交付運用報告書
愛称：なごみの杜

マルチアセット・ストラテジー
ファンド
追加型投信／内外／資産複合
第６期 ＜決算日 2021年８月10日＞
第６期末（2021年８月10日）
基準価額
9,872円
純資産総額
20,425百万円
騰落率△0.1％
分配金（税引前）合計0円（注）騰落率は分配金再投資基準価額の騰落率を表示しています。

当ファンドは、信託約款において、運用報告書（全体版）に記載すべき事項を電磁的方法によりご提供することを定めており、以下の方法により閲覧、ダウンロードすることができます。

作成対象期間：2021年２月11日～2021年８月10日

受益者の皆様へ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます｡
さて、「マルチアセット・ストラテジーファン
ド」は、このたび第６期の決算を行いました。
当ファンドは、ＧＮマルチアセット・ストラテ
ジーマザーファンドを通じて国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行いました。ここに、運用経過等をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。

＜ 運 用 報 告 書 (全 体 版 )の 閲 覧 ・ ダ ウ ン ロ ー ド 方 法 ＞
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株式会社GCIアセット・マネジメント
東京都千代田区西神田3-8-1
お問い合わせ先
クライアント・リレーションズ・グループ
TEL：03-3556-5040（営業日の９:00～17:00）
URL：https://www.gci.jp

なお、運用報告書（全体版）は、受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社まで
お問い合わせください。

－ 0 －マルチアセット・ストラテジーファンド

運用経過■当期中の基準価額等の推移

期
首：9,882円
期
末：9,872円（既払分配金（税引前）：0円）
騰 落 率：△0.1％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォー
マンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するか否かについてはそれぞれの受益者が利用されるコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、それぞれの受益者の損益状況を示すものではありません。

■基準価額の主な変動要因
当ファンドの基準価額は下落し、当期間のリターンは△0.1％となりました。
当期は、期初に基準価額が下落した後、後半は回復基調となりましたが、ポートフォリオの中心としていた米国債券の期初の金利上昇（債券価格は下落）の影響が大きく、基準価額は下落しました。債券は、４月以降は米長期金利が低下（債券価格は上昇）基調となったため基準価額の下落分を取り戻しましたが、期初の金利上昇（債券価格は下落）の影響が大きく、当期を通じては米国債
券は基準価額にマイナスに寄与しました。一方、欧州債券は、金融緩和が継続する環境で欧州金利の上昇は限定的と見込みドイツ国債を中心に購入しましたが、その後の金利低下局面で利益確定売却を行い、基準価額にプラスに寄与しました。株式は、大型の経済対策などにより堅調な株価推移
を見込み組入比率を引き上げた米国株式が、株価上昇により基準価額にプラスに寄与しました。一
方、日欧株式は、機動的な売買を行いましたが、基準価額にマイナスに寄与しました。
詳しくは、「投資環境」をご参照ください。
－ 1 －マルチアセット・ストラテジーファンド■１万口当たりの費用明細項目(a) 信託報酬

第６期
2021年２月11日～2021年８月10日
金額
42円

項目の概要
比率
0.436％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率×(期中の日数÷年間日数)（投信会社）(30)(0.311)（販売会社）(11)(0.109)（受託会社）(b) 売買委託手数料( 2)2(0.016)0.022（投資信託証券）（先物・オプション）(c) その他費用（保管費用）

( 1)
( 1)
1
( 1)

(0.014)(0.008)0.012(0.005)

( 0)
( 0)
45

(0.002)(0.005)0.470（監査費用）（その他）
合計

期中の平均基準価額は9,705円です。
委託した資金運用と受託会社への指図、基準価額の算出、法定書面の作成等の対価交付運用報告書等の各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
×10,000
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(c)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数×10,000
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
その他は、信託事務の処理に要するその他の費用（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料及びその他費用は、当ファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対するものを含みます。
（注）各金額は、項目ごとに円未満を四捨五入しています。
（注）各比率は、１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満を四捨五入しています。

