経営協議会における意見の対応状況について回事項意見

担当部局

対応状況

平成23年4月14日開催の国試対策委員会において、以下の取組を行う事を決定し，５年次生から実施している。
医師国家試験の合格率を上げる方策を講ずるべきで
・４年次統一試験の下位２５名を支援対象学生とし，担当教員を決め，一緒に勉強計画を立て定期的にアドバイスを行って【第１部】ある。地域枠で入学した学生への対応はどうか。ま 医学系研究科・医 いる。
平成２２事業年度に係る業務のた，地域への定着が大事であり，県外流出の歯止め 学部
・国試・卒試対策スタートアップ集中セミナーの実施実績に関する報告書について策を考える必要がある。
・国試対策の模擬試験を受験するよう指導
・民間の国試対策講習（ビデオ講座）の実施
第２期中期目標期間から，国立大学法人評価委員会の評価の要領が簡素化されたことを受け，中期目標・中期計画に係る年度計画の進捗状況についても，一部の年度を除き，同評価委員会への報告（内容の記述）が省略されることとなりました。なお，これらの簡素化に関わらず本学では，自己点検・評価を第１期と同様の体制で行っており，評価センターでは，中期目標・中期計画に対する年度計画の進捗状況について，中間報告（10月1日現在）と実績報告（３月31日現在）を各部局から提【第１部】出いただき，達成度等について確認を行っています。また，本報告を基に，同評価委員会へ提出する実績報告書の「全体的な中期目標の実績報告書の記載方法について，インパ 評価センター（評第１期中期目標期間の業務の実状況」として教育，研究，社会貢献，国際交流，管理運営等の取組ごとに，代表的な事項をピックアップしとりまとめを行っ
クトのある表現で記載されたらいかがか。
価課）
績に関する評価の結果についてています。このほか，各部局で発行している広報誌や，学内ポータルサイト，ホームページ等で発信される情報を常に注視し，本学の取組の情報収集に努め，当該報告書へ反映しております。
委員の先生からご指摘のとおり，今後は，各部局との連携を更に強化し，年度計画の達成状況の確認はもちろん，特色ある取組等の情報収集を積極的に行うとともに，表現ぶり書きぶりについて相互での確認を密に行い，本学の取組をわかりやすく積極的にアピールできるよう努めていきたい。
語学研修室利用促進のため，教員が学生スタッフをトレーニングし，学生スタッフが利用学生へ使用教材や学習方法の助言・【第１部】
理事（教育・学生
英語力の向上について，学生支援棟に設置されてる指導を行っている。今後は，語学研修室を利用した英語力を高める講座を開設して，より有効活用を図ることとしている。な
第１期中期目標期間の業務の実担当）
語学研修室をもっと有効活用して欲しい。
お，昨年度の利用者は延べ147名であったが，今年度は６月末現在で延べ447名の利用があり，今後も大幅な利用者の増加が見績に関する評価の結果について（教育推進課）
第込まれる。

（１回）

第２
回 【第１部】
報 平成２２年度決算について
告分

外来患者数の増加はどういった要因で増加したのか。

平成２２年度外来診療報酬請求額増の要因（21年度 3,167,150千円、22年度 3,405,627千円
238,477千円増）① 外来患者数の増 ２１年度 1,000人／日 242,021人
242日 単価 13,173円／人
２２年度 1,039人／日 252,395人
243日 単価 13,493円／人
10,374人増
320円増※外来患者数の増加の要因：地域医療体制整備に伴う病院機能分化が定着してきたこと、平成２２年度より腫瘍内科が外来に新設されたことが要因として挙げられる。
医学系研究科・医②特殊要因
学部
注射料の増
188,133千円
眼科領域 硝子体内注射
121,440千円
抗悪性腫瘍局所持続注入
29,401千円
外来点滴注射(一般)
37,292千円③その他増
50,344千円
計 238,477千円

