
3.2
2.3
0.9
0.5
2.8
1.4
100.0
8.3
28.9
52.3
10.6
100.0
83.0
72.0
61.9
44.5
29.8
21.1
16.1
0.5

d7 社会貢献になる(M=4.9, SD=1.14)

d2 将来の社会の理想的なあり方を示している(M=4.7, SD=1.24)

d1 重要な社会的課題を扱っている(M=4.7, SD=1.34)

d11 SDGsに取り組んでいる企業は，イメージが良くなる(M=4.6, SD=1.32)
d12 問題解決のために，自分にも何かできそうだ(M=4.5, SD=1.14)
d5 自分にとって身近な問題を扱っている(M=4.3, SD=1.32)

d8 企業などの「いいところアピール」にみえる(M=4.0, SD=1.43)
d9 理想ではあるが，非現実的だ(M=3.7, SD=1.30)

d6 自分が何かをするには，ハードルが高い(M=3.6, SD=1.34)
d3 わかりにくい(M=3.4, SD=1.41)

d10 自分のいる世界とは違う，別の世界で起こっていることのようだ(M=2.8, SD=1.41)

d4 問題解決にとって重要ではない(M=2.4, SD=1.30)
0

1：まったくそう思わない

2：そう思わない

3：あまりそう思わない10

Fig.1 SDGsイメージ― 31 ―

20

4：少しそう思う

30

40

50

5：そう思う60

70

6：とてもそう思う

80

90

100

に.35未満の負荷量を示した「わかりにくい」「企や便利さを手放すのは嫌だ」，「コンビニやデパー業などのいいところアピールに見える」の２項目

トなどで過剰包装を断るようにしている」，「毎回，を削除後の因子分析結果をTable2に示す。第１因

油やマヨネーズなどの汚れのひどい食器を，拭い

子は，「将来の社会の理想的なあり方を示している」てから洗うのは面倒だ」，「生活雑排水の浄化に協「重要な社会的課題を扱っている」などの項目に因

力しにくいのは，調理くずや食べ残しの適切な処

子負荷量が高く，「重要性認識」と名づけた。第２分の仕方がわからないからだ」，「各家庭で，生活

因子は，「自分が何かをするには，ハードルが高い」

排水の浄化を心がけても，地域の川はきれいな状「自分のいる世界とは違う，別の世界で起こってい態を保てないと思う」の５項目が削除された。結ることのようだ」などの項目に因子負荷量が高く，果をTable3に示す。
第１因子は，「家では，川への負荷が軽くなるよ「他人事感」と名づけた。
それぞれの因子にマイナスの負荷量を示したもうに，炊事・洗濯の仕方を工夫している」などののを逆転項目とし，各因子に負荷量の高い項目に実際に実践している行動や「環境のことを考えてより尺度を作成した。クロンバックのαを計算し普段から余計なごみを出さないように心がけるこたところ，第１因子の６項目は，α=.833，第２因とができる」など自分がそのような行動をできる子の４項目は，α=.588と十分に高い内的一貫性をと感じる実行可能性に関する項目の因子負荷量が

示した。

高く，
「環境配慮行動」と名づけた。第２因子は，「エネルギー問題や，将来のことを考えて日々の生
活で省エネルギーを心がけたい」などの意識や「省エコロジカルマインド尺度について
田中・城 (2010, 2011) で使用された23項目に新エネ家電を積極的に購入することで，家の電気代

たな７項目を追加した30項目について，因子分析

負担を減らすことができる」などの特定の行動が(最小有意差，プロマックス回転) を実施した。固環境にやさしい結果を導くことを予期する有効性

有値の減衰傾向と解釈可能性を考慮して４因子を認知に関する項目の因子負荷量が高いことから，抽出した。各因子に.30未満の負荷量を示した項目「環境配慮意識」と名づけた。第３因子は「ごみがを削除し，因子分析を繰り返した。
「地球環境を維増えて自分たちの生活に影響がでるとしてもまだ持する取り組みは大切だが，現在の生活の豊かさ

まだ先の問題だと思う」「地球温暖化により生態系

Table2. SDGsイメージの因子分析結果
因子負荷量
F1

F2

d2 将来の社会の理想的なあり方を示している

0.873

0.149

d1 重要な社会的課題を扱っている

0.866

0.091

d7 社会貢献になる

0.779-0.005

d11 SDGsに取り組んでいる企業は，イメージが良くなる

0.574-0.062d4 問題解決にとって重要ではない-0.451

0.347

d5 自分にとって身近な問題を扱っている

0.365-0.305d6 自分が何かをするには，ハードルが高い

0.245

0.761

d10 自分のいる世界とは違う，別の世界で起こっていることのようだ-0.0630.478

d9 理想ではあるが，非現実的だ-0.042

0.436

d12 問題解決のために，自分にも何かできそうだ

0.347-0.400F1: 重要性認識 (α=.833)

