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発行：2008 年 7 月 1 日

現代教養学部設置の趣旨等を記載した書類
ア．設置の趣旨及び必要性
１．現代教養学部設立の経緯と目標
２１世紀を迎えた今日、国際化、高度情報化、少子高齢化により、社会の多様化、流動化が進んでいる。これに伴い、多様な人々の共生できる社会、女性のより一層の社会進出を促す男
女共同参画社会の実現が叫ばれている。このような中で、女性が国内および国際社会において活動の範囲をますます拡大し、社会に対する貢献度を高めることが期待されている。
東京女子大学は大正 7（1918）年に新渡戸稲造を初代学長に迎えて創立されて以来、女性に最高の教育を与えるために、一貫してキリスト教を基盤としたリベラル・アーツ教育を行ってきた。創立以来一学部体制で続いてきたリベラル・アーツ教育は、昭和 25（1950）年に併設された短期大学部がキャンパスを三鷹に移転し、昭和 63（1988）年に四年制の新学部に発展した
ことにより、２学部体制によるリベラル・アーツ教育となった。即ち、７学科を有する文理学部（哲学科、日本文学科、英米文学科、史学科、社会学科、心理学科、数理学科）と３学科を有する現代文化学部（コミュニケーション学科、地域文化学科、言語文化学科）によるリベラ
ル・アーツ教育である。しかし、平成 9（1997）年の文理学部と現代文化学部とのキャンパス統合を機に、歴史的な一学部体制を再構築し教育の充実を図る機運が高まり、このたびの現代
教養学部設立の構想へと至った。
この間、東京女子大学は幾多の有為な人材を世に送り出し、本学の教育には社会から大きな信頼と期待が寄せられてきた。しかし、今日の大学、特に本学を含む女子大学を取り巻く情勢
は、少子化による１８歳人口の減少、女子学生の共学志向などにより、種々の面において厳しさを増している。さらにまた、国際競争が激化する２１世紀、学問研究分野だけでなく、社会、
教育、ビジネスの場において、自分の立場、主張を明確に示せる教養に裏打ちされた自立した人材がますます求められている。大学間競争に翻弄されがちな今日、大学は人間、社会、自然を対象に真理を探究する知の科学の中核的存在であり、複合的思考力と専門性ある教養人を育成し、社会貢献を果たす責任がある。
こうした中で、本学が社会から寄せられる期待と信頼に十分に応えていくためには、社会や学生のニーズに的確に対応した教育、即ち「現代が求めるリベラル・アーツ教育・教養教育」の充実・実践と、それを効果的に可能にする合理的な教育組織の構築が必要である。その実現
は、学科別の研究領域に重点を置いてきた文理学部と、現代性・国際性・学際性を中核とする現代文化学部を統合して一学部「現代教養学部」を立ち上げることによって可能であると判断され、２学部を１学部に統合することにする。
すなわち、平成 21（2009）年度より、現行の２学部１０学科を統合・再編し、新たに１学部
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４学科を設置する改革を行うこととする。文理学部（哲学科、日本文学科、英米文学科、史学科、社会学科、心理学科、数理学科の７学科）と、現代文化学部（コミュニケーション学科、
地域文化学科、言語文化学科の３学科）を統合して「現代教養学部」を設置し、その下に、従来の学科を学問系統別に統合・再編した４学科、つまり人文学科、国際社会学科、人間科学科、数理科学科を設ける。なお、現在の２学部１０学科は新学部・学科発足以前の入学者の卒業等をもって廃止する。
２．現代教養学部設置の趣旨（１）教育研究上の理念
本学が９０年間堅持してきたリベラル・アーツ女子教育は、社会、国家、世界という公共世界のなかで自己確立して生きる人格、個、女性を育てる教育であり、揺るぎない世界観、歴史観、死生観をもって自己の存在を位置づけ、生きる力を創造する教育である。
本学部においては、この本学の基本的な教育理念の上に立って、なお国際化、高度情報化、
少子高齢化が進み、共生社会の推進が求められる時代的要請に応えて、「内外の様々な分野で活躍できる専門性、国際性、豊かな教養を備えた女性、専門性をもつ教養人の育成を目指した、
女性の自己確立とキャリア探求をサポートするリベラル・アーツ教育」を推進する。換言すれば、「広い識見と創造性を有し、専門性をもつ教養人として、現代社会の多様な課題を主体的に解決しうる人物の育成」である。
このリベラル・アーツ教育の推進には、本学がこれまで行ってきた人文学、社会科学、人間科学、数理科学の各分野にわたる教育研究活動に加え、多様かつ複合的な視点からの探究を可能にする学際的な教育研究活動が求められる。この点を踏まえ、本学部では「専門性をもつ学