－ 2 －マルチアセット・ストラテジーファンド（参考情報）総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.94％です。

（注）１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）その他費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。

－ 3 －マルチアセット・ストラテジーファンド■最近５年間の基準価額等の推移
最近５年間の推移（2016年８月11日～2021年８月10日）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。実際のファンドにおいては、分配金を再投資するか否かは受益者ごとに異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、分配金再投資基準価額は一律にそれぞれの受益者の損益状況を示すものではありませんので、ご留意ください。
（注）当ファンドは、値動きを表す適切な指数が存在しないため、ベンチマーク等はありません。

最近５年間の年間騰落率

基準価額
(円)
期間分配金合計（税引前)(円)
分配金再投資基準価額の騰落率 (％)
純資産総額
(百万円)

2018年６月20日
設定日

2019年８月13日
決算日

2020年８月11日
決算日

2021年８月10日
決算日

10,000－－
3,009

10,02675
1.0
13,65810,00740
0.2
17,536

9,872
0
△1.3
20,425（注）設定日の基準価額は１万口当たりの当初設定元本、設定日の純資産総額は当初設定元本です。
（注）騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しています。
（注）純資産総額の単位未満は切り捨てて表示しています。
（注）騰落率は１年前の決算応答日との比較です。ただし、2019年８月13日の騰落率については、設定日との比較です。

－ 4 －マルチアセット・ストラテジーファンド■投資環境
株式市場は、米長期金利の上昇を警戒し上値が抑えられる局面もありましたが、米バイデン政権による大規模な経済対策や新型コロナワクチン接種の進展などを受け景気回復期待が高まり、欧米
株式は堅調に推移し、米主要株価指数は史上最高値を更新する展開となりました。国内株式は、日経平均株価が２月に約30年半ぶりに30,000円台を回復しましたが、その後は、新型コロナウイルスの感染再拡大による緊急事態宣言の再発令などが重石となり、下落基調で推移しました。債券市場
では、インフレへの懸念の高まりから３月に米10年国債利回りは一時1.7％台後半へ上昇する局面がありましたが、その後インフレは一時的との見方が広がったことなどから米長期金利は低下基調となりました。欧州金利は、期の前半は景気回復期待などから上昇しましたが、欧州中央銀行（ECB）により金融緩和政策を継続する方針が示されたことなどから低下基調となりました。
【国内債券】
当期の国内債券市場は上昇（金利は低下）しました。米長期金利に連動して日10年国債利回りは0.1％台後半に上昇する局面もありましたが、日銀の強力な金融緩和姿勢を背景に０％付近へ低下しました。日銀は３月の金融政策決定会合での政策点検で、長短金利操作における長期金利の変動幅を「ゼロ±0.25％程度」に明確化するなどの決定を行いましたが、影響は限定的となりました。
【国内株式】
当期の国内株式市場は下落しました。企業業績の改善や為替が円安に推移したことなどを背景に、
日経平均株価は２月に約30年半ぶりに30,000円台を回復しましたが、その後は、日銀のETF買入対象がTOPIXのみに変更されたため日経平均株価は上値が重い展開となったほか、新型コロナウイル
スの感染再拡大による緊急事態宣言の再発令や中国政府による自国企業への規制強化の動きなどが重石となり、下落基調で推移しました。
【米国債券】
当期の米国債券市場は下落（金利は上昇）しました。インフレ懸念の高まりなどから、米10年国債利回りは期初の1.1％台半ばから３月には一時1.7％台後半へと急上昇しました。その後は、イン
フレは一時的との見方が広がったことや、ショートポジションの巻き戻し（将来的な価格の下落［金利の上昇］を予想し「売り持ち」としていたポジションを解消する動き）などから金利は低下基調となりましたが、期初の金利上昇の影響が大きく、当期を通じては米国債券市場は下落（金利は上昇）しました。
【米国株式】
当期の米国株式市場は上昇しました。米長期金利の上昇を警戒し上値が抑えられる局面もありましたが、米バイデン政権による大規模な経済対策や新型コロナワクチン接種の進展、好調な企業業
績などを受け景気回復期待が高まり、米国株式市場は堅調に推移し、米主要株価指数は史上最高値を更新する展開となりました。
－ 5 －マルチアセット・ストラテジーファンド【欧州債券】
当期の欧州債券市場は下落（金利は上昇）しました。期の前半は景気回復期待などから欧州金利は上昇しました。その後、欧州中央銀行（ECB）によりコロナ危機で導入した資産購入プログラム
における資産買入ペースの加速など、金融緩和政策を継続する方針が示されたことなどから金利は低下基調となりましたが、当期を通じては欧州債券市場は下落（金利は上昇）しました。
【欧州株式】
当期の欧州株式市場は上昇しました。新型コロナウイルスの感染が落ち着き、経済活動が再開されたことや、欧州復興基金（新型コロナウイルスで深刻な影響を受けた加盟国を支援するために設立された基金）の稼働などから景気回復期待が高まり、堅調に推移しました。