F2:他人事感 (α=.588)

因子間相関― 32 ―-0.355

Table3. エコロジカルマインド尺度因子分析結果
因子負荷量
F1

F2

F3

F4

b19 家では，川への負荷が軽くなるように，炊事・洗濯の仕方を工夫している

0.688-0.120

0.112

0.036

b28 値段が高くても，SDGsを実践している企業のものを購入するようにしている

0.612-0.1090.290-0.068b15 環境のことを考えて普段から余計なごみを出さないように心がけることが
できる

0.566

0.219

-0.027-0.025b17 家族は，あなたに家で使用する電気を節約してほしいと思っているようだ

0.500-0.078-0.037

0.153

b6 自分一人がごみを減らす努力をしても環境を守ることができないと思う-0.450

0.206

0.284

0.209

b8 日頃から，できるだけゴミを減らすように気をつけたい

0.423

0.187

-0.221-0.022b3 家で，食器の油をふき取るなど正しい処理を徹底することができる

0.411-0.035-0.067-0.035

F1:環境配慮行動 (α=.736)

b14 エコバッグを常に携帯している

0.373

0.058

-0.2250.102

b20 使い捨てのものをなるべく買わないようにすることで，家の中のゴミが減って処理の手間を省くことができる

0.323

0.175

-0.0380.181

b13 電気製品を購入する際は，環境のことを考え，意識的に省エネ家電を選ぶようにしている

0.322

0.211

0.188

0.150

b24 エネルギー問題や，将来のことを考えて日々の生活で省エネルギーを心がけたい-0.0370.795-0.0750.045

b23 自分は，日々の生活で，環境のことを常に意識して部屋の電気などをこまめに消すことができる

0.022

0.742

0.176

-0.066b7 生活排水の浄化対策を市町村などから呼びかけられたら協力したい

0.124

0.376

-0.281-0.005b21 地球温暖化など環境問題は，アメリカや中国など大国が本気にならなければ変わらないと思う-0.2490.348-0.0040.108

b11 省エネ家電を積極的に購入することで，家の電気代負担を減らすことがで
きる

0.234

0.345

0.154

0.070

b29 自分が，台所や洗濯などの生活雑排水の浄化に配慮することで地域の川の生き物を守ることができる

0.136

0.337

-0.057-0.084b18 ごみが増えて自分たちの生活に影響がでるとしてもまだまだ先の問題だと思う-0.068

0.138

0.900

-0.054b22 地球温暖化により生態系に影響が出るとしても，先の話だと思う

0.154-0.1360.670-0.007b4 空き箱や包装紙までリサイクル回収に出すのは面倒だ-0.031-0.230

0.011

0.575

b25 家で，紙のリサイクルがしにくいのは，家に保管しておく場所がないからだ

0.118

0.020

-0.0570.536

b2 カーボンニュートラルのための代替エネルギーの開発が進まないのは，企業が利益を優先するからだ-0.0390.231-0.1710.459

b5 家で節電に力を入れるよりも企業 (コンビニ，大型スーパーなど) が行うほうが効果的だと思う

0.073

0.019

0.035

0.432

b12 地域の川の汚染は，家の生活排水よりも工場などから流れる工業用水が原
因だと思う

0.150

0.070

0.217

0.335

b27 今まで省エネルギーに努める習慣が備わっていないため，省エネルギーには積極的になれない-0.007-0.310

0.156

0.327

b9 無料で配布されているプラスチック製品がもらえなくなるのは不便だ

0.006-0.301-0.1140.319
F4F2:環境配慮意識 (α=.657)

F3:危機意識欠如 (α=.776)

F4:非便益性認識 (α=.619)

