お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20210 1 8【販売用資料】月次レポート

3

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

MARCH
NOV EMBER

作成基準日：
2021年3月31日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2021年3月31日現在

9,580 円 前月比204.6 億円 前月比

基準価額
純資産総額

-88 円
+0.1 億円

基準価額・純資産総額の推移
10,50010,40010,300
10,20010,10010,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
9,400
18/6/20

220
200
180
160
140
120
100
80
60
40
20
0

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)基準価額(分配金控除後・円、左軸)

18/10/20

19/2/20

19/6/20

19/10/20

20/2/20

20/6/20

20/10/20

21/2/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移（1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1ヵ月-0.91%

第1期

2019年2月12日

0円

構成資産

3ヵ月

-3.77%

第2期

2019年8月13日

75円

6ヵ月

-4.53%

第3期

2020年2月10日

10円

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年-2.25%

第4期

2020年8月11日

30円

現金等

3年

-

第5期

2021年2月10日

0円

合計

設定来

-3.10%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

115円

比率
99.6%
0.4%
100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
100円
+19円

0円

-100円

+27円
0円

0円

+1円

+3円

欧州株式

欧州債券

為替、
信託報酬等

-88円
-138円

-200円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2021年3月31日現在

資産クラス別構成比
債券

株式

実質組入比率

投資対象資産

66.8%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

21.0%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

72.9%

-9.4%

63.5%

3.3%

0.0%

3.3%

0.0%

0.0%

0.0%

0.7%

10.3%

11.0%

4.6%

5.4%

10.0%

0.0%

0.0%

0.0%

18.5%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

100%
80%

3.3%
外国株式
80%

株式
8.4%

60%

60%

40%

40%

債券
66.8%

債券
54.6%

20%

20%

0%
2月末

欧州

100%

株式
21.0%

2.9%

欧州
3.2%

米国
73.6%
日本
2.9%

米国
56.8%

日本
11.0%

0%

3月末

2月末

3月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

80%

60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/10/20

19/2/20

19/6/20

19/10/20

20/2/20

20/6/20

20/10/20

21/2/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、株式会社
和キャピタルより投資助言を受けます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
3月は、米国金利の上昇を意識しながらの展開となりましたが、米国で大規模な経済対策が成立し景気回復期
待が高まったことなどから株式市場は上昇しました。債券市場は、米国の大規模な経済対策の成立などを受け景気の過熱やインフレの急進が警戒され、米国金利は上昇しました。
株式市場では、大規模な追加経済対策の成立やワクチン接種の進展、好調な企業業績を背景に米国株式は堅調に推移しました。S&P500指数、ＮＹダウは史上最高値を更新した一方、ナスダック100指数は米国金利の上昇を受けて上値が重い展開となりました。欧州株式はロックダウン（都市封鎖）や行動制限が残る中でも米国株式に連動して堅調に推移しました。日本株式は米国金利の上昇が懸念されたことや日銀の金融政策点検でETFの買入対象がTOPIXのみに変更されたことなどから日経平均株価は上値が重い展開となりました。
債券市場では、米連邦公開市場委員会（FOMC：米国の中央銀行の金融政策決定会合）で2023年までゼロ金利を維持するとの見通しが示され、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）議長の会見も金融緩和的な内容であったものの、バイデン政権の大規模な経済対策の成立および巨額のインフラ投資への期待などから、米10年国債利回りは一時1.7％台半ばまで上昇しました。欧州金利は、欧州中央銀行（ECB：ユー
ロ圏の中央銀行）理事会において資産買入ペースを加速することが示されたことなどから小幅に低下しました。