本院では、女性医師の働きやすい環境作りのために、女性医師等職場復帰支援プログラムWGを設置しており、その中で、病児・病後児保育の提言及び実施、育児期間中の短時間勤務制度の周知・啓蒙等を行ってきている。
【第１部】
女性医師の働きやすい環境づくりについて，医師の 医学系研究科・医 委員は教授２名を含む１１名（男性７名、女性４名）で構成されており、その審議内容は病院運営委員会で報告しており、平成２２年度秋田大学マニフェ意識改革も必要ではないか。
学部
運営委員会委員を通じで全医師に周知し、意識改革につながっている。
スト自己評価報告書について
平成２２年４月における女性医師は、常勤職員２４名非常勤医師４７名の計７１名であったが、２３年４月においては、常勤職員２５名、非常勤職員６０名の計８５名で、１４名増加している。
地域活動の拠点として，県南部に「横手分校」と県北部に「北秋田分校」を開設し地域活動の拠点を築き，学生が地域にお地域防災部門の設置については，非常に有意義な部
ける実践活動を通じて豊かな地域資源から未来に生きる術を学んでもらい，社会人基礎力育成に役立たせたいと考えている。
【第１部】
門であり，大学の知を有効活用して欲しい。また，また，市役所の協力の下，市内全域を分校と位置付け，授業や講座ごとに会場を決め事業展開，市施設や遊休施設も活用
秋田大学地域創生センター地域 地域協働部門については，秋田大学の歴史や生い立 地域創生センター し，生涯学習，小中高と大学の連携，学生の地域交流，地域課題による産学連携等の企画を予定している。自治体にとって防災部門（仮称）の設置につい ち等を考えたときに地域資源が重要な役割と考えら （地域創生課） は，大学の知の資源を活用した生涯学習活動，地元小中高へ大学教員の派遣が容易にできるといったメリットや地域に学生がてれるので普遍性をもって大胆に活動してもらいた入り込むことによる情報発信効果が期待できる。
い。
地域協働部門では，県内各自治体との連携協定により，地域特有の課題に取り組んでおり，引き続き課題解決に大学の様々な教育研究資源を投入してまいりたい。

経営協議会における意見の対応状況について回事

項

【第２部】
学生支援の実施体制について

意

見担当部局
対応状況
理事（教育・学生大学生協との連携による就職・キャリア形成につい 担当）
大学側と大学生協との間で定期的に開催している意見交換会を通じて，「就職・キャリア形成に関する支援」について検討して，学生の負担軽減を考慮して実施して欲しい。
（就職・キャリア ていくこととしている。
形成推進室）

国立大学協会のまとめた「国立大学の機能強化－国民への約束－」に示されている事項につい【第１部】て，秋田大学としてどのような取り組みを行う
国立大学協会通常総会につ別紙予定か。
いてまた，人材育成だけではなく，卒業後も地域に定着させる方策を講ずるべきではないか。

（各機能に対する取組については別紙に記載）
今後も引き続き機能強化のための取組を検討してまいりたい。
卒業後の地域に定着させる方策については，地域枠入学制度により入学した学生に対して将来の地域定着を図るための動機づけの教育を実施している。
＜在学生への対応＞
各学部へ学生の安否確認を依頼すると共に，秋田大学ＨＰにより安否情報提供を呼びかけた。（３月14日）
秋田大学ＨＰ等により,３月16日から被災した在学生，新入生に対して授業料免除，入学料免除を行う旨の案内をした。（後日，学生ポータルサイト「a･net」でも呼びかけた。）
また，経済面での相談や就職活動が困難になった学生の相談に応ずる他，日本学生支援機構奨学金の緊急・応急採用や他団体の経済支援制度の案内をした。
「災害情報・対策本部」を３月16日に設置し，情報収集・対応について協議した。（第１回３月18日開催，第２回３月29日開催）

