ISSN 1347-5495

経 営研 究Business Research

No. 59中野常男（神戸大学大学院経営学研究科）

18 世紀イギリスの金融不祥事と会計監査―「南海の泡沫」(1720) における「会計士」の役割―
2014 年 6 月 27 日
神戸大学大学院経営学研究科

18世紀イギリスの金融不祥事と会計監査―「南海の泡沫」(1720) における「会計士」の役割―

中野

Ⅰ

開

Ⅱ

公債の処理問題と南海会社の設立

Ⅲ「南海計画」：古典的バブルとその崩壊

Ⅳ

スネルの「監査報告書」

Ⅴ

結

常男

題：スミスの「株式会社」観

語

Ⅰ

開

題：スミスの「株式会社」観

Adam Smith は，彼の主著の一つ『国富論』(An Inquiry into the Nature and Causes of the
Wealth of Nations, 1776) の中で，その当時のイギリスに見られた「株式会社」（合本会社:
joint-stockcompany）の状況，特に株主と取締役（経営者）の行動について，次のように述べている。すなわち，「合本会社の事業は，つねに取締役会 (court of directors) によって運営される。確かに取締役会は，多くの点で株主総会 (general court of proprietors) の統制を受けることがよくあるけれども，株主の大部分は，会社の業務について，あえてなにごとかを知ろうなどと張り切ることはめったにない。・・・会社の業務に頭を突込んで心を労したりはせず，取締役がこのくらい渡すのが適当だと考える半期分
もしくは１年分の配当をもらうことに甘んじている。このように，苦労も，一定額以上の危険負担も完全に免れられるために，合名会社 (private copartnery) であったなら，どんな事情があろうともその財産を賭ける気にならないおおぜいの- 1 -人々も，合本会社の投資家にならなってもよい，という気を起こすのである。そこで，通例，合本会社には，どんな合名会社が誇るよりも，はるかに巨大な資本が集まってくる。南海会社 (South Sea Company) の営業資本は一時3,380万ポン
かねドを超えたことがあった。・・・ところが，こういう会社の取締役は，自分の金というより，むしろ他人の金の管理人であるわけだから，合名会社の社員が，自分自身の金を見張る時にしばしば見せるのと同じ鵜の目鷹の目でひとの金を見張るとは，とても期待できない。金満家の執事よろしく，些事に注意を払うと，かえって御主人の沽券にかかわるなどと考えがちで，いともあっさりと自分で自分の注意義務を免除してしまう。だからこういう会社の業務運営には，多かれ少な
かれ怠慢と浪費がつねにはびこること必定である。・・・」(1)「株式会社」に関連して，株主と取締役（経営者）双方の無責任の相乗から生じる深刻な事態を指摘した『国富論』の中の Smithの言葉は，近年の事例を引くまでもなく，概して現代の日本企業にもそのまま当てはまるように思われる。
もちろん Smith が『国富論』において考察した「株式会社」とは，現代のそれでなく，「株式会社」がイギリスで誕生を見た後わずか百年余りのもの(2)，そして，上掲の引用文でも言及されている「南海会社」の取締役たちが画策した古典的株式投機とそのあっけない崩壊，つまり，後世に「南海の泡沫」(South Sea Bubble：1720) と呼ばれる事件が起こってから五十数年しか経過していない時期の状況を反映したものであった。
では，「南海の泡沫」を引き起こした「南海会社」とはいったいどのような目的をもって設立された会社（株式会社）であったのであろうか。また，「南海の泡沫」そのものはどのような内容の事件であったのであろうか。さらに，この泡沫事件の渦中において自ら「会計士」(accomptant or accountant) と称した人物はどのような役割を演じたのであろうか。次節以降では，これらの点について歴史的に概観することにしたい。

Ⅱ

公債の処理問題と南海会社の設立 (1711)

18世紀初頭のイギリスに発生した「南海の泡沫」は，ほぼ同時期のフランスに起こった「ミシシッピの泡沫」(Mississippi Bubble：1719 ～ 1720)（別名，「ロワイヤル銀行 (Banque- 2 -Royale) 事件」），さらに，これら二つの事件よりも時期的に少し過去にさかのぼる17世紀前半のオランダに生じた「チューリップ狂」(Tulipomania：1634 ～ 1637) とともに，熱狂的な投機，つまり，バブル (bubble) と，その崩壊の古典的事例として言及されることが多い(3)。
このバブル崩壊劇の主役となった「南海会社」は，その正式な社名を The Governor andCompany of the Merchants of Great Britain trading to the South Seas and Other Parts of America,
and for encouraging the Fishery と表記されるように，東インド会社 (East India Company)(4)などと同様に，地域的貿易独占権を付与されたイギリス後期重商主義段階の特許会社（特権的株式会社）と位置づけられる。すなわち，南海会社の起業目的は，あくまでも奴隷取引を中心としたスペイン領南アメリカ植民地とのアシェント貿易 (Asciento

Trade) であった(5)。
しかしながら，南海会社の名前を一躍有名にしたのは，このような貿易会社としての側面ではなかった。同社は，1711年に特許を得て設立された当初から，イギリスの国家財政と密接なつながりを有しており，南海会社の設立それ自体が，累積する公債の処理という財政上の要請からなされたという事情があった。
すなわち，南海会社の設立が構想された18世紀初頭のイギリスは，「アウクスブルク同盟戦争」(War of the League of Augsburg: 1688 ～ 1697)（別名，「大同盟戦争」(War of theGrand Alliance)）や，これに続く「スペイン継承戦争」(War of the Spanish Succession: 1701
～ 1714) など，相次ぐ戦役のために，国家財政は疲弊の一途をたどっており，資金調達のために発行された巨額の公債，特に流動債 (floatingdebt) の処理が重要な政治課題と(6)なっていた 。
南海会社は，かかる財政危機に対処するために，時のトーリー党政権の首班 RobertHarley (First Earl of Oxford and Mortimer) のもとで，アシェント貿易（＝南海貿易）の特権と引き換えに，「ファンド・オブ・クレジット」(fund of credit)(7) と呼ばれる手法に拠り，主として既発行の流動債を南海会社の株式に転換し，これを同社の資本金に組み入れるという形で設立された。そして，まさにこのような公債の処理をめぐっての同社の国家財政との密接な結びつきが，後に「南海の泡沫」という事件を引き起こす主要な要因になったのである(8)。
南海会社は，設立にあたり，次頁の［図表１］(9) に示されるような，海軍債，陸軍債，
軍需局債，食糧局債，運輸局債など，短期的に支払いを行うべき債務ではあるが，当時の- 3 -財政事情から，支払いに充てるべき資金を持たなかった既発行の公債（流動債）約947万ポンドを引き受けるとともに，公債保有者に対して南海会社の株式を額面価額を基準に発行した。これにより，既発行の公債は南海会社の資本金に組み入れられ，しかも，南海会社が保有することになった公債については，それまでの短期的に元本の償還と利払いが行われる流動債（短期債）から，長期または一定期間を経過しないと元本が償還されず，利払いのみが行われ，しかも，政府に償還のオプションがある長期債へと条件が変更された。
その結果，政府は，南海会社の保有公債に対して年６％の利息，さらに，このような引受行為に対する対価として管理費（年0.8万ポンド）を支払ったとしても，その債務負担は大幅に軽減されることになった。南海会社は，このような公債引受の代償として，特権的株式会社としての株式発行の権利や，オリノコ川からテラ・デル・フェゴの南端に至るま
での南アメリカ大陸東岸との貿易の独占権などを付与されたのである(10)。

図表１

南海会社の設立時に同社株式に転換されるべき公債（流動債）の概要

1

1710年9月29日までの海軍債・食糧局債・運輸局債など￡5,709,655

2

1702年以前に発行された陸軍債・運輸局債の元本と，1701年9月29日までの利息など

1,040,057

1710年9月29日から12月25日までの海軍債・軍需局債・運輸局債など

463,859

3

4

1710年の短期借入の元本と利息など

1,371,428

5

1711年度経常経費不足分補填用

500,000

6

1711年3月25日から12月25日までの全債務についての利息

386,325￡9,471,324

上述のような南海会社の設立に伴う公債（流動債）の処理策の概略を示したものが，次頁の［図表２］(11) である。

- 4 -

図表２

南海会社の設立 (1711) と公債の処理（南海会社株式への額面転換）

歳 入 ⇒

政

府

⇒ 歳 出

（租税）

公債
保有
現 金

利払い
・経費

利払い

現 金
元本償還
・利払い

南 海 会 社

南海貿易
利益？

長期債保有者

公 債 による出資

流動債保有者

配 当

南海会社株主南海会社株式への転換 (額面)南海会社を貿易会社としての側面から見るならば，同社がイギリス政府から特権を得た
アシェント貿易，つまり，スペイン領南アメリカとの貿易については，もともとスペインがこの広大な地域との貿易について独占権を主張していたことを無視しており，それゆえに，これほど疑わしい商業的企画はなかった。事実，南海会社が計画した奴隷取引を中心とする貿易はその事業基盤の脆弱さのゆえにきわめて不活発かつ低調なものとなり(12)，株
式配当や社債配当を行うといった青息吐息の経営を続けることになった(13)。

- 5 -

Ⅲ

「南海計画」：古典的バブルとその崩壊

南海会社の現実の株式資本は，設立時に実際に公債と交換に発行された約918万ポンドであったが，1715年にはちょうど1,000万ポンドにまで増資されている(14)。もっともこのような金額は擬制的資本と言うべきものであり，同社の保有する現金の源泉は，保有公債に対して支払われる利息と，引受行為に対する代償としての管理費のみであった。貿易活動での不振を考慮するならば，同社は，政府から受け取った利息をそのまま株主に配当して，単なる公債保有機関として存続することが採られるべき穏便な経営方針であったかも
しれない。

図表３

1

1719年9月29日時点でのイギリス政府の公債（長期債）の概要

特許会社保有分（償還債）(1) イングランド銀行(2) 東インド会社(3) 南海会社￡ 3,375,028
3,200,000
11,746,844￡18,321,872

2

償還債

3

年金債（非償還債）(1) 長期年金
年間利払額￡666,566，
元本を利息（年金）20年分として評価(2) 短期年金
年間利払額￡121,669，
元本を利息（年金）14年分として評価