因子間相関― 33 ―

F1

F2

F3

F1

1.000

0.467

-0.071

0.015

F2

0.467

1.000

-0.418-0.128F3-0.071-0.418

1.000

0.379

F4

0.015

-0.128

0.379

1.000

に影響が出るとしても，先の話だと思う」の２項

如，非便益性認識が低いことから「意識高群」と目の因子負荷量が高く，「危機意識欠如」と命名しした。このタイプには77名が分類された。第３ク

た。第４因子は「空き箱や包装紙までリサイクル

ラスターは，環境配慮意識や危機感欠如は中間で，回収に出すのは面倒だ」「家で，紙のリサイクルが重要性認識は高いが，他人事感や非便益性認識もしにくいのは，家に保管しておく場所がないから高いことから「意識中群」と考えた。65名がこのだ」などの環境配慮行動に伴う便益性が低いことタイプに分類された。
大学生のSDGsを巡る意識は，低い群と高い群のを認識していることから，「非便益性認識」と名づ間に，重要性は認識しているものの，他人事感がけた。
それぞれの因子にマイナスの負荷量を示したも高く，環境配慮行動に伴う便益性が低いと認識すのを逆転項目とし，各因子に負荷量の高い項目にる群がいることが示された。しかし，環境配慮行より尺度を作成した。クロンバックのαを計算し動に関しては，この３群の間に差がないことも示

たところ，αs=.649～.776と十分に高い内的一貫性されており，意識が行動につながる難しさも示唆を示した。また，「危機感欠如」と「非便益性認知」

される。

の２因子に含まれる項目と「環境配慮行動」にマ

各群の関係流動性について比較した (Fig.2)。１

イナスの負荷を示した項目を逆転処理し，全25項

要因の分散分析の結果，有意傾向がみられた (F(2,目の平均をエコロジカルマインド得点 (以下，EM215)=2.70, p <.10)。最小２乗法による多重比較の得点) とした (α=.756)。

結果，意識高群は低群に比較して，関係流動性が高いことが示された ( p <.05)。

SDGs／環境意識のクラスター分析
SDGsイメージの２因子とエコロジカルマインド
尺度の４因子の尺度について，階層的クラスター

3.85

⁺

3.8

分析を実施した (Ward法)。クラスターに所属する
関係流動性

人数と解釈可能性を考慮し，３クラスターを採用した。SDGsイメージとエコロジカルマインド尺度の各因子について，各クラスターの平均値をTable4

3.75
3.7
3.65
3.6
3.55

に示す。第１クラスターは重要性認識や環境配慮

3.5
3.45

意識は低く，他人事感，危機感欠如，非便益性認

1:意識低群

識が高いことから「意識低群」とした。76名がこ+ p<.10

2:意識高群

SDGs意識群のタイプに分類された。第２クラスターは重要性
認識，環境配慮意識が高く，他人事感，危機感欠3:中間群

Fig.2 SDGs意識群別関係流動性

Table4 SDGs意識のクラスター
1:意識低群
N=76

2:意識高群
N=77

3:中間群
N=65

平均

SD

平均

SD

平均

SD

F(2, 215)

多重比較 p<.05

重要性認識

3.82

0.68

5.17

0.81

4.94

0.68

74.88 ***

1<2,3

他人事感

3.58

0.74

2.43

0.68

3.43

0.67

61.30 ***

2<1,3

環境配慮行動

3.29

0.49

3.35

0.50

3.36

0.48

0.38

環境配慮意識

3.34

0.56

4.22

0.42

3.90

0.49

62.28 ***

1<3<2

危機感欠如

3.23

0.84

1.36

0.49

2.40

0.89

119.00 ***2<3<1

非便益性認識

3.33

0.51

2.76

0.63

3.23

0.64

19.99 ***

2<1,3*** p<.001― 34 ―

環境関連科目受講行動とSDGs／環境意識の関連

環境関連科目の現在の受講状況 (Table6) では，環環境関連科目の過去の受講状況，現在の受講状

境関連行動にのみ有意差がみられた (F(2, 215)=3.34,

況，開発教育論の受講状況によるSDGs意識や環境

p <.05)。現在２科目以上環境関連科目を受講して意識を比較した。

いる場合は，まったく受講していない場合に比べ環境関連科目の過去の受講状況 (Table5) では，て，環境関連行動が有意に高かった ( p<.05)。

EM 得点に有意差があり (F (2, 215)=4.86, p <.01) ，

開発教育論の未受講に比べて，受講中や受講済

多重比較の結果，過去に２科目以上環境関連科目

みの場合は，重要性認識 (t(216)=2.53, p<05)，EM得を受講している場合は，受講経験がない場合に比点 (t (216)=2.30, p<05)，環境配慮行動 (t (216)=2.43,

