書評

岡本隆司著『属国と自主のあいだ─近代清韓関係と東アジアの命運』

青山治世
１．はじめに本書の著者は，『近代中国と海関』（名古屋大学出版会，1999 －以下「前著」）で知られる岡本隆司氏である。前著が経済史的なテーマを扱いながら，政治史・外交史との密接な連関性をも重視して執筆されていることは，一読すればわかるところだが，それにつづく公刊論文が「馬建忠の朝鮮紀行」（岡本 1999，本書第二章の初出論文）であったことに一驚したことは今でも鮮明におぼえている。様々な学際的な試みや努力にもかかわらず，研究の個別分散化と各専攻分野の断絶傾向が顕著な昨今にあって，既存の専攻分野を自在に横断する著者の近代中国史研究は，社会経済史や政治外交史などと峻別しまうことが，実態・実体的な歴史過程や歴史事実の把握を妨げていることへの無言のメッセージであり，政治力学や政治構造との密接な相関関係を，無視あるいは軽視した諸研究への警鐘でもあるように評者には映る（たとえば p.480, 註 22 の指摘）。
本書が考察対象としている時期は，前著が明末から国民政府期までを巨細にわたって扱っていたのとは対蹠的に，清韓関係を中心としたいわば「1880 年代東アジア国際関係史」に特化したものとなっている。それは，著者がこの時期に中国を中心とした「近代東アジア世界」と「西洋近代」との関係に劇的な変化が生ずる直接的な契機を見出したからであり，それにもかかわらず，この時期の東アジア国際関係の実態，動態を解明すべき基礎的な作業がいまだなおざりにされている，と痛感したからである。
この時期の清韓関係については，戦前から重厚な研究蓄積があり，王芸生（1932）や蒋廷黻（1934），王信忠（1939）などの中国側の研究をはじめ，奥平武彦（1935）や田保橋潔（1940）などの日本側の研究は，現在に至るまでわが国の当該分野におけるスタンダードとされてきた。また戦後においても，外交・軍事・経済・文化などの多角的な視点から明治前期の日韓清関係を考察した彭澤周（1969）や藤間生大（1987）などがあり，この 10 年のあいだにも，朝鮮史からは原田環（1998），日本史からは高橋秀直（1995）などが発表された。一方，1980 年代後半以降には，当該時期の清韓関係を95新たな視角から再定義した茂木敏夫（1987・1992）が現れ，李鴻章らの朝鮮政策を「形式＝自主，実質＝介入」と整理する一方で，中華帝国の「近代」的再編の一環としても位置づけ直す試みがなされるに至って，日清戦争以前の朝鮮半島をめぐる「近代東アジア国際関係史」はすでに研究の余地がないように思われた。しかし，大学での概説講義の準備をきっかけに日清戦争の淵源を探りはじめた著者は，これら諸研究の細部を探れば探るほど，ある種の「違和感」を抱かざるをえなくなり，自ら史料に当たると，さらに「懐疑，再考，修正が寄せては返し，やがて全体の結構をみなおさざるをえなくなった」（あとがき，p.484）。その過程で著者が見出したのが，「日本史の中国・朝鮮に対する一知半解と東洋史の他分野に対する迎合，そして両者のもたれあい」の姿であり，「後者は西洋史・日本史に耳ざわりのよい枠組と概念をつくれば，それで史実を理解した，できる，と思っているし，前者はよくわからない中国や朝鮮の事情は，東洋史に任せて，その記述と枠組を援用すれば足る，と思っている」（同，pp.484-485）という斯学の現状であった。こうした状況に危機感を抱き，「真に両者を統合する歴史」（同，p.485） をめざして編まれたのが本書である。そうした意図は本書の構成をみれば明らかであろう。

