第12回
⽇本周産期メンタルヘルス学会
学術集会《プログラム・抄録集 》

⽇時：2015年10⽉31⽇（⼟）〜11⽉1⽇（⽇）
会場：⾃治医科⼤学地域医療情報研修センター

学術集会⻑：松原茂樹
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座主任教授

1

ご挨拶
松原茂樹
⾃治医科⼤学産婦⼈科主任教授
第12回⽇本周産期メンタルヘルス学会 学術集会⻑

第12回周産期メンタルヘルス学会が平成27(2015)年10⽉31⽇と11⽉1⽇の2⽇間にわたり⾃治医科⼤学地域医療情報研修センター（栃⽊県下野市）で開催されます。本会は、周産期メンタルヘルス研究会としてスタートしましたが、今回から学会へ昇格しました。学会昇格後初めての学術集会を担当できますことを誇りに感じております。
本学会には特⾊が2つあります。まず、学会員が多職種から構成されていることです。産科医、精神科医、助産師、看護師、臨床⼼理⼠、薬剤師、⼈⽂科学研究者、⾏政関係者等等、種々の⽴場の研究者・実務家が、その⽴場を超えて、周産期メンタルヘルスケアの向上の為に集い、衆知を結集します。次に、学会での成果が、即、社会へ還元され得る、という点です。学問のための学問ではなく、成果は実学として直ちに応
⽤・利⽤可能です。
今回は学会昇格後の記念すべき第１回⼤会にふさわしく、「周産期メンタルヘルスケア -過去・現在・未来-」をテーマに据えました。本
学会へ参加すると、周産期メンタルヘルスケアの⼤きな流れ・うねり・動向・進むべき⽅向が理解できるようなプログラムを組みました。特別講演、4つのシンポジウム、⼀般演題、いずれも本テーマにふさわしいものを組んでございます。詳細はプログラムをご覧ください。
会場は、⾃治医科⼤学ご⾃慢のレンガ作りのビルです。広⼤な敷地
内には松林が広がり、⽬の前には池が配置されています。落ち着いた環境の中で、friendlyな雰囲気の会がもてれば、と思います。
秋の栃⽊は⾒所満載です。お時間に余裕のある⽅は、学会のついでに、紅葉の⽇光・那須や、関東の⼩京都として名⾼い栃⽊市などに⽴ち寄ってみてはいかがでしょう。
多くの皆さんのご参加をお待ちしております2

⾃治医⼤駅までのアクセス

⾃治医⼤駅周辺地図・会場へのアクセス《会場》

地域医療情報研修センター（茶⾊の建物）※ ⾃治医⼤駅から徒歩約10分☆

☆会場までのバスを運⾏します。

（時刻はp８参照）

3

会場案内図（地域医療情報研修センター）

【1F】

学会⻑室

【⼤会議室】
ポスター会場
企業展⽰会場♣️︎♦︎️

ドリンクコーナー

総合受付

PC受付

【レストラン】♣️：【第１研修室】
クローク♦︎：【第２・３研修室】
学会本部

懇親会
会場
※⼤会議室でも中講堂の様⼦をご覧いただけます。

【2F】
【中講堂】

♠️：【第４研修室】

学術集会会場

理事会・評議員会会場

ランチョン控室♥︎♠️♥︎️：【第５研修室】
シンポジウム
打ち合わせ室4rë
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6

学会参加者へのお知らせ
Ⅰ

受付・参加費
当⽇受付で参加費と引き換えに領収書兼⽤の参加章（名札）をお渡しします。参加章に所属・⽒名をご記⼊のうえ、会場では必ずご着⽤下さい。
⑴受付時間

10⽉31⽇（⼟） 8：30〜17：45
11⽉ 1⽇（⽇） 8：30〜15：00
⾃治医科⼤学地域医療情報研修センター 1階 ロビー
正会員
３０００円
臨時会員 ４０００円（正会員以外の⼀般参加者）
学⽣
１０００円（学⽣証による確認）

⑵受付場所
⑶参加費

懇親会

３０００円（予定）

クレジットカード等は利⽤できません。現⾦でお⽀払い下さい。
Ⅱ

プログラム抄録集
講演抄録集は、当⽇参加費をお⽀払い頂いた⽅に1部差し上げます。
抄録集のみの購⼊の場合は1冊1000円です。

Ⅲ

出席証明シール

等◇⽇本産婦⼈科医会 研修参加章（１枚）◇⽇本産婦⼈科学会専⾨医（10単位）：（当⽇、受付で「e医学会会員カード」をご提⽰ください。）◇⽇本専⾨医機構産婦⼈科専⾨医認定のための受講証
タイムテーブル、プログラムに記載している該当講演の終了時に、その都度受講証を発⾏致します。
7

チラシ 裏 面 A

02校

2 0 1 2 . 0 3 . 1 4（ 水 ）◇⽇本精神神経学会；専⾨医ポイント（Ｃ群４０点）：（当⽇、受付で「⽇本精神神経学会会員カード」をご提⽰ください。）

医ポイントの取得が、The Japanese Society of Psychiatry and Neurology

スムーズになりました。
日本精神神経学会

ポイント登録
当日受付

学術総会および研修会などには、

12 3 4 5
TOK YO ICHIRO

必ず会員カードをお持ちください。

◇⽇本助産師会；継続教育ポイント（2ポイント）：（参加章で申請して下さい）
フロー図◇⽇本周産期・新⽣児医学会（2単位）：
入退室の受付を必ず行なって下さい （研修参加章は領収証の下部にございます）
学術総会期間中の全て
来場時
退場時◇⽇本総合病院精神医学会；専⾨医更新のためのポイント（10点）
1 （１日あたり）

取得単位

取得単位

Ⅳ
群

群

群

1時間につき

25点

入室
チェック

各会場にて
受 講

The Japanese Society of Psychiatry and Neurology

退室
チェック

The Japanese Society of Psychiatry and Neurology

懇親会のご案内
1日/150点、
1総会/（ 300点を上限とする （下記の通り、懇親会を開催いたしますので、皆様お誘い合わせのうえ、ご参加下さい。
入室の受付を必ず行なって下さい
⽇ 時：10⽉31⽇（⼟）18：00〜
来場時
承認する生涯教育研修会
2 専門医制度委員会が入室
会 場：レストラン⻄洋堂（学会場1階）
チェック
日本精神神経学会

12 3 4 5TOKYO ICHIRO

チェックは会期中、
毎日行う

取得単位

4時間未満

4時間以上

チェックは会期中、
毎日行う

各会場にて
受 講

参加費：３０００円（予定）

60点 90点

日本精神神経学会

12 3 4 5TOKYO ICHIROThe Japanese Society of Psychiatry and Neurology

日本精神神経学会

12 3 4 5TOKYO ICHIRO

チェックは会期中、毎日行う

Ⅴ

駅ー会場 巡回バスのお知らせ
入室の受付を必ず行なって下さい
下記の時間帯に駅東⼝⇄会場間のマイクロバスを運⾏します。定員が限ら
来場時
れておりますので、満員の場合はご了承下さい。
入室
期間１日
チェック
取得単位
⾃治医⼤駅発
毎時
00、20、40（8:20発始発〜11:40発最終）点
各会場にてにつき 60
受 講
学術集会場発 毎時 10、30、50 （10/31 16:10〜19:30最終）《所要 約７分》（11/ 1 14:10〜16:50最終）The Japanese Society of Psychiatry and Neurology

日本精神神経学会

12 3 4 5
TOK YO ICHIRO

チェックは会期中、
毎日行う

取得単位

4時間未満

4時間以上

20点 40点

入室の受付を必ず行なって下さい
来場時

座⻑へのお知らせ
入室
チェック

各会場にて
受 講

The Japanese Society of Psychiatry and Neurology

日本精神神経学会
12 3 4 5
TOK YO ICHIRO

5点
特別講演、シンポジウムの座⻑の先⽣は、お⼿数ですがセッションの30分
前までにPC受付で座⻑受付をお済ませ下さい。
員カードをお忘れの場合には、カード忘れ受付にお越しください。
門医カードは２０１２年８月１日 をもって、使用できなくなります。
Ⅱ ポスター発表の座⻑の先⽣は、11⽉1⽇（⽇）10時までにポスター受付で座⻑受付をお済ませ下さい。

群

取得単位

Ⅰ

1回参加で

チェックは会期中、毎日行う

8

発表者へのお知らせ
Ⅰ

発表⽅法⑴講演・シンポジウム
セッション開始30分前（多職種連携シンポジウムのみ20分前）までに、PC受付で試写をお済ませください。
パワーポイントの「発表者ツール」機能は使⽤できません。
２⽇⽬の最初のセッションの⽅は、円滑な運営のため、前⽇のうちにPC
受付をお済ませくださいますよう、ご協⼒をお願い致します。
ご発表10分前には会場内前⽅の「次演者席」に着席し、待機してください。
⑵ポスター発表
発表者はポスター貼付前に、ポスター会場⼊⼝のポスター受付で受付を済ませてください。その際に貼付⽤のピンをお渡し致します。
ポスターはプログラムに掲載されている演題番号と同じ番号のパネルに、ご⾃⾝で貼付をお願い致します。
ポスターは、できるだけ学会初⽇（10⽉31⽇）の午前中に貼付を完了してください。離れていても読めるように字の⼤きさを18mm以上とし、図表も⼤きく作成し、読みやすく書いてください。
今回は、全ポスターで発表・討論していただきます。発表４分・討論２分です。座⻑の指⽰にしたがい、時間内に終わりますよう、ご協⼒をお願い致します。
ポスターは右図のように90cm×210cmとし、演題番号欄の横には演題名、ご所属、演者名をお書き下さい。演題番号欄は事務局で⽤意します。
ポスターの撤去は11⽉1⽇14：00以降にお願い致します。閉会式終了時点で撤去されていない
ものは、事務局で処分致します。

9

《プログラム》
第1⽇

10⽉31⽇（⼟）

9時00分〜9時10分

開会式

9時10分〜10時40分

シンポジウム①

・・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》(p19-23)

笠井靖代（⽇⾚医療センター）
鈴⽊利⼈（順天堂⼤学越⾕病院）「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
⼤学病院における周産期メンタルケア外来と他職種連携
東北⼤学病院 精神科

ー現状と課題ー菊地紗耶

総合⺟⼦周産期センターにおける周産期メンタルヘルスの多職種連携
⽇本⾚⼗字社医療センター

助産師の⽴場から

柳村直⼦

国⽴成育医療研究センターにおける周産期メンタルヘルスの多職種連携

臨床⼼理⼠の⽴場から

成育医療研究センター こころの診療部 辻井弘美
周産期メンタルヘルス⽀援における多職種・多機関連携
こころの診療科 きたむら醫院

10時50分〜11時50分

特別講演①

クリニック看護師の⽴場から

松⻑⿇美

・・・・・・・・・・・・・・・・・(p24-25)《座⻑》⽟⽥太朗（⾃治医科⼤学名誉教授）「周産期精神医学の過去・現在・未来」
⽇本周産期メンタルヘルス学会理事⻑

12時10分〜13時10分

岡野禎治

ランチョンセミナー①《座⻑》「トコちゃんの⾻盤ケア教室が⼥性にもたらす変化
⼭⼝⾹苗（助産院⼤地

院⻑

（共催

有限会社

⻘葉）

齋藤益⼦（帝京科学⼤学教授）〜２時間でなにがどう変わる？〜」

トコ企画講師助産師）「⾻盤輪⽀持で、⼼⾝の変化を感じてみよう！」
渡部信⼦（トコ・カイロプラクテック学院 学院⻑、トコ企画代表、トコ助産院院⻑）10

13時15分〜14時00分

総会・評議員会

14時00分〜15時00分

会⻑講演

・・・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》(p26-29)

岡野禎治（三重⼤学教授）「「論⽂書き⽅コツのコツ：まずは”それ”を⾔ってしまおう！」－ 周産期メンタルヘルスケア論⽂作成を例にして －」⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座教授

松原茂樹★ 終了時に機構専⾨医共通講習受講証を発⾏します
15時00分〜16時30分

シンポジウム②・・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》(p30-34)

宗⽥聡（広尾レディース）
岡島美朗（⾃治医⼤さいたま医療センター）「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」
産婦⼈科における妊娠・産褥期のうつ病
広尾レディース宗⽥聡

助産師が妊娠・産褥期のうつ病に対してどのように対応しているか
埼⽟医⼤総合医療センター

⼩澤千恵

妊娠・産褥期のうつ病と精神科医の関わり
⾃治医科⼤学精神医学教室

須⽥史朗

地域における妊娠・産褥期のうつ病の職種間連携の問題点
横浜市こども⻘少年局こども家庭課

近藤政代★ 終了時に機構専⾨医産婦⼈科領域講習受講証を発⾏します
16時45分〜17時45分

教育講演・・・・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》(p35-36)

桑⽥知之（⾃治医科⼤学産科婦⼈科）「向精神薬の乳汁移⾏と⺟乳育児⽀援」
帝京⼤学医学部附属病院 ⼩児科
国⽴成育医療研究センター 妊娠と薬情報センター

伊藤直樹★ 終了時に機構専⾨医産婦⼈科領域講習受講証を発⾏します
18時00分〜

懇親会《1F レストラン⻄洋堂》
11

第2⽇
9時00分〜10時30分

11⽉1⽇（⽇）

シンポジウム③・・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》(p37-41)

清野仁美（兵庫医科⼤学）
⻄郡秀和（東北⼤学）「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」
家族と共に⾚ちゃんをチームで⾒守る〜胎児緩和ケアを基盤に〜
⼤阪医科⼤学附属病院看護部

宮⽥郁

⺟体⾎を⽤いた新しい出⽣前遺伝学的検査（NIPT）希望の動機の背景にあるもの
宮城県⽴こども病院 産科

室⽉淳

こどもの命の輝きを家族と考え寄り添う周産期連携医療埼⽟医科⼤学総合周産期医療センター 新⽣児科

側島久典

出⽣前診断における⼼理社会的問題
兵庫医科⼤学精神科神経科学講座

清野仁美★ 終了時に機構専⾨医産婦⼈科領域講習受講証を発⾏します
10時40分〜11時40分

ポスターセッション①、②

ポスターセッション①

ポスターセッション②

《座⻑》

《座⻑》

《1F ⼤会議室》
渡邊博幸（千葉⼤学）

⽵内（東京医科⻭科⼤学）

崇

⽟⽊敦⼦

（神⼾⼥⼦⼤学）

春名めぐみ（東京⼤学）※ ポスター①と②は、並⾏して進⾏します。
（ポスタープログラムはp14〜17、抄録集はp50〜69）

12時00分〜13時00分

ランチョンセミナー②
《座⻑》

（共催

杉⼭隆（愛媛⼤学医学部産科婦⼈科学教授）「切迫早産管理の最新知⾒」
牧野真太郎（順天堂⼤学医学部産科婦⼈科学講座准教授）

12

キッセイ薬品⼯業）

13時10分〜14時10分

特別講演②

・・・・・・・・・・・・・・・・・・(p42-44)《座⻑》⽥中光⾂（栃⽊県産婦⼈科医会 会⻑）「⺟親の愛情深い養育が、乳幼児の脳の健全な発達に不可⽋である」
ーResilience を⾝に着ける ー
⽇本産婦⼈科医会 会⻑

⽊下勝之★ 終了時に機構専⾨医産婦⼈科領域講習受講証を発⾏します
14時20分〜15時50分

シンポジウム④・・・・・・・・・・・・・・・《座⻑》「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援(p45-49)

新井陽⼦（北⾥⼤学看護学部）
北村俊則（きたむら醫院）ーよりよい制度の構築に向けてー」

早期児童虐待の原因とメカニズム ー虐待の可能性のある妊婦を未然に⽀援するためにー
⽂京学院⼤学⼤橋

優紀⼦

特定妊婦の養育⽀援体制
⾃治医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター

薄井⾥英

周産期医療のインフォームドコンセントの形から考える養育⽀援
中通リハビリテーション病院 精神科 ⽯川

15時50分〜16時00分

閉会式

13

博康

《ポスターセッション①》

ポスター会場（10:40〜11:40）（発表４分、討論２分：抄録集p50〜59）
P1-1

⾃殺による妊産婦死亡と精神疾患の検討⽥中博明1)、⼤⾥和弘1)、⻑⾕川潤⼀2)、関沢明彦2)、⽯渡勇3)、池⽥智明1)
三重⼤学 産科婦⼈科1)、昭和⼤学 産婦⼈科2)、⽯渡産婦⼈科病院3)

P1-2

妊婦の不安と関連因⼦
堀内有⾹1）、松井茉莉江1）、丸⽥眞由⼦1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、
佐野信也2）、吉野相英1）
防衛医科⼤学校 精神科学講座1）、防衛医科⼤学校 ⼼理学講座2）

P1-3

胎児異常などを指摘された妊婦さんへのメンタルヘルス⽀援〜⾃治医科⼤学附属病院における取り組み〜
⼭⼝順⼦1)、⾼橋 宏典2）、桑⽥ 知之2）、松原 茂樹2）
⾃治医科⼤学附属病院総合周産期⺟⼦医療センター産科病棟１） 、
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座2）

P1-4

当院における多職種と連携した精神⽀援の取り組み：
臨床⼼理⼠の重要性を中⼼に渡邊舞⼦
東北⼤学病院総合周産期⺟⼦医療センター

P1-5

精神発達遅滞と統合失調症夫婦の精神的⽀援
⼤賀公⼦1)、⻘⼭京⼦2）、飯島幸江2）、⾕島春江3） 、五味陽亮3）
埼⽟医科⼤学総合医療センター メンタルクリニック外来１）
埼⽟医科⼤学総合医療センター 産婦⼈科外来2）、
埼⽟医科⼤学総合医療センター 周産期⺟⼦医療センター3）
埼⽟医科⼤学総合医療センター 周産期⺟⼦医療センター⺟⼦胎児部⾨4）14