運用経過
3月は、マザーファンドを通じて、国内・米国株式、米国・ドイツ国債に分散投資を行いました。マザーファ
ンドの運用については、バイデン政権の国内政策対応や外交、各国のワクチン接種の進展に伴う景気動向、各
国政府および中央銀行の対応を注視しながら機動的な運用を行いました。
3月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ0.91％下落しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、株価が上昇した国内・米国株式などがプラスに寄与した一方、金利が上昇（債券価格は下落）した米国債券がマイナスに寄与しました。
資産別構成比では、債券については、金利上昇する過程でリスク削減のため米国債の実質組入比率を一旦引き下げましたが、更に金利が上昇した局面では再び実質組入比率を引き上げ、前月末比では増加させました。欧
州債券は、前月末比ほぼ横ばいとしました。株式については、緩和的な環境が続く中、積極的な財政政策による景気回復期待から底堅く推移すると見込み、米国株式の実質組入比率を10％程度に引き上げました。なお、社会のイノベーションの進展などから中長期的に堅調に推移すると見込まれるS&P500指数、ナスダック100
指数への連動をめざす指数先物の組入れを開始しました。国内株式は、新年度入り後は好調な企業業績や2022年の東証の市場再編に向けた企業統治（ガバナンス）改革への期待により堅調に推移すると見込み、実質組入比率を11％程度に引き上げました。
※ S&P500指数、ナスダック100指数への連動をめざす上場投資信託証券および指数先物の組入れについて
当ファンドにおける株式への投資については、日本、米国、ドイツの株式市場を代表する株価指数への連動をめざす上場投資信託証券および指数先物に投資することとしており、従来、米国株式についてはNYダウへの連動をめざす上場投資信託証券および指数先物を組み入れて参りましたが、当月よりS&P500指数、ナ
スダック100指数への連動をめざす指数先物の組入れを開始しました。社会のイノベーションの進化などからハイテク株主導で株価が上昇する局面も想定され、そのような局面では、S&P500指数、ナスダック
100指数への連動をめざす上場投資信託証券・指数先物を組み入れるなど、状況に応じて単独もしくは複数の上場投資信託証券・指数先物を組み入れる予定です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。
マザーファンドにおいては、バイデン政権の国内政策対応や外交、各国のワクチン接種の進展に伴う景気動向、
各国政府および中央銀行の対応を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
米10年国債利回りの年初の1.0％から1.2％程度への上昇は、米国で大統領職と上下両院を民主党が制するト
リプル・ブルー政権の誕生、それに伴う大型景気対策等による妥当な金利上昇と考えています。その後の1.2％から1.7％台への金利急上昇は、2月25日の7年債入札不調後の債券市場の混乱に伴うもので、市場の不安心理による行き過ぎた動きと判断しています。時間の経過により、債券市場は悪材料を織り込み始めており、市場が安定を取り戻せば、他の債券と比較して金利水準、長短スプレッド（運用対象となる長期金利と調達コストとなる短期金利の差）ともに魅力的な米国債への投資家の需要は回復すると思われ、米国金利は低下基調になると予想します。ただし、大型の景気対策の影響等で、以前より米国金利の低下余地は限定的となっており、レンジ内での機動的な売買を行う方針です。
米国株式については、ワクチン普及、大型景気対策によるペントアップデマンド（一時的に抑えられていた消費者の需要が一気に回復すること）により近年にない高成長となる見込みであることや企業の自社株買い、個人投資家の旺盛な投資意欲により、堅調推移を予想します。日本株式も、ガバナンス改革への期待に加えて、半導体サイクルの強い恩恵を受けて、日本企業の業績も好調な推移が見込まれます。日米株式ともに一定の組入比率を維持し、上昇トレンドをしっかり捉えていく方針です。
当ファンドは、基準価額の変動リスク＊を年率2％程度に抑えながら、安定的な投資収益の確保をめざした運用を行います。米国金利の上昇を主因に当ファンドの基準価額は大きく変動していますが、マーケットの不安心
理が高まり、変動率が上昇している局面では、ポジション構築の好機でもあるため、機械的に組入比率を引き下げリスクを落とすことはせず、リスクに対する収益機会を十分考慮しながら慎重にリスクテイクを継続していきます。ただし、金利レンジの下限や株式レンジの上限付近などポジションを落とす局面では、しっかりとリスクを落とし、長期的に高いリスクを取り続けることのないよう管理していく方針です。
＊ 価格の値動きの大きさを表します。この値が小さいほど、価格変動リスクが小さく低リスクを意味します。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

2月末

3月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り
0.18%

3月の市場概況
国内債券は上昇（金利は低下）しました。日銀の3月会合における金融政策の点検において長期
金利変動幅が「ゼロ±0.25％」に明確化された
一方、マイナス金利の副作用軽減策で追加緩和余地を示し、長短金利を低位に保つことが示されたことから、日10年国債利回りは再び0.1％
を下回りました。

0.12%

0.06%

4月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り 0.00％～0.15％
0.00%-0.06%
12/31

日銀が長短金利を低位に保つことを示したことや、国内の景気回復は鈍くインフレ率も上昇し難いことなどから長期金利の上昇は限定的と予
想します。
1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率
（円）

2月末

3月末

変化幅

2.9%

11.0%

+8.0%

日経平均株価32,0003月の市場概況
国内株式は上昇しました。米国金利の上昇が懸念されたことや、日銀のETF買入対象がTOPIXのみとなったことで日経平均株価は上値が重く推移しました。

30,0004月の市場見通し
28,000

想定レンジ: 日経平均株価 27,500円～32,000円
2022年の東証再編に伴う上場区分変更の判定
基準日となる6月末に向けて企業はガバナンス改
革や業績拡大への姿勢を示すと見込まれます。
また、ワクチン接種の開始や緊急事態宣言解除を受けた景気回復期待もあり堅調な展開を予想します。

26,00024,000
12/31

1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成※日経平均株価は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

2月末

3月末

変化幅

51.4%

63.5%

+12.2%

10年国債利回り

3月の市場概況

1.80%

米国債券は下落（金利は上昇）しました。
FOMCでは2023年までゼロ金利を維持するとの見通しが示され、パウエル議長の会見も金融緩和的な内容であったものの、バイデン政権の大規模な経済対策の成立および巨額のインフラ投資への期待などから、米10年国債利回りは一時1.7％台半ばまで上昇しました。