■当該投資信託のポートフォリオ
当ファンドでは、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの受益証券への投資を通じて、
主に国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行いました。マザーファンドへの投資については、当期を通じて、当ファンド全体の組入比率が高位となるよう運用を行いました｡
マザーファンドにおいては、株式会社和キャピタルより投資助言を受け、ファンダメンタルズ分析に基づき、市場環境を考慮した機動的な運用を行いました。
債券は、ポートフォリオの中心としていた米国債券の実質組入比率を期初70％程度としていましたが、３月にかけて米10年国債利回りが1.7％台後半へ急上昇した局面では、米長期国債の購入を行いながら、状況に応じて先物を売り建てするなどの機動的な対応を行いました。４月以降は、米長期金利が低下基調となるなか一旦２％程度まで実質組入比率を引き下げ、金利の上下を捉えたレンジでの売買を繰り返しながら、当期末の実質組入比率は25％程度としました。欧州債券は、期の半ばに欧州中央銀行による金融緩和の長期化などから金利の上昇は限定的と判断しドイツ国債を中心に実質組入比率を40％弱まで引き上げましたが、期の後半にかけての金利低下局面で利益確定を行い、当期末の実質組入比率は８％程度としました。
株式は、大型の経済対策などにより堅調な株価推移を見込み米国株式の実質組入比率を14％程度まで引き上げましたが、高値圏では利益確定を行い当期末の実質組入比率は６％程度としました。
国内株式は、米国株式等に比べた出遅れの修正を見込み一旦12％程度まで実質組入比率を引き上げましたが、新型コロナウイルスの感染再拡大による緊急事態宣言の再発出や中国の人権問題や中国の自国企業への規制強化の動きの悪影響を懸念し、２％程度へ実質組入比率を引き下げました。欧
州株式は、経済活動の再開や欧州復興基金の稼働による景気回復期待などから実質組入比率を６％程度へ引き上げました。なお、米国株式については、従来のNYダウに加え、社会のイノベーションの進展などから中長期的に堅調な推移が見込まれるＳ＆Ｐ500指数、ナスダック100指数への連動をめざす上場投資信託証券・指数先物の組入れを開始しました。

■当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは、値動きを表す適切な指数が存在しないため、ベンチマーク等はありません。
－ 6 －マルチアセット・ストラテジーファンド■分配金
収益分配金については、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配は行いませんでした。
なお、収益分配に充てなかった収益は、信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づいて引き続
き元本と同一の運用を行います。

【分配原資の内訳】（単位：１万口当たり・税引前)

項目
当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

（円）
（％）
（円）
（円）
（円）

第６期
2021年２月11日～2021年８月10日
－
－
－
－
65

（注）円未満は切り捨てているため、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金（税引前）に合致しない場合があります。
（注）当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります｡－ 7 －マルチアセット・ストラテジーファンド