《ポスターセッション①》

ポスター会場（10:40〜11:40）（発表４分、討論２分）
P1-6

未受診妊婦とのラポール形成の重要性
森⼭佳則、⼩⾕友美、吉川史隆
名古屋⼤学⼤学院医学系研究科産婦⼈科学

P1-7

妊娠中にRefeeding Syndromeを呈した摂⾷障害の1例
丸⽥眞由⼦1）、堀内有⾹1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、佐野信也2）、
吉野相英1）
防衛医科⼤学校 精神科学講座1）、防衛医科⼤学校 ⼼理学講座2）

P1-8

挙児希望のパニック障害患者に対する認知⾏動療法の困難例
鳴海千夏、前嶋仁、鈴⽊利⼈
順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院

P1-9

⺟⼦健康⼿帳⾃由記述データの解析－テキスト・マイニング法による探索的分析－
間中伴⼦1)、松⽥義雄2)、藤⽥和花⼦1)、須永由華1)、平⼭優⼦1)、
⽚平有紀1)、⾼野和江1)、野中宏亮2)、⼤和⽥倫孝2)、佐藤郁夫2)
国際医療福祉⼤学病院 看護部1)、国際医療福祉⼤学病院 産婦⼈科2)15

《ポスターセッション②》

ポスター会場（10:40〜11:40）（発表４分、討論２分：抄録集p60〜69）
P2-1

周産期リエゾンチームの取り組みの紹介
丸⽥眞由⼦1）、松井茉莉江1）、堀内有⾹1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、
佐野信也2）、吉野相英1）
防衛医科⼤学校 精神科学講座1）、防衛医科⼤学校 ⼼理学講座2）

P2-2

災害時の妊産褥婦の⼼理的反応と⺟⼦保健・⽀援活動⼩林奈津⼦1)2)、根本晴美1)、佐藤翔輔3)、菊地紗耶4）、本多奈美3）、
松岡洋夫2)、富⽥博秋1)
東北⼤学 災害科学国際研究所 災害精神医学分野１）、
東北⼤学 ⼤学院医学系研究科 精神神経学分野2)、
東北⼤学 災害科学国際研究所 災害アーカイブ研究分野3)、
東北⼤学病院 精神科4)

P2-3「周産期⽀援システム」の成果及び試験外泊の有効性の検証
⾼橋裕美1)、和⽥和⼦2）、福森優司1）、前川佳敬１）
⼤阪⼤学医学部附属病院 保健医療福祉ネットワーク部１）
⼤阪⼤学医学部附属病院 ⼩児科2）

P2-4

特定妊婦の地域連携に関連する法的問題と対処法
⽯川博康
中通リハビリテーション病院精神科

P2-5

精神科⼊院した⺟親の背景にある⼦ども虐待関連問題について
⼩⻄晶⼦、吉村⽂太、来住由樹
岡⼭県精神科医療センター
16

《ポスターセッション②》

ポスター会場（10:40〜11:40）（発表４分、討論２分）
P2-6

当院で児童虐待が疑われた事例の⺟体背景・周産期因⼦の評価
⼩野陽⼦、秋⾕⽂、⼩野⽊さちえ、⼭⽥梨紗⼦、和泉紀⼦、⾚枝俊、
岩瀬純、⼩野健太郎、塩⽥恭⼦、⼭中美智⼦、百枝幹雄
聖路加国際病院 ⼥性総合診療部

P2-7

エジンバラ産後うつ病評価尺度、⾚ちゃんへの気持ち質問票、育児⽀援チェックリストの「3点セット」による養育不全・児童虐待の検出⼒の検討⽴花良之1)、⽵原健⼆2)、掛江直⼦3)、森臨太郎2)、⼩泉智恵4)、辻井弘美5)、
⼤⽥えりか6）、葛⻄圭⼦7)、⼭下洋8)、吉⽥敬⼦8)、久保隆彦9)
国⽴成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科1)
同 研究所政策科学研究部2) 、同 臨床研究開発センター臨床研究教育部⽣命倫理研究室3)、
同 研究所4)、同 こころの診療部5)、
同 研究所政策科学研究部保健政策科学研究室6）、⽇本助産師会7)、
九州⼤学病院⼦どものこころの診療部8)、シロタ産婦⼈科産科9)

P2-8

産後うつ状態の⺟親から⾒た看護職の関わり
髙橋秋絵
神⼾⼥⼦⼤学看護学部

P2-9

当院における産後メンタルケアの試みー⼼理教育の観点からー
酒井玲⼦1)、佐藤友⾥1)、⼟屋美恵⼦1)、⿊⽥幸恵2)、古井由美⼦1)、兼本浩祐3）
愛知医科⼤学病院、こころのケアセンター１）、愛知医科⼤学病院 看護部2）、
愛知医科⼤学 精神神経科学講座3）

17

講演抄録

18

シンポジウム①「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
10⽉31⽇（⼟）9時10分〜10時40分《座⻑》
笠井靖代（⽇⾚医療センター）
鈴⽊利⼈（順天堂⼤学越⾕病院）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
笠井 靖代
（かさい やすよ）
現職：⽇本⾚⼗字社医療センター 第三産婦⼈科部⻑
1988年
1996年
1997年
2000年

東京医科⻭科⼤学医学部卒業
東京⼤学⼤学院医学系研究科修了
⽶国タフツ⼤学留学
⽇本⾚⼗字社医療センター 医員、副部⻑を経て現在に⾄る。
専⾨分野；周産期(産科)医療、 臨床遺伝、出⽣前相談〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
鈴⽊ 利⼈（すずき としひと）
現職：順天堂⼤学越⾕病院メンタルクリニック
筑波⼤学附属病院 臨床教授（併任）教授

1982年 筑波⼤学医学専⾨学群卒業
1995年 筑波⼤学精神医学 助教授
2002年 順天堂⼤学越⾕病院 助教授
2008年 同教授
2015年 筑波⼤学附属病院 臨床教授（併任） 現在に⾄る。
専⾨分野；気分障害の性差研究、動物モデルにおける
海⾺神経新⽣現象、周産期メンタルヘルス〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜19

SP1-01 「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
⼤学病院における周産期メンタルケア外来と多職種連携
ー現状と課題ー
東北⼤学病院 精神科

菊地紗耶

東北⼤学病院では平成20年より精神科外来内に「周産期メンタルケア外来」を開設
し、産科スタッフ（医師、助産師、⼼理⼠）、⼩児科スタッフ、周産期領域専属の医療ソーシャルワーカー（MSW）、薬剤師らと多職種連携体制を整え、精神科既往歴のある妊婦や周産期の精神疾患への対応を⾏っている。受診経路は院内産科からの紹介が⼤部分であり、その他地域の精神科や産科等から紹介となる。院内連携では、助産師が“振り分けを⾏う”という中⼼的な役割を担っている。妊婦健診にて助産師が精神科既往歴、⼼理社会的因⼦を抽出し、⼼理的⽀援や育児⽀援体制の調整が必要な妊婦は、助産師による⼼理⽀援外来へ紹介される。専⾨的なカウンセリングを要する場合には⼼理⼠へ紹介され、精神医療が必要な場合は当科へ紹介される。社会資源の紹介や他機関との連携を要する場合にはMSWに紹介される。向精神薬服⽤中の妊婦は、妊娠後期に「授乳と薬のプランシート」を作成し、まず授乳についての希望を聞き、その後、助産師、産科医、⼩児科医、精神科医、薬剤師が各々の⽴場から意⾒し、薬の影響、病状を勘案し⺟乳育児が可能かどうか、胎児の状態などから、⼩児科医が総合的に判断し産科医が妊婦に伝えている。⽉1回の多職種ミーティングにて、⼼理社会的⽀援を要する妊産婦について、現状の確認と⽅針の検討を通して情報共有を⾏う。
院内多職種連携体制は充実しつつあるものの、いくつかの課題が⾒えてきている。授乳と薬のプランシートは妊娠中に作成するため、産後に薬物変更になった際の運⽤が煩雑であること、院内の多職種連携体制の要となる⼼理⽀援外来担当の助産師への教育の問題、⼼理⽀援外来を担当する助産師とそうでない助産師のメンタルヘルスに問題を抱える妊産婦に対する対応の違い、同様に周産期メンタルケア外来を担当する精神科医とそうでない精神科医の治療スタンス、薬物療法に関する知識、多職種連携の違いがあげられる。地域の精神医療や⺟⼦保健との連携においては、情報共有をいかに円滑に⾏う
か、特に、地域⺟⼦保健関係者が産後うつ病を疑った場合の精神科への紹介経路の構築も望まれる。
演者略歴
菊地 紗耶（きくち さや）
現職：東北⼤学病院 精神科 助教
2002年

新潟⼤学医学部卒業
東北⼤学病院 精神科⼊局
2004年 東北厚⽣年⾦病院 精神科
2005年 宮城県⽴精神医療センター
2007年 東北⼤学病院 精神科
2008年 東北⼤学⼤学院医学系研究科
2012年 東北⼤学病院 精神科
専⾨分野；周産期精神医学

20

精神神経学分野

SP1-02 「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
総合⺟⼦周産期センターにおける周産期メンタルヘルスの多職種連携
助産師の⽴場から
⽇本⾚⼗字社医療センター

柳村直⼦

昨今、⽇本の産科医療提供体制の変化により、産褥の⼊院期間が以前より短くなっている。
精神的⽀援は⻑い期間と密な関係性が必要であるため、妊娠期からの関わりがとても⼤切になってくる。助産師は⽀援が必要な⺟親を早期に発⾒し、⽀援に繋げていけるようにすることが重要である。そこで当センターでの取り組みを紹介しながら、助産師の役
割に考えていきたい。
⽇本⾚⼗字社医療センターは渋⾕区にある総合周産期センターである。年間の分娩件数は3000件を超えており、昨年は1年間で3326件であった。産科外来ではセミオープンシステムを導⼊しており、受診者数は1⽇平均188⼈。その内初診者数の平均は1⽇15⼈である。このような産科外来で⽀援が必要な⺟親を漏れなく⾒つけていくため、
2013年より⾃⼰記⼊式の「育児⽀援シート（初診⽤）（再診⽤）」を作成し、⺟親に産科外来初診時および35週時の2回記⼊してもらっている。初診⽤は1ヶ⽉に約300⼈、再診⽤は1ヶ⽉約250⼈の記⼊がある。記⼊してもらったシートを使⽤して全例助産師⾯談を実施。そして要⽀援と判断された⺟親に関しては、多職種合同で育児⽀援カン
ファレンスを開催し、⽀援内容の確認や決定、および各病棟や他職種への情報提供を⾏なっている。それにより、従来の外来の⾯談では確認が難しかった内容が、このシートを活⽤することで話す機会を持つことができ、カンファレンスを実施し、記録に残すことで、他部署・多職種と情報共有ができ、多⾯的な⽀援がスムーズに⾏われるようなった。産後にうつ病になる⺟親全てが妊娠期からそのリスクがあるわけではないが、まずはリスクを査定し、早期から⽀援を開始することで産後の発症を軽減することはできていると考えている。
助産師はまず話を聞くことから始める。⺟親の⾔葉に⽿を傾け、⺟親にとって本当に求めていることは何か、不安や⼼配は何か等の⼼の叫びを発⾒し、妊娠期から産後まで通して⾒守りながら関わっていく。そして今の状況とこれからの状況をアセスメントし、必要時は他の専⾨職に⽀援を依頼する。⺟親が欲している⽀援が継続的に、途切れず繋がるようにコーディネートしていくことが助産師には求められていると思われる。
演者略歴
柳村 直⼦
（やなむら なおこ）
現職：⽇本⾚⼗字社医療センター 分娩室・MFICU 副師⻑
1994年 聖路加国際⼤学卒業
1998年 ⽇本⾚⼗字社助産師学校卒業
1998年 ⽇本⾚⼗字社医療センター勤務
2015年 同センター 分娩室・MFICU副師⻑ 現在に⾄る
現在は聖路加国際⼤学⼤学院 助産学専攻 修⼠課程に在学中

21

SP1-03 「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
国⽴成育医療研究センターにおける周産期メンタルヘルスの多職種連携
臨床⼼理⼠の⽴場から
成育医療研究センターこころの診療部

辻井弘美

国⽴成育医療研究センターにおける周産期センターは、総合周産期⺟⼦医療センター
として、産科、胎児診療科、不育診療科、新⽣児科、産科⿇酔科により、ローリスクおよびハイリスクの妊娠・分娩管理と診療を⾏っている。また、⺟性内科、不妊診療科、婦⼈科、⼥性総合外来からなる⺟性医療診療部が、リプロダクションに関連する診療を
⾏い、周産期センターと連携をとりながら総合的かつ継続的な医療を実践している。
こうした施設の特徴により、出産を期待する患者の多くが、⾃⾝や胎児に様々な⾝体的リスクを抱え、先の⾒えない治療過程をたどる。中には望んだ出産を迎えられない場合もある。複雑な家族背景により、リスクのある妊娠・出産を⽀える⾝内がいないこともある。そうした状況は、不安や不眠などの症状の出現や、治療中の精神疾患の悪化、既往疾患の再発や、発達障害がある場合の⼆次障害を招くリスクになりうる。診療や看護にあたる医療スタッフは、患者の⼼⾝の状態に配慮したケアを⾏う中で、精神⾯での専⾨的介⼊が必要であると判断される場合は、こころの診療部の精神科医や⼼理⼠と連携し、適切な治療や⽀援を提供している。
出産後は、⺟親の⼼⾝の状態のみならず、児の状態、⺟⼦を⽀える家族の状況や育児環
境が、健やかな育児のスタートに影響する。ソーシャルワーカーをはじめとする多職種の連携により、⺟⼦を囲む家族が協⼒し合い、地域の資源を能動的に活⽤して育児をすすめられることを⽬指し⽀援を⾏っている。また、妊娠から出産、そして育児に⾄るまでを通し、多部⾨・多職種が必要な医療と⼼理社会的⽀援をタイムリーに提供し、退院後は地域へとつなぐ切れ⽬のないサポートに努めている。シンポジウムでは、連携体制の詳細、今後の課題を含め臨床⼼理⼠の⽴場から報告したい。

演者略歴
辻井 弘美
（つじい ひろみ）
現職：国⽴成育医療研究センターこころの診療部

⼼理療法⼠

1994年
インディアナ⼤学⼤学院カウンセリング学科修⼠修了
1994年〜 東京⼤学留学⽣センター・テンプル⼤学⽇本校相談室
2006年
California School of Professional Psychology
家族療法修⼠修了
2005年
Childrenʼs Hospital, Outpatient Psychiatry, San Diego
2007年〜 現職
臨床⼼理⼠、⽶国認定カウンセラー、家族療法修⼠

22

SP1-04 「周産期メンタルヘルスにおける多職種連携の充実に向けて－各職種からの報告－」
周産期メンタルヘルス⽀援における多職種・多機関連携
クリニック看護師の⽴場から
こころの診療科きたむら醫院松⻑⿇美

周産期メンタルヘルス⽀援においては、⺟親への⽀援にとどまらず、児の⽀援、家族全体の⽀援も必要となるほか、通常、⼼理的な⽀援だけではなく、必要に応じて⾝体的ケア、育児⽀援等も並⾏して⾏う必要が⽣ずる。それゆえに、単⼀の機関や職種のみで⼗分な⽀援を⾏うことは通常困難である。特に、地域の精神科クリニックであればそれは尚更であり、積極的に他機関・他職種との連携を図る必要があると考える。
当院では医師と看護職が医療スタッフとしてクライエントの⽀援にあたっており、看護職については助産師および⺟性看護、⼩児看護、精神看護などバックグラウンドは様々である。看護職は、プライマリナースとしてクライエントを継続して各⾃担当するだけでなく、それぞれの専⾨性を⽣かす形で必要な⽀援の内容に応じて連携を図り、チームでケアにあたる場合もある。また、当院と院外他機関・他職種との連携として、必要に応じて産科医療機関、担当保健所・保健センター、⼦ども家庭⽀援センター、訪問看護ステーション、育児⽀援サービス等の関連する地域の社会資源およびスタッフと協働し、可能な限り包括的な⽀援の提供に努めている。連携を図る際には院内・院外に限らず、カンファレンス等によって情報の共有と⽀援の連続性が保たれるように図っているものの、⼀⽅でバックグラウンドの違いや職種、所属機関がそれぞれ異なることになどにより、⽀援における⽅向性やゴールの共有、迅速な情報共有と⽀援の実施、など
について困難が伴うこともしばしばである。本発表では、これら当院での実際を実践の⼀例として紹介することにより、今後の周産期メンタルヘルス⽀援におけるより効果的な多職種・多機関連携の進め⽅に関する検討における何らかの参考になればと考えてい
る。
演者略歴
松⻑ ⿇美
（まつなが あさみ）
現職：こころの診療科 きたむら醫院 看護師
国⽴精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 科研費研究員
2007年

東京⼤学⼤学院医学系研究科 修⼠課程修了
東京武蔵野病院、⾸都⼤学東京健康福祉学部勤務を経て2011年 こころの診療科 きたむら醫院 看護師（現在まで）
2013年 東京⼤学⼤学院医学系研究科 博⼠課程満期退学
2015年 国⽴精神・神経医療研究センター 精神保健研究所
科研費研究員（現在まで）
専⾨分野；精神看護、地域精神保健23

