地下水汚染リスク評価研究丸井敦尚１）

１．はじめにプロセスを明確にし（第 1 図），汚染の状況をとらえることで，誰でもが理解しやすい地下水による汚染進行過程を東日本大震災により，東北地方東海岸の沿岸地域は壊滅明らかにしようと考えた．

的な打撃を受けた．地域の人々は勿論，これを支えるライそこで本研究では，被災した地域の地下水を対象に，地フラインで最も重要な水・地下水にも深刻な被害が及んで震やそれに伴う災害（津波災害と放射能汚染）に対する地いる．津波を受けた地域では塩害が懸念され，一部地域で下水のリスクを評価し，今後の産業復興に貢献する地下水は放射能汚染が大きな問題となっている．

情報（地球科学情報）を発信することを目的とした．こ一方，地圏資源環境研究部門地下水研究グループでは，のために，（1）広域概要調査，（2）詳細地下水調査，（3）

地下水データベース “ いどじびき ”（Marui, 2002）や全リスク評価，の３つの柱をたてて、本研究を実施すること

国堆積層データベース（越谷ほか，2011）を有しており，にした．2012 年 1 月 23 日には産総研つくば共用講堂にて，被災地における震災前の地下水情報，水理地質情報が充実

10 大学・11 団体（企業等）から 51 名を集めキックオフミーしていた．震災直後には，これを用いて被災各県ごとに地ティングを実施している．

下水流動シミュレーションを実施し，地下水の賦存状態や流動方向（汚染拡大）を推定し，その結果を公表した（週２．広域概要調査刊東洋経済 2011/05/28 日号など）．
文部科学省をはじめとする各機関がこれまでに多くの情既存井・湧水・河川・湖沼などから水試料を採取・分析報を発信しているが，それらのほとんどが，ある時点でのしてマッピングすることで，地震災害に伴う地下水や表流汚染状況であり，汚染の進行についての展開を読み取るこ

水の汚染リスクを評価する．具体的には以下の５つである．とができる資料は少ない．そこで，水循環を踏まえた汚染（１）福島県浜通り地域における地下水の放射能汚染の状
況の確認
浜通りにおける地表水，河川水，地下水，海底底質の放射線量分布図を作成し，地下水流動を加味した今後の汚染を推定する．これにより現状把握とともに，今後のモニタリング等に対する提言が可能となる．
（２）水文地質情報の３次元的分布
東北地方沿岸域全体の盆地や平野における 3 次元水質マップを作成する．特に流速分布を考慮し，地下水シミュレーションの概念モデル（水理モデル）を作成する．
（３）帯水層の脆弱度評価に基づく要調査地域の選定
対象 5 県（青森県・岩手県・宮城県・福島県・茨城県）
にて DRASTIC（帯水層の汚染に対するリスクポテンシャ

第1図

水循環のイメージ．
本研究成果を効率的に公表するため，水の循環について，その時間や水質などを常に意識した発表を心がけ，次にどのような状況が起こるかを推定しやすくする．

１）産総研 地圏資源環境研究部門

ル評価のため USGS が作った指標；Aller et al., 1987）を用いて，帯水層の脆弱度の空間分布を把握する．この結果により，脆弱かつ地表の放射線量が高い地域を「放射能汚キーワード：地下水，リスク，塩害，放射能汚染

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丸井敦尚

第2図

 査のイメージ．
調
陸域では帯水層ごとに地下水を観測し，地下水の賦存状況や流動状況を把握する．これと海域の調査結果を統合して，将来的な地下水汚染状況を推定し，今後の復興に資する．

染に関して注意を払うべき地域」として選定する．

運搬される経路をとらえ，適切なモニタリングを示したり，（4）東北地方沿岸域全体の現地調査予測解析を実施できるようにする．

地表の放射線量マップに加え，水文地質学的条件を加味

産業技術総合研究所が，経済産業省産業施設課とともにして評価された，「放射能汚染に対して注意を払うべき地これまで実施してきた地下水利用適正化調査における観測域」で河川水，地下水調査を行い，その現況を把握する．