1.60%

1.40%

4月の市場見通し

1.20%

想定レンジ: 米10年国債利回り 1.30％～1.80％
1.00%

0.80%
12/31

1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

バイデン政権では拡張的な財政政策がとられると見込まれ、金利には上昇圧力がかかる一方、超緩和的な金融環境であることやインフレが高まりにくいと考えられる中、レンジ内で推移すると予想します。

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

（ドル）

2月末

3月末

変化幅

5.5%

10.0%

+4.6%

NYダウ

3月の市場概況

34,000

米国株式は上昇しました。大規模な追加経済対策への期待の高まりやワクチン接種の進展、好調な企業業績 を背景に 堅 調に推移しまし た 。
S&P500指数、ＮＹダウは史上最高値を更新した一方、ナスダック100指数は米国金利の上昇を受けて上値が重い展開となりました。

33,00032,0004月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 31,000ドル～34,000ドル

31,000緩和的な環境下、バイデン政権による大規模な経済対策やワクチン接種の進展、および好調な企業業績に支えられて堅調な推移を予想します。

30,00029,000
12/31

1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

2月末

3月末

変化幅

3.2%

3.3%

+0.0%

3.2%
0.0%

3.3%
0.0%

+0.0%
0.0%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

3月の市場概況
欧州債券は上昇（金利は低下）しました。ECB
理事会において資産買入ペースを加速することが示されたことなどから、欧州金利は小幅に低下しました。

0.40%

0.00%

4月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.5％～▲0.1％
仏10年国債利回り ▲0.3％～0.2％-0.40%

ECBによる緩和的な金融政策のもと金利上昇は限定的と予想します。
-0.80%-1.20%
12/31

1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

2月末

3月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

独DAX指数

3月の市場概況

16,000

欧州株式は上昇しました。ロックダウンや行動制限が残る中でも米国株式に連動して堅調に推移しました。
15,0004月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 13,500ﾎﾟｲﾝﾄ～15,500ﾎﾟｲﾝﾄ

14,000

高値警戒感があることや、ドイツでは秋に引退予定のメルケル首相の後任を巡る不透明感等が上値を抑える要因となりますが、ワクチン接種が進展すれば景気回復期待から底堅い推移が予想されます。

13,00012,000
12/31

1/12

1/22

2/3

2/15

2/25

3/9

3/19

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第28回 「買いは売るため、売りは買うため」
基本的に、投資は金融商品を買うところから始まります。買う前は、何に投資しようか迷ったり、買うタイミングをはかったり、どこまで上がったら売って利益を出そうかとか、どこまで下がったら売って損失を確定させようか真剣に考えていると思います。そして、日々の相場の動きに一喜一憂していることでしょう。しかし、それは含み損益で実現損益ではありません。あくまで仮定の話です。
言うまでもありませんが、一番重要なのは実現させた利益や損失です。そのためには、売ることが必要不可欠です。投資資金は無尽蔵にあるわけではありません。限られた余裕資金の範囲内で効果的な投資を行うためには、売って損益を確定させて手元に現金を持ち、次の投資のタイミングをはかる、そしてそれを継続することが重要です。みなさん、「買って終わりではありません。売って終わりでもありません。」「なごみの杜」 特設サイトのご案内
マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）の特設サイトでは、ファンドの特色や運用状況、分配実績のほか、月次レポート、臨時レポート等を掲載しております。
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愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ さあ、相場を楽しもう。 し・・・ シンプルに考える。 す・・・ すぐに結果を求めない。
せ ・・・ 急いては事をし損じる。 そ・・・ そうは言っても、最後は自分で決断する。

過去のコラム
第25回「初心忘るべからず」～ 相場の変動によって右往左往しないこと ～第26回「投資と預金の違い」～ 投資は入口と出口をセットで考える ～第27回「全ての投資商品が上昇した後の相場は要注意」
出所: 株式会社和キャピタル■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、
先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
デリバティブ取引のリスク
当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバ
ティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

繰

託

上

決
収

課

期

償

算
益

税

分

関

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率
およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
【信託報酬率およびその配分】

純資産総額

運用管理費用（信託報 酬 ）支払先の配分

信託報酬率
〈合計〉

委託会社

販売会社

受託会社

100億円以下部分

年率0.88％（税抜 年率0.80%）

年率0.627％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.57%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

100億円超部分

年率0.825％（税抜 年率0.75%）

年率0.572％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.52%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬） 委託した資金の運用、 購 入 後 の 情 報 提 供 、 信託財産の管理、委託＝運用期間中の基準価額
基準価額の算出、開示 運 用 報 告 書 な ど 各 種 会社からの指図の実行
×信託報酬率資料の作成などの対価 書類の送付、口座内で などの対価のファンドの管理、各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。

そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用
等※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント
信託財産の運用指図等を行います。

委託会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル
マザーファンド運用に係る助言等を行います。

投資顧問会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）
第30号〇

株式会社 東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第60号〇

株式会社 福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）
第2号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇• お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
• 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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