16,546,202

13,331,322

1,703,366
15,034,688￡49,902,762- 6 -しかし，同社の実権を握っていた John Blunt や Jacob Sawbridge，Robert Knight といった経営陣は，別の方針を選択し，多くの犠牲者を巻き込む破局の道へと大きく踏み出したのである (15)。すなわち，1720年1月に至り，南海会社は，イギリスというよりは，当時のヨーロッパを覆っていた投機ムードの中で(16)，議会に対して新たな公債転換計画を提出する。いわゆる「南海計画」(South Sea Scheme) と呼ばれるものである。
かかる計画の原案の骨子は，次に要約するような内容のものであった(17)。すなわち，(1)

総額おおよそ5,000万ポンドにのぼる公債（長期債）（前頁の［図表３］(18) を参照）のうち，既にイングランド銀行，東インド会社，および，南海会社が保有するものを除く部分を南海会社の新規発行株式に時価を基準に転換する。

(2)

南海会社は，転換した公債の額面に等しい株式を発行する権利を与えられる。

(3)

南海会社は，政府の筆頭債権者となることに対して，1727年以降保有する公債全体について年５％から４％への利下げに同意する。

(4)

南海会社は，公債引受権の代償（実質的な「特許料」(＝上納金)）を支払う。

また，次頁に掲げる［図表４］(19) は，「南海計画」に基づく公債（主として長期債）の処理スキームを示したものである。
このような「南海計画」は，政府にとっては，公債について利下げが実現するとともに，「特許料」等の受領，さらに，債権者の一本化による公債管理の容易化といったメリットが発生する(20)。
では，南海会社にとって，当該計画を積極的に押し進めることにより，どのようなメリットが生じるのであろうか。政府に対する筆頭債権者となることによる政治・経済面での影響力の獲得といったことが考えられるが，それは企業としての南海会社の存続が前提となる。しかしながら，貿易会社としての前途は，既述のように決して明るいものでなかった。結局，そこに想像される南海会社の経営陣の意図とは，公債を株式に転換する過程で生じるであろう投機利益の獲得にあったものと考えられる。すなわち，南海会社の経営陣
は，同社株式の時価を基準に転換を行うことにより，公債と交換されるべき株式部分を節約し，節約された部分（＝余剰株式 (surplus stock)）について株式募集 (money subscription)
を実施し，その売却による多額の利益獲得を目的として，そのために，購入された自社株式を担保とする融資（＝株式担保貸付 (loan on stock)）や，高配当の宣言，自社株式の売買など，株価の恣意的な吊り上げとその高水準での維持を策することになったのである(21)。

- 7 -

図表４

南海計画 (1720) と公債の処理（南海会社株式への時価転換）

歳 入 ⇒

政

府

⇒ 歳 出

（租税）

公債
保有

現 金

上納金 利払い
・経費

利払い
南 海 会 社

南海貿易
利益？

現 金

元本償還
・利払い
(増

長
保

期
有

資)

債
者

(長・短年金債)

公債・現金
による出資

配 当

南海会社株式への転換(時価)
南海会社株主動有債
者

南海会社株式への転換 (時価)(新規株主)

株式募集(現金払込)

⇒

流
保

- 8 -

いずれにせよ南海会社が提出した「南海計画」，つまり，公債転換計画は，折からヨーロッパに拡がっていた投機ブームの波に乗って，イギリスの大衆の間に非常な期待感を醸成した。彼らは，「南の海」が提供する機会らしきものに強く反応し，同社の株価は1720
年1月はじめには１株（額面100ポンド）あたり128¼ポンドであったものが，3月には最高値で380ポンド，5月には870ポンドにまで上昇し，6月24日には空前絶後の1,050ポンドを記録するまでに高騰した(22)。
なお，次の［図表５］は，1720年における南海会社の株価の動きを示したものである(23)。

図表５

南海会社の株価の動き (1720)

ただし，その当時は南海会社だけが投機の機会を提供していたわけでなく，同社の成功は少なくとも100を超える多数の模倣者や便乗者（＝「泡沫会社」(bubble companies)）を産み出し，それらのすべてがこのブームに参加しようとした。まさに大投機ブームが襲来したのである(24)。ただし，上掲のような南海会社の株価の動きは，同じ時期の東インド会
社の株式の最高値が449ポンド，イングランド銀行のそれが265ポンドであったことと比べ
れば，まさに異常とも言えるものであった(25)。

- 9 -このような異常な投機ブームの渦中において，後に通称「泡沫会社禁止法」(Bubble Act)と呼ばれる法律が1720年5月27日に庶民院を通過し，同年6月9日に George I (在位：1714～ 1727) により公布された(26)。この法律の本来的目的は，愚かで無知な人たちを投機から保護するというよりは，南海会社それ自体の投機独占を確保することにあったと考えら
れる(27)。
しかし，同法の制定にもかかわらず，その年の夏には，南海会社の実質的終末が見えてきた。すなわち，同社の株価は7月中は最安値でも950ポンドを維持していたが，8月に入ると下がりはじめ，9月に急落した。そして，12月には最安値で124ポンドとなり，同年1月はじめの株価にほぼ等しい水準にまで暴落した。信頼感を維持・再生させるための努力が行われ，政府の支援もあって同社の株価は約140ポンドの水準で安定したが，しかし，それは最高値のおよそ1/7にすぎなかった。まさにバブルは，水面に浮かぶ「うたかた」のように，もろくも崩壊してしまったのである(28)。

Ⅳ

スネルと「監査報告書」

バブルの崩壊後，責を帰すべき人たちの追求がはじまった。1721年1月9日に議会に13名のメンバーから構成される「秘密委員会」(Committee of Secrecy) が設けられ，調査が進められることになった(29)。しかし，当初，調査は遅々として進まず，事件関係者は時間的猶予を得ることができた。そのため，ある文書では誤った虚偽の記入が行われたり，他の文書では空白の記入や改竄が行われたり，頁が千切られたりした。また，ある帳簿は破損され，別の帳簿が秘匿されるなどした。あるいは，Knight のような事件解明の鍵を握る
人物の国外逃亡さえ生じた(30)。ともあれ，かかる議会による調査の結果として，Blunt を
はじめとする会社の経営陣は，その財産を没収されるとともに，Sawbridge のように，取締役で議会に席を得ていた者は議会から追放され，また，事件関係者のうちには，ロンドン塔に収監されたり，急病死ないし自殺したりする者も出た(31)。
このような議会による調査の絡みで作成されたのが，Charles Snell (1670 ～ 1733)(32) の「監査報告書」，つまり，Observations made upon Examining the Books of Sawbridge and Company (1721?)（以下，Observations と略記する）であった。この報告書において，Snell は，- 10 -

自らの肩書きを，「ロンドンのフォスター通りの書法教師兼会計士」(Writing Master andAccountant in Foster-Lane, London)［原文表記のまま，以下同様］と記している(33)。当時は，書法の教師が習字に加えて算数や簿記を教示することが多く(34)，Snell

もまた，この例にもれず，これらの教科を教えていたようである。特に簿記に関して，彼は，Merchants Accompts, In the true Italian Method,････(1701) や，Rules for Book-keeping, According to the
Italian Manner:････(1701)，あるいは，A Guide to Book-keepers, According to the ItalianManner:････(1709)，Accompts for Landed-Men:････(1711)，さらに，The Merchants Counting-House:････(1718)，Book-keeping, in a Method Proper to be Observ'd by Super-Cargo's andFactors.････(1719) など多くの著作を公刊しており，このことから，Snell が，当時として簿記に相当に通暁していた人物であったことが窺える。
ただし，Snell の著作のうち，今日，言及されることが最も多いのは，先に掲げた Observations である。なぜなら，それは，全体でわずか４頁にすぎないが，「会計士」(accomptant or
accountant) により大規模株式会社に関係して作成された最初の「監査報告書」の例としてしばしば言及されるからである(35)。
もっとも，この Observations は，「監査報告書」とは言っても，もちろん現代的意味における監査報告書 (auditor'sreport) ではない。それは，先に述べた議会の秘密委員会による調査が進められる中で明るみに出た南海会社と政界有力者との癒着，特に Charles
Stanhope (one of the Secretaries of the Treasury) をめぐる贈収賄事件を調査する過程で，「会計士」と称していた Snell により，南海会社に密接に関係した会社の会計帳簿が「監査」(examining) され，これに関する報告が小冊子にまとめられたという経緯のものであった。
すなわち，南海会社は，前節で述べた「南海計画」の実現，特にその法的根拠となる法案の作成と議会での成立を容易にするために，政界の有力者に対して，総額で125万ポン
ド余にのぼる贈賄工作を展開した。その際，賄賂は，端的に記せば，帳簿上，南海会社と贈賄の相手先との間での南海会社株式――ただし，現実に存在しない架空株式 (fictitious
stock)――の売買を擬装して行われた。南海会社が自社の株式を贈賄の相手方に譲渡し，後日，これを購入代価よりも高い価格で売却して，その売却益に相当する金額を南海会社
が相手方に支払うという形態を採っていたのである。もちろん，贈賄の相手方が，譲渡として偽装された株式の購入代価を支払っていないことはいうまでもない(36)。
Stanhope

もまた，当時の政界の有力者の一人として，法案の内容を南海会社に有利に導くために，同社経営陣による贈賄工作の対象になったようである(37)。彼の場合には，17- 11 -

20年3月21日に総額12.5万ポンド（額面総額5万ポンド，１株あたりの時価250ポンド）の南海会社の株式（架空株式）がスウォード・ブレイド銀行 (Sword Blade Bank)(38) に引き渡され，これが同年6月11日に至って同銀行の“Charles Stanhope”の勘定に記帳されている。そして，同日またはほぼ同日のうちに，当該株式が，南海会社の取締役であると同時に，スウォード・ブレイド銀行のパートナーでもあった Sawbridgeの指示により計37.5

万ポンドで売却されたとの記録が行われている。そして，かかる取引の売買差額（＝売却益）にあたる25万ポンドを Stanhope に支払うための手形が振り出され，同年12月に当該金額が彼に支払われているのである(39)。
以上のように，議会の秘密委員会による調査から，Stanhope

が対価の支払いを伴わな

い株式の架空取引を通じて多額の金銭を収受し，しかも，スウォード・ブレイド銀行が，取引の事実をできるだけ秘匿しておくために，当該株式の動きを売却が行われるまでこれを記録していなかったことが明らかになった。さらに，“Stanhope”の名前が“Stangape”に改竄されて同銀行の元帳本体から消去されていたり（ただし，索引には“Stanhope”の名前がそのまま残されていた），また，25万ポンドの支払いを約束した手形が破棄されていることが明らかになるなど，彼の収賄容疑はますます濃厚になった(40)。
ところが，秘密委員会による調査がさらに進められる過程で，予期されない局面が生じた。つまり，Sawbridge らが，贈賄の容疑を否認し，問題となっている株式は，南海会社の経営陣が彼ら自身の利益を図るために南海会社からスウォード・ブレイド銀行が受け取ったものであると主張したからである(41)。そして，先に言及した Snell の Observations は，
このような被疑者側の主張を側面から補強する役割を果たしたのである。
すなわち，Snell は，ソーブリッジ商会 (Sawbridge and Company) (42) の会計帳簿を「監査」し，そこに記載されている記入の一部が架空のものであることを示そうと努める。すなわち，彼は，ソーブリッジ商会の帳簿に記載された記録のうち，Stanhope