２．本書の構成と内容
本書は３部から構成され，それぞれ清朝側・朝鮮側・西洋側からの視点や立場に重点をおいた配置となっている。第Ⅰ部「馬建忠の朝鮮紀行」（第１章～第４章）では，1860 年代後半における朝鮮と西洋諸国との接触の開始から 1876 年の江華条約前後の状況を概観したのち，1880 年代に入って以降の西洋諸国との条約締結や壬午変乱といった激動の清韓関係を，「1880 年代以降の清韓関係のありかたを決定づけた人物」と著者が規定する馬建忠を中心に描く。第Ⅱ部「朝鮮と近代清韓関係」（第５章～第７章）では，壬午変乱以降の清朝による「宗主権の強化」といわれた時期の状況について，朴定陽のアメリカ奉使（1887 ～ 88 年）やデニーの『清韓論』（1888 年）をめぐる清朝（とくに李鴻章・袁世凱）と朝鮮とのやりとりを中心に論じ，清韓双方の立場や論理の違いを明らかにする。第Ⅲ部「近代清韓関係と西洋」（第８章・第９章）では，第Ⅱ部では捨象せざるを得なかった西洋側の認識や対応について検討し，まずアメリカについて，朴定陽の派遣からシューフェルト条約締結（1882 年）時までを溯って考察し，ついでイギリスとロシアが巨文島事件や露朝密約事件などを通して，いかなる認識や利害関心を持って清韓関係に関わったかを，各国の外交文書を丁寧に繙くことによって立体的に浮かび上がらせている。以下，各章ごとに内容を紹介する。
第１章「丙寅洋擾から江華条約へ－近代清韓関係の発端－」では，1866 年のフランスによる「丙寅洋擾」と 1871 年のアメリカによる「辛未洋擾」，そして 1876 年の96

現代中国研究第18号日朝江華条約の締結をそれぞれ再検証し，①従前の「属国自主」概念，②江華条約締結に至る日清韓関係，の二点について既存の研究に再考を迫る。①については，「属国自主」は 1860 年代後半においてもなお便宜的な慣行以上のものではなかったこと，清朝当局が仏・米と朝鮮とのあいだに立たされ，その慣行を成文化し，新たに定例として主張したものにすぎないこと，朝鮮側は必ずしもそれを受け容れてはいないこと，を明らかにした上で，清朝と全く理解を同じくする清韓関係というものは存在しなかったとする。②については，当時の三者関係を，「属国自主」の主張を繰り返し日朝二国間の交渉に任せて表だった介入をしなかった清朝，江華条約を日朝対等の独立国間の条約とみなした日本，江華条約の締結を従前の交隣関係の復活とみなした朝鮮，と整理し，その矛盾は，清朝側の「楽観」ゆえに対立が顕在化しなかっただけで，「清朝と朝鮮のあいだには，このときすでに看過すべからざる懸隔が横たわっていた」（p.34）とする。

第２章「シューフェルト条約の成立と馬建忠」では，「李鴻章に仕えたサブ・リーダーズ」の一人でありながら，1880 年代以降の清韓関係の在り方を決定づけた人物
として著者が評価する馬建忠の活動を中心に，1882 年の米朝条約（シューフェルト条約）の締結交渉を通して，彼が従前の「属国自主」に新たな意味と方向を与えるに至った過程を跡づける。朝鮮現地で初めて清朝を軽んずる朝鮮官吏の態度に接した馬は，それが日本側とのつながりに起因していると見て日朝離間の必要を痛感し，金弘集を利用してそれを果たそうと企図する。馬は，金を通じて，米側に拒否された「属国条項」に代え，朝鮮は中国の属国であることを明記する一方で，その内治・外交は自主であることも併せて明示した「照會」を朝鮮国王から米大統領に送付させることに成功する。こうして締結された米朝条約は，清朝側にとっては江華条約を覆す日本に対するアンチ・テーゼの性格を持つものであり，馬は，朝鮮において「属国」に背馳する事例に対処するなかで，既成の「属国自主」に新たな意味と方向を与えていった。つまりそれは，「自主」は許すが名目にとどめ，「属国」の実質を明らかにしていくものであり，清朝の利害に反するような「自主」は実体化させないことを意味していた。こうした方針は，つづく「中朝商民水陸貿易章程」の締結によってより明瞭化され，清朝の公式な立場ともなっていったとする。
第３章「馬建忠と壬午変乱」では，1882 年７月 23 日に発生した壬午変乱とその収拾過程について，前章同様，清朝側の中心人物であった馬建忠の活動を通して詳細に跡づける。変乱の発生から収拾にかけて馬が採った対応は，日本に対しては，朝鮮の「自主」を根拠に対立を表面化させない「平和主義」を採り，朝鮮に対しては，「属国」を根拠に具体的な内政干渉に着手していく，というものであった。これは，シューフ
ェルト条約締結時に馬が新たに定義づけた「属国自主」が，「東アジア国際関係史」の表層に現れ出たことを意味していた。つまり，この時の「清韓関係の変化は，壬午97