特別講演①「周産期精神医学の過去・現在・未来」

10⽉31⽇（⼟）10時50分〜11時50分《座⻑》
⽟⽥太朗（⾃治医科⼤学名誉教授）《演者》
岡野禎治（⽇本周産期メンタルヘルス学会理事⻑）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○
座⻑略歴
⽟⽥ 太朗
（たまだ たろう）
現職：⾃治医科⼤学名誉教授
仁寿会理事⻑、総和中央病院 院⻑
1954年 東⼤医学部卒業
1960年 群⾺⼤学医学部 助教授
1964年 ハーバード⼤学 留学(〜68)：FSH-LHの免疫学的研究
1975年 ⾃治医⼤ 産婦⼈科教授 、1988年 地域医療学教授兼任
1997年 仁寿会 ⽼健施設⻑、
2015年 仁寿会理事⻑、総和中央病院 院⻑
学会名誉会員：⽇本産科婦⼈科学会、⽇本⼼療内科学会など
専⾨医・認定医：⽇本⼼⾝医学会、⽇本プライマリケア学会など〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○

24

特別講演①
周産期精神医学の過去・現在・未来
⽇本周産期メンタルヘルス学会理事⻑

岡野禎治

⽇本周産期メンタルヘルス研究会から学会に移⾏して1年が経過した。創設から12年⽬、最近の学術集会における研究発表の質は向上し、内容も多彩になっている。そこで、周産期精神医学の分野を主導してきた先⼈達の業績を振り返り、さらに未来への展望を述べることは、本学会の今後を考える意味で意義があると思われる。本講演では周産期精神医学の過去と現在の時代的，学問的背景を総説し，さらに本領域の今後の課題について紹介する。
過去
紀元前5世紀、ヒポクラテスの出産後に⽣じた精神病の記載があるが、産科医による産褥のうつ病の学術的記載は16,17世紀から始まった。18世紀になると、産科医と助産師の教科書に産後の躁病の記載が掲載された。19世紀、近代精神医学の進展と同時に、フランスの精神医, Esquirol やMarcé らは、周産期の精神病の特徴に関して多⼤な貢献をもたらした。20世紀後半から産褥精神病の特有な病像が各国で注⽬された。しかし、1990年代以降の国際分類による産褥精神病の特異的な疾病学的な位置づけは消失
して、操作的診断基準の時代に⼊った。
ケアの⾯では、精神疾患の⺟親⾃⾝にも「親としての⾃覚」を強化させ、⾚ん坊に対する適切な養育能⼒を促進させる⽬的で設⽴された精神科⺟⼦ユニットが1948年に英国で創設され、英国連邦で普及した。
現在今⽇の周産期精神医学の進展は、1980年に創設された国際学会 Marcé Societyの貢献に帰する。本学会と同様に多職種から構成された学術活動が続いている。1999年
からは、Marcé Societyの機関紙でもある、Archives of Womenʼs Metal Healthという国際学術誌が創刊さて、周産期メンタルヘルスに関した主導的な研究発表の場として今⽇に⾄る。⼀⽅、21世紀に⼊ると、⼤規模コホート調査の解析が発表され、周産期の特異的な所⾒や家族に与える影響などの新たなエビデンスが登場した。
未来
今後の課題は、エビデンスに基づいた知⾒を臨床に反映して、予防的介⼊効果が重要であることはいうまでもない。また、⾼度先端技術による医療の中でも不妊症治療、遺伝⼦治療に伴う⼼理的問題なども、今後の課題となるであろう。
演者略歴
岡野 禎治
（おかの ただはる）
現職：三重⼤学保健管理センター・医学系⼤学院教授
1980年

三重⼤学医学部卒業
三重⼤学病院精神神経科助⼿・講師を経て、2006年から 現職
この間ロンドン⼤学精神医学研究所留学
専⾨分野；周産期精神医学、⼥性のメンタルヘルス

25

会⻑講演
「論⽂書き⽅コツのコツ：まずは”それ”を⾔ってしまおう！
－ 周産期メンタルヘルスケア論⽂作成を例にして －」10⽉31⽇（⼟）14時00分〜15時00分《座⻑》
岡野禎治（⽇本周産期メンタルヘルス学会 理事⻑）《演者》
松原茂樹（⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座 教授）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
岡野 禎治
（おかの ただはる）
現職：三重⼤学保健管理センター・医学系⼤学院教授
1980年

三重⼤学医学部卒業
三重⼤学病院精神神経科助⼿・講師を経て、2006年から 現職
この間ロンドン⼤学精神医学研究所留学
専⾨分野；周産期精神医学、⼥性のメンタルヘルス〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜

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会⻑講演
論⽂書き⽅コツのコツ：まずは”それ”を⾔ってしまおう！
－ 周産期メンタルヘルスケア論⽂作成を例にして －⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座

教授

松原

茂樹

論⽂作成には「コツ」がある。論⽂作成の「成書」に記載されている事項は省き、「コツのコツ」をお話ししたい。論⽂で最も重要なことは「⾔いたいことが腹の底からわかっていること」と「それを先ず⾔ってしまうこと」である。具体的には、「論⽂のstructure」と「conclusion ﬁrst!」が特に重要だ。
A. ⽂章の段落内配置法
段落の頭に「段落結論⽂＝トピック⽂」を置く。
それを「鉄壁防御」する⽂章群（コンテント⽂）を並べる。コンテント⽂は重要度順に配置し、割くスペースも重要度順。
B. 原著のstructure （2つわかった法）「発⾒事項2つ」と単純化してみる。「Aだ」「Bだ」を発⾒したとする。
話の都合上、「Aだ」＝「妊娠中のCRP⾼値は産後うつ病発症を予⾒した」＝「妊娠中CRPが⾼値だと産後うつ病になりやすい」。
「Bだ」＝「その予知特性は、これまで知られていたどの検査法（エジンバラscoreなど）よりも優れていた」。
この2つ「Aだ」「Bだ」を発⾒したと仮定して、論⽂を書いていこう。種々の精神症状は脳内サイトカイン（炎症mediator）と関連しているから、⾼CRP値がうつ病発症を予知する可能性は充分あり得る。また、CRP検査は簡便で安価だから、もしも「Aであり、Bである」ことが分かれば⼤発⾒だ。きれいに書いて、Lancetにでも受からせたいものだ。
Introduction：known, unknown, problemの3段落で構成。1)既知、2)未知、3)今回の問題＝疑問＝仮説と3段で論題を絞る。第3段は「Aか？」「Bか？」で終了。
Introductionでは「疑問への回答＝発⾒したこと」は述べない。
Materials and MethodsとResults：「余計なデータを⽰さない」「主語（頭にくる⾔語）は統⼀させる」。
Discussion：6段落で書くのが⼀番簡単。
1段：2つわかった。Aだ。Bだ。
2段：Aだ。以下の理由で理屈が⽴つ（重要度順に⽂を配置）。“トピック⽂
先頭”原則と”頭でっかち“法とを駆使する。
3段：Bである。理屈が⽴つ。
4段：「AだBだ」は今回の疾患（産後うつ病）だけでなく、他疾患（たとえば、うつを主症状とする精神疾患⼀般）へも「応⽤できる」(application)、とか、「産後うつ病の本質をあぶり出している（deepen the topic）」、などと⼀般化（generalization）する。
27

5段：Limitation。「本研究には落ち度が3つ」。必ず3つ以内にしておく。5つも書いてしまってはいけない。
6段：AとBとがわかった。それは臨床にはこのように有⽤だ。“含意、意味付け、臨床的有⽤性で論⽂終了”。臨床論⽂の場合には、「臨床に役⽴つ」を「控えめに述べて論⽂を終了する」のが⼀番無難。
Abstract：known, unknown, problemを1⽂で簡略に書き(Althoughを使うと便利)、⽅法・結果を正確に書き、AだBだ、と書いて、臨床的有⽤性で終える。コピペで作成する（この場合、コピペは“良い事”である）。
タイトル：「Aである」を「名詞化したもの」をそのまま素直に据える。研究の結果まで盛り込まれたタイトル(informative titleという)、で名詞で終わるのがオーソドックスで良いタイトルである。「研究」「検討」「ついて」「考察」などで終了するタイトルは避ける。⽂章タイトルや疑問⽂タイトルもできれば避けたい（例外はある）。
良い例：「CRP predicted (the occurrence of) postpartum depression.」なのだから○ Prediction of postpartum depression by CRP「妊娠中のCRP⾼値は産後うつ病発症を予⾒した。」なのだから○ CRPによる産後うつ病発症の予⾒
悪い例:（Xは絶対禁忌。△は場合によってはOKだが初⼼のうちは採⽤しない）
X CRPと産後うつ病発症との関連
X
CRPと産後うつ病発症との関連に関する検討（研究、について、など）△ CRPは産後うつ病発症を予知するか？
△ CRPは産後うつ病発症の予知因⼦である。
C. ケースレポート
メンタルケア領域では他領域に⽐して、ケースレポートを書くチャンスは少ないので、ここは時間があったら触れることにする。
基本は「原著」と同じ。異なるのは 1）Introは2段でいい。2）Introに「回答」が登場してしまう。3）case部分に再現性は無⽤。4）Discussionでlimitation paragraphは無⽤。そして何よりも重要なことは「希有さ加減で勝負」するのではなくて「アイデア新規性」で勝負する。
慣れたら⾃在に崩してよいがreader-friendlyの視点を忘れない。
補遺：
私と論⽂：1986年に第1英⽂原著を書いて以来、2015年7⽉までに筆頭英語論⽂を165
編書き、多数の共著論⽂作成に関わり、毎年40編程度の国際誌の査読をしてきた。雑誌
編集⻑を務め、国際誌からBest Reviewer賞とTop Reviewer賞を授与された。論⽂指導を受ける機会が乏しい僻地医師への論⽂作成⽀援のボランティア事業(CRST)を開始し、その⽀援論⽂が22編acceptされた。論⽂作成は⾃⼒でやってきた。⾮常に苦労した。後輩にはこの苦労をさせたくないとの意図で、2冊の本（⽂献参照）を出版した。本⽇のお話の中⾝はこの2冊のエッセンスだ。産科医療全般、ことに産科⼿術が専⾨だが、今はmedical writingにも凝っている。
28

うまくなりたいならコツを知って沢⼭書く：論⽂作成には「コツ」が必要だ。⾃⼒で頑張る、他⼒に頼る、成書を読む、いずれもそれだけでは論⽂を書ける様にはならない。「コツ」を「腹の底から」理解し、まずは論⽂作成法の基本に忠実に、できるだけ多数の論⽂（まとめもの）を書いてみる。
英語ができないと英語論⽂は書けない？：英語なら読者層が世界に広がる。できる限り英語論⽂を書く様にする。英語論⽂の場合、「英語という⾔語」の勉強をしても無意味で、「論⽂を書きながら英語を使うようにする」。「素振り」でなくて「試合・実戦で鍛える」。論
⽂に登場する英語は限られており、「英語」の勉強に時間をかけるのは無駄。中学⾼学年程
度の英作⽂(⽇本語まじりでもOK)が書ければ、あとは英⽂添削業者に任せた⽅が話が早い（初⼼のうちは）。むしろCRP predicts depression.程度の短い簡単な⽂章の⽅がNative
にとって添削改変は容易である。凝った中途半端な英語が⼀番厄介。「Aである」を腹の底から理解し、「相⼿に分からせよう」という強い意志があれば、添削者は容易にeditしてくれる。
流暢な英会話ができても、英⽂論⽂を書かない（書けない）⼈は多数いる。もっと極端な例は、⽶国⼈や英国⼈が書いた論⽂で、論⽂の体裁を成しておらず、即刻rejectの論⽂を多数審査してきた。⾔語は必要だが、もっと⼤事なのは「いいたいことがある」「伝達したい⼼がある」。
⽇本語で書くなら：第1論⽂から英語で書く⼈はまずいない。⽇本語で書く場合には、できるだけ主語述語の関係がわかるような、短い⽂章を書く。「とともに」とか「ならびに」などで⽂章を無理に⻑くしない。「その⽇本語を翻訳したらきれいな英語になるか？」と考えてみる。要するにsimple and straightな⽇本語を短⽂で書く。そうすれば、それがそのま
ま英語になる。要は「英語の前に⽇本語」。⽇本語をきれいに書けない⼈には英語論⽂は難しい。⺟国語をおろそかにする⼈に英語は書けない。⾔語とはそういうもの。
松原法にこだわらない：最初の10編くらいは、松原法（2つわかった法）を参考にして書いておいて間違いはない。ある程度書ける様になったなら、⾃分流を確⽴する。全部の論⽂が松原法採⽤では「気持が悪い」。
⽂献
松原茂樹 「うまいケースレポートの作成のコツ」 東京医学社
松原茂樹、⼤⼝昭英、名郷直樹 「臨床研究と論⽂作成のコツ」

2014年
東京医学社

2011年

演者略歴
松原 茂樹
（まつばら しげき）
現職：⾃治医⼤産婦⼈科主任教授
同総合周産期⺟⼦医療センター⻑
同
⽣殖医療センター⻑
同
臨床研究⽀援センター副センター⻑（論⽂作成⽀援担当）卒業⽣の論⽂作成⽀援活動(CRST)132名の代表。
1979年
1979-1984

⾃治医科⼤学卒業
東京都島嶼（とうしょ）診療所勤務 （診療所⻑）。
Dr コトーの先駆け。
1984-1988 ⾃治医⼤産婦⼈科⼤学院 電顕研究で医学博⼠取得
1988年
⾃治医⼤産婦⼈科 助⼿。講師、助教授を経て2002年から同教授。現在に⾄る。
専⾨分野；産科全般、産科新規⼿術開発、電顕細胞化学など
これまでに筆頭英語論⽂160編を執筆した。

29

シンポジウム②「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」

10⽉31⽇（⼟）15時00分〜16時30分《座⻑》
宗⽥聡（広尾レディース）

岡島美朗（⾃治医⼤さいたま医療センター）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
宗⽥ 聡
（そうだ さとし）
現職：医療法⼈HiROO理事⻑・広尾レディース院⻑
1988年 筑波⼤学医学部卒業
1996年 筑波⼤学産婦⼈科講師
1999年 ⽶国タフツ⼤学遺伝医学留学
2004年 茨城県周産期センター⻑
2006年 パークサイド広尾レディースクリニック院⻑
2012年より現職
専⾨分野；周産期医療、出⽣前診断、遺伝医学、
Womenʼs Health、医療倫理、医療IT〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
岡島 美朗（おかじま よしろう）
現職：⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科教授
1988年
1995年

⼭梨医科⼤学卒業、⾃治医科⼤学精神医学教室勤務
⾃治医科⼤学⼤学院卒業
精神医学教室助⼿、講師を経て、2010年 ⾃治医科⼤学附属病院緩和ケア部准教授
2015年 ⾃治医科⼤学附属さいたま医療センター精神科教授〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜30

SP2-01 「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」
産婦⼈科における妊娠・産褥期のうつ病
広尾レディース 宗⽥聡

⼀昔前に⽐べると、産後うつという⾔葉もある程度は⼀般化してきて、多くの場⾯で⽿にしたり、情報として⼊ってくるように変化してきました。また、妊娠中からのうつ病に対しても少しづつ認識が広まりつつあります。しかし、⼀⽅で少⼦化や妊婦の⾼齢化、妊娠管理の⾼度化などに伴い、多くの周産期医療機関ではより⾼次機関に妊婦が集まるようになり、年々分娩数が減少しているにもかかわらず、総合病院や⼤学病院などの分娩数は1.5倍から２倍と増加している不思議な現象になっています。そのため、多くのハイリスク妊婦を扱っている施設ほど、⾝体的な管理やケアには時間や⼈⼿、注意がかけられますが、メンタルに関してはまだまだ対応が不⼗分な状況です。
ハイリスク妊婦の場合、産後うつのリスクも⾼い傾向があります。例えば、帝王切開
分娩もリスク因⼦の⼀つでありますが、その帝王切開分娩が今や４⼈に１⼈におこなわれている現状を考えると、産後のメンタルヘルスケア対応だけでなく、１⼈１⼈の妊娠中から、あるいは不妊治療などの夫婦に対しては妊娠前からの⼗分な情報提供が今後⾮
常に重要になってくると思われます。
産後は分娩医療機関を退院してしまうと、その後、どこで体調管理やフォローをしてもらえばよいのかがはっきりしていません。分娩医療機関はあくまでも医療を⾏う施設であるため、なかなか病気になる前の体調不良の段階から介⼊していくことが難しいのが現状のようです。地域毎に産後⾃宅に戻った⺟親のメンタルヘルスケアをどう⽀えていくのかを、産婦⼈科のみならず、精神科や保健所、地域の様々なサポート団体などとシステム構築について検討していく必要に迫られていると思われます。
演者略歴
宗⽥ 聡
（そうだ さとし）
現職：医療法⼈HiROO理事⻑・広尾レディース院⻑
1988年 筑波⼤学医学部卒業
1996年 筑波⼤学産婦⼈科講師
1999年 ⽶国タフツ⼤学遺伝医学留学
2004年 茨城県周産期センター⻑
2006年 パークサイド広尾レディースクリニック院⻑
2012年より現職
専⾨分野；周産期医療、出⽣前診断、遺伝医学、
Womenʼs Health、医療倫理、医療IT

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SP2-02 「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」
助産師が妊娠・産褥期のうつ病に対してどのように対応しているか
埼⽟医⼤総合医療センター ⼩澤千恵

