netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料
2022年5月

Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／株式四半期レポート
netWINは2022年3月末までの四半期（3ヵ月間）で、Aコース（為替ヘッジあり）は-13.0%、Bコース（為替ヘッジなし）は-7.4%下落しました。
本レポートでは、直近1年間および今四半期の運用状況、また、今後の見通しについてまとめました。

直近1年間について（2021年4月～2022年3月）
インフレ・金利上昇懸念とウクライナ侵攻は下押し要因、期末にかけて回復傾向示す

本ファンドのパフォーマンスの推移（2021年3月末を100として指数化）
140
130
120

Aコース（為替ヘッジあり）

Bコース（為替ヘッジなし）

2022年
1月～3月

2021年
4月～6月

110
100
90
80
2021/3

2021年
10月～12月

2021年
7月～9月

2021/62021/92021/122022/3（年/月）

四半期ごとのリターンと市場環境
2021年
4月～6月

2021年7月～9月

2021年
10月～12月

2022年
1月～3月

Aコース+13.6%
Bコース+13.5％

Aコース+0.5%
Bコース+1.9％

Aコース+5.4%
Bコース+8.2%

Aコース-13.0%
Bコース-7.4％

インフレの加速が懸念されるなか、FRB(米連邦準備制度理事会)内で量的緩和縮小に関する議論が開始され、早期の利上げ観測が広がったことで市場の緊張が高まる場面がありました。しかし、バイデン政権による巨額のインフラ投資計画が好感されたほか、経済指標も高水準を保っていたことなどから、米国株式市場は上昇しました。
7、8月の米国株式市場は好調な企業業績やワクチン接種の進展を背景に、主要株価指数が過去最高値を更新するなど堅調な展開でしたが、9月はFOMC（米連邦公開市場委員会）で年内の量的金融緩和の縮小（テーパリング）開始が示唆されたことや、中国の不動産開発大手の信用不安などが投資家心理を悪化させ、テクノロジー株式も上値の重い展開となりました。
サプライチェーンの混乱が警戒されていた中で、決算発表は全般的に上振れ傾向となり需要の底堅さが確認されたことや、中国を巡る不透明感の後退も支えとなり、米国株式市場は上昇しました。一方年末にかけてはオミクロン変異株の感染拡大や金融緩和縮小の動きが強まったことなどを背景に上値の重い展開となりました。

米国株式市場の関心は新型コロナウイルスから金融引き締めへと移行し、金利上昇懸念がバリュエーションの高い銘柄やグロース株の調整を促し、テクノロジー株式は軟調なスタートとなりました。四半期決算では企業間で優劣に差が出る結果となりました。その後、
1
ロシアのウクライナ侵攻と原油高をきっかけに市場心理は一段と悪化しましたが、3月のFOMCでの利上げ決定と楽観的な景気見通しをきっかけに押し目買いを誘う恰好で期末にかけては底を打つ動きとなりました。

グラフは期間：2021年3月末～2022年3月末、四半期ごとのリターンは各期末時点、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
上記のパフォーマンス推移およびリターンは本ファンドの分配金再投資基準価額を使用。
過去のデータは将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。上記の分配金再投資基準価額および騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。イラストはイメージとして掲載するものです。

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Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年5月

直近四半期（2022年1月～2022年3月）のパフォーマンスの変動要因
市場全体の動きに加えて、個別銘柄の動向も振り返ってみましょう。以下は、2022年1月～2022年3月においてマザーファンドのパフォーマンスに最もプラスに働いた銘柄2つ、最もマイナスに働いた銘柄2つです。

+ パフォーマンスにプラス寄与
事業内容 ウェブデータ分析用ソフトウエアを開発する企業。
スプランク

四半期の動向 2021年通期決算で好業績が確認されサブスク型ビジネスモデルへの移行により収益拡大が期待され、株価が上昇。

事業内容 ネットワーク用セキュリティー・ソリューションのプロバイダー。
パロアルトネット
ワークス

アプリケーションの識別と制御、コンテンツのスキャンによる脅威の防止などを実現するファイアウォールを提供。

四半期の動向 好調な受注高と業績見通しの上方修正を発表し、株価が上昇。

- パフォーマンスにマイナス寄与
事業内容 オンライン決済サービス会社。消費者と販売業者向け
ペイパル・ホールディングスにデジタルおよびモバイル決済用の技術プラットフォームを提供する。