今後の運用方針【マルチアセット・ストラテジーファンド】
引き続き、運用の基本方針に従い、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの受益証
券への投資を通じて、主に国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。
【ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド】
マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。マザーファ
ンドにおいては、当面、欧米債券の機動的な売買を行いながら、日米欧の株式を適宜組み入れる方針です。また、より安定した運用を実現するため、相場急変時の基準価額下落を抑制するよう、運用管理を強化してまいります。
国内債券については、日銀による金融緩和により金利は低位安定推移が予想され、リターンが見
込み難いことから引き続き消極な姿勢とします。
国内株式については、ウイグル人権問題や中国政府の規制強化等への悪影響もあり、上昇し難い環境ですが、堅調な企業決算などにより年後半の回復を見込み、押し目買いを中心に、慎重な姿勢とする方針です。
米国債券については、米国経済は回復基調にあり、持続的に米金利が低下する地合いは見込まな
い一方、インフレ率の上昇は一時的との見方が広がっていることや、既に金融政策の正常化を織り込んでいることから、金利の上昇も限定的で、当面膠着する可能性が高いと見込むため、金利の上下を捉え機動的な売買を行う方針です。
米国株式については、バイデン政権の手厚い最先端分野への支援策に加えて、経済正常化が進む
中、米金利が低位で安定していることもあり、底堅い展開を見込んでいます。そのため、一定の組入比率を維持しつつ、リスクが高まる局面では売却するなど、状況に応じて機動的な売買を行う方針です。
欧州債券については、欧州中央銀行（ECB）による強力な金融緩和に支えられ金利上昇は限定的と予想する一方、金利低下余地も乏しいと考えるため、レンジ内で上下する局面を捉えて、機動的な売買を行う方針です。
欧州株式については、バカンスシーズンの夏場以降、欧州経済も回復基調を強めると見込まれることや、欧州復興基金も稼働し始めたことから、底堅い展開を予想します。ただし、９月にはドイ
ツ連邦議会選挙を控えているため状況を注視し、機動的な売買を行う方針です。

お知らせ
◇約款変更
該当事項はありません。
◇運用体制の変更
該当事項はありません。
－ 8 －マルチアセット・ストラテジーファンド

当該投資信託の概要
商品分類

追加型投信／内外／資産複合

信託期間

2018年６月20日から2023年２月27日までです。

運用方針

中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
マルチアセット・ス ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのトラテジーファンド 受益証券を主要投資対象とします。

主要投資対象ＧＮマルチアセット・
国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債
ストラテジーマザー
を主要投資対象とします。
ファンド

運用方法

主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの受益証券への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。現物投資に加えてデリバティブ取引を行い、投資環境に応じて現金等を含む各資産の実質的な配分比率を機動的に変更します。マザーファ
ンドの運用にあたっては、株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。

分配方針

年２回（毎年２月10日・８月10日、当該日が休業日の場合は翌営業日）決算を行い、以下の方針に基づき分配を行います。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
・収益分配金額は、上記の範囲内で、基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。

－ 9 －マルチアセット・ストラテジーファンド

代表的な資産クラスとの騰落率の比較

期間：2016年８月～2021年７月（注）当ファンドについては2019年６月～2021年７月の２年２ヵ月間、他の代表的な資産クラスについては、2016年８月～2021年７月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示し、当ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、すべての代表的な資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率を記載していますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