変乱を直接の原因として生じた，とみるより，馬建忠がそれ以前，朝米間の条約締結時から一貫して，すすめていた朝鮮政策にもとづく」（p.71）ものであったとする。
第４章「馬建忠の朝鮮政策」では，壬午変乱後に馬建忠の帰国とともに天津に向かった朝鮮の謝恩兼陳奏使（趙寧夏・金弘集）が李鴻章に提出した「善後六條」を中心に論じ，馬がシューフェルト条約の締結以来，朝鮮奉使を通して構想した政策を具体化したものが「善後六條」であり，それが，清朝が朝鮮の内政・外交に影響力を強めていく制度上の裏づけとなったことを明らかにする。馬の構想は，借款の供与，鉱山の開発，中国人・西洋人顧問の任命，海関の設立という形で，馬の朝鮮政策からの「退場」後に実行に移され，実務を担う西洋人としてメレンドルフを派遣し，当初はみずから就くつもりであった監督者たる「華人」の地位に実兄の馬建常を据えた。ドイツ人であるメレンドルフには反日的役割が期待され，その第一の任務は朝鮮海関を設立することであったが，これも馬の朝鮮政策の一環であり，中国海関の総税務司であったロバート・ハートはこの人選には関与していなかったという。また，借款の供与が日本への対抗措置であったことは明白であり，借款の担保には朝鮮海関の関税収入が想定されたため，借款供与と海関設置はいわば一対の施策であったとする。
第５章「条約と政変と密約」では，既存の研究で提示されてきた朝鮮側の党派分類に対し，日清二国にとどまらない朝鮮の対外関係全般からの見直しを迫り，いわゆる「事大」と「独立」がいかなる意味と連関性をもって「条約と政変と密約」に結びついていたかを問い直す。壬午変乱後に繰り広げられた「条約と政変と密約」に絡む朝鮮の各党派・人士（外国人顧問を含む）の策動は，いずれも清朝による「圧制」「干渉」に抗するという目的では通底しており，朝鮮は「独立国」であるという意識・観念の上でも共通していたという。しかし，ここにいう「独立」とは，「照會」にいうところの「内治・外交の自主」という意味での「独立」であり，朝貢という儀礼を怠らない以上，それは「事大」でもあった。つまり，「事大」と「独立」は矛盾するものではなく，こうした観念は，高宗・閔妃をはじめ，メレンドルフから独立党人士に至るまで，ほぼ共有されていたという（この「事大」さえ否定したのが金玉均である）。
第６章「朴定陽のアメリカ奉使」では，1887 年に決定された朝鮮の欧米常駐公使の派遣，特に実際に赴任し，「三端」違反事件という清朝との対立を招いた駐米公使朴定陽の派遣をとりあげ，この事件によって朝鮮の「自主」をどうみるかというシューフェルト条約以来の清韓間の潜在的な矛盾が顕在化した過程を明らかにする。まず前半部分で，朴定陽のアメリカ派遣と清朝による「三端」の制定，「三端」違反事件の顛末とその因果関係を詳細に跡づけ，朴定陽が「三端」に違反した行為自体は，到底計画的・組織的なものではなく，随員アレンに説得されたものであった事実を明らかにする。また，事件の経過を詳細に復原した上で，清韓双方の動向・意図，この事件の歴史的意義について考察を加え，朝鮮側については，その清朝に対する「従順」
98