（第２回）

第３回
報
告 【第１部】
分 その他＜受験生への対応＞
後期日程試験について，受験できない受験者には別途措置を講ずることとして，予定どおり３月12日に実施した。
本試験当日は，試験開始時間を教育文化学部で１時間，医学部医学科で30分繰下げて実施したほか，医学部保健学科，工学資源学部においても遅刻者に配慮して実施した。また，本試験を受験できなかった受験者のために，３月18日に全学部で追試験を実施した。
さらに，被災により本試験，追試験とも受験できなかった受験者を対象に，工学資源学部で特例による入学選
理事（教育・学 考を実施した。
東日本大震災に対し，大学としてどのような対生担当），地域 入学手続について，郵便事情等により期限までに手続書類が届かない場合でも，電話，電子メールによる意思応をとったか。
創生センター， 確認を行った。
また，日本海側で地震が発生した場合の対応と医学部附属病院
して，どのような事を想定しているのか。
＜防災に関する今後の取り組み等＞
地域創生センターに，秋田県の特性を考慮した地域防災のあり方に関する調査研究の実施，防災について地域で活動できる人材の育成，及び市町村への防災施策に関する指導・助言等を行うことを目的として，「地域防災部門」を９月１日付けで開設した。当部門には防災を専門とする教員１名と地震・活断層を専門とする教員１名を配置する。さらに，秋田県における震災の歴史を詳らかにし，過去の震災経験を学ぶことが将来の震災対策にも重要となることから，本学教育文化学部（自然環境講座）を退職した教員を防災アドバイザーに迎えた。今後，地域防災部門の研究内容を，講演会，シンポジウムあるいは各外部委員会等で発信することにより，秋田県あるいは東北地方日本海側で地震が発生した場合の速やかな対応の示唆とする。
＜医療支援等＞
被災地(主に岩手県立高田病院)への医療支援チーム，ＤＭＡＴ(災害派遣医療チーム)などを文部科学省等の要請に基づき，医師をはじめとする病院職員(29チーム，123名 (８月31日現在))を派遣した。また現在，全国医学部長病院長会議被災地医療支援委員会等の要請に基づき，医師の派遣を継続している。
秋田市で行われた第65回国立大学附属病院長会議において採択された(被災地医療支援に関する)声明文を，文部科学副大臣に対し，当会議総会議長として提出した。
本震災発生時，速やかに病院運営に関わる会議，打合せの場を設け毎日開催し，当院の現状把握(情報共有)を行うとともに，被災地等からの患者受入にも対応できるよう体制を整えた。
日本海側での地震に特化してはいないが，本震災を教訓として，広域大規模災害時などにおける本院の医療救経営協議会における意見の対応状況について
回事項

意

見担当部局

対応状況

（

本学広報誌「アプリーレ」の配布については，秋田空港との交渉で到着ロビー（１階）に常置していただくこととなり，本年８月上旬から実施している。ただし，航空機や新幹線の機内への「アプリーレ」の搭載について第は，費用対効果を考え実施しない。有効な配布先については随時検討していきたい。
アプリーレ等の広報誌を飛行機や新幹線等の機２ 【第２部】
理事（総務担「アプリーレ」の内容については，ページごとにターゲットを絞った作りとし，マンネリ化しないよう毎号工回 秋田大学の広報の現状と展 内に置いてもらえるよう働きかけてはどうか。 当）夫を凝らしている。
また，内容がマンネリにならないよう工夫して望（企画広報課） このほか，秋田空港の出発ロビー（２階）及び到着ロビーの２か所のソラリーボード広告（ポスター）につい欲しい。
第て，従来の本学のポスターでは文字が小さく，アイキャッチされにくかったため，広告の効果を最大限活かすよ３
うなデザインへの変更・リニューアルを本年９月上旬に行った。この広告については，県内地方紙に取り上げら回れるなどの反響があった。
報
告分
総合地域医療推進学講座が中心となって、入学直後から地域医療の実情に触れる教育を体系的に行っている。
総合医などの県が求める医療人の育成につい 医学系研究科・その他
また、学務委員会では高年次学生に対して卒業後の医師のキャリアパスを明示するなどして、総合医などの医療て，大学としてどのように対応していくのか。 医学部
人育成のため努力をしている。
）

・ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ普及･定着事業による採用予定等は次のとおりである。
23年度：ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ助教１名を採用予定（24.2.1付け）
24年度：ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ助教又はﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ講師１名を採用予定（24.4.1付け）

（第３回）

第４回
報
告分

【第１部】
・この外に，本研究科では附属環境資源学研究ｾﾝﾀｰに任期制を導入(23.4.1)した上で，「ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ制に関する内国立大学法人秋田大学テテニュアトラック制について，該当教員現在は 工学資源学研究規」を定め，当ｾﾝﾀｰの任期付教員にﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ制を導入している。
ニュアトラック制に関する １名だが，今後はどのようになるのか。
科
23年度：ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ准教授１名を採用（23.8.1付け）規程の制定について
ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ准教授１名を採用（23.10.1付け）
なお，当ｾﾝﾀｰの任期付教員には先般制定された「秋田大学ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ制に関する規程」を適用する予定であり，「工学資源学研究科ﾃﾆｭｱﾄﾗｯｸ制に関する細則」を本研究科で制定し，実施体制の整備を図っている。今後，外部資金の獲得状況等によっては，各専攻への制度適用が期待される。
＜寄附講座について＞（医学系研究科・医学部）
秋田県からの寄附に基づく寄附講座については、医師不足対策として継続の可能性を探ることにしています。民間企業からの寄附に基づく寄附講座についても、継続の可能性を探ることにしています。
（工学資源学研究科）
使用済み電子機器など多様化するリサイクル原料に対する選別技術の開発並びに金属精製・回収プロセスの高効率化を中心に，リサイクルプロセスの研究開発および資源の有効利用や循環型社会に貢献する教育研究活動を寄附講座について，寄附期間終了後の扱いはど
医学系研究科・ 引き続き行うため，「リサイクルプロセシング講座」を継続(更新)することを前提として講座寄附企業と協議中のようになるのか。
【第１部】
医学部，である。
工学資源学部の留年・休学率について，他大学秋田大学基本データ（平成工学資源学研究の工学系学部と比較するとどうなっているか。
２３年度版）について
科，＜工学資源学部の留年・休学率について＞
学生を海外に派遣するにあたり，選考方法はど
国際交流課
留年率と休学率の全国国立工学系学部の平均値(21年度数値)は，それぞれ8.6％と1.5％となっており，本学部のようになっているのか。の留年率(6.3%)は全国工学系学部の平均値より低く，また休学率(2.2%)はやや高い状況である。
＜海外派遣の選考方法について＞
短期研修の場合、例えば国際交流センターが実施するプログラムでは、参加希望者の志望動機を書面上で確認したのち面接により選考している。学部で実施するプログラムの場合、例えば授業の一貫として実施するものについては授業を通して人物を十分把握している。交換留学の場合も面接選考を行い、志望動機はもちろんのこと派遣に耐えられるかどうかその適正を判断し、派遣している。

経営協議会における意見の対応状況について
回

事項意

見担当部局

対応状況

（理事（教育・学生担当））
外国語技能試験等に対しては，成績に応じて単位認定を行っている。なお，平成22年度よりTOEIC対策講座を週１回開講した結果，500点以下の学生には100点以上の伸びがみられた者もおり，平均で567点であった。今後は卒業までにどの程度点数がアップしたかを学生自身が知るために，複数回の受験が必要であり，そのための支援を考えていく必要がある。