際教育」を目指した教育研究活動を推進する。
（２）設置の必要性①現代的要請に応える
上述のごとく、現代教養学部は現行の文理学部と現代文化学部を統合・再編して設置する。
文理学部は昭和 36（1961）年に現行の７学科体制に整えられ、他方、現代文化学部は昭和 63（1988）年に、昭和 25（1950）年に併設された短期大学部を発展・継承して設けられた。両者とも一貫してリベラル・アーツ教育を根幹としてきたが、前者が学科別の研究領域に重点を置
き、後者が現代性、国際性、学際性を謳うように、その性格は若干異なっている。しかし、現
代の高度化・複雑化した社会の諸問題に対応するには、この両者の性格を併せ持つ教養の涵養が求められよう。それは「専門性をもつ学際教育」により、「専門性をもつ教養人」を育成することで可能になると言えよう。本学はこの教育を両学部の統合をもって全学的に推進していくことにする。
②専門性をもつ学際教育の体制を構築する［専攻名の後の（ ）内は、その専攻の基礎となる現学科・コース名］
学問系統に基づいて大きく括った４学科、つまり人文学科、国際社会学科、人間科学科、数理科学科を設置する。これらの学科はそれぞれ現行の学科を基礎にした複数の専攻により構成
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される。人文学科は哲学(哲学)、日本文学（日本文学）、英語文学文化（英米文学）、史学(史学)の４専攻、国際社会学科は国際関係（地域文化）、社会学（社会学、社会学コース）、経済学（社会学、経済学・国際関係論コース）の３専攻、人間科学科は心理学(心理学)、コミュニ
ケーション（コミュニケーション）、言語科学（言語文化）の３専攻、数理科学科は数学（数理学）、情報理学（数理学）の２専攻である。学生は各自の属する専攻の専門分野を深く学ぶ
と共に、学科内他専攻の専門分野についても横断的に学び、学部内他学科・専攻の科目をも任意に履修する。これらに多様な全学共通カリキュラム科目を加え、学生は専門性と学際性を併せもつ学習が可能になる。
③本学における４教育分野の明示、特に社会科学系教育を明示する
上記②で述べた４学科の設置により、本学の教育が人文学、社会科学、人間科学、数理科学の各分野に広くおよぶことを、学内外に明確に示すことが可能になる。また、近年、女性の社会進出に伴い、女子学生の社会科学分野への志向の高まりが指摘されており、本学もこうした社会的ニーズに応える必要があろう。本学においてこの分野の教育を専らにしてきたのは、文理学部における社会学科と、現代文化学部の地域文化学科（人文系との融合）である。だが、両学科とも他の人文系学科や学際的学科のなかに埋没しがちで、必ずしもその学問的特性を強くアピールできなかった。この両学科を国際社会学科に統合することにより、本学における社
会科学分野の教育を一本化し、強化する。さらに、これまで社会学科は本学における社会科学系分野の担い手として、社会学コースと経済学・国際関係論コースとで構成され、十分な教育実績を積んできた。この基盤の上に、国際社会学科発足に併せて両者を社会学専攻、経済学専
攻とし、社会科学系学科たることを、より一層明確にする。
④社会的ニーズに応えて数理科学系教育の充実を進める
科学技術が急速な発展を見せ、高度情報化が進む今日の社会において、論理的な思考力および数理科学的知識をもって、現実の多様な問題に対応できる人材が必要とされている。これに呼応し、理系女性の社会的ニーズも、数理科学分野の研究者、教育者、技術者としてだけでな
く、様々な職業においてますます高まってきている。
現行の数理学科は、これまで数学、情報学、自然科学（物理学、化学、生物学）の三つの分野を連携させた教育を行ってきた。特に、平成 18（2006）年度入学者より、数学だけでなく情報の教育職員免許状取得が可能なカリキュラムとし、情報学教育の強化を進めてきた。この実
績の上に、社会的ニーズに応えると共に、学科の特色をより明確にし、本学における数理科学
系分野の教育の充実を図る目的で、現行の数理学科を基に、数学専攻と情報理学専攻の２専攻を設置する。
⑤統合により効率性、合理化を図る
両学部は成立の経緯の相違などから、学生数・教員数など規模において大きな差違があり、教育・運営・学生の活動など種々の面において非効率的であったが、これらの点について統合
により改善を図ることができる。また、２学部１０学科を１学部４学科として組織を簡素化しておくことにより、今後の社会や学生のニーズへの的確・迅速な対応を可能にしておく。