への贈賄で問題になっている南海会社株式の動きに「監査」の焦点を定める。そして，Observations
では，かかる株式をめぐる取引の推移を跡づけることにより，ソーブリッジ商会の帳簿の見出される“Charles Stanhope, Esq.”という勘定は便宜的に設けられた仮装の勘定であり，その実質はソーブリッジ商会保有の南海会社株式を表す勘定であったこと，しかも，当該勘定に記載されている内容の一部は架空のものであり，相互に貸借相殺される性質のものであるがゆえに，当該勘定を集計する過程で貸方側に現れる37.5万ポンド（株式の売却代金に相当）や，借方側に現れる25万ポンド（株式の売却益に相当）という金額はそれ自体- 12 -

が無意味な数値であることを立証しようと努めたのである(43)。
もっとも，この Observationsの記述内容は中途半端なものであり，たとえ便宜的なものであるにせよ，なぜわざわざ“Charles

Stanhope”という特定の姓名を勘定科目とした人名勘定が帳簿上に設けられたのか，また，当該勘定の一部に架空の記入が含まれているとするならば，なぜそのような架空の記帳が行われたのか，Snell

は，その理由について

まったく答えていない。さらに，1720年3月21日の日付をちょうど一年前の1719年3月19日に書き換えたり，“Stanhope”を“Stangape”に書き換えて彼の名前を後から抹消したりするといった記帳内容の改竄についてもまったく言及していない(44)。そのため，この「監査報告書」が公表された後すぐに，匿名でその内容を鋭く批判する文書が出現している(45)。
しかし，これに対する彼の反論は要領を得ないものであった(46)。
このように，Snell の Observations は，南海会社株式の売買をめぐる疑惑を解明するというよりは，被疑者側の弁明を補強するためのもの，したがって，それは，調査にあたった議会の秘密委員会からの委嘱を受けたとか，被害を受けた者たちがこの種の問題の解明を独立した「会計士」に委ねた方がよいと判断したことによるというよりは，むしろ，簿記の専門知識を買われて，被疑者側からの依頼に応じ，特別な弁護ないし弁明の機会を提供するために作成されたというのが真相であろう(47)。そして，これが，Stanhope の弁明において，具体的にどの程度の効果を発揮したのか，その実際は明らかでないが，結果として，彼は，1721年3月7日，議会において，180票対177票という僅少差ではあったが，無罪と評決されている(48)。

Ⅴ

結

語

以上が，18世紀初頭のイギリスに大きな社会不安をもたらし，それゆえに，後世に「南海の泡沫」として鮮明に記憶されることになる，1720年のバブルとそのあっけない崩壊劇の概要である(49)。
うたかたのように消え去ったバブルは，伝統的な農業社会から近代的な工業社会への急速な工業化 (industrialization) の過程，いわゆる「産業革命」(Industrial Revolution) が展開される約半世紀前に引き起こされた最初の国際金融恐慌であり，一方において単に専門- 13 -

的金融業者，株式取引業者，株式仲買人や，彼らの甘言に乗せられた上流社会層に影響を及ぼしただけでなく，株式取引の素人にも，女性にも，下層社会層にも，多くの人たちに少なからない影響を及ぼしたという点で画期的であった。また，他方において，産業革命
後の恐慌と異なり，生産面にはあまり影響を及ぼさず，もっぱら流通面にのみ影響を及ぼした前期的金融恐慌であったという点でも大きな特徴を有している(50)。
そして，Snell の「監査報告書」は，このような大きなバブルの崩壊劇に関連した政治的・経済的醜聞事件の調査に，専門職業人としての揺籃期にあった「会計士」が，その専門知識，特に簿記に関する専門知識を買われて一定の関与を行うまでに成長していたことを示している(51)。
しかしながら，その関与の仕方は，醜聞事件の解明に貢献するというポジティブな方向ではなく，むしろネガティブなもの，つまり，先に述べたように，簿記の専門知識を活かして被疑者側に有利な状況を醸成するという役割を担っていたのであり，したがって，会計史の観点から，Snell（あるいは，彼が著した Observations）に対して積極的評価を与えることには躊躇するものがある。すなわち，大規模株式会社の会計監査とこれにかかわる
報告書の作成という「会計士」の機能から見るとき，その端緒的事例とも言える「南海の泡沫」における「会計士」の関与を見る限りでは，投資家保護や利害調整といった，今日，監査機能として措定される課題は当然のことながらまったく意識されておらず，もっぱら簿記の専門知識を買われて被疑者側のために奉仕するという，「会計士」という専門職業人に対する負のイメージしか浮かび上がってこない。
本稿で取り上げた事例がそのすべてではないであろうが，歴史に記憶されるバブル崩壊
劇とこれに伴う醜聞事件に関わって露呈する「会計士」のネガティブな関与の実態が，一般大衆の意識の中に，「会計士」という専門職業人（あるいは，彼らが作成する「監査報告書」）に対して，ある種の「胡散臭さ」を潜在的に植え付けることになったのは否めないであろう。そして，そのことが，今日においてもなお陸続として発覚する企業不正（会計不正）とも絡んで，もちろん監査に対する「期待のギャップ」(expectationgap)，つまり，監査に対する社会的期待と実際に行われている監査との隔たりの問題もあろうが，「会計士」，あるいは，会計監査そのものに対する社会的信頼の確立を阻害する要因ともなっているように思われる(52)。

- 14 -

［注］(1)Smith[1776](Cannan's edition), Vol.II, pp.264-265 (大河内(監訳)[1988], 1185-1186 頁).

(2)

何をもって「株式会社」の起源と見るかについては従来からさまざまな議論が展開されているが，今日的には1602年に設立された「オランダ東インド会社」（＝「連合ネーデルラント東インド会社」(Verenigde Nederlandse Oost-Indische Compagnie)）をその嚆矢とするのが通説である。他方，イギリスにおいては，1600年に設立された当初は，上記の「オランダ東インド会社」と異なり，会社と言うよりはギルド的な「制規組合」(regulatedcompany) の性格を有していた「イギリス東インド会社」（＝「ロンドン東インド会社」(The Governor and Company of Merchants of London trading into theEast Indies)）が，「ピューリタン革命」(Puritan Revolution：1640 ～ 1660) 後の共和制下で護国卿 (Lord Protector：1653 ～ 1658) の地位に就いた Oliver Cromwell による改組 (1657) と，さらに，「王政復古」(Restoration：1660) 後の Charlers II (在位：1660～ 1685) による改組 (1662) を経て，「株式会社」としての体制を整えるに至ったとされる（中野[2001]; 同[2002a]; 同[2002b]; see 大塚[1969]）。
(3)

17～18世紀のヨーロッパに発生した熱狂的な投機（＝バブル）とその崩壊の古典的事例としてしばしば言及されるオランダの「チューリップ狂」，フランスの「ミシシッピの泡沫」，そして，イギリスの「南海の泡沫」の概要については，例えば，
Mackay[1852a](pp.1-92)(塩野・宮口(訳)[2004](第 1 章～第 3 章) や Thiers[1969](Originally published in 1859)，あるいは，Galbraith[1990](鈴木(哲)(訳)[1991]); Emmett(ed.)[2000a/2000b/2000c]; Garber[2000]; Dale[2004] な どを参照されたい。
特に「南海の泡沫」の詳細については，例えば，Scott[1911](Part II, Division X, SectionV); 同[1912](Part I, Chaps.XX･XXI); Cowles[1960]; Sperling[1962]; Dickson[1967](Part II);鈴木(俊)[1986]; Carswell[1993]; Balen[2002] な どを参照されたい（See also Melville[1923];
Morgan[1929]; Donnan[1930]; Heckscher[1931]; Richard[1932]; Erleigh[1933]; Dickson[1954];
一之瀬[1975a]; 同[1975b]）。

(4)「南海の泡沫」の頃の東インド会社とは，先の注(2)で言及した「ロンドン東インド会社」（＝「旧東インド会社」(Old East India Company)）と，そのライヴァル会社
として1698年に設立された「新東インド会社」(New East India Company ― The English
Company trading into the East Indies) とが1709年に合同した結果として誕生した「合同東インド会社」(United East India Company ― The United Company of Merchants of England
trading into the East Indies) をさす。

(5)

「アシェント」(Ascient) とは，元来は，スペインにおいて，公共事業，例えば，租税の徴収や軍隊の募集などを行うために，政府と個人との間で交わされたあらゆる- 15 -

契約を意味する用語であった。ここで南海会社が目論んだ奴隷取引を目的とする「アシェント」は，スペイン人が新大陸に植民して間もなく発生したと言われる。すなわ
ち，スペイン領の植民地が拡大するにつれて，労働力に対する需要も増大し，これを賄うためにアフリカ西海岸から奴隷を獲得する必要に迫られた。しかしながら，スペイン自体はアフリカ西海岸に奴隷取引の組織 (slave agencies) を有していなかったた
め，Carlos I (在位：1516 ～ 1556)（ただし，神聖ローマ皇帝としては Karl V (在位：1519 ～ 1556)）の時代から，「アシェント」という形で，緊急に必要とする奴隷の供給を，ライヴァルであったポルトガルやフランス，さらに，オランダやイギリスなどに依存しなければならなかった。南海会社は，このようなスペイン領南アメリカとの奴隷取引を主要な起業目的としていたのである（四元[1981], 145-148 頁）。
(6)

当時の公債には，富くじ債 (lottery loan)，有期年金債 (terminable annuity)，半永久
債 (99年ものが多い) などの長期債に加えて，短期債として，国庫証券 (Exchequer
Bill)，さらに，海軍，陸軍，軍需，食糧，運輸などの政府諸部局の債務（＝「部局債」(departmental debts)）を主とする流動債があった。このうち，長期債と国庫証券についてはほぼ元利払い基金が確保されていたが，短期債，特に流動債については，それが“unfunded debt”とも称されたように，元利払い基金が確保されておらず，最も信用度の低い債務であった。当時の政府は，このような流動債の処理と，それによる信用の回復を重要な政治課題として抱えていた。したがって，政府側から見れば，南海会社の設立には，流動債の重圧からの回避という動機が存在していたのである（一ノ瀬[1975a], 13 頁; see 宮田[2006], 69-70 頁）。
なお，以下に掲げる表は，南海会社の設立前夜から「南海の泡沫」にかけての時期のイギリスの財政状況を，Brian B. Mitchell の編になる歴史統計 (Biritish Historical Statistics) に基づいて示したものである（Mitchell(ed.)[1988], pp.575,578 (中村(訳)[1995],
575,578 頁)）。
（単位：万ポンド）
1707