近年、わが国の社会構造の変化によって、養育環境は著しく変化し、⺟親の育児不安
やこころの問題が顕在化してきている。周産期うつ病は、妊娠期も産褥期もその発症率の⾼さはほとんど変わらず、約10％の⼥性が妊娠期、産褥期のそれぞれで何らかの精神疾患を発症するという報告がなされており 、産後だけでなく、妊娠期からのケアも重要となってきている。また、産後うつ病は、発⾒、治療が遅れると、⽣活能⼒や育児能⼒が低下し、乳幼児を含めた家族に⼤きな影響を及ぼすため、近年、予防的介⼊も数多く⾏われるようになってきた。このような周産期うつ病のケアにおいては、⼼理的社
会的ハイリスク妊産褥婦をできるだけ早期に把握することが⼤切となるため、⽀援を必要とする⼥性と出会う機会が多い助産師の存在は⽋かせないと⾔える。
また、助産師は、妊娠期から産褥期までの⼥性に継続した様々な⽀援を⾏っており、
特に、周産期にある⼥性に対して密に関わることのできる助産師が、メンタルヘルスケ
アを⾏うことの効果は⾼く、その期待も⼤きい。周産期ケアを⾏う助産師は、⼼⾝のリ
スクを⼗分に把握し、必要時適切な医療機関への橋渡しをすることともに、予防的・治療的な関わりをすることも求められている。そのためには、助産師が周産期うつ病を発⾒する能⼒を⾝に着けることは不可⽋であり、それと同時に共感的な対応で接することや相⼿のペースで話をするなどの技術を向上させることも⼤切となる。助産師が質の⾼い⼼理援助を⾏うことは、周産期にある⼥性のみならず、乳幼児や家族にとってもより
良い未来へとつながると考えられその意義も⼤きい。
そこで、今回は、妊産褥婦と接する機会の多い助産師が妊娠・産褥期のうつ病にどのように対応する必要があるのかについて考えていくこととする。
演者略歴
⼩澤 千恵
（おざわ ちえ）
現職：埼⽟医科⼤学総合医療センター 総合周産期⺟⼦医療センター
⺟体胎児部⾨助産師主任
1995年

埼⽟県⽴衛⽣短期⼤学助産学専攻科卒業。
埼⽟医科⼤学総合医療センター就職
2010年 聖路加看護⼤学⼤学院修⼠課程修了
2013年 ⽇本周産期メンタルヘルス学会評議員

32

SP2-03 「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」
妊娠・産褥期のうつ病と精神科医の関わり
⾃治医科⼤学精神医学教室 須⽥史朗

近年の疫学調査の報告から、妊娠中の精神的問題は胎児の健全な⽣育に悪影響を与える可能性があることが指摘されている。また、⺟親の産後うつ病は⼦どもの⾔語発達の遅滞と有意に相関することも報告されている。しかし、妊婦中の精神疾患に対する薬物
療法は胎児への影響の懸念、倫理的問題から⼗分に検討されていない現状がある。妊娠中の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRIs）の使⽤については近年⼤規模な疫学研究の報告が続いているが、肺⾼⾎圧症、⾃閉症との関連を⽰唆する結果、児の頭囲の減少と早期産のリスク増加との関連を指摘する結果が⽰されている⼀⽅で、SSRIsの投与と死産率や新⽣児期の死亡率の増加との関連を否定する報告も続いており、その安全性については⼀定の⾒解が得られていない。しかしながら、未治療のうつ病を合併する
妊婦では胎児発育の遅延傾向が⽣じるのに対し、SSRIsの投与によりうつ症状が改善した妊婦では胎児発育の遅延は⽣じないとの報告もあり、うつ病の活動性の症状⾃体が有害である可能性が指摘されている。他⽅、専⾨家の介⼊⾃体が妊娠中の抑うつ状態や産後うつ病に対する予防効果を持つことも⽰唆されており、臨床家には症例ごとにリスク／ベネフィットを考慮し、状態に応じた適切な治療を選択するということが求められている。そのため、産科―精神科間の職種間連携の重要性が増している。⾃治医科⼤学附属病院では多職種間チームによる「育児⽀援の会」を⽴ち上げ、⽉⼀回の定期的なカン
ファレンスを続けている。対象となるのは精神科疾患を合併する妊産婦や、⼼理社会的問題を抱えている妊産婦であり、適切な養育が⾏われるよう専⾨的⽀援を⾏っている。
わが国では、産科―精神科の連携領域における⼈的資源の投⼊が⼗分と⾔える状況にな
いため、今後の発展が期待される。

演者略歴
須⽥ 史朗
（すだ しろう）現職：⾃治医科⼤学精神医学教室

主任教授

1996年 東北⼤学医学部卒業
2003年 ⾃治医科⼤学⼤学院卒業、エール⼤学分⼦精神医学部⾨2006年 浜松医科⼤学精神医学講座助教
2011年 ⾃治医科⼤学精神医学教室講師
2015年 同教授、現在に⾄る。
専⾨分野；気分障害、産後うつ病、分⼦精神医学、疫学

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SP2-04 「妊娠・産褥期のうつ病に対する職種間連携の役割と問題点」
地域における妊娠・産褥期のうつ病の職種間連携の問題点
横浜市こども⻘少年局こども家庭課近藤

政代

妊婦の出産年齢の⾼齢化が急速に進⾏してきたことから、産後は実家へ⾥帰りしてケアを受けるといったこれまでの親族によるケアが望めないケースが増加してきている。
また、出産施設の産後の⼊院期間も年々短縮化され、⼥性⾃⾝の体調の回復や育児技術の修得、⺟乳育児に慣れるまでの⼗分な時間を出産施設で過ごすことができないまま退院する傾向がみられる。さらに、4⼈に3⼈の⺟親は⾃分の⾚ちゃんが⽣まれる前に⾚ちゃんに触れる機会がないまま出産し、夫婦ではじめての育児に向き合わなければならない状況で、妊娠中から育児不安を訴える妊婦は約6割となっている。
産後うつ病の予防という観点から妊娠・出産・産後の⽀援について、横浜市が取組んでいる妊娠・出産包括⽀援事業（妊娠届出時の看護職による全数⾯接の実施と⽀援が必
要な⽅への継続的な⽀援、産前産後サポート事業、産後ケア事業）及び「要養育⽀援者
情報提供書」を⽤いた医療機関との連携システムについて紹介する。
産後うつ病の予防と早期発⾒・⽀援には、精神疾患の既往のある妊婦について妊娠中
から出産後を予測して予防し、⽀援関係機関や関係者が連携して家族を⽀えるシステムを構築する必要がある。

演者略歴
近藤 政代
（こんどう まさよ）
現職：横浜市こども⻘少年局こども福祉保健部こども家庭課
親⼦保健担当課⻑
1983年
1996年
2009年
2014年

神奈川県⽴看護教育⼤学校保健学科卒業
横浜市役所⼊庁、緑・⻘葉区等保健所、衛⽣局、福祉局で地域保健、介護保険等に従事
国⽴公衆衛⽣院専攻科を経て係⻑、課⻑補佐として旭区、港北区、健康福祉局で⾼齢者保健、地域福祉、特定健診等に従事
瀬⾕区こども家庭⽀援課課⻑を経てこども⻘少年局こども家庭課 親⼦保健担当課⻑
現在に⾄る

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教育講演
「向精神薬の乳汁移⾏と⺟乳育児⽀援」

10⽉31⽇（⼟）16時45分〜17時45分《座⻑》
桑⽥知之（⾃治医科⼤学産科婦⼈科学）《演者》
伊藤直樹（帝京⼤学⼩児科、妊娠と薬情報センター）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
桑⽥ 知之
（くわた ともゆき）
現職：⾃治医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター
佐野厚⽣総合病院 産婦⼈科 主任部⻑
1996年

准教授

⾃治医科⼤学卒業
出⾝の宮城県で初期研修、地域勤務に従事。
2004年 ⾃治医科⼤学⼤学院 修了
2009年 ⾃治医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター講師
2014年 ⾃治医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター准教授
2014年 佐野厚⽣総合病院産婦⼈科 主任部⻑専⾨分野；周産期医学、超⾳波診断学、超⾳波の安全性〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜

35

教育講演
向精神薬の乳汁移⾏と⺟乳育児⽀援
帝京⼤学医学部附属病院⼩児科、
国⽴成育医療研究センター 妊娠と薬情報センター

伊藤直樹「⺟親が飲⾷したものが⺟乳に出ること」は⼀般に認識されており、服薬中の⺟乳に関して相談を受けることは多い。問題は⺟乳に移⾏するかではなく、新⽣児に有害なことが起きるかどうかである。⺟乳の利点を失ってまでも、あえて⽜の乳である粉ミルクを選択するに値するかが問われている。
向精神薬をはじめほとんどの薬剤は、服薬だけを理由に⺟乳を積極的に中⽌する必要はない。薬理学的によく知られているM/P⽐（乳汁⾎漿移⾏⽐）は⺟乳への移⾏の割合に過ぎず、⾼いM/P⽐と⺟乳育児の可否は関連しない。かわりに、相対乳児摂取量（RID）は理解しやすい。相対とは、「⺟体体重あたりの投与量と⽐較して」という意味である。薬効薬理作⽤は⽤量に依存するため、RID < 10%は⺟体量の10%未満として、少ない暴露量と理解される。ベンゾジアゼピン系薬物やSSRIなどもRID < 10%がほとんどであり、逆に中⽌に値する有害な報告は⾮常に少ない。
こうした服薬をしながらの⺟乳育児は、⺟親が希望する場合に限られる。授乳は⼀⽇に何度も継続的に必要とするため、⺟親が⼗分に納得する必要があるからである。またその後も、乳児の成⻑発達フォローアップが必須である。このときに、⺟親の健康状態が⺟乳育児を継続できそうなことを把握する。特に精神疾患合併授乳婦においては、連⽇の授乳⾏為そのものが⼤きな負担となり、基礎疾患を増悪させることもある。⺟乳育児の期間をその都度決めていく、完全⺟乳ではなく混合栄養を指導する、関連する診療科との連携をとるなど、症例ごとのきめ細やかで柔軟な⽀援が必要である。
私たちに求められているのは、合併症と向き合い悩みながらようやく妊娠・出産し、時に服薬する⾃分を責めながら⺟乳育児を希望する想いに対し、「医療従事者側の漠然とした不安」で切り捨てるのではなく、「そっと寄り添い⽀援する姿勢」であると考えて
いる。
演者略歴
伊藤 直樹
（いとう なおき）
現職：帝京⼤学医学部附属病院⼩児科 講師
国⽴成育医療研究センター 妊娠と薬情報センター⾮常勤医師
1995年

⾦沢⼤学医学部卒業
東京⼤学医学部附属病院⼩児科などを経て2003年 国⽴成育医療研究センター新⽣児科
2005年 妊娠と薬情報センター（現在まで兼任）などを経て2015年4⽉から現職
専⾨分野；⼩児科学、新⽣児学、臨床薬理学（授乳と薬）36

シンポジウム③「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」

11⽉1⽇（⽇）9時00分〜10時30分《座⻑》
清野仁美（兵庫医科⼤学）
⻄郡秀和（東北⼤学）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
清野 仁美
（せいの ひとみ）
現職：兵庫医科⼤学精神科神経科学講座

講師

2000年 兵庫医科⼤学医学部卒業
2007年 兵庫医科⼤学医学部⼤学院卒業
医学博⼠、精神保健指定医、⽇本精神神経学会専⾨医、
臨床⼼理⼠
専⾨分野；周産期精神医学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜⻄郡 秀和（にしごおり ひでかず）
現職：東北⼤学病院周産⺟⼦センター准教授
1993年

群⾺⼤学卒業
群⾺⼤学産婦⼈科関連施設で臨床＆研究に従事
2004年 Western Ontario⼤学産婦⼈科（カナダ）
2008年 岩⼿医科⼤学産婦⼈科講師
2011年 東北⼤学産科講師
2014年 東北⼤学環境遺伝医学総合研究センター准教授
専⾨分野；周産期医学、⼦宮内外環境と⼦どもの脳機能発達
災害と周産期メンタルヘルス、遺伝カウンセリング〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜37

SP3-01 「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」
家族と共に⾚ちゃんをチームで⾒守る〜胎児緩和ケアを基盤に〜
⼤阪医科⼤学附属病院看護部

宮⽥郁

近年、胎児診断・胎児治療技術の進歩によって、⼦宮内の状況を医学的により把握できるようになっており、新型出⽣前診断（non-invasive prenatal test：NIPT）がク
ローズアップされている。2014年に改訂された『産婦⼈科ガイドライン』によると、「出⽣前診断とは胎児健康上知あの評価を⾏い妊娠中にする⼀群の診断や調査（通常の超⾳波検査等も含む）のことを指す」とされていることから、NIPT等に限らず常に出
⽣前診断は実施されている。また、現在の⺟体保護法では、胎児側の理由での⼈⼯妊娠
中絶は認められていないが、法の拡⼤解釈によって、実際には出⽣前診断の結果を受けた中絶は実施されており、胎児の⼈権の尊厳をどのように考えるかということが課題となっている。
当院は、⼤学病院であり、地域周産期⺟⼦医療センターとしての役割を担っており、様々なハイリスク妊婦が紹介受診となる。先天性⼼疾患の⼿術を積極的に⾏っていることから、出⽣前診断によって早期から分娩⽅法や分娩直後の対応等を検討することができるという視点では、出⽣前診断の意義は⾼いといえる。しかしながら、胎児異常を指摘されて紹介される多くの⺟親や家族は、危機的な状況で受診している。しかも、その後に⽺⽔検査を受けるか否かを決めたり、結果によって⾚ちゃんの⾒守り⽅を決めたりと⾮常に多くの意思決定を余議なくされる。当院に紹介して受診に来られる⺟親からは「普通に妊娠して、普通に産まれて来てくれると思っていたのに…」という⾔葉が聴かれる。当院では、このような⺟親や家族への⼼理的サポートを初診時から⾏えるよう、
⼼理的サポートを専⾨とする演者がハイリスク外来で陪席し、チームで関わっている。
その際⼤切にしているのは、2004年にLeutherが提唱した「胎児緩和ケア」の概念である。
今回は、当院での出⽣前診断を受ける⺟親・家族へのチームでの関わりを紹介し、事例を通して出⽣前診断における周産期メンタルヘルスについて検討したい。
演者略歴
宮⽥ 郁
（みやた いく）現職：⼤阪医科⼤学附属病院 看護部
リエゾン精神看護専⾨看護師（看護師⻑代理）
⼤阪医科⼤学看護学部看護学科 臨地教育講師
1989年 京都⼥⼦⼤学家政学部児童学科卒業
10年の⼀般企業勤務を経て⼤阪医科⼤学附属看護専⾨学校⼊学
2003年 ⼤阪医科⼤学附属看護専⾨学校卒業 同病院⼊職
2009年 退職後兵庫県⽴⼤学⼤学院看護学研究科⼊学
2011年 兵庫県⽴⼤学⼤学院看護学研究科修了
⼤阪医科⼤学附属病院再⼊職
⽇本看護協会専⾨看護師認定審査合格
2014年 ⼤阪医科⼤学看護学部 臨地教育講師
専⾨領域；リエゾン精神看護38

SP3-02 「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」
⺟体⾎を⽤いた新しい出⽣前遺伝学的検査（NIPT）希望の動機の背景にあるもの
宮城県⽴こども病院 産科
東北⼤学⼤学院医学系研究科先進成育医学講座胎児医学分野

室⽉淳

妊婦とそのパートナーはどのようにしてNIPTの情報を得て，それをどのように受けとめ，だれが，なにを基準に検査を受けることを決定していくのだろうか？ 検査を受ける受けないを決めるまでの経過はどうなっているのか？ このことについてはまだ多くが語られていない．当院を受診した妊婦さんのアンケートでは，動機としては⾼齢妊娠に不安を感じてというものが多く，全体の90%を占めている．ついで染⾊体疾患児の既往分娩歴が5.5%，超⾳波検査や⺟体⾎清マーカー検査でハイリスクを指摘されたためが4.2%となっている．いわゆる「⾼齢妊娠」によるものが圧倒的である．
妊娠前からNIPTの存在を知っていたのは妊婦が8割，夫が6割程度であり，メディアなどをとおして情報を得る機会が多く，⼀般における関⼼の⾼さが窺われる．しかし⽪⾁なことに，メディアの多くがNIPTにたいして慎重な姿勢で報道をしているにもかかわらず，その報道そのものが検査の宣伝として⼤きな効果をあげていること，また「⾼齢妊娠」という単語が独り歩きしていて，「35歳以上で妊娠したらNIPTを受けるべき」というメッセージとして捉えた⼥性が多いようだった．ここでのキーワードは「不安」であり，検査を受け異常のないことを確認して安⼼したいと述べるカップルが多くいた．しかしこれはもともと不安があるから
NIPTを選択したというよりも，メディアなどでNIPTについて知ったためにはじめて⾃分の妊娠に不安が⽣じたという側⾯がありそうである．
NIPTには倫理的に問題があると感じているカップルもある⼀定の割合で存在している．ここで出⽣前診断と切り離して考えられないのが選択的中絶の是⾮の問題である．これに対するこたえは「⾃⼰決定の尊重」であるが，それは具体的には「検査はいかなる形においても強制的ではなく⾃発的におこなわれ，検査をうけたカップルの⾃⼰決定により以後のことが決められる．検査の前後にはじゅうぶんな説明とカウンセリングがおこなわれ，そのカウンセリングには⼀切の指⽰的要素がはいってはならない」ということになる．
NIPT外来に予約受診したカップルのうち，検査前の遺伝カウンセリングにより最終的に検査を受けなかったのは6.8%で，それ以外の93.2%は検査を受けていた．しかしくわしく聴取すると，1/3近くの⼥性が実家の⺟親と相談していて，なかには検査費⽤の援助をしてもらっているカップルも少なくないという事実があった．NIPTは⾼額（20万円程度）な費⽤がかかることが受検にたいするひとつの障壁として作⽤していることはまちがいない．このきわめて⽇本的ともいえる現象は，検査を受けるにあたっての⾃⼰決定に影響するファクターとなっていそうである．
このように検査を受けることの意志決定過程には，メディアによってつくりあげられ啓蒙された「不安」といったものや，他者でありながら⼤きな影響⼒をもつ「実家」の存在といったさまざまな因⼦の存在が推測される．出⽣前診断の医療技術の急速の進展とともに，現代社会の状況も⼤きく変化しつつある．NIPTについての情報は主としてメディアをとおして伝えられており，その内容が適切であるかは不明である．NIPTをはじめとした出⽣前診断についてプライマリの主治医から適切な情報提供と，カップルの主体性をもった⾃⼰決定が望まれるが，そのためには社会的に広く遺伝リテラシーを共有する必要があると考えられる．
演者略歴
室⽉ 淳
（むろつき じゅん）
現職：宮城県⽴こども病院産科 部⻑
東北⼤学⼤学院医学系研究科先進成育医学講座胎児医学分野 教授
1986年