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３．現代教養学部各学科の設置の趣旨（１）人文学科①学科の理念・目的
本学科では、人文学の三分野とされる哲学・史学・文学を統合し、それぞれの分野を横断的に学ぶことによって、人間の文化に関わる知識を広く修め、人間の知の根幹をなす統一的な教養の基礎を築く。それと同時に、各分野における中心的領域を深く学ぶことを通して、それぞれの視点から、人間の創ってきた文化の意味を根源から追求する。こうした学びによって得られる人間の知的・文化的営為への深い理解の上に立って、さらに新たな知的・文化的創造を可能にする力と豊かな人間性とを涵養することを本学科の目的とする。
本学科は、人文学の基本的な領域を包括し、哲学、日本文学、英語文学文化、史学の四つの専攻で構成される。
②どのような人材を育成するか
本学科では、古代から現代に至るまでの人間の知的・文化的営為と成果を、哲学、史学、文学の方法、あるいはその協働としての人文学の方法を土台に探究することを目指している。本
学科の目的は、その学習を通して人間の文化に関する基礎知識を広く修め、考究の姿勢、応用能力を社会のあらゆる分野に生かし、文化の創造と社会の発展に貢献できる人材を育成することに置かれる。具体的には、研究者、教育者、公務員、出版関係、文化芸術の諸分野などが主たる職業分野として考えられるが、本学科の教育課程で養われる基礎的な学問方法、論理的な思考や客観的判断の方法などにより、他の一般的な職業分野にも十分適応が可能になる。
（２）国際社会学科①学科の理念・目的
これからの時代、いかなる学問もグローバルな視野なくしては成り立たない。国際社会学科
では、現代社会を日本国内のみならず、アジア、欧米、そして世界の視野でとらえ、多面的な姿や諸問題を社会科学や近接する専門分野の方法論を駆使して広く、深く理解し、地域社会、国際社会での多様な実践的関心に応える学びを進め、豊かな教養と専門性をそなえた地球市民を育成することを目的とする。
本学科は、現行の社会学科（社会学コースと経済学・国際関係論コース）と地域文化学科を統合・再編して形成される社会学、経済学、国際関係の三つの専攻から成るが、これら三分野を横断的に学ぶことによって上記目的の達成を可能にする。
②どのような人材を育成するか
国際社会学科は、政治、経済、社会、文化、国際関係等の多様な姿を理解し、大きな視野と柔軟な問題解決力をもって、性別にとらわれず生涯にわたりキャリアを探求し、地域社会や国際社会で活躍できる個性豊かな人材の養成を目指す。
社会科学各分野と近接する諸分野（社会学、経済学、政治学、歴史学、国際関係学、文化人
類学、女性学等）の研究方法を使って、日本、アジア、欧州、南北アメリカなど国内外における人間社会のあり方について分析できる総合的な力と、共生社会への展望を切り拓く実力を養う。国際ビジネス、国際ＮＧＯ・ＮＰＯ職員、ジャーナリスト、金融・福祉サービス部門での4/28
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スペシャリスト、公務員、教員、研究者、ＳＥ、調査研究所スタッフなど、多様な分野で創造的な教養と専門性を活かし、社会に貢献できる人材を養成する。
（３）人間科学科①学科の理念・目的
本学科は、人間の認知的活動を自分自身の心象、周辺との関係、社会的環境を通して観察し、個人から他者、地域、社会へと展開する人間関係を総合的に探究する学科である。心理学、コミュニケーション、言語科学の分野を横断的に学ぶことを通して、こころ、ことば、コミュニ
ケーションの分析方法を身につけ、人間・社会・世界を見る分析力・思考力を養い、科学的探究心をもって、自らも含め現代に生きる人間のあり方を考究・提言できるための統合された知性を涵養することを目的とする。
本学科は、心理学専攻、コミュニケーション専攻、言語科学専攻の三つの専攻から構成される。
②どのような人材を育成するか
人のあり方や人と人との関係性のなかにある様々な問題を自分の課題として考察し、人間を育み、その中で自分も育まれ続ける人材を育成する。自他の心を実証的・分析的に理解し、他者に共感できる姿勢やコミュニケーションによる問題解決能力、分析思考能力などを養うことで、「現代に生きる自分自身のキャリアを、自分自身の力で創出できる女性」の育成を目指す。
卒業後の具体的な進路は、人間科学の分野における人材需要を見通し、学部教育によって育成された能力を直ちに生かすことのできる分野（心理テスト、社会調査、市場調査、教育）と、本学部の基礎教育の上に大学院での研鑽を加えて取得できる資格を必要とする分野（臨床心理士、臨床発達心理士、専門社会調査士、ソーシャルワーカー、言語療法士、言語聴覚士など）がある。また、「情報」の教員、「英語」の教員、日本語教師、メディア関係への就職が想定される。
（４）数理科学科①学科の理念・目的
数学は、独立した学問分野であると同時に、あらゆる自然科学や工学の基礎言語としての役割をもち、数学を学ぶことにより、論理的に物事を考える習慣を養うことができる。また、社会の急速な情報化に伴い、情報社会を支える技術や金融経済を統御する理論など現代数学における成果が直接応用される場が実社会においても増加してきている。このような認識の上にたち、本学科では、すべての理系学問の基礎となる数学の修得を基に、数理科学分野の研究者、教育者の育成とともに、情報学や自然科学の教育を通して、現代社会のさまざまなニーズに応えうる人材、数理科学的思考力を身につけた人材の育成を目的とする。
本学科は、現行の数理学科を数学専攻と情報理学専攻の二つの専攻に分け、その２専攻によって構成される。数学専攻は純粋数学、応用数学の教育を行い、情報理学専攻では数学を基礎に情報学と自然科学とを連携させ、そこにさらに数理モデルの構築、コンピュータによるシミュレーションなどを組み込んだ教育を行う。
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②どのような人材を育成するか
近年、世界的に、数学を含む理系教育が強化されてきている。日本の科学技術の発展においても、数理科学の研究、教育を担う優秀な人材を育成することは急務であり、特に、我が国では不足している女性研究者、教育者の育成が重要である。一方、社会において、論理的な思考力かつ数理科学的知識を持って、現実の多様な問題に対処できる人材が必要とされている。男
女共同参画社会において、数理科学分野の研究者、教育者、技術者としてだけではなく、様々な職業において、理系女性の社会的ニーズはますます高まってきていると言える。このような社会的要請に十分応えられる人材を育成する。
具体的には、研究者、教育者をはじめ、数学的知識や情報技術を生かせる金融、保険、製造、IT 産業や、各業種に必要とされるシステムエンジニアなどの技術者が主たる職業分野である。
また、上記職種に限らず、論理的思考力が必要とされる各分野からの需要にも応えうる人材を育成していく。
イ．学部，学科等の特色
１．現代教養学部の特色
現代教養学部は、本学が９０年間培ってきた「キリスト教を基盤としたリベラル・アーツ教育」の理念の上に、社会や学生のニーズに的確に対応した「現代が求めるリベラル・アーツ教
育・教養教育」を展開する。本学部は４学科から構成され、各々が担う教育研究分野は人文学、社会科学、自然科学にわたり、学部(大学)全体として総合的教養教育を進めることになる。各学科はそれぞれ人文学、社会科学、自然科学に属する複数の学問領域で構成され、学科内・学
科外科目相互を横断的に履修することにより学際的な学習が、また学科内の一つの学問領域を深く学ぶことによって専門的な学習が可能である。この「専門性をもつ学際教育」のシステム
により、学生は「専門性をもつ教養」を修得することができる。
２．学科の特色（１）人文学科
哲学、日本文学、英語文学文化、史学の４専攻をもち、人文諸学のうち人類の文化に関わる諸問題を、主に言葉で表現されたものを通して探究する分野の教育研究を中心としている。これらの学問に結実してきた叡智を、古代から現代および東西にわたって総合的に学ぶことを通して、ユニバーサルな視点を涵養し、個別の文化的事象への認識を身につける。
（２）国際社会学科
国際関係、経済学、社会学の３専攻をもち、政治学、歴史学、文化人類学、国際関係論、経済学、社会学など、主に社会科学の方法論を複合的に用いて、人間社会のあり方を探究する分
野の教育研究を行う。多様化、複雑化する国際社会および日本を分析対象とし、国際社会の動向に広く目を向けること、また歴史的な背景に視点を置くこと、さらにグローバルあるいはミクロの視点から迫ることで、複合的な見方、広い視野と柔軟な思考力を養う。