現代中国研究第18号

と「抵抗」を分けたものは，それが清朝との二国間関係にとどまるのか，西洋諸国との関係にも及ぶのかにあったとし，清朝側については，朝鮮が「自主の体を全う」することは，とりもなおさず清朝が「上国の体を失う」ことであることを，清朝側がこの事件を通して明確に理解するに至ったとする。
第７章「デニーと『清韓論』」では，デニーが 1888 年に刊行した『清韓論』(Chinaand Korea）について，その執筆意図からデニーの立場や役割，刊行の歴史的意義までを，発刊時からデニー着任時へと溯るかたちで読み解く。『清韓論』の由来については，その下敷きとなったのは，1887 年 10 月に行われた李鴻章との会談記録であり，この会談で袁世凱を擁護する李鴻章の姿勢に絶望したことが，『清韓論』執筆への直接の動機となったという。『清韓論』の流布を受けて，李鴻章は，朝鮮側にデニーを辞職させるよう命じるが，この時の李鴻章の関心は，デニー本人に対する責任追及よりも，朝鮮自身が『清韓論』の所説を認めるか否かにあったとする。そして，それまで必ずしも論として成形化していなかった朝鮮側の観念に対し明快な定義を与え，清朝の朝鮮政策に対し朝鮮側の譲れない一線を法理論でもって表現し，白日の下にさらしたことこそ『清韓論』の歴史的意義であったとする。
第８章「アメリカの清韓関係観」では，1880 年代の清韓関係に対するアメリカ外交当局の見方を，朴定陽のアメリカ奉使問題からシューフェルト条約の「照會」作成時までを溯るかたちで復原し，アメリカ側でも，駐朝公使館（朝鮮の「自主」を強調）と駐華公使館（朝鮮が「属国」であることを強調）とではその主張や認識が異なっていた
事実や，彼らの意見を徴した本国の国務省が，条約の主体とその履行責任の所在を一つの基準として清韓関係にからむ諸問題（フォーク退去問題など）に対処していた過程を明らかにする。
第９章「英露と清韓関係」では，アメリカとは異なり朝鮮半島に浅からぬ利害関係を有していたイギリスとロシアの清韓関係に対する認識と対応についてまとめる。イ
ギリスとロシアは，アメリカと同様，清朝が主張する清韓宗属関係の意味内容を理解することができず，流動的に推移する清韓関係に対し，その時々の自国の利害に応じて対処した。イギリスは，対露戦略の観点から，朝鮮の清朝に対する「属国」傾向を実質化させようとし，ロシアは，それを阻止するため朝鮮の「自主」を「現状」として維持しようとした。こうした英露関係の上に，清朝自身は，朝鮮の「自主」志向を抑えながら，各国に「属国」と「保護」を繰り返し主張する一方で，直接支配（「監國」の派遣など） や軍事力の行使には自制的な態度を採った。著者は，こうした英露関係と清朝側（李鴻章）の態度が，1880 年代末～ 90 年代前半の朝鮮半島をめぐる均衡状態を保ったとし，「それが可能だったのは，清韓関係が不分明なるがゆえに各国のあいだに緩衝の機能を果たし，清朝じしんの自制も生みだし，かつ正当化していたからであ」（p.363）ったと結論づけている。
99

３．清末の「属国支配」構造の解明
19 世紀後半における清朝の「属国支配」の変容については，中華帝国の「近代」的再編の一環として論じた茂木敏夫氏の一連の研究があり，1880 年代の李鴻章を中心とした清朝の朝鮮政策に対しては，「形式＝自主，実質＝介入」という定式が提示された（茂木 1987）。本書もそうした整理自体を否定してはいない。しかし，「それが具体的に，どのような局面で，いかなる動機によって，誰の，どんな役割で構成されたのか，『形式』とは何か，『実質』とはいかなる形態をとるのか，そしてそれらすべては，のちの史実にどういう影響をおよぼしてゆくのか」（p.388）といった「歴史事実としてその定義を支えるはずの重要な具体的な論点」（同）はいまだ明らかにされてこなかったと指摘する。本書はこれらの課題を一つ一つ解き明かし，いわゆる「属国自主」の意味内容とその形成・変容過程を，歴史事実として明快に位置づけることに成功した。本書の所論は「近代清韓関係」に絞られたものではあるが，「朝鮮に固有の『属国自主』を一つの基準，足がかりとして，ほかの国，地域と異同を分析比較すること」は，「清末の『属国支配』，対外関係の構造を理解する一法となろう」（p.478）という著者の指摘は，今後の清末外交史研究の重要な課題と方向性を提示している。
19 世紀半ばまでの清朝には，朝鮮をはじめ，琉球，ベトナム，シャム，ビルマなどの朝貢国・藩属国が存在したが，西洋の近代的国際体系の拡大と東アジア諸国の自立傾向とによって，19 世紀後半にはいわゆる「朝貢国ベルトの喪失」という状況が現出した。無論清朝にとってそれぞれの朝貢国・藩属国に対する利害関心の在り方は一様でなく，それについてはすでに茂木氏によって次のように指摘されている。
「彼（李鴻章－評者）は，中華帝国をひとつの有機的な宗属システムとして認識するのではなく，中国対朝鮮・中国対琉球・中国対ベトナムなどそれぞれ一対一の関係の束ととらえ，そのうえで安全保障上の観点から属国の重要性を考えて，朝鮮のように『中華の屏藩』として重要なところには宗主権を強く主張してその危機には敏感に反応するが，琉球のように重要ではないところにはあまり宗主権にこだわらないという姿勢をとっていた」（茂木 1987,pp.95-96）。他方，「一対一の関係」でありながら，それぞれの「属国」問題が互いに相関し合っていたことも，個別の事象としてはすでに指摘されており，日本による「琉球処分」が，清朝側の朝鮮防衛意識を喚起し，日本を牽制するため朝鮮と西洋諸国との条約締結を促す契機となったことは周知のことであるし，シューフ
ェルト条約の清朝側草案への「属国条項」の挿入（p.46）や，その後の英・独との条約締結（p.152）が，同時期に発生していたベトナムをめぐるフランスとの関係悪化に強く影響されたものであったことも，本書や先行研究においてすでに指摘されている。
それ以外にも，本書で明らかにされた 1882 年以降の清韓関係に擬して，清・シャム関係をも改編しようとする意見が清朝内の一部に存在したこと（青山 2003, pp.13-15）や，
100