1708

1709

1710

1711

1712

歳

入

547.1

520.8

520.6

524.8

517.9

574.8

歳

出

874.7

774.2

916.0

977.2

1,514.5

786.4(184.6)(163.7)(201.4)(175.4)(181.3)(236.0)(債務費用)
1713

1714

1715

1716

1717

1718

1719

1720

578.0

536.1

554.7

558.2

651.4

609.0

602.6

632.3

636.2

618.5

622.8

707.6

588.5

635.4

615.2

600.2

(288.8)(302.1)(327.6)(302.7)(344.0)(283.9)(270.6)(276.9)- 16 -

(7)「ファンド・オブ・クレジット」という用語は，かなり多様な内容を含意するものとして用いられている。例えば，William R. Scott は，「・・・国家に対して貸し付けられた資本を『ファンド・オブ・クレジット』(“a fund of credit”)――これを担保として法人格を付与された団体 (an incorporated body) によりその事業活動のための借入れが調達される――として用いるというアイディアが存在した。」と述べている。
本稿では，上記の Scottの用例に依拠しつつ，「既発行の公債を特権会社の設立または増資にあたり，貨幣形態に準じるものとして資本として払い込ませ，もって現実の貨幣を節約し，併せてこの公債を担保としての借入を現実の企業活動の原資にしようとする手法ないし政策」を指すものと定義しておく。そして，このような手法は，南海会社に限らず，それに先行する「イングランド銀行」(Bank of England ― The Governor
and Company of the Bank of England)，あるいは，先の注(4)で言及した「新東インド会社」や「合同東インド会社」の設立に際しても用いられたのである（Scott[1912], p.389;
see 一ノ瀬[1975b], 31 頁）。
なお，「ファンド・オブ・クレジット」の詳細については，例えば，一ノ瀬[1975b];
鈴木(俊)[1986](終章) などを参照されたい。
(8)

Scott は，イギリスの初期の株式会社の歴史を論じた彼の詳細な研究（The Constitution
and Finance of English, Scottish and Irish Joint-Stock Companies to 1720, Vol.I, Vol.II & Vol.III(1912/1910/1911)）において，南海会社は表面的には外国貿易を展開するための企業として設立されたが，その起源と崩壊に関する真の説明は国家財政との関連の中に見出されると述べている。そして，彼は，このような認識に基づき，南海会社をその社名から連想されるような貿易会社とは位置づけず，イングランド銀行などと同様に，「銀行・金融会社」(Banking and Financial Companies) のセクションに包めて論じている（Scott[1911], p.288; see Scott[1911](Part II, Division X, Section V）。

(9)[図表１] は，Dickson[1967](p.68(Table5)) に基づき，これを一部修正して作成したものである（See 仙田[1976], 179 頁(第 10 表)）。
(10)

Scott[1911], pp.293-296.
なお，南海会社設立をめぐる公債処理計画を，公債保有者の観点から見るならば，額面価額に基づく転換は，公債それ自体が市場で額面を割っていた状況では，公債保有者にとって有利かのように思われた。しかし，このような割引がすぐに南海会社の株式に乗り移ってしまうと，「さや取り」の利益はすぐに消失してしまうものでしかなかった（Dickson[1967], p.70）。

(11)[図表２] は，鈴木(俊)[1986](182 頁) に掲載されている図（「3.南海会社の設立」）に基づき，これを一部修正して作成したものである。

(12)

南海会社の起業目的の一つは，既述のように，スペイン領南アメリカとの奴隷貿易を中心としたアシェント貿易にあった。しかし，現実にイギリス政府がスペイン政府- 17 -

との間にアシェントにかかわる条約を締結し，このアシェントが南海会社に賦与されたのは，会社設立後の1713年（公式の譲渡は1714年）に至ってからのことである。そして，実際には，奴隷取引を中心とした南海会社の貿易活動はきわめて不振かつ不活発なものであり，結局，「南海の泡沫」後の1739年に貿易会社としての活動に事実上の終止符を打つに至っている。このような南海会社の貿易活動の詳細については，例
えば，四元[1981] を参照されたい（See also 鈴木(俊)[1986], 166 頁）。
なお，南海会社と同様な企画は，イングランドとの合併 (1707) が行われる以前のスコットランドにおいても考案されており，1695年に同種の企画を遂行するために「ダリエン会社」(Darien Company ― The Company of Scotland trading to Africa and Indies) が設立されている。しかし，同社は，後発の南海会社の運命を暗示するかのように，業績不振のため，1707年にその短い生涯を終えている。このダリエン会社の詳細については，Scott[1910](Part II, Division I, Section V-E)を参照されたい（See also Bingham[1906a/
1906b/1906c]; Thiers[1969] ）。
(13)

Dickson[1967], p.70.

(14)南海会社の設立にあたり，同社の株式に転換が予定された公債は約947万千ポンドであったが，現実に転換されたのはそのうちの約918万ポンド（南海会社株式への転
換率：96.9％）であった。そして，1715年に同社の株式資本はちょうど1,000万ポン

ドにまで増資されている。1717年の時点で，南海会社と比肩される特権的株式会社であった東インド会社の株式資本が約319万ポンド，イングランド銀行の株式資本が約556万ポンドであったことを考えるならば，南海会社のそれがいかに巨額のものであったかが理解されるであろう（Scott[1911], pp.295-296; see Scott[1912], p.394; see also 仙田[1976], 179-180 頁）。
(15)

設立時に南海会社の実権を握っていた Harleyの影響力は，彼の政治的失脚とともに失われ，1715年2月以降は，同社設立時からの取締役であった Blunt

を中心とする一派が経営の実権を担うようになった。そして，「南海の泡沫」を引き起こす同社の大規模な公債処理計画も，Blunt を中心に，Sawbridge や Knight，さらに，Edward Gibbon
や Francis Hawes らを中心とした会社内の「内閣」(Cabinet Council)，あるいは，「支配人の従党」(Junto of Managers) と呼ばれた勢力がその執行にあたることになる。17
20年当時の南海会社の経営組織と経営陣の特質については，鈴木(俊)[1986](第四章第二節･第三節) を参照されたい。
なお，南海会社が起業目的の一つとした南海貿易そのものについては，例えば，わが国でも著名な小説である The Life and Strange Surprizing Adventures of Robinson Crusoe,of York, Mariner:････(1719) や，その続編の The Farther Adventures of Robinson Crusoe:
Being the Second and Last Part of His Life,････(1719) の著者であるとともに，The Complete English Tradesman,････(1726) や，A Plan of the English Commerce.････(1728) など- 18 -

の経営・経済関係の書物を著している Daniel Defoe らによっても，それに対する期待と抱負が語られている。ただし，Defoe

は，現実に設立された「南海会社」，特にその経営を主導したメンバーに対しては，その胡散臭さを鋭く指摘している。すなわち，「・・・Ｃ――［George Caswall：筆者追記（以下，同様）］は，膨大な取引を行う鉄面皮の男であり，人をリードするというよりは人にリードされ，ある著名な将軍のよ
うに，冷静というよりは火のように燃え上がることで有名である・・・。Ｓ――［Jacob Sawbridge］は，Ｃ――より二倍も頭が良いが，仕事は半分しかできない。Ｃ
――は度胸があるが，Ｓ――は狡猾，そして，一方が控え目で，他方が明けっ広げ，
これらが相合わさって完全な取引所街の人間 (a compleat Exchange-Alley-Man)［原文表記のまま］ができる・・・。Ｔ――［Elias Turner］も，同じ盤の上の博打打ちであり，Ｃ――やＳ――と協力して行動し，彼らでまさに近代的詐欺業の三人組 (atrueTriumverate of modern Thieving) が出来上がる。・・・」とまで酷評しているのである（Defoe[1719],pp.36-37; see Scott[1911], pp.440-441; 天 川[1954], 145-150 頁; 同[1966], 326333 頁; Dale[2004], p.43; see also Defoe[1711]; 同 [1712]）。
(16)

投機の風潮は，その当時，イギリスのみならず，オランダやフランスなど，ヨーロッパに広く蔓延していた。特にフランスでは，Louis XIV (在位：1643 ～ 1715) の治
世末期に事実上の破産状態に陥っていた同国の財政を立て直し，既発行の膨大な公債を処理するための企画が，スコットランド人の John Law によって，＜ロワイヤル銀行＝ミシシッピ会社＝東インド会社＞を「梃子」に推進されていた。この，いわゆる「ジョン・ロー体制」(système de John Law) に煽られた投機ブームは，1719年末から1720年初頭にピークを迎えるが，その後次第に崩壊に向かい，1720年夏にはロワイヤ
ル銀行の銀行券が交換性をもはや失ったと宣言されるに至った。このような17世紀初
頭のフランスに起こった投機の過熱とその崩壊，つまり，「ミシシッピの泡沫」（＝「ロワイヤル銀行事件」）が，「チューリップ狂」や「南海の泡沫」とともに，バブルとその崩壊の古典的事例としてしばしば言及されるということは既に述べたところである。しかも，フランスの「ジョン・ロー体制」のもとでも，南海会社の場合と同様に，公債の処理にあたり，これを特権的株式会社の株式に転換するという「ファンド・オブ・クレジット」の方策が採用されていた。したがって，この方策は，イギリスの財政に固有のものというよりは，むしろ当時のヨーロッパ主要国の財政に共通のアイディアと言えるものであった（Scott[1912], p.396）。

(17)

Scott[1911], pp.304-305.
南海会社は，既に1719年に小規模ながら1710年の富くじ債を同社株式に転換する計画を実施していた。この1719年の企画は，1720年の公債転換計画に先行する「試験的企画」(pilot

project) とも位置づけられ，南海会社は，このような「試験的企画」の成功と，さらに，先の注(16)で言及したフランスにおける Law の企画などに触発さ- 19 -