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（３）人間科学科
心理学、コミュニケーション、言語科学の３専攻をもち、人文諸学のうち、人間のこころ、行動、ことばとそのメカニズムを科学的方法によって探究する分野の教育研究を行う。これら
を、発達・認知・相互作用、社会との関係などの視点を通し、各専門分野の基礎的なスキルから応用方法の獲得に至る訓練を経つつ、考究することによって、人間・社会・世界を見る分析力・思考力を養う。
（４）数理科学科
数学および情報理学の２専攻をもち、大きく自然科学に括られる諸分野のうち、数学、情報学、自然科学（物理学、化学、生物学）の分野の教育研究を行う。数学の基本レベルから始め、今日の高度な科学技術社会、情報化社会を支える応用数学、情報学の修得へと至る。それと並行して、情報学、自然科学の専門的学習を通し、数学、情報学、自然科学の連携としての自然現象の数理モデルの構築やコンピューター・シミュレーションの理論・技術を修める。
ウ．学部，学科等の名称及び学位の名称
１．学部，学科等の名称及び当該名称とする理由（設置の趣旨、教育課程との関連）（１）学部の名称
従来の２学部はある程度性格を異にしたとはいえ、リベラル・アーツ女子教育という基本
理念では一致している。この度の１学部への統合再編は、本学の教育伝統を維持し、さらに現代のニーズに応えるリベラル・アーツ教育を目標になされた。
「リベラル・アーツ」の訳語はいささか古めかしいが、やはり「教養」が最適であろう。それに「現代のニーズに応える」の意味をこめて、「現代教養学部」とした。
（２）学科の名称①「人文学科」
哲学、日本文学、英米文学、史学の旧４学科がそれぞれ専門とした学問は人文学であり、この四者が統合された学科の名称にもっともふさわしいと考えられる。
②「国際社会学科」
本学の社会科学的分野の教育を担ってきた地域文化学科と社会学科は、共に国際社会・国際関係に関わる分野を大きな柱としてきた。新学科カリキュラムにおいてもこの分野が主要な柱となっており、「国際社会」学の意味をこめた名称である。
③「人間科学科」
心理学科、コミュニケーション学科、言語文化学科の既設３学科が元となったこの学科では、
心、言葉、コミュニケーションの分析を通して、人間の普遍性と多様性を学ぶことが目指され、
まさに「人間科学」の名が適合する。
④「数理科学科」
この学科は、数学を主要な柱にし、それと情報学、自然科学の３つの分野を連携させた教育を目指しており、後二者を含むことを明示した名称である。
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学部

