福祉用具使用によるヘルパーの労働負担軽減と介護保険における要介護度 2 の高齢者の自立支援に関する調査研究

平成 28 年 3 月
医療・介護ベッド安全普及協議会

は じ め に政府は、「経済財政運営と改革の基本方針 2015」において、軽度者に対する福祉用具貸与等の介護保険給付について、給付の見直し等を含め検討を行うこととしております。また、財政制度審議会の「財政健全化計画等に関する建議（平成２７年６月１日）」では、介護保険軽度者（要支援、要介護度１、要介護度２）に対する福祉用具貸与等の給付については、原則自己負担とすべきであると提言がされました。
しかし、こうした見直しの方向は、介護保険制度発足以来福祉用具貸与・販売が果たしてきた、軽度者の「自立支援を進め介護状態の重度化を防止する」という機能を無視し、財政面での介護保険支出を逆に増加させるなど、多くの問題点を含んでいると思慮されます。
特に「要介護２」の利用者に対しては、「自立支援」及び「介護による身体の負担軽減」の機能があり、「介護人材の不足」という今日の局面において大きな役割を果たしております。例えば、「要介護度 2」状態で介護ベッド等を使用していない場合に、ホームヘルパーが腰痛悪化のためサービス提供に困難をきたすことが現実に発生しています。
国は 2025 年に向け、住み慣れた自宅・地域で医療介護サービスを受け、自分らしい生活を目指す「地域包括ケアシステム」の構築を目指しています。そのための重要な構成要素のひとつに「住まい・住まい方」が挙げられており、福祉用具は「住まい方」の QOL に貢献する中核的サービスに位置付けられるものです。
本事業においては、特に状態の変化が大きい「要介護度 2」の利用者において、様々な福祉用具を活用することによる、「自立支援」及び「介護者の負担軽減」の効果を検証いたしました。これらの結果から明らかとなった福祉用具の有効性を、関係者の皆様に広くご理解いただき、より質の高い「住まい方」の実現のための一歩として活用願いたいと考えております。
本調査において、インタビュー及びアンケート調査にご協力くださった皆様と、報告書作成に携わった公益財団法人大原記念労働科学研究所に、深く感謝し御礼申し上げます。
平成 28 年 3 月
医療・介護ベッド安全普及協議会
会長 木村 憲司

目次

第Ⅰ章 研究の背景・目的および調査手法 ............................................................................................... 2
Ⅰ－1．背景・目的.............................................................................................................................................. 2Ⅰ－2．調査手法 ................................................................................................................................................ 3
第Ⅱ章 文献レビュー調査 ................................................................................................................................. 4
Ⅱ－1．方法 .......................................................................................................................................................... 4
Ⅱ－2．結果 .......................................................................................................................................................... 4
第Ⅲ章 インタビュー調査 ................................................................................................................................... 6
Ⅲ－1．方法 .......................................................................................................................................................... 6
Ⅲ－2．結果 .......................................................................................................................................................... 6
第Ⅳ章 アンケート調査 ..................................................................................................................................... 18
Ⅳ－1．方法 ........................................................................................................................................................ 18
Ⅳ－2．結果 ........................................................................................................................................................ 19
第Ⅴ章 介護動作と筋負担の試行実験 ..................................................................................................... 30
Ⅴ－1．方法 ........................................................................................................................................................ 30
Ⅴ－2．結果 ........................................................................................................................................................ 31
第Ⅵ章 研究全体の考察とまとめ................................................................................................................. 52
Ⅵ－1．介護ベッド、家具ベッド、布団での介護負担に関する考察 ........................................... 52
Ⅵ－2．福祉用具の活用 ............................................................................................................................... 52
研究組織 ................................................................................................................................................................... 53

第Ⅰ章 研究の背景・目的および調査手法
Ⅰ－1．背景・目的
福祉用具は、要介護者の身体機能を最大限に活用し、介護度に応じて自立した生活をサポートしている。特に介護保険における福祉用具貸与はケアプランに沿って、身体状態に合う適切な福祉用具が提供され、貸与事業者によるモニタリングや定期的なメンテナンスが行われることで安全に使用できている。また 1 割～2 割の自己負担のため比較的安価で借りることができ、要支援・要介護者の在宅介護における自立支援および介護者の介護負担軽減に貢献している。
近年、我が国では介護報酬の改定において、要介護度 2 注１）の福祉用具貸与を報酬対象から除外する動きがある。報酬対象から除外された場合、介護保険による福祉用具を利用している要介
護度 2 の多くの高齢者が、福祉用具を自費で購入しなければならず、結果として福祉用具の使用をあきらめ、現在維持している生活機能や自立度を低下させてしまう可能性がある。また、福祉用具の使用が制限されることで、家族や介護労働従事者の介護負担が増し、腰痛等の作業関連疾
患のさらなる増加注２）、ひいては、現在問題になっている介護労働従事者の離職注３）に繋がる可能性がある。
要介護者の日常における活動の減少、身体機能の低下が進行すれば、現状よりさらに介護が必
要な状況になる。これにより、家族や介護労働従事者の負担増大が予想され、また、重度要介護者の増加により、将来的な介護保険の負担増加も懸念される注４。）
これらをふまえ、本研究では、要介護度 2 の高齢者に注目し、高齢者の自立支援を促進し、住み慣れた地域での安全な在宅生活を継続する上での福祉用具の適切な使用に関する良好事例を収集し、「福祉用具が、介護労働従事者の介護負担軽減や要介護者の自立支援に役立つ側面」について現状を分析し、今後の方向付けを検討する。
注 1）要介護度 2 とは以下の状態にある要介護者のことをいう。
・立ち上がりや動作に何らかの支えを必要とする・物忘れや周囲に無関心な行動もみられる
・食事や排泄に何らかの介助を必要とすることがある
・身だしなみや居室の掃除などの身の回りの動作全般に何らかの介助や見守りが必要

注 2）労働災害に関連する腰痛では、医療費は平均約 50 万円（1 人当たり）、金銭保証平均
約 42 万円（1 人当たり）休職は平均 4.3 日（1 人当たり）と算出されている。

注 3）介護職の離職率は、毎年約 18％程度、毎年約 23,400 人が離職している。
参考資料：厚生労働省．“福祉分野の雇用動向について”, 2015 年 10 月 29 日
公益財団法人介護労働安定センター． ”事業所における介護労働実態調査（平成 26 年度）” ,2015 年 8 月

注 4）例えば、現在約 24 万人程度の介護ベッドを利用している在宅の介護度 2 の要介護者の 1/3 が要介護 3 へと移行したと仮定した場合新たに 652 億円程度の介護負担が増加することが予想される。
参考資料：厚生労働省．”平成 27 年度介護給付費実態調査

2月報” （平成 27 年 11 月審査分）

現在、1 つ軽度の段階の「要介護度 1」では、原則としてレンタルが不可能な福祉用具は以下の通りとなっている。
（車いすおよび車いす付属品、特殊寝台(介護ベッド)および特殊寝台付属品、床ずれ防止用具および体位変換器、老人徘徊感知器、移動用リフト）

Ⅰ－2．調査手法
本研究では、「文献レビュー」「インタビュー調査」「アンケート調査」「介助動作と筋負担の試行実験」の 4 つの調査を行い、幅広い視点から介護度 2 の要介護者における福祉用具の役割について検討した。
図表 1－1．各調査手法の関連性