井の情報を活用し，必要に応じては被災地のこれらの井戸（5）産業廃棄物や表土の仮置き場からの地下水汚染の状を復活させ，震災前後の地下水の状況変化をわかりやすく況の確認公表する．また，別途実施している海域の調査と成果を相

津波堆積物を含む土壌中の塩分や廃棄物中の重金属の溶互に補完し，成果の充実を図る．

け出しに起因する汚染状況を把握し，将来の汚染被害の予測に役立てる．
３．詳細地下水調査

４．リスク評価
今回の大震災を機に地下水の持つリスクを評価し，これを発信する．

（１）拠点となる平野の選定と事前解析（１）将来にわたる地下水の放射線リスクの評価

被災地の中から，集中的な調査観測を実施するための地

水道水源を地下水に依存する地区において，井戸水から域を選定する．選定にあたっては，人口や平野の面積，産将来的に放射性物質が検出される可能性を検討する．
また，業の種類などを考慮する．選定された平野では全国堆積層地下水流動の観点から放射性廃棄物の中間貯蔵施設の候補データベースや震災前に収集したデータをもとに事前の地地を評価する．

下水流動シミュレーションを実施して地下水の賦存状態や（２）津波による塩害や津波堆積物の地下水汚染リスク，流動状態を把握する．

仮置き場における地下水汚染リスクの評価（２）帯水層の深度ごとの採水

津波被害による地下水汚染の程度を帯水層別に把握し深度を変えた観測井群を設け，帯水層ごとの地下水を採マップ化する．この結果を地下水利用などと比較し．これ取し，その汚染状況・滞留時間等を観測する．報道されてら汚染物質移行（移動）の将来予測を行う．さらに，概要いるように汚染物質は 1 次的に飛散したのち，2 次濃縮（市調査に土壌汚染リスク調査での検討項目を含めるなど，土街地の公園やビオトープなど）が起こった．現在は東京湾

壌汚染リスク調査チームとの協調を考慮する．地下水汚染や霞ケ浦などで河川が注ぎ込む箇所において 3 次濃縮がリスクの解析には GERAS などの利用を検討する．検討手始まっている．第 2 図に示したように地表水や地下水に法をマニュアル化し，他の地域における流域単位での地下186   GSJ 地質ニュース Vol. 1 No. 6 （2012 年 6 月）

地下水汚染リスク評価研究

第３図

地下水汚染リスク研究の全体計画．

水汚染検討に資する．

文献（３）今後の地下水利用について提言のまとめおよび発信（１），（２）で収集・整理・検討された資料を用いて，Aller, L., Bennett, T., Lehr, J. H., Petty, R.J. and Hackett,

今後の地下水利用や地下水を軸とした地域活性化策・まちG.（1987）DRASTIC : A standardized system forづくりを提言する．

evaluating ground water pollution potential usinghydrogeologic settings, http://info.ngwa.org/gwol/

５．おわりにpdf/860138698.PDF （2012/04/20 確認）
越谷 賢・丸井敦尚・伊藤成輝・吉澤拓也（2011）日

地下水汚染リスク評価研究は，まだ始まったばかりであ

本列島における3次元水文地質モデルの構築と地下るが，すでに震災前の情報を集積し，今後蓄積される震災水賦存量の試算，日本地下水学会誌，53，no. 4，後の情報を加味することで，復興に役立つ情報を取りまと357–377．

めることができると考える．また，産総研・地下水研究グ

Marui, A.(2002) Well-King Dictionary produced by Japa-

ループの有する全国情報を考慮すれば，今後災害が懸念さ

nese GS. Proceedings of the 1st Compilers Meeting of

れる他の地域においても事前に地下水情報を整備し，ライDCGM IV : Groundwater and Geothermal Databases,フラインの確保などに活用できると考える．

CCOP， 31–43p.

MARUI Atsunao (2012) Study on risk evaluation ofgroundwater pollution.
（受付：2012年4月24日）

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