和文

英文

学科

現代教養学部

School of Arts and Sciences

名称

人文学科

Department of Humanities

国際社会学科

Department of Global Social Sciences

人間科学科

Department of Human Sciences

数理科学科

Department of Mathematical Sciences

２．学位の名称及び当該名称とする理由（教育課程、教育研究分野等との関連）（１）「学士（教養）」
人文学科、国際社会学科、人間科学科の学習内容は、それぞれ学際的、専門横断的であり、
リベラル・アーツ教育の一環を成すものである。そのリベラル・アーツの意味をこめた学位名
称である。
（２）
「学士（理学）」
数理科学科もリベラル・アーツ教育の一環を成す学科ではあるが、この学科の教育研究内容の専門性の強さを考慮して、この名称とする。
学位の
名称

人文学科
国際社会学科
人間科学科
数理科学科

和文
学士（教養）

英文
Bachelor of Arts and Sciences

学士（理学）

Bachelor of Science

エ．教育課程の編成の考え方及び特色
１．教育課程の編成の考え方
東京女子大学は、「キリスト教を基盤としたリベラル・アーツ教育」を教育の根幹とし、目まぐるしく変化し、複雑化する現代の多様な課題を解決しうる広い識見と創造性を有する「専門性をもつ教養人」の育成という教育目標を実現するために、次のことを意図しカリキュラム（教育課程）を組み立てている。
（１）全人的成長の基礎を築くことを目指し、「全学共通カリキュラム」として、すべての学生を対象に、「共通科目」、「外国語科目」、「情報処理科目」、「健康・運動科学科目」、「キリス
ト教学科目」を設置している。これらを通して、本学の学習に必要な基礎的な学力、学習方法の習得を可能にするとともに、多角的な視点から専門領域を超えて問題を探求する姿勢を育成する。
（２）各学科の「学科科目」では、学生が所属学科･専攻の学問的方法を体系的に学ぶことを通して、情報の洪水や目先の変化に惑わされず、有用な問題解決の方法や問題の本質を見抜く
洞察力と判断力を育成する。