現代中国研究第18号

清仏戦争を契機に，それまでの宗属関係を改編し，清朝が盟主となり周辺国家（朝貢国）を結合して一種の「集団安全保障体制」ともいうべき「公会」を創設しようとした鄭観応の構想（金 2004, 第２章）などもすでに明らかになっている。
しかし，こうした「属国支配」の相関性や変容過程が，系統的かつ構造的に解明されるにはいまだ至っていないのが現状であり，それゆえ著者は先のような課題を提起することを怠らなったのである。いわゆる中華帝国の「近代」的再編のなかで，清朝がその「属国支配」の在り方をいかなる方向にもっていこうとしていたのか，朝鮮だ
けでなく，ベトナムなどに対しても「属邦」であることを主張しつづけた政治的，経済的背景は具体的にはいかなるものであったのか 1，「属国支配」における「虚名」と「実利」はいかに使い分けられたのか（箱田 2005），同じ「属国」「属邦」というタームであってもその背景にある利益はそれぞれ異なったはずである。それらを日清戦争に至るまでの東アジア国際関係史のなかにいかに整合的かつ連関性をもって位置づけ直すか，政治外交史的な手法においてどこまで正確に跡づけることができるのか。こうした課題が本書の刊行によってより明確となった。
また，1880 年代という時期にあって，いわゆる「清議派」の存在が「属国支配」の問題とどのように関係していたのかも，一つのトピックとなろう。外交交渉は当然のことながら，常に国内政治の動向を見据えて行われるが，当時の清朝にあっても，実際に交渉に当たった担当者はいわゆる職業外交官ではなく，清朝の国内政治の場，「官場」に生きる官僚群の一人であった以上，その彼らが行う外交交渉には，多分に国内アピール的要素が含まれていたことも閑却できない。特に 1880 年代は，まさにその朝鮮問題とベトナム問題を契機として，次第に「国権主義」的思潮が形成・表出してきた時期であり，1880 年代前半に同時進行的に展開していた朝鮮とベトナムの「属邦」問題は，前述したとおり，折に触れて相互作用・相互影響する関係にあった（坂野 1973, 第九章）。これらの事象と，すでに明らかにされている清朝の「属国」観やその具体的な行動とを総合させることによって，清末の「属国支配」構造の全体像を解明していくことの有効性と可能性が，本書の成果によって示されたといえよう。だが，それにはまず，清朝自身と，清朝と宗主権を争う相手国の「属国」政策はもちろん，それらと大小の利害を有する関係各国の認識・態度についても，本書が清韓関係で行ったのと同様の作業が行われなければならず 2，それがなされてはじめて，朝鮮問題と「ほかの国，地域」とをつき合わせる作業に入ることができよう。ただ，当然それ1

清仏戦争終結以前はもちろんだが，天津条約締結後の 1886 年に至っても，清朝はベトナムを「属邦」であると主張しつづけ，清・ベトナム関係における政治上・経済上の優位を確保しようとした（中国現代史研究会 2005 年研究集会（３月 27 日）における評者の報告－『現代中国研究』17 号（2005年９月）掲載の研究集会自由論題報告要旨，参照）。
101