べてEM得点が有意に高かった ( p<.05)。また，受p<05) が有意に高く，また，環境関連意識が高い

講経験がない場合は，２科目以上の受講経験があ傾向 (t (216)=1.75, p<10) であった (Table7)。
環境関連科目の過去の受講状況は環境意識に関る場合に比較して，危機感が低い傾向があった

連し，現在の受講状況は環境行動に関連している(F(2, 215)=2.86, p <.10)。

Table5 環境関連科目過去の受講状況とSDGs関連意識

重要性認識
他人事感
EM得点
環境配慮行動
環境配慮意識危機感欠如
非便益性認識

受講無し
N=141
SD
平均
4.58
0.96
3.16
0.76
3.32
0.42
3.30
0.47
3.79
0.58
2.41
1.08
3.11
0.62

１科目
N=42
SD
平均
4.72
0.97
2.98
1.00
3.35
0.45
3.30
0.52
3.76
0.62
2.33
1.05
3.08
0.56

２科目以上
N=35
SD
平均
4.71
0.83
3.18
1.09
3.57
0.44
3.49
0.49
4.01
0.71
1.93
1.09
3.09
0.83

F(2, 215)
0.49
0.74
4.86 **
2.18
2.11
2.86 +
0.04

多重比較 p<.05

なし＜２科目以上

２科目以上＜なし** p<.01 + p<.10

Table6 環境関連科目現在の受講状況とSDGs関連意識

重要性認識
他人事感
EM得点
環境配慮行動
環境配慮意識危機感欠如
非便益性認識

受講無し
N=122
SD
平均
4.53
0.97
3.16
0.78
3.33
0.43
3.29
0.47
3.79
0.60
2.43
1.06
3.07
0.67

１科目
N=52
SD
平均
4.81
0.94
2.94
0.96
3.39
0.45
3.28
0.50
3.84
0.59
2.13
1.05
3.09
0.51

２科目以上
N=44
SD
平均
4.69
0.85
3.27
0.97
3.44
0.45
3.50
0.49
3.88
0.70
2.26
1.18
3.19
0.72

F(2, 215)
1.75
1.83
1.23
3.34 *
0.39
1.49
0.58

* p<.05

Table7 開発教育論の受講状況とSDGs関連意識

重要性認識
他人事感
EM得点
環境配慮行動
環境配慮意識危機感欠如
非便益性認識* p<.05, †<.10

未受講
N=160
SD
平均
4.53
0.97
3.15
0.83
3.32
0.43
3.29
0.49
3.77
0.62
2.38
1.06
3.09
0.63

受講中・済
N=58
SD
平均
4.90
0.81
3.08
0.99
3.48
0.46
3.46
0.46
3.94
0.59
2.17
1.16
3.11
0.70

― 35 ―

t(216)
2.53 *
0.52
2.30 *
2.43 *
1.75 †
1.22
0.16

多重比較 p<.05

なし＜２科目以上ことが示唆された。また，開発教育論はSDGsや環

SDGs／環境に対する態度と関係流動性

境意識・行動に関連することが示唆された。大学

本研究の調査対象者の大半は，SDGsという言葉における授業の履修が環境配慮行動を引き起こすを知っているが，それでは，そのSDGsに対する態

ことに影響を与えているか，あるいは，環境配慮

度はどうであろうか。エコロジカルマインド尺度

行動を起こす人が授業を受講するという行動も起やSDGsのイメージの回答傾向から，クラスター分

こしている可能性がある。

析により調査対象者を３つのグループに分けることができた。SDGsや環境に配慮する意識が高い意
識高群と反対にSDGsや環境に配慮する意識が低い

考察

意識低群，それにその中間で，SDGsが重要であるという認識は高いが，当事者意識が欠如し，環境

SDGs認知度
本研究では，SDGs について知っている人は，に配慮する行動を不便で，快適さを損なうと認識

98.6％，17の目標があることまで知っている人はしている群である。この３群の間で，環境配慮行

68.3％と，多くの人がSDGsを認知している実態を動には差がなかったことから，環境に配慮する意示した。電通 (2022) が2022年１月に実施した第５

識が高くても，それが行動につながりにくいこと

回「SDGsに関する生活者調査」では，全国の10を示している。広瀬 (1994, 1995) の提唱した第１～70代の1,400人が対象で，認知率86.0％，内容ま段階目の環境にやさしい目標意図が形成されたとで知っているは34.2％であった。また，朝日新聞