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「全学共通カリキュラム」と「学科科目」とは、ともに 1 年次から 4 年次まで、並行して設置され、相互に補完するカリキュラムとなっている。また特に「学科科目」では、隔年開講、3 年に 1 度開講等の科目も設置することにより、特定の学問領域の学修を深めることを可能とするとともに、履修機会の拡大を図っている。
２．教育課程の特色
本学の教育課程は、以下の（１）「全学共通カリキュラム」と（２）「学科科目」とに大別される科目群から構成される。
（１）全学共通カリキュラム
全ての学生を対象に、次のような目的のために設置されている。
①建学の理念を学ぶ。
②学生が本学での学習を完成させるために必要な基礎的な学力、学習手法を習得する。
③広い視野と深い見識を養い、自立した社会人として必要な豊かな教養を身につける。
④学科での系統的な学びをさらに応用、展開する力をつけることができ、複合的な教育による相乗効果を図る。
以上の目的のために、次の科目を置く。
①共通科目
幅広く、多様な分野の授業を配置し、学べるようにすることで、学科・専攻での専門科目とは異なる視角や複合的な視点からの見方、考え方を習得するとともに、幅広い視野と深い見識を身につけることを目標とする。その目標達成のために、この科目は「自然と生命」
、
「人間と
思想」
、
「文化と芸術」、「歴史と社会」の４領域によって構成し、４領域から各々１科目２単位を含む１６単位を必修とする。４領域の履修年次は、１年次から４年次とし、４年間に亘って広範な知識の獲得を可能としている。また、授業には、学際的な視点から複数の教員が一つのテーマを講じる「総合講座」も含む。さらに、４領域以外に「演習」、「海外教養講座」を設置。
「オープンテーマ演習」では、キャリア教育関係の講座も展開する。
②外国語科目
本学での学習成果を豊かにする上でも、卒業後の社会人としての諸活動においても、外国語の習得は不可欠と言える。特に英語の重要度は他に優っており、これを第一外国語として、全学生の必修としている。他に、第二外国語として、ドイツ語、フランス語、スペイン語、中国語、韓国語の各言語の内から一つを選択必修としている。
a.第一外国語（英語）高校までに学んだことを土台に、実践的な運用能力を育成すると共に、学問研究に必要な語学力を養うことを目的としている。実践的能力では、とりわけコミュニ
ケーション能力・ディスカッション能力を身につけるために、１年次全員にネイティブスピ
ーカーによる授業４単位のほか、リーディング２単位を必修としている。２年次でもリーディングの２単位が必修である。また、さらにスピーキングとリスニングの力をつけることに加えて、ビジネスなど、特化した分野での英語の運用能力を育成することを目的とした多彩な選択科目も置いている。１年次に対しては、入学時にプレイスメントテストを行い、習熟
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度によりクラスを分け、学力不足者には補習クラスの受講を促すなどして教育効果の向上を図る。
b.第二外国語（ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・韓国語）
世界の多様性を知り、非英語圏の固有の社会・文化を理解し、多文化共生社会を生きるには、
英語以外の外国語の学習が必要である。そのため、上記の欧米および東アジアの５言語を第二外国語とし、そのうちの１言語４単位を１年次の必修とする。また、その言語の基礎的理解をより深めるために初級選択のクラスをおき、さらに２年次以上を対象に中級、上級クラスを設け、専門科目の学習に対応すると共に、実践的な能力の養成をはかる。
③情報処理科目
インターネットをはじめとした今日の情報化社会で必要とされる基礎的な技能と概念を習得し、問題分析能力や問題解決能力を養うことをめざす。そのために、全学生が１年次に必修の「コンピュータⅠ」２単位で、コンピュータの各種利用法、情報倫理、安全対策などの基礎を学ぶ。他に、選択科目として、より高度な情報処理教育を求める学生には、段階を踏んで学べるような授業を配置する。
④ 健康・運動科学科目
自身の身体を知り、健康を維持することは学生・社会生活の充実に欠かせない。身体や運動に関して学ぶと共に、身体運動の実践を通して豊かな感性と身体的教養を習得する。１年次に必修２単位とし、健康、体力、身体、運動等について基礎的理論と運動実践を統合した形で学ぶ。さらに、これらの理論、実践の発展、応用に関する講義、実習科目を選択科目として備え、学生の希望に応える。
⑤キリスト教学科目
建学以来、キリスト教をもって教育理念の根底に据えている。そのため、この科目の目標は、キリスト教をもとに、人生や思想や信仰の諸問題を深く考えると同時に、学問の研究対象として学ぶことに置かれている。１年次ではキリスト教および聖書への入門を内容とするキリスト
教学Ⅰを必修とし、２年次以降にも選択必修として、歴史、思想、地域、女性学等の視点から
キリスト教を扱う授業をおき、計６単位を必修としている。
（２）学科科目①基本方針
各学科とも基本的に以下のような考え方に基づいて、教育課程を編成している。