四半期の動向 決算発表で新規顧客数が伸び悩み業績予想を下方修正し、株価が下落。

事業内容 クラウドベースのEコマースプラットフォームを提供。販売
ショッピファイ

業者のブランドを紹介するのに役立つ各種広告プラットフォームを手掛ける。

四半期の動向 経済正常化による巣ごもり需要からの反動減が懸念され、株価が下落。

netWIN組入上位10銘柄
銘柄名
1 マイクロソフト
2 アルファベット
3 アマゾン・ドット・コム
4 アップル5 アクセンチュア
6 ワークデイ7 マーベル・テクノロジー
8 アドビ
9 パロアルトネットワークス
10 アメリカン・タワー

比率
9.6%
9.5%
8.1%
5.5%
3.1%
3.0%
2.9%
2.8%
2.8%
2.7%

マザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額比です。
時点：2022年3月末、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

運用コメント（主な投資行動）
テクノロジー企業全般を有望視する姿勢は変わらないものの、ロシア・ウクライナ情勢を踏まえた資源高やインフレ高止まり懸念、金利上昇への備えとして、業績の振れ幅が大きい銘柄を削減し、安定成長が見込める確信度の高い銘柄の割合を高めました。
当四半期では、デジタル・トランスフォーメーション戦略を強化しIT分野でコンサルティングやソリューションを手掛けるコグニザント・テクノロジー・ソリューションズへの新規投資を実施しました。一方、Eコマース分野でイノベーションが期待されつつも足元ではアマゾン・ドット・コムなど大手企業と競争激化を懸念してショッピファイなどを全売却しました。

上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。また、ポートフォリオの内容は市場の動向等を勘案して随時変更されます。ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。例示された個別証券は、必ずしも現在あるいは将来の保有銘柄であるとは限らず、また当該投資戦略に関する投資判断を代表するものでもありません。写真はイメージとして掲載するものです。

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販売補助資料｜2022年5月

今後の見通し米国経済の成長ペースは緩やかになると見込まれる中、相対的に利益率の高い銘柄がnetWINを支える見込み

2021年10-12月期の米国実質GDP成長率は堅調な個人消費が経済成長の原動力となり前期比年率+6.9%と、高い伸びとなりました。しかし今後は、需給ひっ迫などによる物価と金利の上昇圧力の強まり、それに応じた金融引き締めなどが米国経済にとって逆風となる形で、その成長のペースは緩やかになると予想されています。

速報性があることから景気の実態の把握に活用されるISM製造業景況指数をベースに過去を振り返ると、米国経済の成長が緩やかになる局面においては、特にnetWINのパフォーマンスが堅調に推移していることが分かります。その理由の一つに、
netWINは景気変動に左右されづらい構造的な成長要因を有し、利益率が高い銘柄を組み入れていることが挙げられます。

米国実質GDP成長率（前期比年率）の推移
8%

6.9%

ISM製造業景況指数とnetWINの月次相対リターン（対S&P500指数）の関係
0.28%

0.3%

netWIN優位

予測

6%
4%

3.0%

2%

2.5% 2.4%
2.1% 2.0% 2.0%

0.0%

1.0%

-0.12%-0.15%
-0.3%

0%
2022年

2022年

2022年

2023年

2023年

2023年

10-12月期 1-3月期

2021年

4-6月期

7-9月期 10-12月期 1-3月期

2022年

4-6月期

7-9月期

期間：2021年10-12月期～2023年7-9月期（2022年1-3月期以降は2022年4月26日時点のコンセンサス予測）
出所：ブルームバーグ

50未満

50以上かつ低下

50以上かつ上昇・横ばい

netWIN（Bコース）は分配金再投資基準価額を使用、S&P500指数は円換算ベース、配当込み 算術平均を基に算出
期間：1999年11月末～2022年3月末、出所：ブルームバーグ、
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