れて，1720年に至り，より大規模な「南海計画」へと突き進んだといわれる（鈴木(俊)[1986], 4-6 頁; see Dickson[1967], pp.88-89）。
なお，「南海の泡沫」に帰結する南海会社の公債整理計画の詳細については，鈴木(俊)[1986](第一章第二節・第二節) を参照されたい。
(18)[図表３] は，Dickson[1967](p.93(Table9)) に基づき，これを一部修正して作成したものである（See 鈴木(俊)[1986], 11 頁([第一-３表])）。
(19)[図表４] は，鈴木(俊)[1986](183 頁) に掲載されている図（「4.1720年の南海会社の公債整理」）に基づき，これを一部修正して作成したものである。

(20)

Scott

の試算によれば，当初提案された「南海計画」を実施することにより，政府

は，1727年以降，年間約54万ポンドの公債関係費の負担軽減が図られると言う。しかも，公債の引受を巡ってイングランド銀行と競合した結果，上記の公債処理計画は政府側にますます有利なように改訂され，逆に，南海会社の負担はいっそう増大することになった (Scott[1911], pp.305-306)。
(21)

イングランド銀行が南海会社に対抗する形で提示した公債処理案では，例えば，イングランド銀行の株価の変動にかかわりなく，年間の年金受領金額100ポンドの公債が同銀行の株式1,700ポンド（つまり，１株額面100ポンドのイングランド銀行の株式17株）に転換されるというように，転換条件（転換比率）が事前に定められていた。
したがって，株価の騰貴により生じる株式プレミアムは，公債を株式に転換した株主の手に帰属することになる。他方，南海会社の案ではこのような転換条件が事前に定められておらず，むしろ同社の経営陣はこれを定めないことによって，転換を自社に有利に取り計らい，それに伴うプレミアムを獲得しようと計画したのである。
以下の例示は，南海会社の株価（時価）の変動が，転換時にどのような差異をもたらすかを，簡単な数値を用いて示したものである。
年間100ポンドの年金を受領する長期年金債を南海会社の資本に組み入れる際に，当該年金債の元本を利息（年金）20年分と評価する，つまり，￡100×20年＝￡2,000と見積れば，
1)

南海会社の株価が１株100ポンド（額面価額）の場合，上記の年金債（2,000ポンド）と交換に，公債所有者に対して，￡2,000 ＝

2)

南海会社の株価が１株200ポンド（時価）の場合，￡2,000 ＝

3)￡200 × 10株 ・・・ 南海会社の株式10株が引き渡される

南海会社の株価が１株500ポンド（時価）の場合，￡2,000 ＝

4)￡100 × 20株 ・・・ 南海会社の株式20株が引き渡される￡500 ×4株 ・・・ 南海会社の株式４株が引き渡される

南海会社の株価が１株1,000ポンド（時価）の場合，￡2,000 ＝ ￡1,000 ×

2株 ・・・ 南海会社の株式２株が引き渡される- 20 -

以上のように，公債への転換が，南海会社の設立時（あるいは，イングランド銀行の処理案）のような株式の額面価額ではなく，時価を基準として行われる結果，南海
会社の株式の時価が額面価額を超えて高くなればなるほど，公債の保有者に対して公債と交換に引き渡される南海会社の株式数は減少する。しかし，公債保有者に引き渡される株式数が減少しても，南海会社の資本金に組み込まれる公債の金額は変わらな
いので，結局のところ，時価を転換条件とすることで，公債保有者に引き渡す必要がなくなった余剰株式を売却すれば，それがそのまま同社の利益に結果する。すなわち，南海会社の株価が高くなればなるほど，公債保有者に引き渡さなくて済む余剰株式が増え，これを株式募集を通じて売却することにより，同社の経営陣が利益を獲得する機会も増加するという構図が成立することが容易に理解されるであろう (鈴木(俊)[1986], 39-42 頁)。
なお，南海会社経営陣が策した株価の人為的操作の詳細，特に購入された自社株式を担保とする融資（＝「株式担保貸付」）の詳細については，鈴木(俊)[1986](第三章第二節) を参照されたい。
(22)

1720年，特に5月から9月にかけての南海会社の株価の日々の動きは，東インド会社とイングランド銀行の株価のそれと併せて，Scott[1911] に添付されているチャート(Chart showing maximum daily fluctuations of the Stocks of the South Sea Company, the East
India Company and the Bank of England from May to September, 1720) で詳細に示されているので参照されたい（See also 鈴木(俊)[1986] ([第五-１図])）。

(23)

Scanned from Garber[2000], p.116 (Figure 17.1); see Jaganathan[2009], p.22.
なお，1720年に実施された公債の転換状況は，転換対象の償還債約1,653万ポンドに対する転換応募金額が約1,392万ポンド（84.2％），転換対象の非償還債約79万ポンドに対する転換応募金額が約63万ポンド（79.7％）であった（鈴木(俊)[1986], 77頁([第三-3･a表])）。
また，余剰株式に基づく株式募集にあたっての１株あたりの発行価格は，第１回募集（4月14日）が300ポンド，第２回募集（4月29日）が400ポンド，第３回募集（6月17日）が1,000ポンド，第４回募集（8月24日）が1,000ポンドであった（鈴木(俊)[1986],
71 頁([第三-1･b表]); see Dickson[1967], p.125(Table 13)）。

(24)

1719～1720年には，漁業，海上保険，損害保険，公債金融，不動産，建築，繊維加工，海外貿易，植民，さらに，製塩，精糖，石鹸製造，ガラス製造，葬儀，水や干し草の供給といった，さまざまな目的を掲げた多数の企画・起業が行われた。もちろんその中には永久運動機関の発明といった怪しげな企画もあったが，概してそれらはようやくにして緒についた前産業革命段階におけるイギリス産業の着実な発展ぶりを窺- 21 -

わせるものであったと言われる。その当時に企画された事業の詳細なリストについては，例えば，Scott[1911](Part II, Division XIII (List, Arranged Chronologically, Showing the
New Schemes or Old Undertakings Revived, from September 1719 to the End of August 1720) )を参照されたい（See also Anderson[1764b], pp.291-296; Mackay[1852a], pp.57-60 ( 塩野・宮口(訳)[2004], 57-60 頁); 鈴木(俊)[1986], 140-141 頁([第五-1表])）。
(25)

Scott[1911] (Chart)（See 鈴木(俊)[1986] ([第五-１図])）。

(26)

Watzlaff[1971], p.8.
なお，「泡沫会社禁止法」――正確には，An Act for better securing certain Powers andPrivileges intended to be granted by his Majesty by two Charters for Assurance of Ships andMerchandize at Sea; and for lending Money upon Bottomree: And for restraining several extravagant and unwarrantable Practices therein mentioned ― ―は，その名称が示すように，相異なる二つの法案が一つの法案に合体されて成立したという経緯を有している。すなわ
ち，この法律は，前半部分で，ロイヤル・エクスチェンジ保険 (Royal Exchange Assurance) とロンドン保険 (London Assurance) という二つの海上保険会社 (marine insurance companies) に対して，その営業を許可する特許状の授与を規定している。他方，後半部分では，特許状を持たない会社が法人として振る舞うことや，譲渡可能な株式を募集すること，あるいは，定められた目的以外に特許状を転用すること，廃止された 特許 状を再び利 用すること を禁止する等 を規定して いたのである （Watzlaff[1971],
pp.17-22; 鈴木(俊)[1986], 146-150 頁）。

(27)

南海会社の経営陣は，既述のように，余剰株式の売却による利益獲得を企図したが，現金を必要としていたのは，南海会社だけでなく，投機ブームに乗って設立された多くの会社（＝「泡沫会社」）もまた同様であった。そのため，「泡沫会社禁止法」の制定は，南海会社がそれを希求したか否かは別として，結果的に，競争会社の設立を違法行為として規制することにより，貨幣資本保有者の投資対象をもっぱら南海会社に集中させ，したがって，株式市場における同社株式に対する需要を喚起させて，株価の吊り上げとその高値安定を図る効果があったものと考えられる。ただし，この法律の威嚇的効果は，施行の当初は違反会社に少なからない混乱と動揺を与えたが，それも時の経過とともに薄れていった。これに業を煮やした南海会社の経営陣は，1720年8月に大法官 (the Lord Justices) に働きかけ，特許状に疑問がもたれるヨーク・ビ
ルディング会社 (York Building Company) やロイヤル・ラストリング会社 (Royal Lustring Company) など，計四社に対して，その活動が同法の趣旨に違反するとして，「告知令状」(Writs of Scire Facias) の発行を請求した。この措置は，経営陣の狙い通り，四つの違法会社の株価を下落させたが，それはまた南海会社の株価にも跳ね返り，同社の株価を暴落させる結果になったのである（鈴木(俊)[1986], 149-153 頁; see Watzlaff[1971], pp.23-24; Harris[2000](Chap.3)(川分(訳)[2013](第 3 章))）。

- 22 -なお，イギリスの商業史家 Adam Anderson (1692 ～ 1765) は，自らも南海会社に約40年にわたり事務職として勤務した経験を有するが，彼は，編年体形式による商業史の著作 An Historical and Chronological Deduction of the Origin of Commerce,･ ･･･(1764) の中で，上記の経過について，「・・・泡沫会社 (Bubbles) に関する南海会社の経営者たちの最大の誤りは，それらの取引が南海会社の株価の上昇を妨げているという信念であった。ところが，逆に，泡沫会社での取引が南海会社の株式の価格を維持するのに役立っているということがすぐに明らかになった。なぜなら，下層のきわめて多数の人々は，最初は南海会社の株式を購入することができないので，貪欲に泡沫会社に，そのまた一層小さな持分や，さらにその一部分にさえ駆け込んだのである。彼らはそこですぐに利益を得て，その後，普通は，あるいは，きわめて頻繁に，南海会社の株式やその募集に参入してくる。このようにして，小さな流れや小川は，常に南海の大河 (the great South-Sea River) に流れ込んでいた。しかし，このことを経営者たちが知ったときは，あまりにも遅すぎた。・・・」と記している（Anderson[1764b], p.289; see
Matthew and Harrison(eds.)[2004b], p.15）。
(28)

Galbraith[1990], p.38 (鈴木(哲)(訳)[1991], 74-75 頁).