a.本学が既設学部・既設学科体制において行ってきた専門教育の「専門性」を新学科の専攻においてある程度まで保持するために、既設学科の教育課程の大要を新学科の教育課程に組み込む。
b.既設学科を二つの専攻に分ける国際社会学科の社会学専攻と経済学専攻においては、既設学科において既に社会学と経済学・国際関係論とのコース制をとり、それぞれが独自の体系的な教育課程を有しており、新学科の教育課程にその大要を組み込む。
c.既設学科を二つの専攻に分ける数理科学科においては、平成 18（2006）年度から情報の教育
職員免許状取得のための体系的なカリキュラムが設けられており、情報理学の教育課程は数
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学専攻カリキュラムと基礎部門を共有しつつ、情報系カリキュラムと自然科学系科目群とを融合させる。
d.４学科とも、１年次を対象とした必修科目として、基礎演習、概論あるいは概説科目等を置
き、各学科の学問概要とスタディスキルを学習する。
e.各専攻はそれぞれの専門分野に関する基礎的な演習や講義からなる科目群を１年次向けに配し、専門とする学問の学習に必要な基礎的内容や手法を学習する。
f.その基礎の上に、２年次、３年次、４年次に向けて、さらにより専門的に分化した演習や講義を配し、段階的・発展的な学習を行う。
g.４年次には、本学での学びの集大成として「卒業論文」を必修として課す。ただし、人文学科英語文学文化専攻では、Presentation 部門を選んだ学生には卒業論文に代えて「Final
Presentation」を課し、数理科学科では卒業論文に代えて「講究」の履修を課す。
h.学生の学習の自由度を確保するために、各学科の必修単位は６４単位とする。ただし、数理科学科は学習内容の特殊性を考慮して７２単位とする。卒業に必要とする総単位数は１３０単位、全学共通カリキュラムの必修が３８単位であり、自由選択科目は数理科学科が２０単位、他の３学科が２８単位となる。また、専門横断的な学習の幅を広げるために、他学科科目の履修の制限を極力抑える。
②人文学科
人文学科では、哲学、史学、文学の領域を横断的に学ぶと共に、各領域の専門性も得られるよ
うに教育課程を編成している。
まず、１年次の必修科目として学科共通の「人文学入門」と「人文学基礎演習」を置き、
上記３領域の関連を広く学ばせると同時に、それらを横断する問題のとらえかた、研究方法を学ばせる。次に、各３領域を学ぶ基礎を構築するために、「基盤講義」、「基盤演習」を置き、さらにその発展学習のために「特殊講義」、「発展演習」を配置している。これらの科目はテーマなどを関連させ、系統的学習を可能にしている。最後に「特殊演習」を置いて卒業論文作成を指導し、学習の総仕上げを行う。
狭い専門的関心だけに視野を限定せず、幅広い教養の上に立って、新しい発想を生み出せ
るよう、他専攻の科目も自由に履修できるように配慮している。
③国際社会学科
国際社会学科では、国際関係、経済学、社会学等の諸分野を横断的に学び、現代社会を世界的視野でとらえ、豊かな教養と専門性を備えた地球市民として活躍できる人物の育成をめ
ざして教育課程を編成している。
まず、各社会科学的学問分野の基礎を理解させるため、１年次の必修科目に、講義科目として「国際社会論」を、きめ細かい学習指導を行う演習科目として「国際社会基礎演習」を配置した。また、「入門」、「基礎講義」、「基盤演習」から「応用講義」、「発展演習」へと科目群を系統的に配置し、専門性修得に対応し卒業論文作成に備えている。
その一方、「応用講義」に関しては、専攻間の壁をできるだけ低くし、学科の学生が専攻を超えて、社会科学及びその隣接専門分野の科目を多様に学び、グローバル化の下における国際社会、日本社会について広く理解できるような科目編成としている。
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④人間科学科
人間科学科では、
「ことば」
「こころ」
「コミュニケーション」を共通のキーワードとし、課程を編成している。
１年次が人間科学科の研究領域を共通に概観できるよう「入門」を置くとともに、各専攻の基礎となる知識及び研究調査方法の獲得を目指す科目群として主に１、２年次で履修する「基盤講義」、１、２年次に履修する「基盤演習」を設定している。さらに２、３、４年次に履修する「特殊講義」を踏まえ、最終的には「発展演習」において各自の研究テーマを修練し、卒業論文として集大成するよう設計されている。
また本学科では、卒業時の資格取得、及び卒業後の研鑽を長期的視野に入れて実験・実習
講座を充実させ、キャリア構築を支援する体制を整備している。
⑤数理科学科
数理科学科は、数学、情報学、自然科学の３分野を連携させた教育を目的としている。理系の学問の基礎である基本的な数学の習得が必要であるため数学専攻、情報理学専攻ともに数学の基礎を必修、あるいは選択必修としている。その上で数学専攻は純粋数学、応用数学の教育を行い、情報理学専攻は情報学、自然科学、更には情報学・自然科学を連携させた数理モデルの構築やシミュレーションの教育を行う。数理科学科の特徴である３分野の連携という目標を達成するカリキュラムとしている。
また、社会の需要に応じ、数学専攻においても情報や自然科学の知識を得ることができる
よう、また、情報理学専攻においても関心を持った数学を深く学べるよう、数学の基礎以外の専攻必修は極力少なくして、学生が関心に応じて、広く学べるカリキュラムとしている。
