脱炭素テクノロジー株式ファンド（愛称︓カーボンZERO）

設定来の運⽤状況について※以下のコメントは、カンドリアム・ベルギー・エス・エーが提供するコメントを基に⼤和アセットマネジメントが作成したものです。

2021年7⽉29⽇

平素は、『脱炭素テクノロジー株式ファンド（愛称︓カーボンZERO）』をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
当ファンドの設定来の運⽤状況について、お知らせいたします。

基準価額・純資産の推移（2021年7⽉26⽇現在）
基準価額
純資産総額

10,079 円
372 億円

当初設定⽇（2021 年7 ⽉12 ⽇）〜2021 年7 ⽉26 ⽇

12,00011,50011,000基
準10,500
価額
10,000円

1,600
1,400

純資産総額
分配金再投資基準価額

1,200 純基準価額

9,000400

8,500200）

8,000
設定時

（（ ）9,500資1,000 産総800 額億600 円

21/7/1421/7/19021/7/26※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。
※過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。

当ファンドのコンセプト動画を公開中︕

URL https://youtu.be/59h4h3KPe28※YouTubeのサイトへリンクします。

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設定来の投資環境
グローバル株式市場は、新型コロナの変異ウイルスの感染拡⼤や⽶国の⻑期⾦利の動向をにらみながら、やや値動きの荒い展開となりました。設定⽇（2021年7⽉12⽇）直後は、⽶国の主要株価指数が最⾼値を更新するなど上昇して始まりましたが、感染⼒の強い変異ウイルスの感染拡⼤により世界経済の先⾏き不透明感が⾼まると、投資家のリスク回避の動きが強まり、下落しました。その後は、直近の⼤幅下落に対する反動や4-6⽉期の企業業績への期待感を背景に、IT株や主⼒成⻑株などが買われて、反発に転じました。

設定来の運⽤状況
当ファンドでは、運⽤開始以降、速やかにポートフォリオの構築を進め、7⽉26⽇時点で66銘柄に投資を⾏っています。国別では、⽶国が最も多く、続いて中国、オランダ、⽇本などとなっています。業種別では、資本財・サービスや情報技術、素材など、脱炭素関連のソリューションを有する企業が数多く存在するセクターが⾼位となっています。組⼊上位銘柄は、マイクロソフト、サーモフィッシャーサイエンティフィック、エアープロダクツ・アンド・ケミカルズなどに投資を⾏っています。ファンドへの資⾦流⼊が続いているため、株式・リートの組⼊⽐率は合計で93％程度となっています。

今後の相場⾒通し今後の相場環境は、各国・地域の中央銀⾏による量的緩和からの脱却に向けた⾦融政策の正常化へのかじ取りや、変異ウイルスの感染拡⼤状況等によっては、値動きの荒い展開も予想されます。脱炭素社会の実現に向けた取り組みは、各国政府がインフラ投資などを通じて積極的な⽀援を⾏うことが計画されている世界的な潮流であり、2021年後半にかけてより具体的な政策が議論されることが⾒込まれます。相場の下押し局⾯があっても短期的にとどまると思われ、むしろ⻑期投資の観点からは、良いエントリーポイントになると考えています。

今後の運⽤⽅針
当ファンドでは、エネルギーの効率的利⽤、エネルギーの転換、エネルギーの貯蔵に着⽬し、脱炭素社会の実現に向けたソリューションを提供する企業に投資を⾏います。世界の多くの国々や地域が「カーボンゼロ」を表明し、企業にとっても脱炭素化への取り組みが最重要課題となっています。脱炭素社会の実現に必要な優れた技術⼒を有する企業は、莫⼤な需要を取り込み、⼤きな成⻑機会をつかむことが期待されています。
当ファンドの運⽤にあたっては、引き続き、脱炭素関連市場のなかで、競争優位性を有し、中⻑期的に⾼い成⻑が⾒込まれる銘柄を選別し、ポートフォリオの構築を⾏います。特に、⾜元のグロース銘柄の下落局⾯で魅⼒が⾼まった、確信度の⾼い銘柄を中⼼に組み⼊れを⾏う⽅針です。

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主要な資産の状況（2021年7⽉26⽇現在）
資産別構成
資産
外国株式
国内株式
外国リート
コール・ローン、その他
合計

通貨別構成
銘柄数
61
3
2比率
84.2%
5.6%
3.0%
7.2%
66 100.0%

通貨
米ドル
ユーロ
オフショア人民元
日本円
ノルウェー・クローネ
デンマーク・クローネ
英ポンド
カナダ・ドル香港ドル
スウェーデン・クローネ

合計100.0%
比率
56.8%
18.2%
6.1%
5.8%
3.3%
3.1%
2.8%
1.8%
1.2%
0.8%

国・地域別構成
国・地域名
アメリカ
中国
オランダ
日本
フランス
ノルウェー
デンマーク
イギリス
ドイツ
その他

株式 業種別構成
業種名
資本財・サービス
情報技術
素材
公益事業
一般消費財・サービス
ヘルスケア
生活必需品
エネルギー

組入上位10銘柄
銘柄名
MICROSOFT CORP
THERMO FISHER SCIENTIFIC INC
AIR PRODUCTS & CHEMICALS INC
ASML HOLDING NV
KONINKLIJKE DSM NVTRANE TECHNOLOGIES PLC
TRIMBLE INC
CONTEMPORARY AMPEREX TECHN-A
SCHNEIDER ELECTRIC SE
NEXTERA ENERGY PARTNERS LP