（

理事（教育・学（教育文化学部）生担当）（教育
専門教育科目の語学系の授業においては、成績判定においてそのレベルが確保されている。また、卒業研究着手【第１部】
語学力の向上について様々な取組をするのは良 推進課），要件として、大学英語Ⅰ、Ⅱの単位取得が必要となっている。
平成２２事業年度に係る業 いが，結果をもっと重視してもよいのではない 教育文化学部，今後は教養基礎教育におけるＧＰＡの導入などによって、厳格な成績評価のいっそうの促進が期待される。
第 務の実績に関する評価結果 か。（進級・卒業の条件として一定レベルの語 医学系研究科・学力を必要とする等）
医学部，３ について
（医学系研究科・医学部）
工学資源学研究回
医学部は英語教育を強化しており、特に問題はありません。単位としての合否認定の基準は厳格に運用してお科り、医学部では問題はありません。
第４（工学資源学研究科）
回・本研究科では，従来から英語力向上を重点事項に掲げており，そのために平成23年10月1日付けで英語教育担
報
当外国人女性教員(准教授)を採用した。今後本格的に英語教育強化に取り組むこととしており，その状況を勘案告しながら英語力を学部の進級や卒業の要件に盛り込むことを検討したいと考えている。
分）

県内企業との連携については，県内ものづくり企業への試作品発注システムを構築し，10月に実施した発注説
明会等を通じて，大学研究シーズの周知と県内企業における研究シーズの認識向上を図ったほか，11月には，設立時だけでなく，将来に渡って長く続くよう「秋田産学官共同研究拠点センター新技術説明会」を東京で開催し，秋田大学，県立大学，秋田高専の研究シー取組を進めていただきたい。
理事（学術・産 ズを主に首都圏の企業等へ向けて発信し，県外企業等とも連携促進を図った。
【第２部】
県内のシーズを認知する活動はどのように行っ 学連携・情報担 また，産学連携推進機構と秋田産学官ネットワーク事務局のスタッフ（秋田県の職員）がベンチャーインキュ
秋田産学官共同研究拠点セているのか。
当）（学術研究 ベーションセンターへ移転し，同一のフロアで業務を行うこととなったことにより，県内地域の企業・大学・金ンターの取組みについてセンターとしての成果を上げてアピールして欲 課）
融・行政の情報共有化が図られ，研究シーズと企業ニーズのマッチング促進や事業化へ向けた共同研究の支援体
しい。
制が充実するものと考える。今後も産学官フォーラム，ビジネスセミナー等への出展によるシーズの提供とユーザーニーズの収集に努めていくとともに，「秋田産学官ネットワーク」のポータルサイト等で情報発信を行うことで，効率的な情報収集及び提供に取り組む。
第４回
(

第５回
報
告分

【第１部】
学生を海外に派遣するにあたり，大学だけでな 国際交流セン
交換留学の場合、大学を代表して派遣されることから大学から使命を与えることは可能。大学だけではなく地経営協議会における意見の く秋田県のPRをしてきてもらうことは可能か。 ター
域の紹介を行うことも可能であるため、今後検討していきたい。
対応状況について（農工業製品を持って行ってもらう等）（国際交流課）

)
第５回
(

第１回
報
告分

【第１部】
その他

学外利用者（一般人）に対して即効性があり、博物館の雰囲気や鉱物等の展示物をイメージしやすいよう、テレビにて天気予報のバックグラウンド映像として放送を依頼している。
・放映局：秋田テレビ（AKT）
・放映日時：平成24年5月21日～平成24年7月16日、3ヶ月間、毎週月曜日6:52～6:54
鉱業博物館について，学外利用者に対しての周
めざましテレビの地方枠天気予報内、映像55秒
工学資源学研究
知方法を観光業者等と提携するなど，利用促進
同時にPR用DVD（解説付き映像 7分程度）の制作も行い、秋田県内小中学校へ配布する。
科に向けた方策を講ずるべき。
また、秋田観光コンベンション協会が作成している秋田市観光ガイドブック「ゆらら（遊来楽）」への１ページ公告を掲載する。（発行は6月中旬）、他にも雑誌ディエゴステーニ「世界の鉱物コレクションNo.119」には2ページ、北東北情報誌「ラ・クラ（rakra）」にはミニ記事が掲載される予定である。
さらに無料開放日及び特別展など鉱業博物館のイベント開催については、秋田魁新報に情報を提供し掲載してもらっている。

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