米国では新型コロナウイルス感染拡大から脱却する過程で、エネルギー需要が高まったことやサプライチェーンの混乱などを背景に昨年末からインフレが加速しました。さらに、今年に入りウクライナ情勢の緊迫化によって資源価格が急激に上昇し、供給サイドからのインフレ圧力は引き続き強まっています。
netWINに多く組入れられている情報技術セクターの企業の利益率は高い水準で推移しており、インフレの影響によるコスト上昇の影響を受けづらいことから、過去のインフレ加速時にもnetWINのパフォーマンスは相対的に堅調に推移してきました。
netWINでは引き続きテクノロジーの発展により恩恵を受け、長期にわたって高い成長性が期待できるビジネス・モデルを持つ米国企業の株式を、個別銘柄の分析を重視したボトム・アップ手法により選定します。

インフレ加速時のnetWINの月次パフォーマンス

情報技術セクターの純利益率の推移
25%

米国株式全体1.4%

情報技術セクター20%

1.0%

15%
10%
5%

0%
2006/3

2010/3

2014/3

2018/32022/3（年/月）

netWIN

米国株式全体

netWIN：Bコースの分配金再投資基準価額
米国株式全体：S&P500指数
米 国 株 式 全 体 ： S&P500 指 数 （ 円 換 算 ベ ー ス 、 配 当 込 み ）情報技術セクター：S&P500指数 情報技術セクター
期間：1999年11月末~2022年3月末 出所：ブルームバーグ、
純利益率は過去12ヵ月の業績から算出
ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
期間：2006年3月末～2022年3月末、出所：ブルームバーグ
インフレ加速は、米国CPI（前年同月比）を基に月次で定義。前月から上昇した場合を加速時と定義。
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。

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Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年5月

netWINの特色
約22年にわたる運用実績

ファンドの特色1

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。

2「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。

3

Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。

Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

特に、テクノロジー全体の発展を支えるプラットフォーマーなど、長期間にわたって比較的安定した業績が期待できる企業を選好しています。

netWINは1999年に設定された、業界のテクノロジー関連ファンドを代表する長寿ファンドです。
変化の速い米国テクノロジー関連企業を主な投資対象とするなかで、常に一歩先の革新的技術を捉える運用を約22年にわたり継続してきた実績があります。

2022年3月末時点
純資産総額9,800億円超（A、Bコース合計）

設定来のパフォーマンス（分配金再投資基準価額の推移と期間別騰落率）（円）
50,00040,000

期間別騰落率
過去1年

過去3年

過去5年 過去10年設定来Aコース（為替ヘッジあり）

5%

70%

133%

295%

145%

Bコース（為替ヘッジなし）

16%

93%

174%

545%

321%

30,00020,00010,0000
1999/11

2003/11

2007/112011/112015/112019/11（年/月）

期間：1999年11月29日（設定日）～2022年3月末、期間別騰落率は2022年3月末時点、出所：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。上記の分配金再投資基準価額および騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。市況動向
や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

4Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。
したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

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Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド

販売補助資料｜2022年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの特色
１．主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
２．「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
３．Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。
※ 主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。なお、本ファンドにおけるテクノロジーにはインターネットを含みます。
※ Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※ 販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
※ 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク･信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。）

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販売補助資料｜2022年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

お申込みメモ（大和証券でお申込みの場合）
購入単位100円以上1円単位＊または、100口以上1口単位＊購入時手数料および購入時手数料にかかる消費税等相当額を含めて上記の単位となります。
※スイッチングの場合は、1口単位です。

購

入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換

金

価額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換

金

代金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日（以下「ニューヨークの休業日」といいます。）

申 込 締 切 時 間「ニューヨークの休業日」を除く毎営業日の原則として午後3時まで

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、1顧客1日当たり10億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

金制

限購入・換金申込
受 付 の 中 止
お よ び 取 消

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止または既に受付けたご購入およびご換金のお申込みを取消す場合があります。