業種名
情報技術
ヘルスケア
素材
情報技術
素材
資本財・サービス
情報技術
資本財・サービス
資本財・サービス
公益事業

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
オランダ
オランダ
アメリカ
アメリカ
中国
フランス
アメリカ

合計92.8%
比率
50.2%
7.0%
6.2%
5.6%
4.3%
3.3%
3.1%
2.8%
2.6%
7.8%
合計89.9%
比率
31.3%
29.6%
9.1%
8.9%
5.3%
3.8%
1.1%
0.8%

合計27.6%
比率
4.2%
3.8%
2.7%
2.7%
2.6%
2.5%
2.4%
2.3%
2.3%
2.2%

※ ⽐率は、純資産総額に対するものです。
※ 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※ 国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表⽰しています。

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ご参考︓組⼊上位10銘柄のご紹介（2021年7⽉26⽇時点）
組入上位10銘柄紹介
銘柄名（業種名／国・地域名）
マイクロソフト(情報技術/アメリカ)

サーモフィッシャーサイエンティフィック
(ヘルスケア/アメリカ)

エアープロダクツ・アンド・ケミカルズ(素材/アメリカ)

ＡＳＭＬホールディング(情報技術/オランダ)

コーニンクレッカＤＳＭ(素材/オランダ)

トレイン・テクノロジーズ(資本財･サービス/アメリカ)

トリンブル(情報技術/アメリカ)

ＣＡＴＬ(資本財･サービス/中国)

シュナイダーエレクトリック(資本財･サービス/フランス)

ネクストエラ・エナジー・パートナーズ(公益事業/アメリカ)

銘柄紹介
マイクロソフトは、ソフトウェア製品の開発、製造等を行うIT業界のマーケットリーダー。同社のクラウドサービスは、データセンターのエネルギー効率を高めることや、再生可能エネルギーを調達することで、高い炭素効率性を実現。

サーモフィッシャーサイエンティフィックは、ライフサイエンスの世界的リーダーであり、科学、医療、環境分析の機器などを製造。資源の節約を意識した製品設計とプロセスを組み込むことで、脱炭素に役立つ持続可能なソリューションを提供。

エアープロダクツ・アンド・ケミカルズは、酸素、窒素、ヘリウム、水素などの工業用ガスや機器の製造企業。水素エネルギーの生成や貯蔵などの技術を持つ、水素燃料インフラ分野のグローバルリーダー。

ＡＳＭＬホールディングは、半導体製造装置、特にリソグラフィーによるチップ製造用の機械を開発、製造、販売を行う。エネルギー効率の高い半導体の製造を可能とすることで、さまざまなデジタル電子デバイスにおける必要な電力を削減することに貢献。

コーニンクレッカＤＳＭは、素材や栄養食品などを手掛ける多国籍企業。同社の技術は様々な形で温室効果ガスの削減に貢献。同社が開発した飼料添加物は、牛や羊などの腸内メタン放出量を削減。また、ソーラーパネル製品の製造やバイオエタノール生産のための酵素も開発。

トレイン・テクノロジーズは、セントラルヒーティングシステム、エアコン、空気清浄機などを手掛ける高効率空調・換気システムのグローバルリーダー。空調機の電力使用コストや温暖化ガスを削減する様々なソリューションを提供。

トリンブルは、建設、農業、輸送、エネルギー、資源などの分野で、運用を簡素化するように設計されたソフトウェアとソリューションを提供。効率性を高めることで、エネルギー消費を削減し、CO2排出の抑制に貢献。

ＣＡＴＬは、中国を拠点とする電気自動車向けリチウムイオン電池の世界的な大手メーカー。同社のリチウムイオン電池は、電気乗用車、電気バス、電気トラックなど、多様な車両に用いられている。

シュナイダーエレクトリックは、自動車用充電設備や電力設備、電化製品などを幅広く開発・製造。
同社はエネルギーや資源効率の高い商品の開発に長年注力し、脱炭素社会の実現に向けた取り組みに貢献。

ネクストエラ・エナジー・パートナーズは、米国の風力および太陽光のクリーンエネルギープロジェクトや、テキサスの天然ガスインフラストラクチャー資産を保有。再生可能エネルギーによる発電が収益の7割以上を占める。

※ 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※ 国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表⽰しています。
※ 個別企業の推奨を⽬的とするものではありません。

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ファンドの⽬的・特⾊

投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※当ファンドは、特定の業種への投資比率が高くなるため、市場動向にかかわらず基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
※新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

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ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費用料率等
販売会社が別に定める率
購入時手数料〈上限〉3.3%（税抜 3.0%）
信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
運用管理費用
年率 1.837%（信託報酬）（税抜 1.67％）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
－

費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・その他の費用・（注）
オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する
手数
料場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

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当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために⼤和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は⼤きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運⽤実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を⽰唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を⽰すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を⽬的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、⽰唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

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