3

第Ⅱ章 文献レビュー調査
先進事例の調査として、海外状況、とりわけ模範的介護福祉国家の多い北欧を中心に福祉用具を取り巻く現状を調査した。
Ⅱ－1．方法
「福祉用具」「北欧（スウェーデン・デンマーク・フィンランド・ノルウェー）」「介護」「介護制度」をキーワードとし、日本語・英語にて検索を行った。特に「福祉用具の在り方」と「介護労働従事者の労働負担軽減」について述べているものを選定基準とした。北欧に関しては介護・福祉従事者との協議により北欧の中でも介護福祉を先進的に行っているとされる上記 4 か国に絞って検索を行った。
Ⅱ－2．結果日本語 13 件、英語 7,100 件の文献がヒットした。その題名および要旨より選定基準に適していると判断した 15 件を文献レビューの対象とした。文献中より 1)脱家族化、2)医療専門家のサポート、3)介護労働従事者のための福祉用具・教育の充実の 3 点が共通する要点として認められた。
1) 脱家族化
フィンランド・スウェーデンを中心に、北欧では家族介護は労働とみなされており、家族介護者に対する社会的なサポートが確立されている。主に、雇用されにくい家族介護者の積極的な雇用・介護給付・休暇・社会保障等を地方自治体が負担しサポートを行っている。また、家族介護を行っていても、ショートステイ等の社会福祉サービスを併用して利用することができ、介護負担を軽減するサポート体制が充実している。
2) 医療専門家の強力なサポート
デンマーク・スウェーデン・フィンランド・ノルウェーでは福祉用具の選定やそのサポートに
医療専門職が関与している。要介護者の用具の選定・調整・定期的フォローアップを、作業療法士・理学療法士・言語聴覚士・看護師等の多職種の医療職がチームで対応することで要介護者の医学的経過・予後を適切に判断し、複数の医療職が福祉用具の選定・使用を多様な視点からサポートすることができている。また、福祉用具の選定には厳格な基準が一律に設けられており、福祉用具の質が一定に保たれていることも特徴である。
3) 介護労働従事者のための福祉用具選定・教育
要介護者のみならず、介護者に対するサポートも自治体を中心に行われている。
専門家（理学療法士等）が介護者の介護負担軽減に必要な福祉用具を判定・選定している。また、福祉用具の使用方法の指導や、情報提供を地方自治体の補助器具センターが実施し、介護労働従事者の身体的・精神的負担軽減をサポートしている。

44) まとめ
北欧諸国では現場の介護労働従事者や家族の介護負担を軽減する自治体主導の専門的・体系的なシステムが存在しており、これらの介護に関する行政・自治体のシステムは公的扶助によって支えられ安定して介護者をサポートする仕組みが成り立っていた。我が国でも福祉用具専門相談員・福祉用具プランナー・ケアマネージャー等により福祉用具の選定・使用方法のサポート、また JIS 規格等の福祉用具の質の評価が行われているものの、要介護者個々の予後や身体状況の変化に対応した医学的見地に基づくきめ細やかなサポートに関しては今後の発展が望まれ、また、介護労働従事者に対する介護負担軽減のための福祉用具使用や家族介護者に対する経済的・社会的なサポートは今後在宅介護を進めていく中で、今後わが国でも対策が必要不可欠な要素となっていくだろう。我が国でも、民間・自治体が一丸となり、サポートの益々の充実が望まれる。
5) 文献調査に用いた参考文献・参考資料
1．安藤典之. “スウェーデン介護事情” 海外調査報告 立法と調査(282). 2008.6.14-27
2．尾台安子. “スウェーデンにおける高齢者福祉の現状” .松本短期大学紀要. 2007.9.2744.
3．スウェーデン社会保健省.“スウェーデンにおける高齢者介護”スウェーデン政府内閣府
ファクトシート. 社会保健省（18）. 2007.9
4．関龍太郎. “デンマークの高齢者福祉政策を支えるもの”. 海外社会保障研究（162）.2008.spring. 53-66
5．“デンマークの福祉機器産業” JETRO ユーロトレンド (42) 2003.5. 185-216
6．Paula Salonen. Riitta Haverinen.“Providing integrated health and social care forolder persons in Finland”. PROCARE.2003.March.
7．“充実した公的福祉制度〔フィンランド〕”JETRO ユーロトレンド (42) 2000.8. 58-66
8．財務総合政策研究所.“第 10 章 フィンランドにおける国と地方の役割分担“.
「主要諸外国における国と地方の財政役割の状況」報告書.2007.12.26. 673-726

5

第Ⅲ章 インタビュー調査
要介護度 2 の要介護者の自立支援を促進し、住み慣れた自宅での安全な日常生活を継続する上での福祉用具の適切な使用に関する良好事例を収集し、自立支援における福祉用具の意義について検討する。
Ⅲ－1．方法1)

対象
関東近県のヘルパーステーションあるいは介護施設に所属する要介護度 2 の要介護者の介護経験を有する介護労働従事者 30 名程度とした。
2)

期間
2015 年 11 月とした。

3)

データ収集方法
施設管理者への個別インタビューあるいはヘルパー数名（2-6 名程度）のグループ・インタビ

ューの形式をとった。インタビューガイドを活用し、半構造的インタビュー法を用いて、自己の経験を語ってもらった。
インタビュー項目は、福祉用具が要介護度 2 の要介護者の自立支援や安全な日常生活に役立った経験、要介護度 2 の要介護者に対する福祉用具の具体的な活用例・困難例であった。
インタビューは原則 1 回で、所要時間は 60 分から 90 分程度、聞き取った内容をその場で書き留めた。インタビュー対象者の年齢や性別、経験年数等の概要については自記式のフェイスシー
トに記入してもらい、インタビュー当日に回収した。
4)

データ分析方法
インタビュー内容を質的記述的に分析した。インタビューガイドに基づき、福祉用具の活用で「役立った点」、「困難点・課題」の 2 つの側面から、インタビュー記録を繰り返し読んで発言の趣旨を読み取った後、データの切片化を行った。インタビューで語られた内容（インタビューデータ）の意味を解釈し、ラベル名を付けた。すべてのインタビューデータのラベルから、意味
内容の類似するラベル同士に分類し、サブカテゴリに共通する意味をもとに抽象化を進め、その意味を表すカテゴリ名を付けた。
Ⅲ－2．結果1)

対象者の概要9 施設、合計 31 名の対象者にインタビュー調査を実施した。女性が 74.2%、介護職としての経験年年数は 10 年以上の者が 7 割近かった。その他、年齢、資格等を図表 3－1 に示した。

6

図表 3－1．インタビュー対象者の概要

所属施設
A
B
C
D
E
F
G
H
Ｉ
年齢
20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳以上
性別
女
男
介護職の経験年数
1年以上～5年未満
5年以上～10年未満
10年以上
現在の職場での経験年数1年未満
1年以上～3年未満
3年以上～5年未満
5年以上～10年未満
10年以上
資格
介護福祉士
介護支援専門員ホームヘルパー2級
ホームヘルパー1級
社会福祉士
福祉用具専門相談員
生活支援相談員
介護予防運動指導員
福祉住環境コーディネーター
その他（n=31)

労働時間/週(n=30)

42.5±16.6

夜勤の経験
夜勤をしているかつて夜勤をしていたが今はしていない
夜勤の経験はない
介護経験数（軽度要介護者）
経験がない
20ケース未満21-30ケース
30ケース以上(n=30)

3
4
4
4
1
4
3
6
2

(
(
(
(
(
(
(
(
(

9.7% )
12.9% )
12.9% )
12.9% )
3.2% )
12.9% )
9.7% )
19.4% )
6.5% )

3
8
6
9
3

(
(
(
(
(

10.3% )
27.6% )
20.7% )
31.0% )
10.3% )

(n=29)(n=31)
23( 74.2% )8( 25.8% )(n=30)
2( 6.7% )8( 26.7% )20( 66.7% )(n=31)
3( 9.7% )4( 13.3% )4( 13.3% )10( 33.3% )10( 33.3% )(n=30) 複数回答あり
23( 76.7% )9( 30.0% )11( 36.7% )5( 16.7% )3( 10.0% )2( 6.7% )2( 6.7% )0( 0.0% )0( 0.0% )2( 6.7% )

