AIG 総研コラム #33

2021 年 7 月

大雨をもたらす「線状降水帯」の情報発信が始まりました
藤居 学（AIG 総合研究所 主任研究員）

最近、災害に関する話題などで「線状降水帯」ということばをよく耳にするようになりました。
線状降水帯による大雨被害は 2018 年の西日本豪雨や 2020 年 7 月の豪雨（熊本豪雨）などたびたび発生しており、甚大な被害を発生させてきました。気象庁はこのような状況に対応するため、線状降水帯による大雨の発生を知らせる「顕著な大雨に関する情報」の運用を 6 月 17 日より開始しました。
すでに、6 月 29 日未明には沖縄本島北部に対して、また 7 月 1 日には伊豆諸島北部、7 月 7 日には島根県・鳥取県の一部に対して同情報が発表されています。
この「顕著な大雨に関する情報」は、発信されるタイミングなど、活用にあたって注意が必要な点があります。この情報の性質や限界を知り、災害への備えや避難に有効に活用しましょう。

線状降水帯とは線状降水帯とは、非常に激しい雨が同じ場所で降り続いているときに、その状況をレーダーなどで確認すると、降水帯が細長い線状に連なってみえる状況のことを指します。
たとえば、2020 年 7 月の豪雨（いわゆる「熊本豪雨」）においても、このような線状降水帯が九州や中部地方で発生し、7 月の降水量が平年の年間降水量の 3 倍を超える地域が多発しました（図１）。
図 1 2020 年 7 月豪雨における線状降水帯1

この「線状降水帯」の上空では、発達した積乱雲が次々と発生し、連なっています。梅雨前線などによって持続的に流入する海からの暖かく湿った空気が、山や気流によって上昇することで積乱雲が発生し、それが発達しながら上空の偏西風などによって風下に運ばれることで一列に並び、地上に継続的な大雨をもたらすというのが、線状降水帯の発生メ
図 2 線状降水帯発生のメカニズム 1
1 気象庁 線状降水帯予測精度向上ワーキンググループ 懇談会資料

https://www.jma.go.jp/jma/kishou/shingikai/kondankai/senjoukousuitai_WG/senjoukousuitai_WG.html

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カニズムだと考えられています（図２）。

線状降水帯情報をめぐる検討の経緯
線状降水帯による豪雨災害に大きな注目が集まったのは、2018 年 7 月の西日本豪雨でした。
直後の 2018 年 8 月に気象庁から出された提言、「2030 年の科学技術を見据えた気象業務のあり方」およびそれに基づき同 10 月に策定された「2030 年に向けた数値予報技術開発重点計画」では、今後の重点的取組
み の １ つ とし て 、 線 状降 水 帯 の 発
生・停滞等に伴う集中豪雨の予測精度の大幅な向上がとりあげられました。また 2030 年までの目標として、半日程度先までの特別警報級の大雨災害の予測情報を提供することが掲げられています。
なお、この目標は、政府の主導する「国土強靭化計画」でも優先事項
2としてとりあげられています（図３）。

図 3 将来にむけた線状降水帯予測スキームの概要 2

このように、線状降水帯の予測にむけた中期的な研究・開発が進められている一方で、線状降水帯による豪雨被害は毎年のように発生しており、特に 2020 年 7 月の豪雨では、九州を中心に甚大な被害が発生しました。
このため気象庁では、事態の緊急性に鑑み、線状降水帯による大雨の「予測」の実現を待たず、その「発生」についての情報発信を先行して開始することを決定しました。それが今回の、「顕著な大雨に関する情報」の運用開始となります。

どのような情報が提供される？
「顕著な大雨に関する情報」は、次の条件がすべて満たされたときに発表されます。

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過去３時間の積算降水量が 100mm 以上の分布域の面積が 500 ㎢以上(2)(1)の形状が線状（長軸・短軸比 2.5 以上）

2020 年 12 月「防災・減災、国土強靱化のための５か年加速化対策」３ 国土強靱化に関する施策を効率的に進めるためのデジタル化等の推進 （２）災害関連情報の予測、収集・集積・伝達の高度化 線状降水帯の予測精度向上等の防災気象情報の高度化対策（国土交通省）

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2021 年 7 月(3)(1)の領域内の過去３時間積算降水量最大値が 150mm 以上(4)(1)の領域内の土砂災害・洪水の危険度が警報基準を超過している（より詳細な条件あり）

これらの条件に合致する大雨が確認された場合、地方気象台から、「○○地方では、線状降水帯による非常に激しい雨が同じ場所で降り続いています。命に危険が及ぶ土砂災害や洪水による災害発生の危険度が急激に高まっています。」といった内容の文字による情報が発表されるのと同時に、下図のような地図による線状降水帯の位置情報が提供されます（図４）。

図 4 線状降水帯の発表イメージ（赤の楕円部分が線状降水帯）1

線状降水帯情報をどのように活用する？
線状降水帯によってもたらされる「顕著な大雨に関する情報」は、他の警戒レベル相当情報を補足するものとして発表されます。実際には、警戒レベル４＝避難指示に相当する状況で出されることになります。
また、この情報は「予測」ではなく「現況」ですので、この情報が出された時には既に洪水などの被害が発生し、避難が難しくなっている可能性もあります。台風による大雨の情報が今後備えるべき「予報」という形で出されるのに対し、線状降水帯による大雨情報については、予測がいまだ困難であることから、現に大雨が降り続いてから出されるという点に、十分に注意が必要です。
対象地域に住む人々は、この情報が発表されるのを待たず、並行して発表されている気象情報、避難情報などを参照し、早め早めの適切な防災行動をとることが求められます。今回の線状降水帯発生の情報は、あくまで具体的な大雨の状況を理解し、当該地域の危険度の高さを確認するための補足的情報として活用されるべきものになります。

線状降水帯「予測」にむけた今後の取組み
すでに触れたとおり、線状降水帯についてはまだ発生予測ができるだけの十分な情報収集・研究開発が進んでおらず、今回の「顕著な大雨に関する情報」はすでに発生している線状降水帯についての
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情報提供にとどまっている一方、気象庁では今後の中期的取組みとして、線状降水帯発生の予測、予報にむけた準備をすすめています（図５）。

図 5 線状降水帯の予測・予報にむけた研究開発スケジュール 1
今後の計画に盛り込まれている主な取組みとしては、2021～2022 年度から GNSS3等を活用した洋上観測の強化、2024 年までに全国のアメダスに湿度計を追加設置、そして 2029 年には新たな気象衛星ひまわり 10 号の運用開始などがあげられます。
そして、それらによって拡充された観測情報を活用し、2022 年度からは 12 時間前からの特別警報級の大雨・線状降水帯の発生確率についての地図メッシュ情報の提供が、2025 年度には都道府県単位の線状降水帯発生の危険度情報の提供が、2030 年度には 12 時間前からの危険度分布に関する情報提供が開始される予定となっています。また、この予測モデルの開発にあたっては、スーパーコンピュータ「富岳」や AI 技術が活用されることも想定されています。
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3 GNSS: Global Navigation Satellite System。GPS をはじめとする衛星測位システムの総称。

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