しても，第２段階目の環境配慮行動の実践に移行

社 (2022) が2021年12月に5,000人を対象に実施しさせることの難しさが示されており，いかに行動た調査では，認知度は76.3％であった。本研究にに結びつけるかという点が今後のESDの重要な課おけるSDGsの認知度は電通 (2022) や朝日新聞社

題といえよう。

(2022) の調査より高いことが示されている。電通

３つのSDGs／環境意識タイプにより関係流動性

は2018年２月 (認知度が14.8％) より毎年１回，朝を比較すると，意識高群は低群に比較して，関係

日新聞は2017年７月 (認知度が12.2％) より半年に流動性が高い傾向があった。これは，本研究の予１回の調査を繰り返しており，両者ともに５年余

想通りであり，社会的関係を自由に選択できるとりの間にSDGsが急速に認知されてきたことを示し考える方が，そうでない場合より，地球環境などている。これらの調査は，調査対象者の年齢が幅

視野を広く持つことができると考えられる。日本

広く，年齢別の比較では10代の認知度が高いこと

社会は近年，雇用関係の流動化などが見られ，全が示されている。本研究では国際系の学生を調査体として関係流動性が低い社会から高い社会へ移対象者としているが，これらの研究で示された通行しつつあると考えられる。しかし，新型コロナ

り，SDGsという言葉が学生に浸透していることが感染症の流行は，社会の関係流動性に大きな変化

示されている。

をもたらした。今後，日本社会の関係流動性の変SDGsを知ったきっかけについては，「高校の授業や課外活動」，「大学の授業や課外活動」が最も化に伴い，SDGs／環境意識の変化が期待できると考える。

多く，電通 (2022) の調査でもっとも多かったTV
番組は，本調査では３位であった。ESDが明記さ

SDGs／環境意識と環境関連科目の受講の関係れた新学習指導要領は，高等学校では2022年度か

環境関連科目の受講状況により，SDGsイメー

ら実施されているため，本研究の対象となった学ジ，エコロジカルマインド尺度の得点を比較する

生は，ESDが明記された新学習指導要領の下で教と，環境関連科目の過去の受講状況は，環境配慮

育を受けてきたわけではない。しかし，教育現場意識に関連し，現在の受講状況が環境配慮行動にではそれを先取りする形でESDが実践され，その関連することが示唆された。これは，環境関連科

影響が大きいことがうかがえる。教育の影響が大目の受講状況がSDGs／環境意識に関連するというきいことを示していると言えよう。

本研究の予想通りであったが，過去の受講状況と― 36 ―

現在の受講状況とが異なった影響を与えている可て，さらに検討することが求められる。

能性が示された。これは，授業の受講などにより，また，SDGsは本来，たいへん包括的な目標であ

環境配慮意識が高められることを示すと同時に，るが，本研究ではその中でも特に環境アジェンダ

その影響が広瀬 (1994, 1995) の２段階目である環に注目して学生の意識を測定している。今後，社

境配慮行動の実践に結びつくためには，現在も環会面の開発アジェンダ，経済アジェンダを含んだ

境関連科目を受講しているなど，SDGsや環境に関

SDGsに関してさらなる研究が求められる。さらする情報に接し続けることが重要であることを示に，本研究で使用したエコロジカルマインド尺度

しているのではないだろうか。環境配慮行動の実(田中・城, 2010) は，SDGsが設定される以前に作

践には，「実行可能性」「便益費用評価」「社会規範

成されているが，本研究では広瀬 (1994, 1995) の評価」という３点から行動が評価されなくてはな

２段階モデルで想定されていた要因を抽出するこらない。具体的に何をしたらよいかという知識やとができていた。測定尺度として一定の妥当性が

技能 (実行可能性) についての情報に接し，便利さ示されているが，一方で，SDGs導入後の環境意識や快適さが失われると評価 (便益費用評価) したとや環境配慮行動を測定する新たな尺度の作成も必しても，現代社会にとって重要な規範であると認要となるであろう。

識させる (社会規範評価) ことによって，行動に結最後に，本研究はアンケート調査によって実施

びついていく。行動を実践するためには，これらされており，環境関連科目の受講状況や関係流動の情報に常に接していることの重要性が示された性とSDGs／環境意識の関連があることが示されてといえる。本研究の自由記述の中にも，「何から始いるが，因果関係については説明することができめて良いかわからない」「78億人のうちの一人のごない。少数事例の面接調査や環境関連科目受講群