7

0
12
18
(n=30)
01
6
23( 0.0% )( 40.0% )( 60.0% )( 0.0% )( 3.3% )( 20.0% )( 76.7% )2)

インタビュー内容のまとめ(1) 福祉用具が役立つ点のまとめ
福祉用具の役立つ点として、①「介護労働従事者の視点」と②「福祉用具別」の 2 点からまとめた結果を以下に示す。なお、カテゴリは「」、サブカテゴリは＜＞として記述する。

① 介護労働従事者の視点からの福祉用具が役立つ点
介護労働者の視点から見た福祉用具の役立つ点として、「介護負担の軽減」「介護サービスの質の向上」「介護労働従事者のやる気の向上」の 3 つのカテゴリが抽出された。「介護負担の軽減」とは、福祉用具の使用により、＜腰痛の予防・軽減＞や＜移乗動作時の身体負担が軽減＞するだけでなく、＜精神的なストレスの軽減＞にもつながり、同様に＜家族介護者の負担軽減＞な
ど、介護する立場からの負担が軽減するということである。
「介護サービスの質の向上」とは、手すりや介護ベッドにより福祉用具を使用しない状態と比べて、要介護者が＜安定した姿勢での介助ができ＞、介護する側としても介護者を抱えたり、持ち上げる動作がなくなり、見守りで済むことで、＜余裕をもって介護ができる＞、なおかつ、介護ベッドの高さ調節機能を使用することで＜移乗動作の時間が短縮する＞ことが挙げられていた。
さらには、このような介護負担が軽減され、介護サービスの質の向上が要介護者の生活の質向上につながることを介護労働従事者が実感することで、「介護労働従事者のやる気の向上」へとつながっていた。
図表 3－2．介護労働従事者の視点からの福祉用具が役立つ点
カテゴリ

サブカテゴリ意見

介護負担の軽腰痛の予防・軽減

介護ベッドは要介護者を持ち上げる負担が大幅に軽減し腰減痛を予防できる。
介護ベッドだと高さが調整できるので腰痛の軽減になる。
移乗動作時の身体介護ベッドは車いすへの移乗時に便利、車いすのほうが高負担軽減

いと持ち上げる作業があるので負担が高い。

家族介護者の負担

ヘルパーよりも家族の介護者に対する負担を考えることが軽減

大切。
老老介護などの負担をどう補助具でサポートするかが大切。

精神的なストレス

介護労働従事者側も中高年・高齢者が多く、介護ベッドなの軽減

どがあれば、身体的な負担だけでなく、精神的なストレスの軽減になる。介護ベッドの入っていない家には介護に行きたくない。

介護サービス

安定した姿勢での手すりがあると要介護者の着替えの際に、要介護者に手すの質の向上

介助ができる

りにつかってもらうことで介護労働従事者がより安定して衣服の着脱を行うことができていた。

余裕をもって介護

歩行器の使用により歩行が安定し、介護労働従事者は見守ができるりで済むこともあり、サポートがおこないやすい。買い物などに利用することが多い。買い物へのハードルが低くなる。
8杖がないとヘルパーにつかまりっぱなし、杖があるとヘルパーの動きの自由度が増えて、何かあった時にサポートできる。
移乗動作の時間がベッドの高さを介護労働従事者の介助しやすい高さに調整短縮するできるため、起き上がらせる・寝かせる際の時間も大幅に軽減する。

介護労働従事

要介護者の QOL 向主体的な生活の質の改善は、自然に介護労働従事者のモチ

者のやる気の上が介護者のやるベーション向上をもたらす。

向上

気を向上させる② 福祉用具別の役立つ点
福祉用具別に役立つ点をまとめた結果を示す。具体的な福祉用具として、特殊寝台、手すり、歩行器、車いす、歩行補助杖、その他（床ずれ防止用具、スライディングボード、スロープ）に分け、また、福祉用具全体を含めた意見をまとめた。
a.

特殊寝台

特殊寝台の役立つ点として、「身体的な介護負担軽減」「状態に合わせた福祉用具の調整ができる」「立ち上がり・起き上がり動作」「トイレ時の室内移動」「行動範囲の拡大」「要介護者の意欲向上」「QOL 向上」のカテゴリから構成された（図表 3－3）。多くの施設の介護労働従事者から出た一致した意見として、＜上体を起こす動作が楽になる＞、＜立ち上がり動作が自立してできる＞といった立ち上がり・起き上がり動作に関する視点、＜移乗動作の負担軽減＞といった身体的な介護負担に関する視点からの意見が挙げられた。
図表 3－3．特殊寝台の役立つ点
カテゴリ

サブカテゴリ

施設 ID

QOL 向上生活の質の向上C

要介護者の意欲の向上

本人の意欲が高まる

C

要介護者の精神的な安定につながるB

自分の好きなときに動くことができC

行動範囲の拡大る
離床時間が増える

B

トイレ時の室内移動

夜間のトイレ移動が安心してできる

H

立ち上がり・起き上がり動作

上体を起こす動作が楽になる

A，E，H

食事時に正しい姿勢が保たれる

F

立ち上がり動作が自立してできる

B，C，G，H，I立ち上がりや歩き出しの姿勢が安定Cする
手すりとして利用できる状態に合わせた福祉用具の調整ができ

要介護者の状況に合わせて調整でき

9

D
D，H

る

る

身体的な介護負担軽減

移乗動作の負担軽減

b.

B，D，I

起き上がり介助の時間短縮

B

腰痛の改善

I

手すり

手すりの役立つ点として、「余裕を持った介護の実践」「気軽な利用」「立ち上がり・起き上がり」「転倒を防止する」「トイレ時の室内移動」「行動範囲の拡大」「自立の促進」「要介護者の意欲向上」のカテゴリから構成された（図表 3－4）。介護労働従事者から多く出た意見としては、＜布団からの立ち上がりが楽にできる＞＜立ち上がり動作が自立する＞といった「立ち上がり・起き上がり動作」に関する視点や＜転倒リスクが低減する＞といった安全に関する視点からの意見が挙げられた。
図表 3－4．手すりの役立つ点
カテゴリ
要介護者の意欲向上

サブカテゴリ

施設 ID

行動しようという意欲が出る

C

本人の意欲が高まる

G

自立の促進

自立を促すきっかけになるB

行動範囲の拡大

行動範囲が拡大するC

トイレ時の室内移動

トイレ移動が自立する

G

夜間のトイレ移動が安心してできる
転倒を防止する

段差のつまずきを防止する
転倒リスクが低減する

立ち上がり・起き上がり

B、C
C
B，C，I

立ち上がり動作が安定する

A，B

立ち上がり動作が自立する

A，E，F立ち上がり動作が楽にできるC

布団からの立ち上がりが楽にできる
立位姿勢が安定する

C，E，F，G
A，F

気軽な利用

住宅改修せずに気軽に設置できる

F

余裕を持った介護の実践

余裕を持った介護ができる

A

c.

歩行器

歩行器の役立つ点として、「身体的な介護負担軽減」「機能の維持・向上」「外出時の移動」「安全な療養生活」の 4 つのカテゴリから構成された（図表 3－5）。多くの介護労働者からの一致した意見として、＜荷物を運搬しながら安定して歩行できる＞といった安全な日常生活に関する意見が挙げられた。
図表 3－5．歩行器の役立つ点
カテゴリ

サブカテゴリ

10

施設 ID

安全な日常生活

介護労働従事者が周りの環境に気を配ることができ

Hる
転倒リスクが低減する
荷物を運搬しながら安定して歩行できる
外出時の移動機能の維持・向上

身体的な介護負担軽減

d.