以前においても「見通し」や「感触」を折に触れて表明することは許されよう。だがそれは，著者がいうように，あくまで「未知数」（p.388）のものとして留保を付すことを忘れてはならないし，読者もそれを見落としてはなるまい。
いま一つ重要なのは，そうした相関関係が生じうる利害関心の中身と，それらを結びつける政治構造や経済構造，そしてそれを支える人的つながりの解明である。当然のことながら，李鴻章の利害関心がそのまま北京政府や清朝全体の利害関心とイコールであったわけではないし，いわゆる「清議派」はもとより，湘系・淮系の官僚群から開港場知識人まで，その利害関心は多種多様なものであったことは容易に想像される。李鴻章が朝鮮問題に多大な関心を払ったのも，安全保障上の関心からだけではなく，政治的・経済的な権益への関心がその背景にあったことは，本書でも示唆されている（第四章・第八章）。ましてや清朝の朝鮮政策が必ずしも李鴻章－馬建忠・袁世凱ラインの意図どおりに運んでいなかったことを考えると，著者も指摘しているとおり（p.443 註 97,p.462 註 81），北京（朝廷・総理衙門）の動向や政策決定の在り方も，やはり解明されなければならない課題の一つであろう（Eastman1967，坂野 1973 第九章第一節，参照）。

４．おわりに
本書で徹底して語られた 1880 年代の清韓関係をめぐる国際政治の推移とその内実は，かえって本書ではほとんど語られなかった日清戦争の「本質」を描き出しているように感じられてならない。それは，国際政治史の普遍的なテーマである「戦争と外交」のありよう，つまり，国際秩序の矛盾とその解消という厳然たる国際政治の要諦を，当事者の証言を数多く解読・引用することによって描き出しているともいえよう。本書は，その書名が示すとおり，「近代清韓関係」における「属国」と「自主」の解釈が人・場所・時間によって異なり，それが可変性・流動性をもって推移・変容し，そのなかから生まれた「属国と自主のあいだ」という緩衝機能を備えた中間領域が解消した時，朝鮮半島の均衡は崩れ，日清戦争は避けられない事態となった過程を克明に描写している。日清戦争後，東アジアはまさに激動の 20 世紀への道程を歩むが，その「東アジアの命運」を決定づけたのが，日清戦争に至るまでの清韓関係をめぐる各国の攻防

2

ベトナム関係では Cordier(1901-1902)，邵（1935），李（1966）第４章，Eastman(1967)，坪井（1991），龍（1996）などがある。琉球関係では本書の刊行後に西里（2005）が公刊され，ビルマ関係では余（2000）のほか，箱田（2005）が最近発表された。また東南アジア関係全般では余・喩（1999）がある。
もっとも，実証レベルの向上にはそれを支える史料レベルの向上が伴わねばならず，すべての宗属関係において，必ずしも史料的条件が整備されている現状にないことは確かである。
102