－ 10 －

マルチアセット・ストラテジーファンド＜代表的な各資産クラスの指数＞
日 本 株：Morningstar日本株式指数
先進国株：Morningstar先進国株式指数除く日本
新興国株：Morningstar新興国株式指数
日本国債：Morningstar日本国債指数
先進国債：Morningstarグローバル国債指数除く日本
新興国債：Morningstar新興国ソブリン債指数※全て税引前の利子・配当込みの指数値を使用しています。海外資産の指数については、為替ヘッジなしによる投資を想定
して、円ベースの指数値を使用しています。
≪各指数の概要≫
日 本 株 ：Morningstar日本株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。
先進国株：Morningstar先進国株式（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。
新興国株：Morningstar新興国株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。
日本国債：Morningstar日本国債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています｡
先進国債：Morningstarグローバル国債（除く日本）指数 は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本を除く
主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。
新興国債：Morningstar新興国ソブリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージング諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。
＜重要事項＞
当ファンドは、Morningstar, Inc.、又はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社を含むMorningstar, Inc.が支配する会社（これらの法人全てを総称して「Morningstarグループ」と言います）が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への一般的な投資の当否、特に当ファンドに投資することの当
否 、 ま た は 当 フ ァ ン ド が 投 資 対 象 と す る 市 場 の 一 般 的 な 騰 落 率 と 連 動 す る Morningstar の イ ン デ ッ ク ス （ 以 下「Morningstarインデックス」と言います）の能力について、当ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。当ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグループとの唯一の関係
は、Morningstarのサービスマーク及びサービス名並びに特定のMorningstar インデックスの使用の許諾であり、Morningstarインデックスは、Morningstarグループが委託会社又は当ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。Morningstarグループは、Morningstarインデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は当ファン
ドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、当ファンドの基準価額及び設定金額あるいは当ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または当ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、当ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。
Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、
また、Morningstarグループは、その誤謬、脱漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstarグループは、
委託会社、当ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、
Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。
上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstar グループは、特別損害、懲罰的損害、間接損害
または結果損害（逸失利益を含む）について、例えこれらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません｡－ 11 －

マルチアセット・ストラテジーファンド

当該投資信託のデータ■当該投資信託の組入資産の内容※全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載しています。

◇組入ファンド等（組入銘柄数：１銘柄）
第６期末(2021年８月10日)
ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
99.8％
その他
0.2％
（注）組入比率は、当ファンドの純資産総額に対する評価額の比率です。
（注）その他は現金・未払金等です。

（注）資産別・通貨別配分の比率は当ファンドの純資産総額に対する各組入資産の評価額の割合です。
（注）国別配分は、国・地域別による配分で比率は組入資産の評価総額に対する各組入資産の評価額の割合です。
（注）資産別配分について、キャッシュ等については「その他」に含めています。

■純資産等
項目
純資産総額
受益権総口数
１万口当たり基準価額

第６期末
2021年８月10日
20,425,159,593円
20,689,508,010口
9,872円（注）当期中における追加設定元本額は750,866,755円、一部解約元本額は1,244,988,821円です。

－ 12 －

マルチアセット・ストラテジーファンド■組入上位ファンドの概要《ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド》◇基準価額の推移◇１万口当たりの費用明細（2020年２月11日～2021年２月10日）

項目(a) 売買委託手数料（投資信託証券）（先物・オプション）(b) その他費用（保管費用）（その他）
合計◇組入上位10銘柄

5円
(5)
(1)
5円
(1)
(3)
10

2021年２月10日

種類

組入比率（％）

１

US TREASURY 0.875% 11/15/30

銘柄名

外国債券

47.8

２

US TREASURY 0.625% 08/15/30

外国債券

17.2

３

US TREASURY 0.625% 05/15/30

外国債券

15.3

４

SPDR Dow Jones Industrial Average ETF Trust

外国投資信託証券

4.0

５i シェアーズ・コア 日経 225 ETF

国内投資信託証券

2.5

組入銘柄数

５銘柄

（注）基準価額の推移は、組入ファンドの直近の計算期間のものです。
（注）１万口当たりの費用明細は、項目ごとに円未満を四捨五入しています。なお、費用項目については２ページ（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
（注）１万口当たりの費用明細、組入上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは、組入ファンドの直近の決算日現在のものです。
（注）組入上位10銘柄、資産別・通貨別配分の比率は組入ファンドの純資産総額に対する各組入資産の評価額の割合、国別配分の比率は組入資産の評価総額に対する各組入資産の評価額の割合です。

－ 13 －