E，G
B，G，H

歩行時に重心をかけることができるB

外出時に長い時間移動できるH

外出の機会が増える

E

座って休憩できるので外出の回数が増える

G

疲れた時に座ることができる

E，F

歩く機能を保つことができるD

歩く距離が増え、体力がつく

D，G

安定して歩行することができるD

積極的に歩行するようになる

F

介護負担が減る

D，H

見守りで済むE，H

車いす

車いすの役立つ点として、「移乗介助の時間軽減」「行動範囲の拡大」「外出時」「安全な日常生活」のカテゴリから構成された（図表 3－6）。
図表 3－6．車いすの役立つ点
カテゴリ
安全な日常生活サブカテゴリ

施設 ID

介護労働従事者が周りの環境に気を配ることができDる転倒を防ぐことができる
外出時

外出時に長時間の移動が出来るA
A，D

外出の機会が増える

C

行動範囲の拡大

行動範囲が広がるD

移乗介助の時間軽減

移動介助の時間が短縮する

F

e.

歩行補助杖

歩行補助杖の役立つ点として、「身体的な介護負担軽減」「外出時」「安全な日常生活」のカテゴリから構成された（図表 3－6）。
図表 3－7．歩行補助杖の役立つ点
カテゴリ
安全な日常生活サブカテゴリ

施設 ID

介護労働従事者が周りの環境に気を配ることができ

I

る
転倒リスクが低減する
11

I

外出時

身体的な介護負担軽減f.

本人が周囲の環境に注意を向けることができる

H

外出機会が増える

H

外出時に安定して歩行できる

H

余裕を持った介護ができるF

その他（床ずれ防止用具、スライディングボード、スロープ）
その他の福祉用具として、床ずれ防止用具、スライディングボード、スロープの役立つ点が挙げられた（図表 3－8）。
図表 3－8．その他の福祉用具の役立つ点
福祉用具

カテゴリ

サブカテゴリ

施設 ID

床ずれ防止用具

機能の維持・向上

褥瘡予防に役立つC

スライディングボード

介護負担軽減移乗動作の負担軽減

A,C

体位変換

本人も楽に体位を変えることが

C

できる
スロープ
g.

転倒の予防

段差のつまずきを防止する

C

福祉用具全体で共通する意見

福祉用具全体に共通する役立つ点として、「心身の介護負担軽減」「介護労働従事者の意欲向上」「立ち上がり・起き上がり動作」「自立の促進」「室内の移動」「状態に合わせた用具の調整が可能」「気軽な利用」「外出時」「意欲の向上」「QOL 向上」が挙げられた（図表 3－9）。
図表 3－9．福祉用具全体に共通する役立つ点
カテゴリ
QOL 向上サブカテゴリ

施設 ID

主体的な生活の質改善

C

福祉用具の存在が安心につながる

I

意欲の向上

本人の意欲が高まる

C

外出時

外出の意欲が出るG

気軽な利用

とりあえず使ってみることができる

F

レンタルなので不要になった場合に返却できるC状態に合わせた用具の調整が可

レンタルなので状態に合わせて変更したり調整で

H

能

きる

室内の移動

室内での行動範囲が広がる

G

自立の促進

自立した生活を維持できるE

自立を促進する

C

立ち上がり・起き上がり動作

立ち上がり動作が楽にできる

介護労働従事者の意欲向上

要介護者の QOL 向上が介護労働従事者の意欲を向
上させる

12

C, I
C

心身の介護負担軽減

介護負担が減るC

精神的なストレスの軽減

C

腰痛の改善

H

h. 福祉用具の役立つ点のまとめ
それぞれの福祉用具でまとめられた役立つ点のカテゴリを整理した結果を以下に示す（図表3－10）。特殊寝台を含む役立つ点としては、「介護負担の軽減」「介護サービスの質の向上」「QOL 向上」「要介護者の意欲向上」「立ち上がり・起き上がり動作」「行動範囲の拡大」「トイレ時の移動」「状態に合わせた福祉用具の調整ができる」であった。
図表 3－10．福祉用具の役立つ点（まとめ）カテゴリ

サブカテゴリ

福祉用具

介護負担の軽減

移乗動作の負担軽減、介護負担が軽減する、起き上がスライディングボ

り介助の時間短縮、精神的なストレスの軽減、腰痛のード、特殊寝台、車改善

いす、歩行器、手すり、歩行補助杖

介護サービスの質

移動介助の時間が短縮する。余裕を持った介助ができ特殊寝台、歩行器、

の向上

る

手すり

介護労働従事者の要介護者の QOL 向上が介護労働従事者のやる気を向上 共通

やる気の向上させる

QOL 向上主体的な生活の質改善、生活の質の向上、福祉用具の特殊寝台、共通

存在が安心につながる自立の促進

自立した生活を維持できる、自立を促進する

手すり、共通

要介護者の意欲の行動しようという意欲が出る、本人の意欲が高まる、 手すり、特殊寝台、向上

要介護者の精神的な安定につながる

共通機能の維持・向上

歩く機能を保つことができる、積極的に歩行するよう

歩行器、床ずれ防止になる、歩く距離が増え、体力がつく、褥瘡予防に役

用具、スライディン

立つ、本人も楽に体位を変えることができる

グボード

立ち上がり・起き立ち上がり動作が安定（自立）する・楽にできる、上特殊寝台、手すり、上がり動作

体を起こす動作が楽になる、布団からの立ち上がりが共通

楽にできる、食事時に正しい姿勢が保たれる、歩き出しの姿勢を安定することができる、手すりとして利用できる、立位姿勢が安定する
安全な日常生活外出時

転倒リスクが低減する、段差のつまずきを防止する、 手すり、車いす、歩荷物を運搬しながら安定して歩行できる、本人や介護

行器、歩行補助杖、労働従事者が周りの環境に気を配ることができる

スロープ

外出機会が増える、安定して歩行できる、長時間の移歩行補助杖、車い動が出来る、外出の意欲が出る、座って休憩できるのす、歩行器

で外出の回数が増える、疲れた時に座ることができる

13

行動範囲の拡大

行動範囲が拡大する、離床時間が増える

特殊寝台、手すり

室内の移動

室内での行動範囲が広がる

共通

トイレ時の室内移

トイレ移動が自立する、夜間のトイレ移動が安心して

手すり、特殊寝台

動できる状態に合わせた福

要介護者の状況に合わせて調整できる

特殊寝台

住宅改修せずに気軽に設置できる、とりあえず使って手すり

祉用具の調整ができる
気軽な利用

みることができる、不要になった場合返却できる
各福祉用具の役立つ点として出てきたカテゴリの意味・内容を解釈し、カテゴリ間の関連性を検討した結果を図表 3－11 に示す。
福祉用具は、レンタルにより要介護者の状態変化に合わせて変更したり、返却したり、試行的な利用ができる。このように状況に合わせた柔軟な活用を行えることで、特に状態像に幅のある
要介護度２の要介護者にとっては、個別の身体状況・生活場面に合わせたきめ細やかな対応を福祉用具がサポートすることが可能となっていた。特に、外出やトイレ移動に要介護者の自立支援において重要な意味をもつことが意見として出された。
さらに、福祉用具によって心身の機能の維持・向上、行動範囲が拡大すること、すなわち ADLが拡大されることで、自立が促進されていることが明らかになった。自立の促進によって要介護者自身の意欲向上にもつながっていた。
一方、福祉用具は、転倒のリスクを減らすなど、安全・安心な療養生活を支えていた。安全・安心な日常生活の実現は、ADL の拡大はもちろんのこと、要介護者が積極的に外出する、行動するといった意欲の向上にもつながっていた。これらの要素が合わさることで、最終的には福祉用具が要介護度 2 の要介護者の QOL 向上に役立つことがインタビューデータから示唆された。
介護労働従事者の視点から見てみると、福祉用具の活用によって、身体的な介護負担が減っていた。そして、福祉用具が要介護者の残存機能をサポートしているため、余裕を持った介護ができる、福祉用具によって介助する時間が短縮されるなど、介護サービスの質の向上がなされるという意見もあげられた。また、要介護者の QOL 向上が介護労働従事者自身の意欲をも向上させるといった意見が挙げられていた。また、身体的な介護負担の軽減や介護サービスの質向上によっても、介護労働従事者の意欲が向上されている可能性も示唆された。