(29)

Scott[1911], p.334; see Collection of the Parliamentary Debates in England[1741a], p.401;
Cobbett's Parliamentary History of England[1811], p.694.
「秘密委員会」は，Collection of the Parliamentary Debates in England,････(Vol.VII, 1741)････によれば，投票により選出された次の13名の議員，つまり，“Thomas Broderick,Esq; Archibald Hutcheson, Esq; Sir Joseph Jekyll, Master of the Rolls; Edward Wortley, Esq; SirThomas Pengelly, Serjeant at Law; William Clayton, Esq; Edward Jeffreys, Esq; Robert Lord Viscount Molesworth; Thomas Strangeways, Esq; William Sloper, Esq; Nicholas Lechmere, Chancellor of the Dutchy; the honourable General Rosse; the honourable Dixie Windsor, Esq”［原文表記のまま］から構成されている。そして，彼らのすべてではないが，委員長を務めたBroderickを含め，多くは南海会社の取締役たちに対して公然とした敵意を示す人たちであったと言われる（Collection of the Parliamentary Debates in England[1741a], p.401;
Scott[1911], p.334; see Cobbett's Parliamentary History of England[1811], p. 694）。
なお，当該委員会は，1721年の2月から6月にかけて，合計７つの報告書を議会に提出している。すなわち，第一報告書（2月16日），第二報告書（2月25日），第三報告書（4月21日），第四報告書（5月22日），第五報告書（5月26日），第六報告書（6月5日），そして，第七報告書（6月16日）である（See Collection of the Parliamentary Debates inEngland[1741b], Appendix, pp.1-110; Cobbett's Parliamentary History of England[1811], pp.711741,743-746,783-791,797-799,802-803,811-827,837-844）。
(30)

Scott[1911], pp.334-335.

(31)

Scott[1911], pp.343-346.

- 23 -

(32)Snell は，1670年に生まれ，後出の注(49)で言及する Charles Lamb と同様に，クライスツ・ホスピタル (Christ's

Hospital) 校で学んでいる。それから，書法教師であった Thomas Topham のもとで徒弟奉公的訓連を受けた後，ロンドンのシティのフォス
ター通りにあった John Johnson の Free Writing School の監督を引き受け，36年にわたり同校の算数や書法，簿記の教師を務めた後，1733年に死去している（Hasson[1932],
pp.135-137; Bywater and Yamey[1982], pp.137,140）。
(33)

Snell[1721?a], p.1.
Snell は，自身の肩書きについて，Observations (1721?) では，第一頁の冒頭に“Writing
Master and Accountant in Foster-Lane, London”［原文表記のまま，以下同様］と記している。しかし，初期の著作，例えば，Merchants Accompts, In the true Italian Method,････(1701)の表紙では“Master of the Free-Writing-School in Foster-Lane”，また，Rules for Book-keeping, According to the Italian Manner:････(1701) の表紙でも“Master of the Free-WritingSchool in Foster-Lane”と記している。他方，A Guide to Book-keepers, According to the ItalianManner:････(1709) では“Accomptant, Master of the Free-Writing-School in Foster-Lane”，
また，Accompts for Landed-Men:････(1711) では“Teacher of Writing and Accompts, at theFree Writing-School in Foster-Lane”，さらに，The Merchants Counting-House:････(1718)
では“Accomptant”と，それぞれの著作の表紙に自らの肩書きを記している。
なお，この当時の著作においては，現代の“account”に代えてその古語である“accompt”が，また，“accountant”に代えて“accomptant”がしばしば用いられている。

(34)

Bywater and Yamey[1982], p.137.

(35)

Worthington[1895], pp.19, 24; see Green[1930], p.52; Edwards(JD)[1960], p.6; 山 桝[1961], 19-20 頁; Chatfield[1977], p.81; Bywater and Yamey[1982], p.138; Edwards(JR)[1989], p.143.

(36)

Scott[1911], p.315; see Hasson[1932], pp.134-135.

(37)

南海会社経営陣による贈賄工作の対象になった政界関係者には，本文中で言及した
Stanhope の他に，例えば，Lord Sunderland (Charles Spencer, Third Earl of Sunderland ―First Lord of the Commissioners of the Treasury)，John Aislabie (Chancellor of Exchequer)，John Craggs, Sr. (Postmaster-General) など，多くの高位政界人が含まれている（Scott[1911], pp.315-316）。
なお，Stanhope にかかわる贈収賄事件に対する秘密委員会の調査報告は，注(29)で言及した当該委員会による７つの報告書のうち，第一報告書 (The First Report of theCommittee of Secrecy) に記載されているので，内容の詳細についてはこれを参照されたい（See Collection of the Parliamentary Debates in England[1741b], Appendix, pp.1-45;
Cobbett's Parliamentary History of England[1811], pp.711-741）。

(38)

Caswall，Sawbridge，および，Turner の３名が，同時代の Defoe によって，「近代的詐欺業の三人組」とまで酷評されていたことは，先の注(15)で述べたところであるが，- 24 -

Stanhope に対する贈賄工作に絡んで登場する「スウォード・ブレイド銀行」――ただし，これは通称であり，正式の会社名は“Elias Turner, Esquire, and Company” と記されるように，イングランド銀行と異なり，株式会社ではなく，あくまでもパートナー
シップ (banking

partnership)――は，まさに上記の３名が中心的パートナーとなって運営していた会社であった。しかも，当該銀行がバブルの真っ只中の1720年6月に改組されたときには，南海会社の経営を牛耳っていた Blunt の息子の Henry Blunt や，Knight の甥の Robinson Knight が新たなパートナーとして加わっていた。このように，
スウォード・ブレイド銀行は南海会社と密接なつながりを有しており，それゆえに，
同 銀行 は南海会社の 「現金出納 係」(cash-keeper) と呼ばれ た。そして， 南海会社の失墜と軌を一にするかのように，スウォード・ブレイド銀行も1720年9月24日に支払停止に追い込まれている。この銀行の詳細については，Scott[1911](Part II, Division XII,
Section III, C) を参照されたい。
(39)

Scott[1911], pp.337-338; see Hasson[1932], p.135.
なお，Stanhope に関しては，本文中で述べた収賄疑惑の他にも，南海会社から額面で1万ポンドないし1.2万ポンド相当の株式を供与されたり，また，計5.1万ポンド余の現金を受け取っていたことが明らかにされている（Scott[1911], p.339）。

(40)

Scott[1911], pp.337-338.

(41)

Scott[1911], p.340.
ただし，贈賄容疑を否認する主張が行われたが，なぜ問題となっている額面で総額5万ポンド相当の株式の譲渡が行われたかについては，例えば，空売りを隠すため云々の説明が示されたが，スウォード・ブレイド銀行のパートナーの間でもその説明は一貫しておらず，その理由は明快さを欠くものであった（Scott[1911], p.340）。

(42)

Snell の Observations では，彼が帳簿を「監査」した会社の名称について“Sawbridge
and Company”と記されている。これに対して，Scott の研究で Stanhope をめぐる贈収賄事件にかかわる会社の名称として記されているのは“Sword Blade Bank”である。
しかしながら，別の研究では“Sawbridge and Company”，他の研究では“Sawbridge andCompany”と“Turner, Caswall and Company”の２社，あるいは，“Turner & Co.”さらには，“Turner, Sawbridge and Caswall Company” と記されるなど，Snell が「監査」の対象とした会社の名称は必ずしも一定しない。ただし，ここに掲げた会社は，いずれもDefoe によって「近代的詐欺業の三人組」と称された Caswall，Sawbridge，Turner の３名が深く関わっており，それゆえに，会社名の表記には相違が認められるものの，実際には同一の会社，つまり，“Sword Blade Bank”のことを指すものと推定される（Snell[1721?a], p.1; see Scott[1911], pp.337-338; Green[1930], p.52; Murray[1930], p.65; Hasson[1932], p.136; Chatfield[1977], p.81; 鈴 木(俊)[1986], 168 頁(n.15)）。
(43)

Snell[1721?a], pp.1-4 ; see Hasson[1932], p.136.

- 25 -

(44)Snell[1721?a], pp.1-4 ; see Hasson[1932], p.136.

(45)

Anonymous[1721?]; see Hasson[1932], p.136.
なお，Snell に対する批判が記載されていたのは，この匿名文書の前半部分であり，後半部分には彼を擁護する Caswall の説明が記載されていた。なぜこれら二つの相反する内容の記述が，同じ一枚ものの文書 (broadsheet) の上に併載されていたのか，
その理由は明らかでない（Anonymous[1721?]; see Bywater and Yamey[1982], p.140）。

(46)

Snell[1721?b]; see Hasson[1932], p.136.

(47)

先行研究では，Snell

が，議会に設置された「秘密委員会」の委員であったとか，

あるいは，当該委員会からの委嘱を受けてソーブリッジ商会の帳簿を「監査」したという記述が見受けられる。しかし，Observationsの記述内容から見る限り，被疑者側の依頼を受けてそれが行われたと考える方が妥当なようである。この点について，19
世紀末に，それまでのイギリスの職業会計士の概略史を著した Beresford

Worthington

は，Snell は，Sawbridge と彼のパートナー，または，Stanhope 自身によって雇われたと思われ，彼が議会の秘密委員会からの指示を受けたり，詐欺の犠牲者がこの問題を会計士の手に委ねた方が適切であると考えたことはほとんどありえないと述べている（Worthington[1895], pp.19-20; see Woolf[1912], p.170 (片岡(義)･片岡(泰)(訳)[1977], 173頁); Hasson[1932], pp.136-137; Edwards(JD)[1960], p.6; 山 桝[1961], 20 頁; Chatfield[1977], p.
81; Bywater and Yamey[1982], p.140; Edwards(JR)[1989], pp.143-144) 。
(48)

Scott[1911], p.340; see Cobbett's Parliamentary History of England[1811], pp.746-747;
Matthew and Harrison(eds.)[2004g], pp.155-156.
Charles Mackay は，Memmoirs of Extraordinary Popular Delusions････(1852) の中で，議会での Stanhope の無罪評決の件について，次のように記している。すなわち，「一連の不正取引について最初に説明を求められたにはチャールズ・スタンホープ［訳書表記のまま］氏だったが，彼はこう反論していた。
『数年前に自分の有り金を全部ナイト氏に預けてしまったし，ナイト氏が持ってきてくれた株にかなりの謝礼を払っている。ターナー・カズウォール社(Turner, Caswall, and Co.) からもらった株のことは何も知らない。何もかもわたしの知らないところでやったことであり，わたしが責任を負えるはずがない』
ターナー・カズウォール社もこの件に関しては責任を認めたが，スタンホープ氏が二五万ポンドも儲け，自分の名義でこの会社に預けていたというのは，どんなに公平に考えても極悪非道であった。ところがこのスタンホープ氏，たった三票差ではあったが，過半数で無罪放免となったのだ。あの手この手の裏工作のたまものであった。チェスターフィールド伯の息子であるこのスタンホープ卿 (Lord
Stanhope, the son of the Earl of Cesterfield)，迷っている議員たちに事前に手を回し，- 26 -