東北⼤学医学部卒業
⼭形県⽴中央病院初期研修をへて1989年 東北⼤学病院産婦⼈科
1993-96年 カナダ・ウェスタンオンタリオ⼤学ローソン研究所留学
岩⼿医⼤産婦⼈科講師，東北⼤産婦⼈科講師，准教授をへて2009年 宮城県⽴こども病院産科 部⻑
2010年 東北⼤学⼤学院医学系研究科先進成育医学講座（連携講座）
教授併任
専⾨分野；胎児診断・治療，臨床遺伝学，超⾳波医学39

SP3-03 「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」
こどもの命の輝きを家族と考え寄り添う周産期連携医療埼⽟医科⼤学総合医療センター
埼⽟医科⼤学総合周産期医療センター新⽣児科側島久典

新⽣児科スタッフにとって重篤な経過が予想される「出⽣前診断」は、家族を交えながら⼦どもの命にどう向き合うかを問いかけてくれる。出⽣前診断には、ある⽇超⾳波検査で突然胎児の異常を指摘され、極めて重篤な合併症、染⾊体異常などと宣告される「受動的」なものと、NIPTなど、妊娠が判明した時点で妊婦、家族からの「能動的」な要望で検査を⾏い、結果を判断する場合が挙げられる。私たち新⽣児を扱う医療者にとって分娩、出⽣での⽴会が１つの重要なポイントであり、出⽣前診断から、出⽣時に明⽩に救命蘇⽣をしなければ死に⾄ることが強く予想される場合、どのように⼦どもの命を考え、家族が受け⼊れられる形で医療を進められるかが重⼤な課題となる。圧倒的に受動的診断例が多くを占める。出⽣前診断の情報共有と、⼦どもの命への対応が周産期スタッフ間で事前の検討が望ましいのは明⽩と思われる。出⽣時に救命の為の気管挿管の諾否を含む出⽣前ICは産科、新⽣児科、臨床⼼理⼠の同席で⾏っており、近年同様の施設が増えている。毎週開催される産科⿇酔科、産科、新⽣児科、⼩児外科合同カンファレンスで情報交換を⾏い、対応とその結果が共有される。両親の希望を交えた出⽣前の話し合い内容は、新⽣児科医師、NICUナースカウンターに提⽰し、⼦どもの救命蘇⽣を希望されない場合、分娩室での看取りもある。複数回のICとなる場合もあり、中には、⾃⼒で⽣命維持が可能となる場合、または救命蘇⽣を希望した場
合の、その後の児の臨床イメージ、更に退院はどのような状態で⾏われるのかを問われた症例もあった。出⽣前診断は、⼦どもの実像がなく、出⽣時に両親の意向を再確認しながらの医療となる。更には亡くなった症例への振り返りを定期に開催することで、新たな家族の事情が明らかになることもあり、このような追跡も含めた⼦どもの命の輝きを感じられる周産期の医療連携を⽬指したいと考えている。
演者略歴
側島 久典
（そばじま ひさのり）
現職：埼⽟医科⼤学総合医療センター、
総合周産期⺟⼦医療センター 新⽣児科教授
1978年

名古屋市⽴⼤学医学部医学科卒業
名古屋市⽴城北病院⼩児科、
名古屋市⽴⼤学⼩児科助⼿を経て1994年 名古屋第⼆⾚⼗字病院⼩児科部⻑、新⽣児センター⻑
2003年 名古屋市⽴⼤学⼤学院医学研究科・先天異常・
新⽣児・⼩児医学分野 講師
2005年 川崎医科⼤学新⽣児科学 教授
2007年より 現職
専⾨分野；新⽣児学（HIEにおける病態）、
新⽣児のQOLに関する研究、周産期の精神保健40SP3-04 「多職種の視点からみた出⽣前診断の周産期メンタルヘルス」
出⽣前診断における⼼理社会的問題
兵庫医科⼤学精神科神経科学講座 清野仁美

無侵襲的出⽣前遺伝学的検査（non-invasive prenatal genetic testing；NIPT）の導⼊により、今後、出⽣前診断を受ける妊婦が増加することが予測される。進歩した診断技術は、「知る権利」によって得られる情報を増加させるが、時には「知らない権利」まで脅かすことがある。出⽣前診断における選択肢は多様化し、⽟⽯混淆の情報過多社会において、胎児の命を巡る判断は困難を極めるにもかかわらず、妊婦と家族は限られた時間の中で選択することを余儀なくされる。⾃律性を尊重した意思決定のプロセ
スだからこそ当事者の⼼理的負担は⾮常に⼤きい。
出⽣前診断を受けること⾃体、罪悪感を抱える妊婦は少なくない。この罪悪感は意識
下、無意識下にかかわらず出産後も持続していることがある。また、確定診断によって胎児の障害が告知された場合、障害受容過程の初期段階で妊娠継続か否かの選択を余儀なくされるが、まだ⾒ぬ児の姿や産後の⽣活を想像するしかない状況下において、必然的に不安が増⼤し、抑うつ的となる傾向がみられる。さらに、⼈⼯妊娠中絶を選択した
場合、当事者は⼼理的援助を受け難く、喪失に伴う悲哀が複雑化していることがある。
同時に、出⽣前診断における判断や、児の治療⽅針、養育⽅法をめぐって、夫婦（パートナー）間や家族間において互いの役割期待にずれがみられ、⾮適応的なコミュニケー
ションパターンの中で不和に陥っている場合がみられる。これらの対⼈関係状況もまた妊婦に無⼒感や孤独感を与え、抑うつに⾄ることがある。
このように出⽣前診断をめぐって妊婦は⼼理的危機状況に陥りやすく、抑うつをもたらしうるが、本邦における⼼理社会的⽀援体制はいまだ⼗分でない。出⽣前診断の本来の意義である児の障害をあらかじめ知り、医学的にも⼼理社会的にも児を迎える準備を整えることが現状では困難な状況にある。当事者が⾃⼰決定をなしうるよう⼼理社会的背景に配慮した⽀援体制の構築が急務であると考える。

演者略歴
清野 仁美
（せいの ひとみ）
現職：兵庫医科⼤学精神科神経科学講座

講師

2000年 兵庫医科⼤学医学部卒業
2007年 兵庫医科⼤学医学部⼤学院卒業
医学博⼠、精神保健指定医、⽇本精神神経学会専⾨医、臨床⼼理⼠
専⾨分野；周産期精神医学

41

特別講演②「⺟親の愛情深い養育が、乳幼児の脳の健全な発達に不可⽋であるーResilienceを⾝に着けるー」

11⽉1⽇（⽇）13時10分〜14時10分《座⻑》
⽥中光⾂（栃⽊県産婦⼈科医会

会⻑）

《演者》
⽊下勝之（⽇本産婦⼈科医会

会⻑）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
⽥中 光⾂
（たなか みつおみ）
現職：栃⽊県産婦⼈科医会 会⻑
マイクリニック たなか 院⻑
昭和５８年

獨協医科⼤学卒業
獨協医科⼤学産科婦⼈科学教室⼊局
平成 ５年 獨協医科⼤学産婦⼈科 講師
平成１４年 下都賀総合病院産婦⼈科 医⻑
平成１６年 マイクリニック たなか 開業
平成２２年 宇都宮産婦⼈科医会 会⻑
平成２７年 栃⽊県産婦⼈科医会 会⻑
専⾨分野；⼥性スポーツ医学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜

42

特別講演②
⺟親の愛情深い養育が、乳幼児の脳の健全な発達に不可⽋であるー Resilience を⾝に着ける ー
⽇本産婦⼈科医会

会⻑

⽊下

勝之

わが国のみならず、諸外国においても、児童虐待やネグレクトは、年々増加しており⼤きな社会問題となっている。 その予防対策として、妊産婦の時代から、⺟親の⼦に対する⼼の問題を抱えるハイリスク群を早期に発⾒し、産婦⼈科医師、助産師等の⽀援だ
けでなく、精神科医の適切な対応の重要性は論を待たない。⽇本産婦⼈科医会が、国の財政的⽀援も含め、妊婦健診の時から、妊産婦の⼼のケアにも意を⽤いることを計画していることから、本講演では、メンタルヘルスケアに不慣れな周産期を担当する関係者が考慮すべき精神科的⾯接の⽅法とその指導の内容につき述べる。
わが国の児童相談所での児童虐待の相談対応件数は、年々増加し、平成24年では、66807件にふえており、毎年、7000件も増加している。
乳幼児の脳の機能をつかさどる神経回路の形成は、遺伝⼦と環境に影響され、繰り返される脳の活動でこの回路は確⽴していく。具体的には、⼦供の脳の健全な発育は、両親
あるいは親の代わりをする⼤⼈が、愛情をもって⼦供を養育することに、⼦供がそれに反応して⽣活する、この相互作⽤によって、出来上がっていくことが、わかっている。
例えば、親から毎⽇侮辱を受け、暴⾔を吐かれた⼦供たちの脳のMRIを調べた結果では、そうでない同世代の⼦供の脳に⽐し、聴覚をつかさどる側頭葉の上側頭回が委縮していると報告されているように、虐待による強いストレス等を乳幼児期に受けると、⼤⼈なっても消えない脳の構造上、機能上の傷が残ることが証明されている。
WHOの児童虐待予防対策の詳細が指摘するように、すでに、乳幼児・児童虐待が始まってから⺟親や両親教育などにより⼿助けをするのでは遅すぎるのであり、妊娠中の妊婦に対するメンタルヘルスのサポートこそ、その基本になることを理解しなければならない。
そこで、妊産婦メンタルヘルスに参画する産婦⼈科医、助産師等が学ぶべきことは、①
⼼の問題や病をかかえた妊婦との⾯接が基本になることから、その⽅法に関して、「⽢えの構造」の著者であり、精神科医の指導者であった⼟居健郎⽒の考え⽅を⾝につけること。② 乳幼児が⼼の問題を起こす場合の対応は、⺟―乳幼児は⼀体であり、その関係性障害の本質を理解し、⺟親に愛着形成の援助を与えること。

43

③ Center on the developing child of Harvard University（Prof. Jack Shonkoﬀ）
では、⼦供の⼼の成⻑過程において、最も重要なことは、⺟親は、⼦に対して、
Resilience を育てる役割があることを理解させることであると提唱している。
Resilience（回復⼒）と adaptive response（適応⼒）とは、乳幼児や児童の⼼の健康な発育にとって最も重要な逆境に耐え、乗り切る⼒である。

演者略歴
⽊下 勝之
（きのした かつゆき）
現職：⽇本産婦⼈科医会 会⻑
成城⽊下病院 理事⻑
1966年
1968年
1976年
1981年
1985年
1989年
2000年
2001年
2006年

2012年

慶應義塾⼤学医学部医学科卒業
東京⼤学医学部産婦⼈科学教室⼊局
スウェーデン、カロリンスカ研究所化学教室(Bengt Samuelsson教授)へ留学
東京⼤学医学部産婦⼈科学教室講師
埼⽟医科⼤学総合医療センター産婦⼈科助教授
同教授
埼⽟医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター副所⻑
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学教室主任教授
順天堂⼤学医学部産婦⼈科学教授主任教授 退任
医療法⼈社団久折会成城⽊下病院 理事⻑
⽇本産科婦⼈科学会 名誉会員
順天堂⼤学医学部客員 教授
⽇本産婦⼈科医会 会⻑

44シンポジウム④「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援― よりよい制度の構築に向けて」
11⽉1⽇（⽇）14時20分〜15時50分《座⻑》
新井陽⼦（北⾥⼤学看護学部）
北村俊則（きたむら醫院）〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○
座⻑略歴
新井 陽⼦
（あらい ようこ）
現職：北⾥⼤学看護学部⽣涯発達看護学(⺟性看護学・助産学)准教授

1992年 北⾥⼤学看護学部卒業
1992年 北⾥⼤学病院助産師
2008年 北⾥⼤学⼤学院後期博⼠課程修了
2008年 北⾥⼤学看護学部講師
2011年 同准教授、現在に⾄る専⾨分野；助産学、⺟性看護学、周産期メンタルヘルスケア、家族看護学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○
北村 俊則（きたむら としのり）
現職：北村メンタルヘルス研究所 所⻑
こころの診療科 きたむら醫院 院⻑
北村メンタルヘルス学術振興財団 代表理事
1972年

慶応義塾⼤学医学部卒業
慶応義塾⼤学医学部精神神経科、精神医学研究所附属東京武蔵野病院勤務、英国バ­ミンガム⼤学精神医学教室並びにバ­ミンガム市オ­ルセイン ツ病院、
国⽴精神衛⽣研究所（現国⽴精神・神経医療センタ­
精神保健研究所）、熊本⼤学⼤学院教授を経て現職

英国王⽴精神医学会会員資格、英国王⽴精神医学会フェロウ資格、ワシントン⼤学（セントルイス）客員教授〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○

45

SP4-01 「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援 ― よりよい制度の構築に向けて」
早期児童虐待の原因とメカニズム－虐待の可能性のある妊婦を未然に⽀援するために―
⽂京学院⼤学⼤橋

優紀⼦

近年、児童虐待予防を⽬的とし、エジンバラ産後うつ病質問紙（EPDS）等を活⽤し⺟親のメンタルヘルスのスクリーニングを実践している⾃治体・産科医療施設が増加している。しかし産後うつ病をEPDSで発⾒することは、児童虐待を未然に防ぐことにつながるだろうか。
産後のうつ病と新⽣児虐待との関連を指摘する論⽂は多い。しかし産後うつと虐待には、
背景のリスク因⼦に共通するものが多いことや、⺟親が他の症状を合併している可能性も考慮しなければならない。
図は、発表者らが、妊娠中から産後早期までの縦断データを、共分散構造分析を⽤いて検討したものである。対象は 2011 年 11 ⽉に熊本県の 18 の産科医療施設を受診した
妊婦 1442 名のうち、エントリー時、産後 5 ⽇、産後 1 か⽉の全調査時に回答の得られた 234 名であった。

46

SP4-01 「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援 ― よりよい制度の構築に向けて」
早期児童虐待の原因とメカニズム－虐待の可能性のある妊婦を未然に⽀援するために―
⽂京学院⼤学⼤橋

優紀⼦（前ページより続く）
産後 1 か⽉時の、抑うつ、⼼理的虐待、ボンディング障害はそれぞれ相互に関連していた。しかし縦断的にみると産後 5 ⽇⽬のボンディングから産後 1 か⽉の⼼理的虐待に向かって有意なパスが⽰されている⼀⽅で、産後うつから⼼理的虐待へのパスは有意ではない。すなわち、産後うつと⼼理的虐待とボンディング障害は併存しやすいが、産後うつは産後1か⽉の⼼理的虐待を予測しなかった。虐待を予測していたのは、うつよ
りもむしろボンディング障害だったのである。さらに、本モデルによる虐待的育児の説
明率はわずか14％である。産後うつやボンディング（そしてそれを経由して虐待へ）に同時に影響を与えている、別の因⼦の存在に注意を払わなければいけないことがわかるであろう。
EPDSだけではハイリスクな⺟親のスクリーニングには⾜りず、児童虐待の予防対策としては⼗分ではない。それでは何をアセスメントするべきだろうか。どのようなシステ
ムが必要であろうか。本発表では、先⾏研究の知⾒を紹介することを通して、現⾏の⽀援の実態に問題提起をし、フロアの⽅々と⼀緒に考えていきたい。

演者略歴
⼤橋優紀⼦ （おおはし ゆきこ）
現職：⽂京学院⼤学保健医療技術学部看護学科

准教授

1997年

東京医科⻭科⼤学保健衛⽣学科看護学専攻 卒業
慶應義塾⼤学病院、東京医科⻭科⼤学医学部附属病院を経て、2006年 東京医科⻭科⼤学⼤学院 保健衛⽣学研究科
総合保健看護学専攻 ⼩児・家族発達看護学分野博⼠（前期）過程修了、2012年 同 博⼠（後期）課程 修了、 博⼠（看護学）
こころの診療科きたむら醫院、
東洋⼤学ライフデザイン学部（兼任講師）等を経て、2015年より現職
専⾨分野；乳幼児期・周産期のメンタルヘルス、⺟⼦相互作⽤、
ボンディング障害、育児⽀援プログラム

47

SP4-02 「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援 ― よりよい制度の構築に向けて」
特定妊婦の養育⽀援体制
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座