14

図表 3－11．福祉用具の役立つ点（関連図）(2) 福祉用具の課題
福祉用具活用に対する課題として、ハード／介護労働従事者側の要因と要介護者側の要因に分けて整理した。
① ハード／介護労働従事者側の福祉用具の課題
ハード／介護労働従事者側の課題として、「介護スペースと用具とのミスマッチ」「フォローアップのしくみ」「福祉用具に対する介護労働従事者の知識・情報不足」のカテゴリが挙げられた（図表 3－12）。
「介護スペースと用具とのミスマッチ」では、多くの高齢者が長年住み慣れている和式での生活スタイルや日本家屋における物理的な要因における課題、スペースが狭く介護ベッドやその他の福祉用具が入らないこと、キャスターのついている福祉用具は畳が傷んでしまうことで、福祉用具を活用したくとも活用できないといった意見が挙げられた。
「フォローアップのしくみ」では、福祉用具が在宅で生活している要介護者あるいは在宅介護に携わる介護労働従事者へのサポートやフォローアップの方法が不十分であることが指摘されていた。
「福祉用具に対する介護労働従事者の知識・情報不足」では、要介護者の顕在的・潜在的なニーズを的確に把握し、要介護者にあった福祉用具を選定するフィッティング技術の不足や福祉用具に関する情報が在宅における介護労働従事者に届かないことなどが挙げられていた。また、福15

祉用具の使用に関して困ったときの相談先としては、ケアマネジャーを挙げている意見はあった
ものの、福祉用具専門相談員を挙げた者はいなかった。
図表 3－12．ハード／介護労働従事者側の福祉用具の課題
カテゴリ

サブカテゴリ

介護スペースと用具とのミスマッチ

部屋が狭く介護ベッド、車いす、手すり、歩行器等が入らない
お風呂が狭く、福祉用具が入らない
車いすは畳が傷む
建物が古く、設置型の福祉用具は危険で使えない

フォローアップのしくみ

在宅へのサポートの少なさ
点検やフォローアップの方法が確立されていない

福祉用具に対する福祉用具の使い方がわからない

介護労働従事者の知識・情報不足

福祉用具に対する介護労働従事者の知識が不足している
要介護者ニーズの把握が難しい
福祉用具に対する情報が不足している
福祉用具に対する知識が限られている
フィッティングの知識や技術が不足している② 要介護者側の福祉用具の課題
要介護者側の福祉用具の課題として、「導入のハードル」「福祉用具使用への抵抗感」「要介護者ニーズと適応しない」「利用負担の問題」のカテゴリが挙げられた（図表 3－13）。
「導入のハードル」では、在宅で日常生活を送る要介護度 2 の要介護者が、介護サービス自体を受け入れること、そして所定の手続きを経て福祉用具の利用を始める導入自体のハードルが高いことが意見として挙げられた。
「福祉用具使用への抵抗感」では、福祉用具自体への拒否感（福祉用具には頼りたくないという気持ち）や福祉用具に対する誤ったイメージ（他人の使ったものを使うのは嫌だ）や、多くの高齢者が長年使用している布団からベッドへと変更するといった生活スタイルを変えることの抵抗感から構成された。
「要介護者ニーズと適応しない」は、現行の福祉用具貸与制度では多様な要介護者のニーズとすり合わせることの難しさに関する意見が含まれていた。「費用負担の問題」では、介護に関する費用を少しでも抑えたい要介護者のニーズが規格外の安価な製品の購入へと結びついてしまったり、費用負担を抑えたいあまり、本来必要な福祉用具の使用ですら控えてしまうといった現状が浮かび上がってきた。
図表 3－13．要介護者側の福祉用具の課題
カテゴリ
導入のハードルサブカテゴリ
介護自体の受け入れの悪さ
使い方がわからず活用のイメージがわかない16

デザインが好みではない
手続きの煩わしさ導入によるマイナスイメージ（掃除しずらい、場所をとる等）
要介護者が必要性を感じていない
福祉用具使用への抵抗感

福祉用具に頼りたくないという思い
人の手による介護への依存
他の人が使ったものを使うのは嫌
福祉用具による怪我の経験
福祉用具の使いづらさ
生活スタイル変更（布団からベッド）への適応が困難

要介護者ニーズと適応しな要介護者のニーズとの不適合（介護保険適用外の物品）

い

床での生活様式に合わせた福祉用具の必要性
個別性に合わせた用具の選択が困難
要介護者のニーズの適切な把握の必要性

費用負担の問題費用負担を抑えたい気持ち
費用の捻出が難しい
費用負担増による福祉用具の利用制限
安価な規格外製品の購入

17

第Ⅳ章 アンケート調査
個々の福祉用具が、どのような場面で役に立っているのか、また、介護する側の身体負担とどのような関連があるのかを把握するため、アンケート調査を実施した。
Ⅳ－1．方法1) 対象
関東近県の 8 カ所のヘルパーステーション、介護施設に所属する軽度要介護者の介護経験を有する介護労働従事者 1,000 名程度とした。
2) 期間
2015 年 12 月とした。
3) データ収集および回収方法
ヘルパーステーションを通じて、1 部ずつ封筒に封入した状態で、回答者に配布し、厳封の上、ヘルパーステーション単位で回収を行った。
4) アンケート項目
アンケート用紙は、以下の内容で構成した。
・フェイス項目・福祉用具が介護する際や自立支援にどれくらい役立っているか、どのような場面で役立っているか・軽度要介護者の介護で「気になっている点」や「気を付けている点」「工夫している点」
・その他自由意見
5) 回収率および有効回答率
回収率は、配布 1,400 部に対して、1,132 部回収で 80.9％であった。
有効回答数および率は、基本属性（年齢、性別）は無回答のものや、設問項目の多数の無回答がある場合を除いたため、945 部で 67.5％であった。

18

Ⅳ－2．結果
1) 対象者の概要
対象者の性別、年代、介護の経験年数、所有する資格を図表 4－1～4－4 に示した。全体の86％が女性であり、年代は 50 代以上が 60％を占めた。介護の経験年数では 6 年以上のベテラン層が 70％を占めた。介護者が有する資格は、ホームヘルパー2 級がもっとも多く、次いで介護福祉士であった。全体でみると、ホームヘルパー2 級のみを所有する人は 6 割で、それ以上の上位資格を有する人が 4 割であった。
図表 4－1．対象者の性別

図表 4－2．対象者の年代19

図表 4－3．対象者の介護経験年数

図表 4－4．対象者の有する資格

2) 対象者の身体症状の概略
対象者の腰痛の有無、痛みやコリを感じる部位、現在の疲労度合について、図表 4－5～4－7 に示した。腰痛があると回答した人は全体の約 6 割で、痛みやコリを感じる部位では、腰、肩、首、膝、背中の順に訴えが多かった。現在の自覚的な疲労感について 4 段階で尋ねたところ、「非常に疲れている」と「やや疲れている」を合わせた割合は約 7 割であった。

20

図表 4－5．対象者の腰痛の有無

図表 4－6．対象者の痛みやコリを感じる部位

図表 4－7．対象者の現在の疲労度合

213) 福祉用具別の「役立ち」度合
現在、介護保険において貸与の対象となっている 13 の福祉用具について、4 段階評価で役に立っている割合を尋ねた。結果を図表 4－8 に示した。
13 の用具とは、以下の通りである。
①車いす②車いす付属品⑥体位変換器⑪徘徊感知機器