無罪放免に投票するか議会を欠席するかのどちらかにするよう，精いっぱいの熱弁を振るって説得していたのである。優柔不断な田舎紳士の多くがその説得に惑わされ，結果的にこうなってしまったというわけだ。この無罪放免という評決によって，国中に不平不満の嵐が巻き起こった。暴徒もロンドン各地に集結し――どこで暴動が起きてもおかしくない空気が漂っていた。もっと悪質な不正行為の調査が同じような結果に終わりそうなときはとくにそうだった。・・・」（Mackay[1852a], pp.78-79 (塩野・宮口[2004], 75-76 頁)）。
上記の Stanhope の無罪評決から生じた社会からの激しい不満と批判が渦巻く中で，議会は，彼の後に審問の対象とした被疑者たち，例えば，先の注(37)で言及した人物のうち，Aislabie に対しては3月8日に有罪（議会からの追放とロンドン塔への収監）を，他方，Sunderland に対しては3月15日に無罪を，それぞれ評決している。なお，Craggs
は審問が行われる前日の3月16日に急病死（もしくは自殺）している（Scott[1911], pp.337,
341-343; see Cobbett's Parliamentary History of England[1811], pp.751-756; Matthew andHarrison(eds.)[2004a], pp.526-527; 同 [2004c], p.927; 同[2004f], p.831）。
(49)

先の注(27)で言及した Anderson は，南海泡沫事件が起きた1720年という年を回顧して，「・・・個人的にも国家的にも，常軌を逸した非現実的な起業 (Projects)，提案 (Proposals)，事業 (Undertakings) のゆえに，歴史家によって選択されうる他のどの年よりも注目すべき年 (a Year remarkable)・・・」と述べている（Anderson[1764b],p.284）。
なお，19世紀のイギリスを代表する著名な随筆家である Charles Lamb (1775 ～ 1834)
は，1792年から1825年までの35年間にわたり東インド会社の「会計部門」(accountant's
department) に事務職として勤務した経歴を有するが，同社に勤める直前に，わずかな期間ではあるが，「南海の泡沫」の後の南海会社に事務職として勤務した経験を有している（See Hasson[1933], p.284; Boyce[1960], p.72; Johnson[1975], p.38; Baladouni[1990],
pp.21-22.; Matthew and Harrison(eds.)[2004e], p.260）。
そして，Lamb

は，このことを回顧しつつ，「南海の泡沫」からちょうど百年が経過した1820年に，後に彼の『エリア随筆集』(Essays of Elia, 1823) に収録される「南海会社」(South-Sea House) という標題を付した随筆を雑誌 The London Magazine (1820年2月号) に掲載している。その中で，Lamb は，当時の南海会社について，次のように記している。すなわち，「・・・スレッド・ニードル通り (Threadneedle-street) がビショップス・ゲイト通
り (Bishopsgate) と出会う，その左手にある煉瓦と石造りの一見陰気臭い立派な建物に，これまで気がつかなかったことはあるまい。いや，たぶん幾度かか立ち止まっては，その宏壮な正面を眺めて，目を見張ったことがおありだろう――そ- 27 -

の門はいつもあんぐり口を開けて，荘重な中庭や回廊と円柱の列などをすっかり見せているが，出入りする者の姿はついぞ見かけたこともなく――その様子とき
たら，バルクルーザ城 (Balclutha's) さながらに荒れ果てているのだ。
そこはかつては商館 (a house of trade) で――せわしない利害の中枢だった。
貿易商たちが群がりつどい――利得のきびきびした鼓動があった。それでも，こでは形ばかりの商売が今もって続けられている。もっとも，その魂はとっくの昔に抜け去ってしまってはいるが。・・・おまけに建物全体にわたる広大な地下室の連なりには，かつて金銀のスペイン弗やその他の貨幣が『日の目も見ずに，うず高く』収蔵されていて，それによって [富の神]［訳者追記，以下同様］マモン (Mammon) の寂しい心を慰めたものである――それらもとうの昔に遣い尽くされてしまった，いや，かの有名な泡沫会社 (that famous Bubble) の破産［南海泡沫事件］の嵐の最中に，宙に吹き飛ばされてしまったというのがふさわしい。
まあ，＜南海会社＞というのは，そんなものだ。少なくとも，四十年前にこの私の知っていた南海会社とはそんなものだった――壮大なる遺物 (a magnificient
relic)！――。・・・」（Lamb[1823], pp.1-2 (船木(訳)[1994], 15-17 頁)）
さらにまた，彼は，次のようにも述べている。
「・・・時代遅れの帳簿や日々の売上帳 (obsolete ledgers and day-books) を食らって，当時肥え太っていた紙魚どもは，今はもはやその破壊活動をやめてしまった
ものの，また別の身軽な世代がその跡を継いで，その単式記帳と複式記帳 (single
and double entries) の間に，きれいな格子細工をこしらえてしまった。積もった埃の上に新たな埃が溜まって（さしずめ胎児の上に胎児ができたようなもの
だ！），それをかき乱す者といっては，時折アン女王時代の簿記法を調べようという物好きな人か，もしくはそれほど清らかな好奇心からでなく，あのとてつもないインチキ (that tremendous HOAX) の秘密の正体をいくらかでも暴露しようとする者の指以外にはまずないのである。そのインチキの大仕掛けなことは，今時のけちな公金横領者たちが振り返ってみても，到底信じられぬと感服するに相違ない。・・・
その［南海会社の］「泡沫」の霊よ，安らかに眠るがよい！(Peasce to the manesof the Bubble !)。静寂と極貧とが汝の壁，誇りかな館に，汝の記念として纏いついている。」（Lamb[1823], pp.2-3 (船木(訳)[1994], 17-18 頁)）。
(50)

天川[1966], 306-307 頁。
なお，南海会社は，それが引き起こした「南海の泡沫」の後，直ちに解散されたわ
けではない。既述のように，同社は設立の当初から国家財政と密接に結びついた特権- 28 -

的会社であったがゆえにその再建が図られ，1739年にアシェント貿易を含む全貿易事
業からの撤退を余儀なくされたものの，その後も実質的に公債保有機関として存続し，最終的に同社が解散されたのは1856年のことである（鈴木(俊)[1986], 166 頁）。
(51)

Worthington[1895], p.24; see Hasson[1932], p.137.

(52)「会計士」に対する負のイメージは，専門職業人としての揺籃期だけでなく，今日においても見出される。例えば，Paul E. Holt は，「会計士」という専門職業人から連想されるある種の「固定観念」(stereotypes) について，一般大衆の意識を反映していると考えられる商業映画を題材にして興味深い分析を行っている。端的に言えば，映画に登場する「会計士」とは，他者からの圧力に弱く，倫理観に欠けた，変わり身の早い人物，しかも，監査についても不適切な意見を提出する可能性のある人物などとして描かれており，そこからは，上述のような人物としてカリカチュアされること自体，「会計士」が専門職業人として自得の境地にあるとしても，一般大衆は必ずしもそのように見ていないということが窺えるようである（See Holt[1994]）。

- 29 -

［参考文献］＜研究書・研究論文＞
天川潤次郎[1954]「デフオウと南海恐慌」論叢 (関西学院短期大学商科), 第 10 号, 143-162頁。
――――[1966]『デフォー研究―資本主義経済思想の一源流―』未来社。
一ノ瀬篤[1975a]「南海泡沫事件と公債」インベストメント, 第 28 巻第 2 号, 12-22 頁。
――――[1975b]「Fund of Credit 政策の研究」広島修大論集 (商経編),

第 15 巻第 2 号,

29-49 頁｡
大隅健一郎[1987]『新版 株式会社法変遷論』有斐閣。
大塚久雄[1969]『株式会社発生史論』(大塚久雄著作集第一巻) 岩波書店。
鈴木俊夫[1986]『英国重商主義公債整理計画と南海会社』中京大学商学会商学研究叢書編集委員会。
仙田左千夫[1976]『イギリス公債制度発達史論』法律文化社｡――――[1992]『十八世紀イギリスの公債発行』啓文社｡
中野常男[1995]「チャールズ・ラムと南海会社―会計史からみた南海泡沫事件 (1720)―」
国民経済雑誌, 第 172 巻第 4 号, 101-124 頁｡――――[1996]「南海泡沫事件 (1720) とスネルの「監査報告書」」会計史学会年報, 第 14号, 13-23 頁｡――――[2001]「オランダ東インド会社と企業統治―最初期の株式会社にみる会社機関の態様と機能―」国民経済雑誌, 第 183 巻第 2 号, 13-32 頁｡――――[2002a]「イギリス東インド会社と企業統治―最初期の株式会社にみる会社機関の態様と機能―」国民経済雑誌, 第 186 巻第 4 号, 19-39 頁｡――― ―[2002b]「 株 式会社 と企業統治 ―オランダ・ イギリス両 東インド会社 にみる会社
機関の態様と機能―」経営研究(神戸大学大学院経営学研究科), No.48 (電子出版物：
http://www.kobe-u.ac.jp/resouce/br/No.48.pdf/)。
宮田俊基[2006]『国債の歴史―金利に凝縮された過去と未来―』東洋経済新報社｡
山桝忠恕[1961]『監査制度の展開』有斐閣｡
四元正博[1981]「18世紀イギリスの南海会社 (The South Sea Company) の貿易活動（密貿易を含めて）について―いわゆる商人資本のある歴史的断面―」社会科学論集 (埼玉大学), 第 48 号, 143-182 頁。
Anderson, A.[1764a/1764b], An Historical and Chronological Deduction of the Origin of Commerce,from the Earliest Accounts to the Present Time,････, Vol.I & Vol.II, London.
Anonymous [1721?], Charles Snell in his Examination of the Books of Turner and Company,････,- 30 -