みの分別で何が変わるのか」「自分自身に出来ること非受講群の長期に渡る観察・比較検討などによとが少ない・現実的ではない・自分一人が行ってる検討が求められる。

も世界は変わらないと思ってしまいました」など，具体的な行動がわからない (実行可能性が低い) こ

引用文献とや，自分一人が行っても効果が期待できない，
すなわち，社会的な規範として認識されていない

朝日新聞 (2022). SDGs うさんくさい？
朝刊

ことが言及されていた。このような実行可能性を高め，社会規範意識を高めるESDが必要となると

６月19日

７ページ

朝日新聞社 (2022).【SDGs認知度調査 第８回報告】
SDGs「聞いたことがある」８割に急伸Retrieved

考えられる。

March 20, 2023 from https://miraimedia.asahi.com/
本研究の限界と今後の課題

sdgs_survey08/

本研究では，国際系の学部に学ぶ大学生218名

柿本

敏克 (2022). 持続可能な開発と教育を対象に調査を実施した結果をもとに，SDGsに対理学ハンドブック編集委員会 (編)する認知度やSDGs／環境意識を検討した。本研究

学ハンドブック(pp.182-183)

応用心

応用心理

福村出版

の結果は，調査対象者の性質に大きく依存する。

株式会社電通広報オフィス (2022). News Release 電

本研究の結果を一般化することには注意が必要で通, 第５回「SDGsに関する生活者調査」を実あろう。一方で，SDGs／環境意識の高さが必ずし施――SDGsの認知率は８割超, “Z世代” は発も環境配慮行動に結びつかないが，環境配慮行動

信・消費・市民活動への参加に積極的――には環境関連科目の現在の受講状況が影響を与え

Retrieved March 20, 2023 from https://www.dentsu.

ていることは，示唆に富む。本研究では「授業のco.jp/news/item-cms/2022016-0427.pdf

受講」状況を取り上げたが，授業に限らず，常に広瀬て情報に接していることの重要性が示されたと言ってよいであろう。今後は，対象を広げた調査によっ

幸雄 (1994). 環境配慮的行動の規定因につい広瀬― 37 ―

社会心理学研究, 10 (1), 44-55.

幸雄 (1995). 環境と消費の社会心理学

名古直す――現代的課題への15のアプローチ――

屋大学出版会伊坂

明石書店

裕子 (2019). 行動の道徳性判断と関係流動

性, 文化的自己観の関連

日本応用心理学会

Schug, J., Yuki, M., & Maddux, W. (2010). Relational

大会発表論文集, 86, p.54.
伊坂

mobility explains between- and within- culture dif-

裕子 (2020). 日本人大学生の行動の道徳的判

ferences in self-disclosure to close friends. Psycho-

断と関係流動性・文化的自己観の関係に関する研究
伊坂

商学集志, 90. pp.287-312.

logical Science, 21, 1471-1478.
田中

裕子・有木 永子 (2022). 大学生における新動性との関連――
かおり・槇尾田中

日本大学国際関係学部生

有加・川口

孝章 (2019). SDGs

可能な未来 学文社
幹也・城仁士 (2010). 生活環境におけるエコロジカルマインド評価尺度の開発

活科学研究所報告, 44, 29-41.
村上

正裕・藤原

カリキュラムの創造――ESDから広がる持続型コロナウィルス感染症による生活の変化とストレス (1) ――相互協調的自己観と関係流

治彦・奈須

神戸大

学大学院人間発達環境学研究科研究紀要
順子・増田

智

恵 (2015). 女子大学生の環境配慮意識と衣生活

4 (1), 187-191.
田中

幹也・城

仁士 (2011). 生活環境におけるエにおける環境配慮行動の関係――環境配慮行

コロジカルマインド評価尺度による意識変容

動の要因連関モデルの検討による分析―― 日

過程と構造分析

本衣服学会誌, 59 (1), 21-32.

境学研究科研究紀要

内閣府政府広報室

神戸大学大学院人間発達環
5 (1), 85-89.

環境保全に関する世論調査 (平UNESCO (1997). Declaration of Thessaloniki Retrieved

成５年２月調査 ) (2002年７月16日更新 ) Re-

March 20, 2023 from https://www.iau-hesd.net/

trieved March 20, 2023 from https://survey.gov-

sites/default/files/documents/thessaloniki.pdf
山岸

online.go.jp/h04/H05-02-04-17.html
日本国際理解教育学会 (2021). 国際理解教育を問い― 38 ―

俊男 (1998). 信頼の構造

東京大学出版会