⑦手すり

③特殊寝台
⑧スロープ

⑫移動用リフト④特殊寝台付属品⑨歩行器⑤床ずれ防止用具⑩歩行補助杖

⑬自動排泄処理装置

役に立っていると回答された割合が 8 割を超えたものは、「⑦手すり」「①車いす」「⑩歩行補助杖」「⑧スロープ」「⑨歩行器」「③特殊寝台」であった。実際に「役立つ」という回答は、「移動」に関わる用具に集中していたが、移動に関わらないものの中で、唯一、特殊寝台が上位に入った。
図表 4－8．福祉用具別・役に立っていると思う割合（未記入を除き集計 （ ）内は回答数）

さらに、「非常に役に立っている」「役に立っている」の回答割合を、痛みの有訴数別、腰痛有無別、疲労度別にクロス集計し、結果を図表 4－9～4－11 に示した。痛む部位が 2 つ以上ある層や腰痛がある層では、そうでない層に比べて、福祉用具が役立つと回答する割合が高いことが明らかになった。また、疲労度合に関しても、疲れている層が、やや疲れている層や疲れていない層に比べて、役に立つと回答した割合が高かった。特殊寝台、手すり、車いすに関しては、疲れている層とやや疲れている層の回答割合の差が少なく、少しの疲労であっても、疲労を感じている人にとっては、特に役に立っていることが示唆された。

22

図表 4－9．福祉用具別・役に立っていると思う割合（痛みの有訴数による比較）

図表 4－10．福祉用具別・役に立っていると思う割合（腰痛の有無による比較）

23

図表 4－11．福祉用具別・役に立っていると思う割合（疲労度合による比較）

4) 福祉用具の具体的な「役立ち」場面
上記の設問の結果のうち、「役立つ」という回答が多かった福祉用具（「特殊寝台（介護ベッド）」「手すり」「車いす」「歩行補助杖」「歩行器」）について、個別にどのような場面で役に立つのかを尋ねた。結果を図表 4－12～4－16 に示した。
介護労働従事者の負担軽減と要介護者の自立支援で、似通った回答傾向が見られた。具体的には、例えば、特殊寝台では、介護労働従事者の負担軽減に役立つ場面として「（要介護者の）上体を起こす介助に力を要さない」「（要介護者の）姿勢を保持させたままにしておける」「（要介護者の）ベッドから降りて立ち上がらせるのが楽にできる」との回答が上位を占めており、要介護者の自立支援に役立つ場面として「（要介護者自身が）上体を起こすのが楽にできる」「（要介護者自身が）姿勢の保持が楽にできる」「（要介護者自身が）ベッドから降りて立ち上がりが楽にできる」との回答が上位を占める結果となった。１つの場面や状況を見たときに、特殊寝台が、介護労働従事者の負担軽減と要介護者の自立支援の双方にとって役に立っていることが明らかになった。このような傾向は、他の福祉用具についても見られた。

24

図表 4－12．特殊寝台
介護労働従事者が介護する際に役立っている場面と要介護者の自立支援に役立っている場面

25

図表 4－13．手すり
介護労働従事者が介護する際に役立っている場面と要介護者の自立支援に役立っている場面

26

図表 4－14．車いす
介護労働従事者が介護する際に役立っている場面と要介護者の自立支援に役立っている場面

27

図表 4－15．歩行補助杖
介護労働従事者が介護する際に役立っている場面と要介護者の自立支援に役立っている場面

28

図表 4－16．歩行器
介護労働従事者が介護する際に役立っている場面と要介護者の自立支援に役立っている場面

5) まとめ
福祉用具は、要介護者の自立支援、介護労働従事者の負担軽減の双方に役に立ち、役立つ場面の類似性が高く、双方にとって良好な環境を実現しやすいことが明らかになった。
腰痛があったり、疲労度の高い人は、福祉用具が自身の仕事に役立つと回答する傾向にあった。
福祉用具のうち、役に立っていると回答された割合が 8 割を超えたものは、「⑦手すり」「①車いす」「⑩歩行補助杖」「⑧スロープ」「⑨歩行器」「③特殊寝台」であった。「役立つ」という回答は、「移動」に関わる用具に集中していたが、移動に関わらないものの中で、唯一、特殊寝台が上位に上げられた。

29

第Ⅴ章 介護動作と筋負担の試行実験
インタビュー調査をもとに介護動作条件を選定し、各条件での筋負担の自覚症状および動作分
析、姿勢分析の測定を行った。
Ⅴ－1．方法1) 対象者
対象者は 1 名（50 代女性、ホームヘルパー2 級の有資格者）とした。
2) 測定内容および実験条件
動作分析、姿勢分析、自覚症に関して測定した。介護動作に関しては、仰臥位の要介護者の起き上がりから立ち上がりまでの介護動作を連続して 5 回実施した。
※要介護者役はインスタントシニアセット（高齢者体験装具）を着用した。
※介護動作に関しては、医療・介護労働従事者の討議の上、医療・介護分野で使用される標準的な教科書の動作手順に統一したが、介護ベッドでの介護動作に関しては、医療・介護ベッド安全普及協議会が推奨する方法を採用した。
介護動作に関しては、介護労働従事者へのインタビュー調査にて頻繁に行われる 5 つの動作を抽出し、以下の 5 条件に設定し、動作分析を行った。
条件 1 介護ベッドでの介護動作
条件 2 家具ベッドでの介護動作（介護ベッドの柵等を取り外し一般的な家具ベッドの高さに設定し、背上げ等の機能を使わずに試行）
条件 3 床・布団（床置型手すりを使用した介護動作）条件 4 床・布団（床置型手すりを使用しない場合の、正面からの引き起こし介護動作）条件 5 床・布団（床置型手すりを使用しない場合の、横からの引起こし介護動作）30

Ⅴ－2．結果
1) 動作分析
各条件において、対象者（介護労働従事者役）の側方・後方から VTR 撮影を実施した。介護動
作画面をキャプチャし、各介護動作を手順として抽出した。
(1) 条件 1 介護ベッドでの介護動作
以下の 5 つの動作手順により介護動作が行われた。様子を図表 5－1 に示した。
手順①モーターで上体をおこす（背上げは 45 度程度）
手順②手すりで支えながら足を下ろす補助をする
手順③腰部に手を回し引き寄せる
手順④足が着地していることを確認してベッドの高さを上げる
手順⑤両脇に手を入れ立ち上がりを補助し、立位を安定させる

図表 5－1．条件 1：介護ベッドにおける動作分析

31

背上げ角度は 45 度程度とした。この角度は、介護労働従事者の動きを妨げず、また、要介護者
自身もベッド柵を持ちやすくなる角度であった。
図表 5－2．背上げ角度を 45 度にした場合の状況

図表 5－3．高さ調整機能を活用した介護方法

なお、背上げの角度をより上げた方が、上体を起こす際の筋負担が少ないという可能性を考え、背上げの角度を上げた場合の介護動作についても検討した。その結果、角度を上げすぎると、①
要介護者を回転させにくくなる（柵に介護労働従事者の体が当たってしまい、介護がしにくい）、②要介護者自身も手すりをつかみにくい状況が発生した。上体起こしの際の労力は少ないものの、
手すりの位置の関係で「やりにくい」状況となることが判明した。どの程度の角度が適当である
かを、探索的に検討した結果、前述の通り、45 度前後が適切な角度であるとの結論に至った。
図表 5－4．背上げ角度を上げすぎた状況における「やりにくさ」の例（左）介護がしにくい介護労働従事者の姿勢 （中・右）腕に力を入れにくい要介護者の姿勢