London? (reprinted in Worthington[1895](Appendix I.-B.); Bywater(ed.)[1979]).
Ayres, J.[1714], Arithmetick Made Easie For the Use and Benefit of Trades-Men.････, 20th ed.
(added by Charles Snell), London.
Baladouni, V.[1990],“Charles Lamb: A Man of Letters and a Clerk in the Accountant's Department of
the East India Compmany,”The Accounting Historians Journal, Vol.XVII, No.2, 21-36.
Balen, M.[2002], A Very English Deceit: The Secret History of the South Sea Bubble and the FirstGreat Financial Scandals, London.
Bingham, H.[1906a/1906b/1906c],“The Early History of the Scots Darien Company,” The Scottish
Historical Review, Vol.III, No.10, pp.210-217; Vol.III, No.11, pp.316-326; Vol.III, No.12, pp.437448.
Boyce, L.F., Jr.[1960],“Lamb Among the Ledgers,”The Journal of Accountancy, Vol.CX, No.6, pp.
72-74.
Bywater, M.F.(ed.)[1979], Historic Accounting Literature, Vol.VIII (Charles Snell, Rules for Bookkeeping,････(1701); Accompts for Landed-Men:････(1711); Observations made upon Examining
the Books of Sawbridge and Company (1721?), etc.), London.
―――― and B.S. Yamey[1982], Historic Accounting Literature: a companion guide, London.
Carswell, J.[1993], The South Sea Bubble, revised ed., London ( 1st ed., 1963, London).
Chancellor, E.[1999], Devil Take the Hindmost: A History of Financial Speculation, New York ( 山岡洋一(訳)[2000]『バブルの歴史―チューリップ恐慌からインターネット投機へ―』日経ＢＰ社).
Chatfield, M.[1977], A History of Accounting Thought, revised ed., Huntington, New York.
Ciment, J.(ed.)[2010a/2010b/2010c], Booms and Busts: An Encyclopedia of Economic History from Tulipmania of the 1630s to the Global Financial Crisis of the 21st Century, Vol.I, Vol.II & Vol.III,New York.
Cowles, V.[1960], The Great Swindle: The Story of the South Sea Bubble, New York.
Dale, R.[2004], The First Crash: Lessons from the South Sea Bubble, Princeton, New Jersey.
Defoe, D.[1711], A True Account of the Design, and Advantages of the South-Sea Trade:････, London.
――――[1712], An Essay on the South-Sea Trade, with an Enquiry into the Grounds and Reasons of
the present Dislike and Complaint against the Settlement of a South-Sea Company, London.
――――[1719], The Anatomy of Exchange-Alley: or, A System of Stock-Jobbing. Proving that Scandalous Trade, as it is now carry'd on, to the Knavith in its Praivate Practice, and Treason in its
Publick:････, London.
Dickson, P.G.A.[1954],“The South Sea Bubble,”History Today, Vol.IV, No.5, pp.326-333.
――――[1967], The Financial Revolution in England: A Study in the Development of Public Credit,- 31 -

1688-1756, London.
Donnan, E.[1930],“ The Early Days of the South Sea Company, 1711-1718,”Journal of Economic andBusiness History, Vol.II, No.3, pp.419-450.
DuBois, A.B.[1938], The English Business Company after the Bubble Act,1720-1800, New York ( reprinted ed., New York, 1971).
Edwards, J.D.[1960], History of Public Accounting in the United States, East Lanshing, Michigan.
Edwards, J.R.[1989], A History of Financial Accounting, London.
Emmett, R.B.(ed.)[2000a/2000b/2000c], Great Bubbles, Vol.I, Vol.II & Vol.III, London.
Erleigh, V.[1933], The South Sea Bubble, London.
Galbraith, J.K.[1990], A Short History of Financial Euphoria: Financial Genius is before the Fall,
Tennessee (鈴木哲太郎(訳)[1991]『ジョン･Ｋ･ガルブレイス バブルの物語―暴落の前に天才がいる―』ダイヤモンド社).
Garber, P.M.[2000], Famous First Bubbles: The Fundamentals of Early Manias, Cambridge, Massachusetts.
Green, W.L.[1930], History and Survey of Accountancy, New York.
Hargreaves, E.L.[1930], The National Debt, London (New Impression, London, 1966) (一ノ瀬篤・
斎藤忠雄・西野宗雄(訳)[1987]『Ｅ.Ｌ.ハーグリーヴズ イギリス公債史』新評論).
Harris, R.[1994],“The Bubble Act: Its Passage and Its Effects on Business Organization,” Journal of
Economic History, Vol.LIV, No.3, pp.610-627.
――――[2000], Industrialising English Law: Entrepreneurship and Bisiness Organization, 17201844, Cambridge (川分圭子(訳)[2013]『近代イギリスと会社法の発展―産業革命期の株式会社 1720-1844年―』南窓社).
Hasson, C.J.[1932],“The South Sea Bubble and Mr. Snell,” The Journal of Accountancy, Vol.LIV,
No.2, pp.128-137.
――――[1933],“Charles Lamb as Accountant and Man of Letters,” The Journal of Accountancy,
Vol.LVI, No.4, pp.283-290.
Heckscher, E.F.[1931],“A Note on South Sea Finance,”Journal of Economic and Business History,
Vol.III, No.2, pp.321-328.
Holt, P.E.[1994],“Stereotypes of the Accounting Professional as Reflected by Popular Movies, Accounting Students, and Society,”New Accountant, Vol.IX, No.7, pp.24-25.
Kindleberger, C.P.[2002], Manias, Panics and Crashes: A History of Financial Crises, 4th ed., Basingstoke, Hampshire (吉野俊彦・八木 甫(訳)[2004]『熱狂，恐慌，崩壊―金融恐慌の歴史―』日本経済新聞社).
Jaganathan, S.[2009], Corporate Disclosures 1553 to 2007 AD: The Origins of Financial and Business
Reporting, London.

- 32 -

Johnston, D.L.[1975],“Charles Lamb: Accountant & Author,” CA Magazine, Vol.CVI, No.2, pp.3741.
Lamb, C.[1823], Elia. Esays which have appeared under that Signature in The London Magazine, London (戸川秋骨(訳)[1940]『エリア随想』(岩波文庫) 岩波書店; 船木 裕(訳)[1994]『チャールズ・ラム エリアのエッセイ』(平凡社ライブラリ) 平凡社).
Mackay, C.[1852a/1852b], Memoirs of Extraordinary Popular Delusions and the Madness of Crowds,
London(塩野未佳・宮口尚子(訳)[2004]『狂気とバブル―なぜ人は集団になると愚行に走るのか―』パンローリング).
Matthew, H.C. and B. Harrison(eds.)[2004a/2004b/2004c/2004d/2004e/2004f/2004g], Oxford Dictionary of National Biography････, From the earliest times to the year 2000, Vol.1 (Aaron-Amory),
Vol.2 (Amos-Avory), Vol.13 (Constable-Crane), Vol.25 (Hanbury-Hay), Vol.32 (Knox-Lear), Vol.
51 (Smillie-Sprott) & Vol.52 (Spruce-Strakosch), Oxford.
Melville, L.[1923], The South Sea Bubble, Boston.
Mitchell, B.R.(ed.)[1988], British Historical Statistics, Cambridge ( 中村壽男(訳)[1995]『イギリス歴史統計』原書房).
Morgan, W.T.[1929], “The Origin of the South Sea Company,”Political Science Quartely, Vol.XLIV,
No.1, pp.16-38.
Murray, D.[1930], Chapters in the History of Bookkeeping, Accountancy & Commercial Arithmetic,
Glasgow.
Richard, R.D.[1932], “The Bank of England and the South Sea Company,”Economic History (A Supplement to the Economic Journal), Vol.II, No.7, pp.348-374.
Scott, W.R.[1912/1910/1911], The Constitution and Finance of English, Scottish and Irish Joint-Stock
Companies to 1720, Vol.I, Vol.II & Vol.III, Cambridge.
Smith. A.[1776] An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations, edited by E. Cannan(Cannan's edition originally published in 1904; Present edition published in 1976), Chicago (大河内一男(監訳)[1988]『アダム・スミス 国富論』中央公論社).
Snell, C.[1701a], Merchants Accompts, In the true Italian Method,･ ･･･, London.
――――[1701b], Rules for Book-keeping, According to the Italian Manner:･ ･･･, London (reprinted
in Bywater(ed.)[1979]).
――――[1709], A Guide to Book-keepers, According to the Italian Manner:･ ･･･, London.
――――[1711], Accompts for Landed-Men; or, A Plain and Easie Form Which they may observe, in
Keeping Accompts of Their Estates, London (reprinted in Bywater(ed.)[1979]) .
――――[1712], The Art of Writing: In It's Theory and Practice, London.
――――[1715], The Standard Rules of the Round and Round-Text Hands:･ ･･･, London.
――――[1718], The Merchants Counting-House: or, Wast-Book Instances, With Directions for their- 33 -

Stating and Entrance, London (reprinted in Bywater(ed.)[1979]).
――――[1719], Book-keeping, in a Method Proper to be Observ'd by Super-Cargo's and Factors.･ ･･･, who are going Abroad in such Services, 2nd ed., London ( reprinted in Bywater(ed.)[1979]).
――――[1721?a], Observations made upon Examining the Books of Sawbridge and Company, London (reprinted in Worthington[1895](Appendix I.-A.); Bywater(ed.)[1979]).
――――[1721?b], A Short Answer to a Paper beginning with Charles Snell, etc., London? ( reprinted
in Bywater(ed.)[1979]).
Sperling, J.G.[1962], The South Sea Company: An Historical Essay and Bibliographical Finding List,
Boston.
Tabb, J.B.[1996],“ South Sea Bubble,”in M. Chatfield and R. Vangermeersch(eds.)[1996], The Historyof Accounting: An International Encyclopedia, New York, pp.543-544.
Thiers, A.[1969], The Missippi Bubble: A Memoir of John Law: to which are added Authentic Accounts of the Darien Expedition, and the South Sea Scheme ( translated and edited by F.S. Fiske),
New York (Originally published in 1859).
Ueda, T.[1995],“The South Sea Bubble in English Literature,” (上田辰之助[1995]『英文学における南海泡沫会社』(上田辰之助著作集７―欧文論集) みすず書房).
Watzlaff, R.H.[1971],“The Bubble Act of 1720,”Abacus, Vol.VII, No.1, pp.8-28.
Woolf, A.H.[1912], A Short History of Accountants and Accountancy, London ( 片岡義雄・片岡泰彦(訳)[1977]『ウルフ 会計史』法政大学出版局).
Worthington, B.[1895], Professional Accountants: An Historical Sketch, London.
＜議会関係資料＞
Cobbett's Parliamentary History of England[1810], Cobbett's Parliamentary History of England. fromthe Norman Conquest, in 1066, to The Year 1803.････, Vol.VI (Comprising the Period fromthe Accession of Queen Anne in 1702, to the Accession of King George the First in 1714) , London.
Cobbett's Parliamentary History of England[1811], Cobbett's Parliamentary History of England. fromthe Norman Conquest, in 1066, to the Year 1803.････, Vol.VII (Comprising the Period fromthe Accession of King George the First, in August, 1714, to the Opening of the Sixth Parliamentof Great Britain, in October, 1722), London.
Collection of the Parliamentary Debates in England[1741a/1741b], Collection of the Parliamentary Debates in England, from The Year M,DC,LXVIII. to the present Time, Vol.VII & Vol.VIII, London.

（2014.6.27）- 34 -