現代中国研究第18号

であった。その諸相は，本書でも明らかなように，「各国の攻防」などと容易に呼びうるものではなく，一国の当局者のあいだでも，その立場や認識は微妙な差異を見せ，それらが多国家間における政治外交の場で一層複雑に絡み合っていた。そうである以
上，ある種の理論を立ててそれを整理しようとしても，関係するほとんどすべての各国・各人の史料を系統的に収集し読み解いていかなければ，その方向性を導き出し概念化することは，本来的にはできないことを本書は示した。
最後に，壬午変乱前後の清朝側の政策決定についてのみ，評者の疑問を記しておきたい。馬建忠が「魚允中・趙寧夏らを通じて国王・政府を掌握したことこそ」（p.108），
彼の手腕として再評価すべきとの著者の主張は，馬建忠の「系統的な活動」に即した本書の緻密な考察と立論を見れば首肯できるものである。ただ，海陸軍派遣や大院君逮捕などの壬午軍乱への清朝側の対処については，本国の張樹声・周馥らが，黎庶昌や薛福成の上書に加え，金允植・魚允中ら大院君の政権掌握を望まない朝鮮官吏の意向を聴取していたところに届いた馬建忠の意見書を参考にして，最終的に決定されたものとされてきた（王 1937,pp.39-45，彭 1969,pp.186-218）。著者が先行研究に対して，「ひろく清朝側についても，考察はゆきとどかない結果となっている」（p.404）というのであれば，馬建忠を中心に論ずるとはいっても，すでに指摘されている張樹声・周馥・薛福成らの対朝方針と，著者が明らかにした馬建忠の対朝方針およびその行動とを，張樹声・周馥・薛福成らの史料も挙げて（史料批判も含めて）すり合わせる必要があったのではなかろうか。
以上，清末の「属国支配」構造との関係を中心に，本書の内容と論点を評者の関心に即して見てきたが，むろん本評で挙げきれなかった様々な論点や新事実が，本書には数多く含まれている。それらは是非本書を手にとって読み取って頂きたい。1880
年代を中心とする清韓関係に直接・間接に関わった清朝・朝鮮・日本・アメリカ・イギリス・ロシアの当局者・関係者の行動や認識が，これほど詳細かつまとまりをもって克明に描かれた研究書はいまだかつてなく，奥平（1935）・田保橋 (1940) 以来の研究史上の空白や誤謬は，本書によって大幅に補充・修正された。ここに明らかにされた事実や解釈は，少なくとも隣接する研究課題を有する者にとっては，はかり知れない示唆と着想を与えてくれるものであり，評者も本評の執筆を通してすでにその恩恵に浴している。その意味で本書は，近代清韓関係史はいうまでもなく，広く近代東アジア国際関係史に隣接する研究分野を専攻する者にとって必読の書となるであろうし，多くの歴史研究者にとってもその方法論を見つめなおすものとして広く読まれることを願ってやまない。
（名古屋大学出版会，2004 年 10 月，487 ＋ 24 頁，7500 円＋税）
（あおやま はるとし・愛知学院大学大学院）103【引用文献】
Cordier, Henri (1901-1902), Histoire des relations de la Chine avec les puissances occidentales,3
tomes,Paris.
王芸生纂輯 (1932),『六十年来中国与日本』第一巻，天津：大公報社 .
蒋廷黻編 (1934),『近代中国外交史資料輯要』中巻，上海：商務印書館 .
邵循正 (1935),『中法越南関係始末』〔北京〕：国立清華大学 .
奥平武彦 (1935 初版／ 1969 増補再版 ),『朝鮮開国交渉始末』東京：刀江書院 .
王信忠 (1937),『中日甲午戦争之外交背景』〔北京〕：国立清華大学 .
田保橋潔 (1940),『近代日鮮関係の研究』上・下，〔ソウル〕：朝鮮総督府中枢院 .
李恩涵 (1966),『曾紀沢的外交』台北：中央研究院近代史研究所 .
Eastman, Lloyd E. (1967), Throne and Mandarins : China’s search for a policy during the Sino-French
controversy ,1880-1885, Harvard University Press, Cambridge.
彭澤周 (1969),『明治初期日韓清関係の研究』東京：塙書房 .
坂野正高 (1973),『近代中国政治外交史－ヴァスコ・ダ・ガマから五四運動まで－』東京：東京大学出版会 .
藤間生大 (1987),『壬午軍乱と近代東アジア世界の形成』東京：春秋社 .
茂木敏夫 (1987),「李鴻章の属国支配観－一八八〇年前後の琉球・朝鮮をめぐって－」『中国－社会と文化』２.
坪井善明 (1991),『近代ヴェトナム政治社会史－阮朝嗣徳帝統治下のヴェトナム 1847-1883』東京：
東京大学出版会 .
茂木敏夫 (1992),「中華帝国の「近代」的再編と日本」大江志乃夫ほか編『近代日本と植民地１ 植
民地帝国日本』東京：岩波書店 .
高橋秀直 (1995),『日清戦争への道』東京：東京創元社 .
龍章（1996),『越南与中法戦争』台北：台湾商務印書館 .
原田環 (1998),『朝鮮の開国と近代化』広島：溪水社 .
岡本隆司 (1999),「馬建忠の朝鮮紀行－一八八二年，清朝・朝鮮・日本関係の転換－」『史林』82-6
余定邦・喩常森等 (1999),『近代中国与東南亜関係史』広州：中山大学出版社 .
余定邦 (2000),『中緬関係史』北京：光明日報出版社 .
青山治世 (2003),「清朝政府による「南洋」調査（1886 ～ 88 年）－華人保護の実施と領事設置の予備調査－」『文研会紀要』〔愛知学院大学大学院文研会〕14.
金鳳珍 (2004),『東アジアの「開明」知識人の思惟空間－鄭観応・福沢諭吉・兪吉濬の比較研究』福岡：
九州大学出版会 .
西里喜行 (2005),『清末中琉日関係史の研究』京都：京都大学学術出版会 .
箱田恵子 (2005),「中英「ビルマ・チベット協定」（一八八六年）の背景－清末中国外交の性格をめぐる一考察－」『史林』88 － 2.

104

現代中国研究第18号