32

(2) 条件 2 家具ベッドでの介護動作
介護ベッドの柵等を取り外し一般的な家具ベッドの高さ(42cm)に設定し、背上げ等の機能を使わずに試行を行った。
以下の 5 つの動作手順により介護動作が行われた。様子を図表 5－5 に示した。
手順①要介護者が側臥位になる補助をする
手順②肘で上体を起こして足を下ろす補助をする
手順③上体を起こして座らせ、下した足の位置を調整する
手順④腰部に手を回し引き寄せる
手順⑤両脇に手を回し立ち上がりを準備し、「せーの」で引き上げ、立ち上がりを補助し立位を安定させる。
図表 5－5．家具ベッドにおける動作分析
家具ベッド（介護ベッドの柵等を取り外し一般的な家具ベッドの高さに設定）

33

(3) 条件 3 床・布団（床置型手すりを使用した介護動作）
以下の動作手順により介護動作が行われた。様子を図表 5－6 に示した。
手順①床置型手すりを使って自力で立ち上がる際に、万が一の場合に備えて要介護者をいつでも支えることができるよう、要介護者の動作に合わせる
図表 5－6．床・布団

床置型手すりを使用した介護動作34

(4) 条件 4 床・布団
（床置型手すりを使用しない場合の、正面からの引き起こし介護動作）
以下の 5 つの動作手順により介護動作が行われた。様子を図表 5－7 に示した。
手順①布団脇に寄り、要介護者の膝を立てる
手順②右側臥位にする
手順③背中に手を回して上体を起こす
手順④横座りを安定させる
手順⑤膝を立て、正面に入り両手を取り、正面から「せーの」で引っ張り立ち上がらせ立位を安定させる。
図表 5－7．床・布団

床置型手すりを使用しない場合の介護動作（正面からの引起こし）35

(5) 条件 5 床・布団（床置型手すりを使用しない場合の、横からの引起こし介護動作）以下の 6 つの動作手順により介護動作が行われた。様子を図表 5－8 に示した。
手順①布団脇に寄り、要介護者の膝を立てる
手順②右側臥位にする
手順③背中に手を回して上体を起こす
手順④横座りを安定させる
手順⑤膝を立て、正面に入り両手を取り、正面から「せーの」で立ち上がらせ、立位を安定させる。
図表 5－8．床・布団

床置型手すりを使用しない介護動作（横からの引起こし）362) 姿勢分析
各条件の映像から 1 秒単位で、画面をキャプチャし「体幹傾斜角度」「膝関節角度」を抽出した。動作の要素との関連を把握するため、作業内容と同期させた。「体幹傾斜角度」「膝関節角度」とも値が大きくなればなるほど、負担が大きい動作である。なお、本来の「膝関節角度」は、膝そのものが成す角度を指すが、本稿では、分かりやすさを重視し 180 度から膝そのものが成す
角度を差引し、直感的に「大きい数値」＝「大きな負担」となるように調整を行った。図表 5-9に、読み方を示した。
図表 5－9.「体幹傾斜角度」「膝関節角度」の読み方

37

(1) 条件 1 介護ベッドでの介護動作
手順②（手すりで支えながら足を下ろす補助をする）および手順③腰部に手を回し引き寄せる、
手順④（足が着地していることを確認してベッドの高さを上げる）の終盤から手順⑤（両脇に手を入れ立ち上がりを補助し、立位を安定させる）にかけて体幹傾斜角度・膝関節角度の大きな変化が認められたが、手順②に関しては力みを伴う動作ではなく、また、手順③、手順⑤に関しても家具ベッドと比較すると体幹傾斜角度・膝関節角度の角度変化は比較的少なかった。
図表 5－10．介護ベッドでの介護動作における体幹傾斜角度・膝関節角度の推移

38

(2) 条件 2

家具ベッドでの介護動作（介護ベッドの柵等を取り外し一般的な家具ベッドの高さ（42cm）に設定し、背上げ等の機能を使わずに試行）
手順②（肘で上体を起こして足を下ろす補助をする）の後半から手順③（上体を起こして座らせ、下した足の位置を調整する）、手順⑤（両脇に手を回し立ち上がりを準備し、「せーの」で引き上げ、立ち上がりを補助し立位を安定させる）において体幹傾斜角度・膝関節角度の大きな変化が認められるが、手順②③に関しては力みを伴う動作ではなく大きな身体負担がかかっているとはいえない。
図表 5－11．家具ベッドでの介護動作における体幹傾斜角度・膝関節角度の推移

39

(3) 条件 3 床・布団（床置型手すりを使用した介護動作）
動作の最初と最後に大きな膝関節の角度変化が認められるが、それ以外の変化は緩やかである。
また、その変化も力みを伴うものではないため身体負担は少ないと思われる。

図表 5－12．布団での「床置型手すり」を使用した
介護動作における体幹傾斜角度・膝関節角度の推移40

(4) 条件 4 床・布団（床置型手すりを使用しない場合の、正面からの引き起こし介護動作）
手順①（布団脇に寄り、膝を立てる）手順⑤（膝を立て、正面に入り両手を取り、正面から「せーの」で引っ張り立ち上がらせ立位を安定させる）において大きな膝関節角度の変化が認められる。手順①に関しては力みを伴う動作ではなく身体負担は少ないと考えられる。手順⑤に関しては力みを伴う膝関節の大きな変化が認められ身体負担が大きいと考えられる。
図表 5－13．布団での「床置型手すり」なしでの正面からの引き起こし介護動作における
体幹傾斜角度・膝関節角度の推移

41

(5) 条件 5 床・布団（床置型手すりを使用しない場合の、横からの引起こし介護動作）
手順②（右側臥位にする）、手順③（背中に手を回して上体を起こす）、手順⑤（膝を立て、正面に入り両手を取り、正面から「せーの」で立ち上がらせ、立位を安定させる）、において大きな体幹傾斜角度・膝関節角度の変化が認められた。手順③、手順⑤に関してはいずれも力みを伴う動作であり、身体負担は大きいと考えられる。
図表 5－14．布団での「床置型手すり」なしでの側方からの介護動作における
体幹傾斜角度・膝関節角度の推移

42(6) 身体負担の大きい動作の比較
条件 1～5 の各介護動作において特に体幹傾斜角度・膝関節角度が大きく、動作において筋力負荷の大きいことが予想される動作を「上体を起こす動作」、「立ち上がる動作」として抽出し、図表に整理し条件 1～5 の比較を行った。結果を図表 5－15～5－19 に示した。
① 上体を起こす動作「介護ベッド」は電動で背上げができるため、「家具ベッド」と比較して体幹・膝関節ともに角度変化は小さく、身体負担が軽度であった。「布団」は「介護ベッド」と比較して正面・側面ともに前傾・屈曲姿勢のまま動作が行われており、体幹・膝関節の角度変化が大きく、身体負担が大きかった。
② 立ち上がる動作「介護ベッド」と「家具ベッド」はいずれもベッドの端に両下肢を垂らして腰かけている状態である端座位からの立ち上がりのため、「布団」と比較して体感・膝関節の角度変化が小さく身体負担が軽度であった。「布団」は、正面・側面ともに足を延ばして座った状態である長座位からの立ち上がりのため、「介護ベッド」「家具ベッド」と比較して、膝を屈曲し腰を前方に大きく折り曲げた状態から立位への姿勢変化であるため、体幹・膝関節の角度変化が著しく、身体負担が大きかった。
姿勢保持時間に関しても、「介護ベッド」「家具ベッド」は「布団」と比較して前傾・屈曲姿勢
が短く、「布団」は「介護ベッド」「家具ベッド」と比較して前傾・屈曲姿勢が動作全体を通じて維持され、姿勢保持時間が長く、身体負担が大きかった。
図表 5－15．介護ベッドにおける上体を起こす動作と立ち上がる動作の際の動作の特徴