薄井⾥英

当院は総合周産期⺟⼦医療センターであり、医学的ハイリスク妊娠を多数扱っている。
また地域の中核病院でもあることから社会的ハイリスク妊娠症例も多く、特定妊婦（出産後の養育について出産前において⽀援を⾏うことが特に必要と認められている妊婦）の⽀援にも⼒をいれている。
2012年4⽉から2016年3⽉までの2年間で当院で出産した患者2136⼈のうち特定妊婦として⽀援したのは309⼈(14.4%)だった。その内訳は、精神疾患合併妊娠138名（44%）、外国⼈、⽀援者不⾜、経済問題を抱えている妊婦109⼈（35%）、未受診
妊婦30⼈（10%）であった。⽀援が必要である理由は複数ある場合も多く、出産までに育児環境の準備が整わないこともある。当院では毎⽉⽀援が必要な妊産婦のカンファレンスを「育児⽀援の会」と称して⾏っている。分娩時期が近づいた妊婦については各担当者が得た情報を多職種で共有し、⽀援に⾜りないものはないかどうか、また出産退院後の養育状況については地域の保健師からの報告をうけて、病院から⾏政へのきれめのない⽀援が⾏われているかを確認する。妊娠中から児の保護を検討する症例は、「育児⽀援の会」から院内の「⼩児虐待対策委員会」に報告し、⾏政とケース会議を開き相談をしている。妊娠中に児の保護を患者に提⽰することは、病院や⾏政に対して拒否的になる懸念もあり少ない。ほとんどは出産から退院までの短期間で育児能⼒を評価し、⾏政に判断する材料を提供することで対応している。
特定妊婦が虐待を⾏わないような環境を準備し、育てる義務をはたすことができる体
制作りが理想ではあるが、児の保護をせざるをえない場合もある。⽀援の結果、問題点について報告する。

演者略歴
薄井 ⾥英 （うすい りえ）
現職：⾃治医科⼤学総合周産期⺟⼦医療センター
1994年

群⾺⼤学医学部卒業
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座⼊局
2006年 同講座 講師
2014年 現職 現在に⾄る専⾨分野；周産期医療

48

准教授

SP4-03 「新⽣児虐待の発⽣メカニズムと養育⽀援 ― よりよい制度の構築に向けて」
周産期医療のインフォームドコンセントの形から考える養育⽀援
中通リハビリテーション病院精神科⽯川博康

出産前のインフォームドコンセントの形態（本⼈同意/代理同意）は，妊婦の判断⼒・責任能⼒の程度を反映するため，出産後に向けた養育⽀援を検討していく上で多くの⽰唆を与える。代理同意を要する妊婦には，⾃⾝の医療に責任を負うことが難しい程の精
神医学的問題があると⾔える。この場合，新⽣児の監護責任が⺟親にのみ帰属することは避けた⽅がよい。また，形式的に本⼈同意としながらも，家族の協⼒や医療者等の濃厚な意思決定⽀援がなければ同意内容に責任を持つことが難しいように⾒える症例もあるだろう。このような妊婦では，意思決定⽀援において特に必要となった⽀援内容が，そのまま養育⽀援に転⽤されて然るべきかもしれない。判断⼒の障害が重度の妊婦ほど，障害の特徴を産後の養育⽀援に反映させる意義がある。
⺠法に親権代⾏という仕組みがある。若年妊婦を例にすると，インフォームドコンセン
トの形態について，15-19歳の妊婦では基本的に代理同意であり（例外：matureminorや既婚者は本⼈同意が可能），15歳未満では⼀律に代理同意となる。未婚の若年妊婦が出産を経て親となった際，新⽣児の監護責任は⺠法の親権代⾏の規定により祖⽗⺟等へ帰属し，未成年である⺟には帰属しない。⾔い換えれば，未成年者は親権代⾏の仕組みを介して，不相応な監護責任を負わないよう法的に保護されている。⾃⾝の医療にさえ責任を負えない者に⼦への監護責任を期待し難いことは，若年妊婦以外の妊婦についても当てはまるだろう。そのような妊婦，すなわち精神医学的問題により本⼈同意による医療が困難な妊婦については，親権代⾏の仕組みがないため，新⽣児の監護責任の帰属を個別に検討する必要がある。⼀部の妊婦については，産後新⽣児に未成年後⾒⼈が必要となるかもしれない。
演者は，出産前後に⼦どもの監護責任（≒親権）の帰属を明確化する周産期の⽀援が，将来のネグレクト型の児童虐待予防に資するであろうと考えている。
[注釈]“医療同意能⼒＜親権を⾏う能⼒”との考え⽅は，未成年者では法的に妥当であるが、成⼈については若⼲の議論の余地があるかもしれない。
演者略歴
⽯川博康 （いしかわ ひろやす）
現職：中通リハビリテーション病院
中通総合病院精神科を兼務

精神科

科⻑

2002年 秋⽥⼤学医学部医学科を卒業，同⼤精神科へ⼊局
2005年 秋⽥⼤学医学部精神科 助⼿
2006年 東北⼤学⼤学院⾼齢者⾼次脳医学寄付講座 助⼿（助教）2009年 より現職
2012年 秋⽥県産婦⼈科医会安⼼⺟と⼦の委員会 委員
専⾨分野；医療と法の問題、権利擁護、⽼年精神医学

49ポスターセッション①
11⽉1⽇（⽇）10時40分〜11時40分《発表４分、討論２分》《座⻑》
渡邊博幸先⽣（千葉⼤学）
⽵内

崇先⽣（東京医科⻭科⼤学）※ ポスター①と②は、並⾏して進⾏します。

〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
渡邊 博幸
（わたなべ ひろゆき）
現職：千葉⼤学社会精神保健教育研究センター

特任教授

1992年 千葉⼤学医学部卒業
1998年 千葉⼤学⼤学院修了
1998年 千葉⼤学医学部附属病院精神神経科助⼿、講師を経て2009年 旭中央病院地域精神医療推進部⻑
2011年 千葉⼤学⼤学院医学研究院精神医学 准教授
2013年 現職に⾄る
専⾨分野；精神科薬物療法，精神科多職種協働〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜⽵内崇（たけうち たかし）
現職：東京医科⻭科⼤学医学部附属病院
1994年
1994年
1996年
1998年
2001年

精神科

講師

東京医科⻭科⼤学医学部医学科卒業
東京都⽴広尾病院 臨床研修医
同 神経科
埼⽟県⽴精神医療センター
東京医科⻭科⼤学⼤学院医⻭学総合研究科
精神⾏動医科学分野 医員
2002年 同 精神⾏動医科学分野 助教
2014年 東京医科⻭科⼤学医学部附属病院 精神科 講師
専⾨分野；コンサルテーション・リエゾン精神医学、
主にせん妄など〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜50

ポスター①
P1-1

P1-1

⾃殺による妊産婦死亡と精神疾患の検討⽥中博明1)、⼤⾥和弘1)、⻑⾕川潤⼀2)、関沢明彦2)、⽯渡勇3)、池⽥智明1)
三重⼤学

産科婦⼈科1)、昭和⼤学

産婦⼈科2)、⽯渡産婦⼈科病院3)【⽬的】
英国では、間接妊産婦死亡の10%が⾃殺で、その約70%に精神疾患が関与していると報告されている。また、英国やオーストラリアにおける全妊産婦死亡の最多死亡原因は、⾃殺と精神疾患である。⽇本の妊産婦死亡登録事業に報告されている、⾃殺による妊産婦死亡の⺟体背景について調査することを⽬的とした。
【⽅法】
2010-2015年の期間で、妊産婦死亡登録事業に報告された⾃殺による妊産婦死亡を抽出し、精神疾患の合併の有無、発症時期、妊娠中のイベントなどの⺟体背景について調査した。
【結果】4年間で⾃殺による妊産婦死亡は、6例が報告されていた。6例中5例が精神疾患を合併しており、うつ病：2例、統合失調症：1例、パーソナリティ障害：1例、分類不能：1例であった。⾃殺時期は、3例が妊娠中、3例が産褥であった。また、産褥での⾃殺の中で2例が早産を経験していた。
【考察】
本研究で検討された⾃殺による妊産婦死亡は、⽇本全体の⼀部である。しかし、⾃殺による妊産婦死亡の多くに精神疾患が関与していた。今後、⽇本における⾃殺と精神疾患に関連した妊産婦死亡の全体についての把握が必要である。

51

ポスター①
P1-2

P1-2

妊婦の不安と関連因⼦
堀内有⾹1）、松井茉莉江1）、丸⽥眞由⼦1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、
佐野信也2）、吉野相英1）
防衛医科⼤学校

精神科学講座1）、防衛医科⼤学校

⼼理学講座2）【⽬的】
当院精神科では、当院産科で出産を迎える予定患者のうち、精神的な問題を抱えている患者に対して産科リエゾンチームという形で対応している。今回は、精神的な疾患や問題をかかえている患者の、出産前の不安やその予測因⼦を評価することを⽬的とした。
【⽅法】
リエゾンチームにコンサルトがあった患者に対して⾃⼰記⼊式アンケートを実施し、デー
タを集めて分析した。アンケートは、the Almost Perfect Scale -Revised , the State Trait Anger Expression Inventory , Ways of Coping Check Lists -Revised ,Rosenberg Self Esteem Scale , Child Abuse Treatment Services- assessing the risk
factors of the prenatal anxiety deﬁned by the State - Trait Anxiety Inventory から成り⽴っている。49名（統合失調症9名、気分障害6名、摂⾷障害2名、強迫性障害7名、パニック障害4名、てんかん5名等）、平均年齢29.2歳のデータを分析した。Peasonの積率
相関係数を⽤いて、the State-Trait Anxietyとの相関関係を調べた。
【結果】
不安（state-anxiety）については、APS discrepancyや怒りの表出、問題の積極的認知や社会的サポート、⾃責的、⾃尊⼼、虐待の既往などと関係があることがわかった。
【考察】
不安は上記のような因⼦により⾼まることがわかった。我々は出産を控えた精神病患者の⽣活史に注意を払う必要があろう。しかし、児童虐待と精神病患者の出産前の不安の関係はほとんどわかっておらず、本研究の症例数も少ないため、精神病患者の出産前の不安を予測する因⼦を明確にするためには更なる研究が必要である。

52

ポスター①P1-3

P1-3

胎児異常などを指摘された妊婦さんへのメンタルヘルス⽀援〜⾃治医科⼤学附属病院における取り組み〜
⼭⼝順⼦1)、⾼橋 宏典2）、桑⽥ 知之2）、松原 茂樹2）
⾃治医科⼤学附属病院総合周産期⺟⼦医療センター産科病棟１） 、
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座2）【⽬的】
⾃治医科⼤学附属病院では、2007年より産科（⼀般）外来とは別に、「超⾳波外来」を設置し、胎児異常を指摘された妊婦さんを対象に超⾳波検査や妊婦健診を⾏っている。「超⾳波外来」受診妊婦、ことに「異常」を臨床診断された妊婦は、そうでない妊婦に⽐して⼤きな不安を抱えながら外来通院をしている。メンタルヘルスケアの対象群として好適である。発表者は助産師として当施設に勤務しているが、臨床⼼理⼠資格を保持し、助産業
務をしながら、2010年3⽉より、「超⾳波外来受診妊婦」を対象にした⼼理⽀援を⾏うことにした。この5年間の実態を報告し、胎児異常などを指摘された妊婦さんへのメンタルヘ
ルス⽀援についての今後の課題などを考察する。
【⽅法】
発表者が2010年4⽉-2015年3⽉の間、⼼理⾯接をした延べ⼈数や⼼理⾯接時間、胎児異常の状況などをまとめた。
【結果】
超⾳波外来開始から2014年度まで、年平均の超⾳波外来受診者は142⼈、延べ平均患者数は415⼈。そのうち発表者が⼼理⾯接を⾏った延べ⼈数は、156、151、191、191、206⼈（それぞれ、2010,11,12,13,14年度）であった。すなわち、述べ回数にして、受診の1/3-1/2に対して⾯接した。⼀⼈当たりの⼼理⾯接時間の平均は、21.7(SD14.8)、
19.5(SD11.3)、24.4(SD16.8)、18.4(SD13.8)、36.0(SD12.4)分（それぞれ2010,11,12,13,14年度）であり、⾯接時間には個⼈差が⾒られた。主な胎児異常は、⼼奇形・腎疾患、中枢神経系疾患が多くこれらが30-40％を占めた。当院は⼩児⼼臓⼿術を得意にしており、北関東圏から患者が集まる。そのため、胎児⼼奇形を指摘された妊婦さんが多かった。染⾊体異常を3-10％合併していた。Prenatal-visitの同席なども増加している。
【考察】
5年間で、895回の⾯接をした。全受診回数の約40％に相当する。まずはactionを起こす
事が重要であり、今後も続けていきたい。ただ、1）毎回の健診のすべてをカバーできていない。2）医学的には軽度異常であっても、超⾳波外来へ廻されたこと⾃体が不安を助⻑する例もあり、疾患重症度だけでは測れない⼼理的問題がある。3）限られた時間内での援助であり、さらにsystematicなsystem構築が必要だが、⼈的資源が不⾜している。4）この5年間のtrialが妊婦不安軽減につながったかの評価が不⼗分。などの課題が残っている。妊娠期から⼼理⽀援し、妊婦が児の疾患を受け⼊れ、健康な妊娠期間が過ごせ、⺟親となる
準備・⾃信を持てるような援助が今後も必要である。

53

ポスター①
P1-4

P1-4

当院における多職種と連携した精神⽀援の取り組み：
臨床⼼理⼠の重要性を中⼼に渡邊舞⼦
東北⼤学病院総合周産期⺟⼦医療センター【⽬的】
当院では、いわゆる社会的ハイリスクと呼ばれる、複雑な背景事情を抱える妊婦の受け⼊れや、精神疾患合併の妊婦の受け⼊れが年々増加傾向にある。本研究においては、こうした状況を背景に確⽴してきた当院産科外来における精神⽀援の取り組みと、当院産科における臨床⼼理⼠のニーズ調査をもとに、臨床⼼理⼠の役割についてまとめることを⽬的とした。併せて、多職種が連携して⽀援を継続した事例から、臨床⼼理⼠が多職種と連携する上での留意点と限界について考察を加える。
【⽅法】(1)当院産科外来における精神⽀援の流れ、(2)当院産科医・スタッフに対して⾏った臨床
⼼理⼠へのニーズ調査結果、(3)臨床⼼理⼠の活動の実際。以上について総括する。
【考察】
アンケート結果からは、当院産科医・スタッフによる患者への⼼理サポートのニーズが⾼いことがうかがえた。特に早産となった妊婦や死産等で児との別れを経験した妊婦への急性期のケアは重要である。この場合に、さらに精神科医との連携を望む声もあり、産科と精神科とをつなぐ臨床⼼理⼠の活⽤に対する期待は⾼い。⼀⽅、いわゆる虐待のリスクを抱える妊婦へのカウンセリングは、胎児の⽣命に関わる。知り得た情報を抱え込まず、産科医及び精神科主治医に情報提供する必要がある。潜在的に⺟が持ち得る胎児への愛着の程度を探り、それを⽀持して⺟親との信頼関係を構築し、多職種からの⽀援を受け⼊れる素地を形成することも役割の⼀つである。精神科的合併症の最たるものは⾃殺である。産科、救急部、精神科、臨床⼼理⼠等の多職種連携が有効に作動した妊婦⾃殺未遂例を例⽰
したい。

54

ポスター①
P1-5

P1-5

精神発達遅滞と統合失調症夫婦の精神的⽀援
⼤賀公⼦1)、⻘⼭京⼦2）、飯島幸江2）、⾕島春江3）、五味陽亮４）
埼⽟医科⼤学総合医療センター
埼⽟医科⼤学総合医療センター
埼⽟医科⼤学総合医療センター
埼⽟医科⼤学総合医療センター

メンタルクリニック外来１）
産婦⼈科外来2）、
総合周産期⺟⼦医療センター3）
総合周産期⺟⼦医療センター⺟⼦胎児部⾨４）【⽬的】
様々な精神的、⾝体的既往を抱えながら妊娠、出産する事例が増えハイリスク妊婦や特定妊婦の精神的⽀援も増えている。1990年代から周産期メンタルヘルスにおいて、助産師が⾏う構造化⾯接や継続看護が精神的ハイリスク症例の抽出や精神⽀援の有効性について報告がされている。
今回、精神発達遅滞の妊婦と統合失調症の夫の出産までの介⼊を通し、リエゾン精神専⾨
看護師と助産師の連携について考察なった。
【症例の概要】33歳⼥性A⽒。精神発達遅滞（⼩学校2年⽣程度）、深部肺塞栓症、気管⽀喘息の既往にてB病院での出産予定となった。夫は統合失調症にて薬物療法中である。外来助産師より⼊院時のケアがスムーズにいくよう⼊院前から精神看護専⾨看護師（以下リエゾンCNS）に依頼となった。
【結果及び考察】
34週の時に初回⾯談。⾯談の中で夫婦の関係性や夫の統合失調症の病状の確認、家族環境、
A⽒の妊娠出産に対する理解の程度や思いについて確認した。A⽒への援助⽅法について病棟と情報を共有し、多くの情報を⼀度に伝達しないことや、注意点ばかり指導せず、できていることを⾔語化していくことで、育児意欲の維持と不安感が増強しないよう対応⽅法の統⼀をはかった。夫に対しては、出産が近づくにつれて軽躁状態となり、出産に対する不安や確認事項について、その都度昼夜問わず連絡し特定のスタッフの対応を要求したり、頻回な対応を求めたりした。外来、病棟スタッフは困惑し、夫の精神症状に対する不安と恐怖感を感じていた。夫と症状や⾔動について振り返り、受診の必要性や夫の不安の気持
ちに共感しながら、適切な⾏動を検討し、枠組み設定をすることで頻回な対応は減少した。
⼊院前よりA⽒と夫と関係性を構築できたことで、双⽅の感情吐露の場としての役割と、病棟スタッフに事前にA⽒と夫の思いや精神状態について情報提供することで統⼀した対応を可能にし、スタッフが困らないよう対応できたと考える。また、理解⼒や精神症状を確認したことで⼊院前後、出産前後、退院後の関わり⽅についてスタッフで共有できたことで患者の適応の⼀助となったと考える。