信託期間

原則として無期限（設定日：1999年11月29日）

繰

上

償

還

各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

日

毎年5月30日および11月30日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

配

年2回の決算時に原則として収益の分配を行います。分配金の再投資が可能です。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

決
収算
益分

信託金の限度額各コースについて1兆円を上限とします。

ス イ ッ チ ン グ

各コース間でスイッチングが可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に税金をご負担いただきます。

課税関係（ 個 人 の 場 合 ）

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。なお、本ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の譲渡益が課税の対象となります。

委託会社その他関係法人の概要について●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第325号
加入協会 ：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用の指図等を行います。

●三菱UFJ信託銀行株式会社（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。
●大和証券株式会社 他（販売会社）
本ファンドの販売業務等を行います。

●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（投資顧問会社）
委託会社より株式（その指数先物を含みます。）の運用の指図に関する権限の委託を受けて、投資判断・発注等を行います。

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販売補助資料｜2022年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの費用（大和証券でお申込みの場合）投資者が直接的に負担する費用
購入金額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額

購 入 時 手 数 料
購入時手数料は、商品および投資環境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価として販売会社が得る手数料です。

手数料率

1億円未満

3.3％（税抜3.0％）

1億円以上5億円未満

1.65％（税抜1.5％）

5億円以上10億円未満

1.1％（税抜1.0％）

10億円以上0.55％（税抜0.5％）※購入金額＝（購入申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数※購入時手数料には消費税等相当額がかかります。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
（ご参考）●口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円のときに100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円
購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.3％（税込）＝33,000円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万3,000円をお支払いいただくこととなります。
●金額指定で購入する場合購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

スイッチング手数料なし

信託財産留保額なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用純資産総額に対して年率2.09％（税抜1.9％）
内訳

各販売会社の取扱に係る純資産総額100億円未満の部分
委託会社

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。

支払先の配分
および役務の内容

ファンドの運用/受託会社への指図/基準価額の算出/目論見書・運用報告書等の作成 等
販売会社
購入後の情報提供/運用報告書等各種書類の送付/
分配金・換金代金・償還金の支払い業務 等
受託会社

100億円以上の部分

年率1.1%

年率0.88%（税抜1％）（税抜0.8％）

年率0.88%

年率1.1%（税抜0.8％）（税抜1％）

年率0.11%

年率0.11%（税抜0.1％）（税抜0.1％）

ファンドの財産の管理/委託会社からの指図の実行 等※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
信 託 事 務 の諸費
用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

その他の費用・
手数料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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販売補助資料｜2022年5月

本資料のご利用にあたってのご留意事項等
 本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が作成した販売用資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
 本資料は、弊社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、弊社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
 本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
 過去の運用実績は将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
 本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
 個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
 本資料に記載された経済、市場等に関する予測は、資料作成時点での様々な仮定や判断を反映するものであり、今後予告なく変わる可能性があります。これらの予測値は特定の顧客の特定の投資目的、投資制限、税制、財務状況等を考慮したものではありません。実際には予測と異なる結果になる可能性があり、本資料中に反映されていない場合もあります。これらの予測は、将来の運用成果に影響を与えうる高い不確実性を伴うものです。したがって、これらの予測は、将来実現する可能性のある結果の一例を示すに過ぎません。これらの予測は一定の前提に基づく推定であり、今後、経済、市場の状況が変化するのに伴い、大きく変わることが考えられます。ゴールドマン・サックス
はこれら予測値の変更や更新について公表の義務を有しません。
 シミュレーションによるパフォーマンスは一定の仮定に基づいており、運用者の投資判断に影響を与える市場要因や経済要因は考慮されておりません。また、シミュレーションの結果は、市場の過去の結果を用いたモデルを過去に遡及して得られたものです。シミュレーションの結果には、実際の運用収益を減少させる運用報酬や取引にかかわる費用、その他の費用を考慮していません。実際の運用成果等とは異なります。
 弊社及びゴールドマン・サックス・グループで投資運用業務を行う関係法人を総称して「ゴールドマン・サックス・アセッ
ト・マネジメント」あるいは「GSAM」と呼ぶことがあります。
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