43

図表 5－16．家具ベッドにおける上体を起こす動作と立ち上がる動作の際の動作の特徴

図表 5－17．布団での「床置型手すり」を使用した場合における上体を起こす動作と立ち上がる動作の際の動作の特徴

44

図表 5－18．布団での「床置型手すり」なしでの正面からの引き起こし介護動作における上体を起こす動作と立ち上がる動作の際の動作の特徴

図表 5－19．布団での「床置型手すり」なしでの側方からの介護動作における上体を起こす動作と立ち上がる動作の際の動作の特徴

453) 自覚症調査
各条件での 5 回の連続動作において動作毎に、自覚症調査を実施した。自覚症調査は負担感質問表にて(1)筋負担が大きいと感じている部位および(2)心身状態に関して調査を行った。
図表 5－20．負担感質問票の内容

46

(1) 筋負担を感じる部位
筋負担を感じる部位について、5 回の動作の平均を求め図表 5－21 に示した。
介護ベッドは家具ベッド・布団と比較して腰部の筋負担の自覚が認められなかった。布団における介護、特に「床置型手すり」を使用していない条件 4・5 ではベッドと比べて首・肩・上腕部・前腕部・腰部と筋負担を感じる部位が多く認められた。
図表 5－21．筋負担を感じる部位

条件１：介護ベッド

条件３：床・布団
床置き型手すり あり

条件２：家具ベッド

条件４：床・布団
床置き型手すり なし
正面引き起こし47

条件５：床・布団
床置き型手すり なし
横向き引き起こし(2) 心身の負担感の変化
心身の負担感に関して、条件ごとに、開始時から各動作の終了時における 6 時点で得られたス
コアを時系列にしたがってプロットしたものを図表 5－22～5－26 に示した。
質問票の項目（①疲れ方の程度、②全体的な感覚としてのつらさ、③作業・動作を続けることについてのつらさにおいて、各々の程度を 5 段階（項目①：普段とかわらない～疲れた、項目②：
普段と変わらない～つらい、項目③：まだ続けられる～これ以上は嫌だ）で表した。縦軸は 5 段
階の程度（スコア）、横軸は回数（時系列）とした。
介護ベッドでの介護は家具ベッドでの介護に対して、負担感が最大値に達するまでの時間が長く、布団での介護と比較しても同様の結果となった。また負担感の程度に関しても床置型手すりの使用のない布団での介護と比較して、負担感の程度の最大値が小さいことが認められた。これ
らの結果より介護ベッドは家具ベッド・布団と比較して負担の程度が小さく、また負担を最大に感じるまでの時間が長く、介護労働従事者にとって疲れにくい介護であることが示唆された。
図表 5－22．「介護ベッド」を使用した際の心身の負担感

48

図表 5－23．「家具ベッド」を使用した際の心身の負担感49

図表 5－24．「床・布団 床置型手すりあり」の場合の心身の負担感

図表 5－25．「床・布団 正面引起し」の場合の心身の負担感

図表 5－26．「床・布団 横向き引起し」の場合の心身の負担感

504) まとめ介助動作と筋負担の試行実験および負担感質問票調査の結果より以下のことが示唆された。
試行実験より、介護ベッドの使用は、布団に比べて、介護労働従事者の膝や腰に負担のかかる姿勢の発生頻度を下げるとともに、急激な姿勢変化を抑える効果があった。特に立ち上げさせる
動作で、この傾向は顕著であった。また、負担感質問票調査から介護ベッドは、家具ベッドや布団に比べて、「腰部」への負担が低いことが認められた。これは、介護ベッドは、家具ベッド・布団（床置型手すりなし）に比べて、「上体起こし」の負担が小さく、姿勢の安定が「ベッド柵使用」により維持されているためと推測された。また、同質問票調査からは介護ベッドの使用は
1 回の負担感も小さく介護労働従事者の自覚症状でも、疲れにくい傾向があることが示唆された。

51

第Ⅵ章 研究全体の考察とまとめ研究全体の考察とまとめについて、「介護ベッド、家具ベッド、布団での介護負担に関する考察」と「福祉用具の活用」の二点から述べる。
Ⅵ－1．介護ベッド、家具ベッド、布団での介護負担に関する考察
介護ベッドの使用は、家具ベッドや布団に比べて、介護労働従事者のひざや腰に負担のかかる姿勢の発生頻度を下げるとともに、急激な姿勢変化を抑える効果がある。
また、介護ベッドは、家具ベッドや布団に比べて、「腰部」への負担が低く、連続的な作業においても疲れにくい傾向があることが示唆された。「背上げ機能」「昇降機能」の活用により、力みを伴う場面が極めて少ないのも特徴であり、「上体を起こす動作」「立ち上がる動作」のい
ずれおいても、負担が小さいことが明らかになった。要介護者も、「ベッド柵の使用」により姿勢が安定しやすく、力を発揮しやすいので、本人の力も活かしながら「立ち上がる動作」を行うことができる点も、大きな利点である。
Ⅵ－2．福祉用具の活用
福祉用具は、要介護者の自立支援、介護労働従事者の負担軽減の双方に役に立ち、役立つ場面の類似性が高く、双方にとって良好な環境を実現しやすい。特に、腰痛があったり、疲労度の高い人は、福祉用具が自身の仕事に役立つと回答する傾向にある。介護労働従事者の高齢化も進んでいることから、介護労働従事者の健康を守るためにも福祉用具が必要であると考える。要介護度 2 であれば、１つ１つの動作に時間はかかっても活動的な人も多数存在する。外出する機会も多いため、実際にどのような福祉用具が役に立っているかという回答では「移動」に関わる用具（歩行補助杖、手すり、歩行器、車いす）が上位を占めたが、特殊寝台（介護ベッド）は、それに次ぐ役立ち度合であり、この意義は極めて大きい。特殊寝台は、すべての移動のスタート地点でもある。このスタート地点が布団や家具ベッドであったならば、歩行補助杖、手すり、歩行器、車いすなどとのインタラクションは、十分に構築できているとは言えず、移動に支障が出ることが考えられる。
福祉用具の活用は、介護負担を減らし、余裕を生む。介護サービスの質の向上がなされることで、介護労働従事者の意欲に繋がると考える。福祉用具は、状況に合わせた柔軟な活用を行うことができ、要介護者にとっては個別的な生活場面をきめ細かくサポートすることができるものである。多様な選択肢があり、定期的なメンテナンスや実際の状況に合っているかどうかの確認もなされる。買い取りであればこのようなきめ細かいサービスが受けにくく、壊れたものを使用して事故にあったり、すでに自身の身体状況には合わないものであっても無理に使い続けて状態を悪化させてしまったりする可能性もある。
福祉用具によって機能の維持・向上、行動範囲が拡大し、自立が促進されることは明確であり、自立の促進は要介護者の意欲向上にもつながる。ひいては要介護者の QOL が向上することで、介護労働従事者の働く意欲も向上させることができる。

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研究組織
＜研究実施機関＞
公益財団法人大原記念労働科学研究所〒151-0051 渋谷区千駄ヶ谷 1-1-12 桜美林大学内 3F
Tel：03-6447-1330（代表）URL

Fax：03-6447-1436

http://www.isl.or.jp/＜調査体制＞
調査・執筆：
酒井一博

公益財団法人大原記念労働科学研究所所長 医学博士

松田文子

公益財団法人大原記念労働科学研究所

特別研究員 博士（工学）吉川悦子

公益財団法人大原記念労働科学研究所

特別研究員 博士（看護学）

竹内由利子 公益財団法人大原記念労働科学研究所

特別研究員 修士（経営学）

佐野友美

特別研究員 医師

公益財団法人大原記念労働科学研究所

調査分析協力：池上 徹

公益財団法人大原記念労働科学研究所 協力研究員 博士（工学）鈴木一弥

公益財団法人大原記念労働科学研究所 上級主任研究員 博士（文学）53福祉用具によるヘルパーの労働負担軽減と介護保険における要介護度 2 の高齢者の自立支援に関する調査研究発 行

平成 28 年 3 月

発行者

医療・介護ベッド安全普及協議会〒136-8670 東京都江東区東砂 2 丁目 14 番 5 号
TEL 03-3648-5510