55

ポスター①
P1-6

P1-6

未受診妊婦とのラポール形成の重要性
森⼭佳則、⼩⾕友美、吉川史隆
名古屋⼤学⼤学院医学系研究科産婦⼈科学【⽬的】
周産期医療では、妊婦やその⼦、そして家族にとってベストな結果が得られるべく、まずその⼈をよく知り接し⽅を⼯夫しつつラポールを構築していく必要がある。しかし時に特定の背景を持つ⼈を⾊眼鏡で⾒てしまったがために、その⼈を理解できずニーズを汲み取れなくなり、診療に往⽣することがある。今回我々は、未受診妊婦についてそのような状況に陥りかけたものの、その⼈を改めてちゃんと受け⼊れることで関係の構築に成功し必要な⽀援の導⼊を実現したケースを経験したので、⾃戒を込めて報告する。
【症例の概要】24歳2経産の未受診妊婦。連休中の早朝、陣痛が発来し連絡なしに当院受診。診察すると既に⼦宮⼝7cm開⼤。分娩はスムーズに進⾏し、到着から59分で分娩。⼥児、2800g、
ApS 8/9点。ところが、産後回診では声かけをしても無視することが多く、返答しても「眠い」「別に」等。児への愛着⾏動も殆どなく、育児ハイリスクで要介⼊と判断。そんな中何とか得られた情報では、未成年時に離婚、親元を⾶び出し⾳信不通、児の⽗は未⼊
籍のまま妊娠初期に交通事故で他界、等。少なくないスタッフが、ふてくされている、嘘をついているのではないか、と思い込み距離を置きかけていた。しかし、介⼊には本⼈の気持ちの理解が重要だと再確認し、根気よくコミュニケーションを取るようにすると、次第に問いかけに応えるようになり、やがて⾃⾝の思いを吐露するに⾄り、ラポールを形成することができた。両親とともに地域のサポート体制が整った中で育児をすることが決まり退院。
【結果及び考察】
未受診妊婦に関しては、医療者は情報が全くない中で極めてリスクの⾼い診療を要求される。しかしながら妊婦⾃⾝にとっても、突然⾒知らぬ場所で多くの⾒知らぬ⼈と接することとなり、⼤きなストレスとなることは間違いない。産後の⾝体⾯や育児に対する不安もさることながら、強い対⼈ストレスにも晒されていることを⼗分考慮してラポール形成を図ることが、望ましい医療やソーシャルサポートの実現には不可⽋である。

56

ポスター①
P1-7

P1-7

妊娠中にRefeeding Syndromeを呈した摂⾷障害の1例
丸⽥眞由⼦1）、堀内有⾹1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、佐野信也2）、
吉野相英1）
防衛医科⼤学校

精神科学講座1）、防衛医科⼤学校

⼼理学講座2）【⽬的】
Refeeding Syndrome(RFS)は飢餓状態にあった患者が栄養を急に摂取することで⽔、電解質分布の異常を引き起こす病態であり致死率も⾼い。我々は妊娠中にRFSを呈した摂⾷障害を経験したので⽂献的考察と共に報告する。
【症例の概要】35歳⼥性(⾝⻑162cm，⾮妊時BMI 19.05)、HMG-HCG療法により双胎妊娠。妊娠19週3⽇に低K⾎症(1.7mEq/L)による脱⼒感、ふらつき、⼿のしびれを理由に当院産科⼊院となった。当初悪阻による嘔吐が原因と考えられていたが、20歳頃からの神経性⼤⾷症(排出型)の既往が判明し、20週2⽇より併診を開始した。⼊院後、⾷事(約2000kcal)、点滴、内服により速やかにKは補正されたが、20週4⽇(⼊院9⽇⽬)に著明な体重増加(⼊院時48kg→64kg)、浮腫を認めた。⼊院後より嘔吐せず間⾷を含む⾷事摂取を積極的に⾏っていたためにRFSを呈したと考えられたため、間⾷を中⽌し病院⾷1000kcal/⽇によるカロリーコントロールと、⾎液検査やECGモニターによる密なモニタリング、K、リン、ビタミ
ンB群内服投与、1500ml/⽇の飲⽔制限を⾏った。⼼嚢液、胸腹⽔貯留はなく、徐々に尿量増加、浮腫改善、体重減少に⾄り退院となった。
【結果及び考察】
妊娠中のRFSの発⽣は炎症性腸疾患を合併している場合などの数例しか報告がないが、本症例では摂⾷障害による低栄養状態が存在していたために発症したものと考えられた。妊娠中は栄養素の摂取上限や必要エネルギー量が⾮妊時と異なる点もあるが、RFSの治療に必要なリンやビタミンB群に関しては⾮妊時と同様に投与可能でガイドラインに則った治療を⾏うことが出来た。但し妊娠中のRFS発症や治療による胎児への影響については未だあまり検証されておらず、悪影響となるリスクは否定できない。不妊治療導⼊時には⼗分な病歴の確認と⼗分な説明が必要と考えられる。

57

ポスター①
P1-8

P1-8

挙児希望のパニック障害患者に対する認知⾏動療法の困難例
鳴海千夏、前嶋仁、鈴⽊利⼈
順天堂⼤学医学部附属順天堂越⾕病院【⽬的】
パニック障害 (Panic Disorder: PD)の治療として認知⾏動療法(Cognitive Behavioral
Therapy: CBT)の有効性は既に認められている．周産期におけるPDでは薬物療法の困難なケースも多く，CBTの効果は期待されている．今回CBTでの治療が困難であった挙児希望のあるPD患者の事例を経験したため若⼲の考察を加えて報告する．
【症例の概要１】
33歳⼥性．X-12年(20歳時)PDを発症しSSRIにて加療されていた．⼦育てにより回避的対処が取れなくなり苦痛を伴うことが増えたためX年A病院を受診し，薬物治療に加えCBTの治療が開始となった．CBTにより回避場⾯に対する不安も低減し，⽇常⽣活に⽀障が少なくなった段階で，治療費の問題や，症状の安定している段階で妊娠に向けてのSSRIの減量に対する必要性について夫の理解が得られず薬物療法のみで治療を⾏うこととなった．
【症例の概要2】
33歳⼥性．X-12年(22歳時)にPDを発症し，SSRI漸減により再燃を繰り返していた．挙児
希望もあるためX年A病院受診となり薬物療法とCBT開始となった．CBTで⼼理教育と暴露
課題により⽇常⽣活において⽀障はなくなったが，妊娠年齢についての焦りからSSRI減量に抵抗を⽰しCBTでの治療は中断に⾄った．
【結果及び考察】
CBTは薬物療法と同等の効果があるとされ，周産期の薬物療法のリスクの軽減や，産褥期の再発や増悪に対してもCBTの効果が期待できる．しかし，繰り返される再発により，減薬への予期不安も強くなりやすい．また，当初の問題が解消すると⽣活に⽀障がないために治療意欲が減退しやすいなど問題が⽣じやすい.さらに妊娠出産・⼦育ては個⼈だけの問題ではなく家族の理解や協⼒が必要であり，重要な他者との関係性も視野に⼊れた関わりが必要であると⾔える．

58

ポスター①
P1-9

P1-9

⺟⼦健康⼿帳⾃由記述データの解析－テキスト・マイニング法による探索的分析－
間中伴⼦1)、松⽥義雄2)、藤⽥和花⼦1)、須永由華1)、平⼭優⼦1)、
⽚平有紀1)、⾼野和江1)、野中宏亮2)、⼤和⽥倫孝2)、佐藤郁夫2)
国際医療福祉⼤学病院

看護部1)、国際医療福祉⼤学病院

産婦⼈科2)【⽬的】
妊産婦の精神的及び⾝体的な諸症状などに伴う不安、ストレス、不快感や苦痛などに繋がる特徴語な単語を⺟⼦健康⼿帳⾃由記載欄に書かれた記録（単語）から、抽出することが可能か検討する。
【⽅法】
本研究に同意が得られた合併症を持たない正期産正常妊婦60名を対象とした。
対象者の⺟⼦健康⼿帳の⾃由記載欄の記録をWord Miner™ ver.1.5を⽤い、⾼頻度に現れる特徴的な単語や記述数、⽂字数、単語数などの抽出を⾏った。「分かち書きのチェッ
ク」「分かち書き回避」「置換辞書作成」「削除辞書作成」の処理過程を経たテキスト・
マイニング法により、2回以上出現する構成要素のみを抽出した。抽出された単語などの出現頻度をカイ⼆乗検定と対応分析により解析した。これらの統計分析には、SAS-JMP（SAS institute. USA）とデータ解析環境「R」を使⽤した。
【結果】
分かち書きにより抽出した単語数は20660語であった。その後、処理を⾏い、2回以上出現する構成要素数は7988語、1203種類となった。また、構成要素を妊娠経過⽉別に分け、⾼頻度に出現する上位20位までの160語を対応分析により解析した。その結果、４つのクラスター「胎動感」「不安感」「現実感」「不快感」に類別することができた。また、妊娠経過⽉と４つのクラスターを対応分析布置図にすることにより、それぞれの強い関連を
視覚的に確認することができた。
【考察】
テキスト・マイニング法により、妊産婦の妊娠経過⽉とともに変化する精神的及び⾝体的な諸症状などに伴う不安、ストレス、不快感や苦痛などに繋がる特徴語な単語を、⺟⼦健
康⼿帳⾃由記載欄に書かれた記録（単語）から抽出することが可能であることがわかった。

59ポスターセッション②

11⽉1⽇（⽇）10時40分〜11時40分《発表４分、討論２分》《座⻑》
⽟⽊敦⼦先⽣（神⼾⼥⼦⼤学）

春名めぐみ先⽣（東京⼤学）※ ポスター①と②は、並⾏して進⾏します。
〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
座⻑略歴
⽟⽊ 敦⼦
（たまき あつこ）
現職：神⼾⼥⼦⼤学看護学部 教授
1987年 千葉⼤学看護学部卒業
1995年 ⼤阪教育⼤学⼤学院修了
2006年 兵庫県⽴看護⼤学⼤学院修了（博⼠（看護学））
⼤阪府⽴看護短期⼤学助⼿、⼤阪府⽴看護⼤学短期⼤学部講師、
兵庫県⽴看護⼤学講師、兵庫県⽴⼤学助教授、近⼤姫路⼤学教授、甲南⼥⼦⼤学教授を経て2015年 神⼾⼥⼦⼤学 教授、現在に⾄る。
専⾨分野；精神看護学〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜
春名めぐみ（はるな めぐみ）
現職：東京⼤学⼤学院医学系研究科
⺟性看護学・助産学分野 准教授
1987年 名古屋市⽴⼤学病院産科病棟勤務（助産師）
1998年 東京⼤学⼤学院 博⼠号（保健学）取得
2000年 東京⼤学⼤学院助⼿、講師を経て2012年 同 准教授、現在に⾄る。
専⾨分野；周産期の健康的なライフスタイル（栄養・⾝体活動・
メンタルヘルス）、産後のボディ・マネジメント〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜○〜60

ポスター②
P2-1

P2-1

周産期リエゾンチームの取り組みの紹介
丸⽥眞由⼦1）、松井茉莉江1）、堀内有⾹1）、須⽥哲史1）、⾓⽥智哉1）、
佐野信也2）、吉野相英1）
防衛医科⼤学校

精神科学講座1）、防衛医科⼤学校

⼼理学講座2）【⽬的】
近年、虐待予防の観点から、産後の養育に困難が⽣じると⾒込まれた妊婦に産前からの⽀援を⾏えるよう「特定妊婦」が法定化され、精神科的アプローチを含めた包括的な評価が求められている。当院でも精神科疾患合併妊婦、⼼理社会的困難を抱えた妊婦への当科での対応のニーズが⾼まり、より周産期に特化したリエゾン体制の構築が必要と考え、周産期リエゾンチームを⽴ち上げたので、現状と課題、対策等について検討した。
【⽅法】
当院では平成26年4⽉より周産期リエゾンチームを⽴ち上げ、産科よりコンサルトされた症例の外来・⼊院診療、⼦どもの虐待対応委員会(CAPS)への参加を⾏っている。本リエゾ
ンチームの疾患内訳を調査した。
【結果】
当チームで診療した症例数は93名である(平成27年7⽉現在)。平均年齢は32.0歳、疾患の内訳は症状性を含む器質性精神障害(F0)4名、精神作⽤物質使⽤による精神及び⾏動の障害(F1)1名、統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害(F2)15名、気分障害(F3)16名、神経症性障害(F4)40名、摂⾷障害(F5)4名、精神発達遅滞(F7)6名、⼼理的発達の障害(F8)2名、てんかん(G40)9名、診断なし4名であった。また10症例がCAPSの対象となった。
【考察】
周産期の精神科リエゾンでは、胎盤や乳汁への薬物移⾏や、ホルモンバランスの変化が併存精神障害に与える影響、⽣活リズムの変化による症状変動の可能性などを考慮する必要がある。そのため精神症状の評価だけでなく、本⼈の特性、ストレス脆弱性、家庭環境な
どのサポート体制や⺟乳育児に対するこだわりなどについても評価し対策を考えられるよ
うな⼯夫をすることが有⽤と考えられた。
また精神疾患合併妊婦の⽀援には産科医、⼩児科医、助産師、保健師、児童相談所職員など、多職種連携が不可⽋であるが、精神科医が加わることで、養育者への⽀援という⾯か
ら新たな視点を提供できる可能性もある。本発表では当院における具体的な多職種連携取り組みの例も併せて紹介する。

61

ポスター②P2-2

P2-2

災害時の妊産褥婦の⼼理的反応と⺟⼦保健・⽀援活動⼩林奈津⼦1)2)、根本晴美1)、佐藤翔輔3)、菊地紗耶4）、本多奈美3）、
松岡洋夫2)、富⽥博秋1)
東北⼤学 災害科学国際研究所
東北⼤学 ⼤学院医学系研究科
東北⼤学 災害科学国際研究所
東北⼤学病院 精神科4)

災害精神医学分野１）、精神神経学分野2)、
災害アーカイブ研究分野3)、【⽬的】
災害時の妊産褥婦への⽀援に関し、当事者のニーズに即した対応と備えの在り⽅を検討する上で有益な情報を抽出する⽬的で、実際に東⽇本⼤震災を周産期に経験した⺟親からの所感、⾒解、⼼境の変化等について⾃由記載・陳述を中⼼とした情報収集を⾏った。
【⽅法】
地震および津波による甚⼤な被害を受けた、宮城県沿岸部の七ヶ浜町において、⾃治体の⾏う1歳半健診の場でアンケート調査への協⼒を募り、震災前後〜半年後までに出産した
⺟親に網羅的にアクセスした。健診に訪れた42名の⺟親のうち31名（73.8%）よりアン
ケートが回収され、その結果を基に半構造化⾯接のインタビュー調査を企画した。アンケート参加者の中でさらに同意が得られた11名の⺟親に対してインタビューを⾏い、その内容をKJ法および内容分析の⼿法に準じて解析した。また調査に併せ、育児あるいは⺟親
⾃⾝の精神状態に関する相談を受け付け、必要時助⾔等を⾏った。
【結果】
アンケート調査では、出産・育児に関連した物資、情報、清潔保持への⾼い要望と共に、周産期であったことが他者とのつながりを強化したといった肯定的⾒解と、⾮常時に保護される⽴場となった⾃責感あるいは⺟体や児に関する平時以上の懸念を⽣んだという否定的意⾒がみられた。
インタビューではより詳細な内容を尋ね、家族と共に過ごせることが重視される傾向や、⾮常時の経験による他者との関わりへの認識変化、周産期のメンタルヘルス上の問題が、児らあるいは⽣活に関する懸念や災害への⼼理的反応に紛れる可能性等が⽰唆された。
【考察】
今回得られた結果は⺟集団の⼀部からのデータであり限界はあるが、今後の災害時の備えにおいて、⺟⼦への物資・情報提供、避難所運営、速やかな平時の⺟⼦保健システムの再開の必要性などを検討させると考えられる。
なお、この調査研究は東北⼤学⼤学院医学系研究科倫理委員会の審査にて承認されている。

62

ポスター②P2-3

P2-3「周産期⽀援システム」の成果及び試験外泊の有効性の検証
⾼橋裕美1)、和⽥和⼦2）、福森優司1）、前川佳敬１）
⼤阪⼤学医学部附属病院
⼤阪⼤学医学部附属病院

保健医療福祉ネットワーク部１）
⼩児科2）

【背景】
当院では虐待予防の取り組みとして、平成24年度から総合周産期⺟⼦医療センター、神経科精神科および保健医療福祉ネットワーク部が協働し、「周産期⽀援システム」を構築、ハイリスク妊婦への⽀援に注⼒してきた。同システムでは、周産期のサポートを⾏うと共に、退院時には⾃宅での育児を安全にできるかどうかを⾒極めるために、必要に応じて試
験外泊を導⼊し、育児能⼒・環境の確認を⾏っている。また随時地域の保健師と情報共有しながら連携を⾏っており退院後スムーズに地域へ移⾏できるよう取り組んでいる。
【⽬的】
当院における「周産期⽀援システム」の成果及び試験外泊の有効性について検証する。
【⽅法】
連携した保健センターにアンケート調査を⾏い、分析を⾏った。
【結果及び考察】病院近隣の保健センター11箇所から回答を得た。外泊についてはほぼ全ての保健センターが有益としていた。有益とした理由は、本⼈・家族が実際に育児状況を確認出来る、保健師・関係機関が実際の育児状況を確認出来る、何かあれば病院に帰院できる等が挙げられた。⾃宅への退院可否の判断については、当院と保健師の判断はほとんど⼀致(80%)していた。アンケート調査の結果から、同システムの運⽤によるハイリスク妊婦への⽀援は有効であったと考えられたが、多くの保健センターより連携の開始時期が遅いとの回答(80%)があり、介⼊⽅法についてはケースにより個別の判断を検討する余地があると考えられた。今後の課題として、介⼊時期の⾒直しや情報提供⽤紙の項⽬を充実させること、
⾃治体別に実施している育児サービスも含め「個別性」を重視した⽀援⽅法の検討が必要であることが分かった。今後さらに地域と病院が連携・協働を⾏い、切れ⽬のない⽀援を継続して⾏う⽀援システムの充実が必要である。

63ポスター②P2-4

P2-4

特定妊婦の地域連携に関連する法的問題と対処法
⽯川博康
中通リハビリテーション病院精神科【資料提⽰】
特定妊婦に関する地域連携は、「虐待リスクが明確な場合に出産前から通告義務がある」との誤解が存在するほど、現場に混乱がある。児童福祉法の条⽂によると，特定妊婦への⽀援は養育⽀援訪問事業（以下訪問事業）と要保護児童地域対策協議会（要対協）を通じて⾏われる。この２つはそれぞれ主旨が異なるため，理論上特定妊婦は必要となる⽀援内容に応じて２つのサブタイプに分類される（訪問事業型，要対協型）。
訪問事業型の取扱いを定めているのが養育⽀援訪問事業ガイドライン（厚労省，平成21年3⽉）である。特定妊婦の判断要件として，若年，経済的問題，多胎など合計7項⽬を挙げており，養育⼒不⾜を広くスクリーニングし，虐待に⾄らぬよう⺟⼦保健上の⽀援を早期に開始する対象として特定妊婦を位置付ける。他⽅，要対協型の取扱いは，児童虐待の防⽌等のための連携強化に関する⾏政通知（厚労省，平成24年11⽉）や，⼦ども虐待対応の⼿引き（厚労省，平成25年8⽉）に定められている。特定妊婦について，本⼈の同意がない場合にも地域連携が可能と説明し，出産前段階から児童虐待に準じて対応すべき対象として特定妊婦を位置づける。この２つの混同や誤認が現場の混乱の⼀因かもしれない。
【提⾔】①訪問事業型特定妊婦では要対協を利⽤する必要性が不明であり，同意なき地域連携を⾏う場合に医療者に守秘義務違反が成⽴する可能性があるため，注意を要する。②要対協型
特定妊婦の場合にも、医療者には個別の妊婦が要対協の対象か否かを判断する権限がない
ため，同意なき地域連携を医療者だけの判断で⾏うことは困難であり，理論上は⾏政機関への疑義照会が不可⽋となる。③例外的であるが，若年妊婦に限っては，不純異性交遊などの虞犯に該当する可能性を考慮し，相当の理由（例：13歳未満など）がある場合には児童福祉法第25条に基づく通告を介して地域連携を図る余地があるかもしれない。

64ポスター②
P2-5

P2-5

精神科⼊院した⺟親の背景にある⼦ども虐待関連問題について
⼩⻄晶⼦、吉村⽂太、来住由樹
岡⼭県精神科医療センター【⽬的】
親の精神疾患や社会⽀援の乏しさは⼦ども虐待のリスク因⼦である。精神疾患のため⼊院した⼥性患者の⼊院前の⼦ども虐待やネグレクトの状況についてはほとんど報告がない。
それらを調査するため、診療録の後ろ向き調査を⾏った。
【⽅法】
対象は2013年1⽉から2014年12⽉の期間に当院へ⼊院した16-60歳の⼥性患者である。
診療録から⼦どもに対する虐待やネグレクトと、⼊院前後の家族サポートや社会⽀援の変化について調査した。
【結果】
全⼥性⼊院患者724名のうち、16歳から60歳までの患者は551名で、そのうち18歳以下の⼦どもと同居していたものは85名であった。85名のうち、⼦ども虐待を確認した症例は56名であった。ICD-10診断の内訳はF0が2名、F1が16名、F2が16名、F3が5名、F4が12名、F5が1名、F8が4名であった。56症例の平均年齢は36.7歳(23-50歳)、ひとり親家庭は24
例（43％）、⼦どもの平均⼈数は1.7⼈(1-4⼈)、平均年齢は9歳(0-18歳)であった。確認された⼦ども虐待の種類と件数は、ネグレクト49例、⼼理的虐待35例、⾝体的虐待14例、性的虐待0例であった。⼊院前後の社会⽀援機関の平均数は、⼊院前1.9±1.8(範囲0-7)、
⼊院後2.9±2.0(範囲0-9; 平均値の差1.0; 95%信頼区間, 0.5-1.5; p<0.01)であった。⼊院後に社会⽀援機関が増加した症例は31例（55％）であった。⼊院後に家族サポートが増加した症例は21例（37％）であった。
【考察】
⺟親の精神科⼊院は、⺟⼦にとって危機的状況であるが、⼊院により⽀援機関との連携や育児環境への介⼊のよい機会となるかもしれない。育児年齢の⼥性を診療する際には、その⼦どもや家庭の状況に配慮して診療にあたることが重要であると考えられる。今回の調査の限界点は、単独施設での後ろ向き調査であること、⺟親⾃⾝の被虐待歴や⼦どもの健康状態については未調査であることが挙げられる。

65ポスター②
P2-6

P2-6

当院で児童虐待が疑われた事例の⺟体背景・周産期因⼦の評価
⼩野陽⼦、秋⾕⽂、⼩野⽊さちえ、⼭⽥梨紗⼦、和泉紀⼦、⾚枝俊、
岩瀬純、⼩野健太郎、塩⽥恭⼦、⼭中美智⼦、百枝幹雄
聖路加国際病院 ⼥性総合診療部【⽬的】
当院で分娩後、児への虐待の可能性が⽰唆された症例に関して⺟体因⼦、周産期因⼦を検
討した。
【⽅法】
当院では、⼩児に受傷機転不明の外傷を認めた場合や性的・⼼理的虐待、ネグレクトなどが疑われた場合、医師、看護師、ソーシャルワーカー、保⺟、事務職など他職種からなる委員会で事例検討し、対応を協議している。X年10⽉〜X+11年7⽉に当施設で出⽣し、この委員会であげられた児童虐待疑い50例を対象とし、⺟体既往歴、妊娠⽅法、分娩週数、分娩⽅法、出⽣体重、新⽣児合併症などを後⽅視的に検討した。また同期間に当院で分娩となった全症例（11,808例）のうち、分娩時の⺟体年齢を合致させ、無作為に選択した50
例を対照群として上記の項⽬について⽐較検討した。
【結果】
当院で疑われた児童虐待の内訳では⾝体的虐待（外傷痕・⾻折・熱傷・転落・薬物誤飲）が35例、ネグレクト（養育困難を含む）10例、⼼理的虐待5例、性的虐待はみとめなかった。分娩時⺟体年齢（17歳-44歳）、妊娠歴（初産36例、経産15例）、不妊治療歴（⾃然妊娠44例、不妊治療後7例）、分娩⽅法（経腟分娩35例、予定帝切9例、緊急帝切7例）な
ど分娩時における周産期因⼦、また児のNICU⼊院歴（⼊院例5例）、先天性疾患既往の有無（1例）、両親の職業や兄弟の有無などの家族背景には明らかな傾向は⾒られなかった。
⺟体分娩時年齢の中央値を31.3歳（±0.53-0.63）とした際の分娩時⽗年齢は虐待が疑われた児の⽗親年齢が25.3歳（±8.02歳）と若かった（＜0.001）。また虐待が疑われた症
例の⺟体精神疾患合併もしくは既往歴が70％と有意に⾼値であった（＜0.001）。
【考察】
児童虐待の疑いが発⽣した事例では⽗親の年齢が若年であること、「⺟体精神疾患の既往」は児童虐待のリスク要因であることが⽰唆された。虐待発⽣のリスクが⾼いことが予想される事例では、妊娠期からのサポート体制を構築していくことが望ましいと考えられた。

66

ポスター②
P2-7

P2-7

エジンバラ産後うつ病評価尺度、⾚ちゃんへの気持ち質問票、育児⽀援チェックリストの「3点セット」による養育不全・児童虐待の検出⼒の検討⽴花良之1)、⽵原健⼆2)、掛江直⼦3)、森臨太郎2)、⼩泉智恵4)、辻井弘美5)、
⼤⽥えりか6）、葛⻄圭⼦7)、⼭下洋8)、吉⽥敬⼦8)、久保隆彦9)
国⽴成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科1)
同 研究所政策科学研究部2) 、同 臨床研究開発センター臨床研究教育部⽣命倫理研究室3)、
同 研究所4)、同 こころの診療部5)、
同 研究所政策科学研究部保健政策科学研究室6）、⽇本助産師会7)、
九州⼤学病院⼦どものこころの診療部8)、シロタ産婦⼈科産科9)【⽬的】
⽇本の⺟⼦保健では、産後の⺟親に対する保健師の全⼾訪問などで、⺟親のメンタルヘル
ス不調や養育不全・児童虐待のリスク評価として、エジンバラ産後うつ病評価尺度、⾚ちゃんへの気持ち質問票、育児⽀援チェックリストのいわゆる「3点セット」が広く⽤いられている。この「3点セット」は、養育不全や児童虐待のスクリーニングとしても重要な役割を担っているが、どのくらいの検出⼒を持っているか明らかになっておらず、本研究ではその検出⼒について検討することを⽬的とする。
【⽅法】
平成24年度から26年度に東京都世⽥⾕区で⾏われたコホート調査のデータから、エジンバ
ラ産後うつ病評価尺度、⾚ちゃんへの気持ち質問票や育児⽀援チェックリストがどの程度児童虐待を予測するかを検討した。産後1か⽉で⾏われた⾚ちゃんへの気持ち質問票、育児⽀援チェックリスト、エジンバラ産後うつ病評価尺度の各項⽬を独⽴変数として、産後3か⽉で⾏われた児童虐待の質問紙（徳永ら）のカットオフ値（3/ 4点:虐待傾向、6/7点：虐待）を従属変数として、それぞれの従属変数についてロジスティック回帰分析を⾏った。
また、それらをもとに、ROC曲線を描き、曲線下⾯積の値から検出⼒について検討した。
【結果】
虐待傾向については、⾚ちゃんへの気持ち質問票の2項⽬、育児⽀援チェックリストの1項
⽬が統計的に有意に影響のある項⽬となり、曲線下⾯積は0.76であった。虐待については、
⾚ちゃんへの気持ち質問票の3項⽬、育児⽀援チェックリストの1項⽬が統計的に有意に影響のある項⽬となり、曲線下⾯積は0.93であった。
【考察】
本研究により、3点セットが児童虐待のアセスメントに有⽤なツールであることが明らかとなった。また、⾚ちゃんへの気持ち質問票、育児⽀援チェックリストの項⽬の中でも児童虐待のアセスメントにとりわけ重要な項⽬があり、それらについて⺟⼦保健関係者が注意していくことの重要性が⽰唆された。また、当⽇は、コホート調査の質問票の他の質問項
⽬から、3点セット以外にさらに児童虐待の検出⼒を⾼めるような項⽬についても考察することとする。
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ポスター②P2-8

P2-8

産後うつ状態の⺟親から⾒た看護職の関わり
髙橋秋絵
神⼾⼥⼦⼤学看護学部【⽬的】
産後うつ病は、わが国では毎年約10万⼈の⼥性が罹患し、夫の精神状態や⼦どもの発達、⺟⼦相互作⽤への影響が⽰唆されるなど重⼤な健康問題である。しかし、産後うつ状態の⺟親が看護職の関わりをどのように感じているのかは⼗分明らかにされていない。そこで
本研究は、産後うつ状態の⺟親が看護職との関わりをどう感じたのかを明らかにすることを⽬的とした。
【⽅法】
研究参加の同意が得られた、過去に産後うつ状態を経験した⺟親に半構成的⾯接を⾏った。得られたデータは質的記述的に分析した。
本研究は甲南⼥⼦⼤学研究倫理委員会で承認を得た。
【結果】
研究参加者は、過去に産後うつ状態を経験した7名の⺟親であった。平均年齢は45.4歳（SD＝4.20）、産後うつ状態であった時期は11〜26年前であった。得られたデータを質的記述的に分析した結果、看護職との関わりをどう感じたのかについては【虐待という⾒⽅で対応されてつらかった】、【苦しみや悩みを話せる雰囲気ではないと感じた】、【⺟親を受け⼊れる態度ではないと感じた】、【⺟親を⼤事にしてくれていると感じた】、【専⾨職としての知識や技術が⼗分ではないと感じた】、【専⾨職としての技術や態度に安⼼できた】という6個のカテゴリーが抽出された。
【考察】
産後うつ状態の⺟親が看護職の関わりをどう感じたのかの背景には、⺟親や周囲の⼈々が持つ“⺟親”という役割に対する意識や、看護職から⺟親役割を担う存在として⾒られること、看護職の産後うつ病に関する知識が不⼗分であることや産後うつ病に対する偏⾒があることが考えられた。また、産後うつ状態の⺟親への⽀援が虐待予防の施策の中で⾏われていることや指導を主体とした看護職の関わりが関連していることが⽰唆された。
【結論】
産後うつ状態の⺟親が看護職との関わりをどのように感じていたのかについては6個のカテゴリーが抽出された。産後うつ状態の⺟親は、看護職の指導的な態度や虐待という視点を持った関わりをつらいと感じ、⼀⽅で専⾨職としての知識や技術、⺟親を受け⼊れる態
度を持った関わりに安⼼を感じていた。

68ポスター②
P2-9

P2-9

当院における産後メンタルケアの試みー⼼理教育の観点からー
酒井玲⼦1)、佐藤友⾥1)、⼟屋美恵⼦1)、⿊⽥幸恵2)、古井由美⼦1)、兼本浩祐3）
愛知医科⼤学病院、こころのケアセンター１）、愛知医科⼤学病院
愛知医科⼤学 精神神経科学講座3）看護部2）、【⽬的】
産後メンタルケアの需要の⾼まりを受け、当院では、産後の⺟⼦を対象にした⼼理教育プ
ログラム「ママとあかちゃんのための⼼理学」講座を開講した。産後の⺟親は⼼⾝共に不安定な状態であり、⼼理的に危機的な状況にある。当講座は、そのような状況にある⺟親のアイデンティティの再構築や、⺟⼦関係の安定を促すよう⽀援することを⽬的としている。今回、この講座の構築過程を検討し、産後の⺟親への⼼理教育の有⽤性について考察する。
【⽅法】
講座は、D,Sternの⼼理発達理論を基盤とした２０分の講義とテーマに沿った４０分の⾃由
討議で構成されており、５回１クールとした。講座開講に向けモニターとして参加した０歳児とその⺟親６組について、⺟親へのアンケートと講座中の⺟⼦の関係性の観察を分析した。
【結果及び考察】
アンケートの⾃由記述をカテゴリー化した結果、「知的体験」「ポジティブな情緒体験」「悩みの共有体験」「内省・振り返り体験」「実践への意欲」「⼦どもや夫への関⼼の⾼まり」の6つが抽出された。また講座中の観察の分析から、回を経るにつれ、⺟親が児にほどよい距離で関わることができるようになり、⼦どもの積極的な探索⾏動が増えた。このことから、⺟親は、産後の⼼理状態や⼦どもの⾏動について、⼼理発達上の意味を知ることで、安⼼感が⽣まれ、前向きとなり、⼦どもと向き合う姿勢が変化し、⼦どもも安⼼
して振舞えるようになったと考えられた。さらに、⾃分や夫の性格や⾏動パターンなどを振り返り、⾃分と向き合うきっかけとなったようであった。このように、産後の⺟親への⼼理教育は、⺟親の観察⾃我を育てることで健康な⾃我機能を回復させ、⼼理的危機を乗り越えることを⽀援すると考えられた。またそのことが、⺟親の安全基地としての機能を安定させ、⼦どもの⼼理発達を促すことにつながるのではないかと考えられた。

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謝辞
第12回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会開催にあたりまして、
下記の企業および団体から多⼤なるご協⼒、ご⽀援を賜りました。
ここに謹んで御礼申し上げます。
第12回⽇本周産期メンタルヘルス学会学術集会 会⻑
⾃治医科⼤学産科婦⼈科学講座 主任教授
松原 茂樹

アイクレオ株式会社有限会社 ⻘葉
アトムメディカル株式会社
株式会社LSIメディエンス
株式会社⼤塚製薬⼯場
キッセイ薬品⼯業
協和発酵キリン株式会社
塩野義製薬株式会社
シーメンス・ジャパン株式会社
認定NPO法⼈世界の医療団（メドゥサン・デュ・モンドジャポン）
第⼀三共株式会社
株式会社 ⼤学書房
中外製薬株式会社
株式会社ティーアールファーマ
トーイツ株式会社
⽇本化薬株式会社
バイエル薬品株式会社
⽇⽴アロカメディカル株式会社
ビーンスターク・スノー株式会社
ブリストル・マイヤーズ株式会社
株式会社 明治
持⽥製薬株式会社
森永乳業株式会社（以上、50⾳順）

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