両専攻とも４年次の「講究」において、４年間の数理科学の研究を集約させる。
オ．教員組織の編成の考え方及び特色設置する新しい学部・学科は、既設の２学部１０学科を１学部４学科に統合・再編するものであり、既設の学科は基本的に新学科の中に、若干の変更を伴いながらも、ほぼ元のまま移行して専攻となる。これら専攻には、既設学科所属の教員が原則としてそのまま移動し、新学科・専攻のカリキュラムを担当する。
従って、新しく設置される現代教養学部の教員組織は、既設２学部の教員全てによって編成される。原則として、新学科教員組織は、人文学科が既設文理学部の哲学科、日本文学科、英米文学科、史学科の教員により、国際社会学科が既設現代文化学部の地域文化学科、既設文理学部の社会学科の教員により、人間科学科が既設現代文化学部のコミュニケーション学科、言語文化学科、既設文理学部の心理学科の教員により、数理科学科が既設文理学部の数理学科の教員により編成される。
ただし、国際社会学科の経済学専攻には、従来社会学科におかれていた経済学・国際関係論
コースの４名の教員に１名を加える。この増員により、経済学の基礎部門を強化すると共に、より体系的な学習が可能になる。数理科学科の２専攻には、数学専攻に純粋数学を専門とする
７名、情報理学専攻に情報学を専門とする４名、物理学１名、化学１名、生物学１名の教員を配置する。この他に、数名の教員の学科間異動があるが、学科・専攻における教育課程の中核科目を担当する教員に異動はなく、いずれの学科・専攻においても、教育課程の中核を担う教12/28
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員が確保されている。
上記の学科所属教員の他に、全学共通カリキュラムを、責任をもって運営する体制を維持するために、共通科目、外国語科目、情報処理科目、健康・運動科学科目、キリスト教学科目を担当する教員組織が確保されている。
なお、これらの教員の配置においては、専門の学問分野および年齢に関し、教育課程の確かな運営・維持ができるように、バランスを保つべく配慮している。
カ．教育方法，履修指導方法及び卒業要件
１．教育方法及び履修指導（１）基本方針「共通科目」と「学科科目」を両輪とする充実した「女性学･ジェンダー的視点に立つ教育」を行い、女性の自己確立とキャリア探求の基礎をつくる高度な現代的教養教育を展開する。各学科では、学科ガイダンスやアドバイザーの助言をもとに、学生が関心ある科目
を幅広く履修し、所属学科以外の学問領域への関心を広げ、学際的視点を養えるように、
学科横断型の学びを奨励する。各学科･専攻とも、学生の主体的力を養える少人数の参加型授業を重視し、特に演習については全学生が履修する。これらを通した 4 年間の勉学の集大成が、卒業論文・Final Presentation(文系)、卒業講究（理系）であり、大学で身に付けた知識、研究方法、論理的思考力や表現力等を十分活用して、その研究の成果を結実させられるように丁寧な個別指導を行う。
なお、クラス規模は、語学科目が 25 名前後、演習科目が 10～20 名程度、共通科目の講義科目 100～200 名程度、学科の講義科目 40～100 名程度が中心になると想定している。
（２） 学科の方針①人文学科
人文学科は、専門性と幅広い教養を併せ持つ真の教養人を育てることを目標としている。その達成のために、以下のように授業を編成する。まず、１年次の必修科目として、「人文学入門」と「人文学基礎演習」各２単位をおく。前者は、哲学・文学・史学の三分野の有機的関連を学び、視野を広げ、人文学科で学ぶ学問を俯瞰することを目標とし、後者は、三分野共通の研究方法や態度を身につけることを目標とする。次に専門性を積み上げる土台を作るため、「基
盤講義」を設ける。また研究の実習の場として「基盤演習」を置く。更に高い専門性を得るた
めに、「特殊講義」を置き、より高度な実習の場として「発展演習」がある。４年次では「４年次特殊演習」を必修とし、卒業論文提出の準備とする。
②国際社会学科
国際社会学科では、１年次で「入門」の「国際社会論」と「基盤演習」である「国際社会基礎演習」を必修としている。
「国際社会基礎演習」は、３専攻の学生と教員が少人数の混成クラスにわかれ授業を行う。学問分野別の知、学際的な知、双方の重要さを確認しあい、国際社会学科で学ぶことを方向付ける。
１年次、２年次では、「入門」、「基礎講義」、少人数の「基盤演習」を履修し、これらの科目を土台とし、「応用講義」、「発展演習」を履修する。
「発展演習」は３年次から、「応用講義」は13/28
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③人間科学科
人間科学科は、１年次で「入門」に設置している「人間科学概論 I」を必修とし、「人間科学
概論 II」を選択必修として学科の専門に対する広い視野と関心を高める。また、「基盤講義」
を通じてそれ以降のより専門的な人間科学の学習に対する基礎体力をつける。１,２年次ではモティベーションを高めるために、小人数クラス編成で学生自らが主体的に文献の調査や発表、議論を行い、問題解決能力を身につけることをめざす。２年次以降では、多数の「特殊講義」
から学生が個々の関心に基づいて自由に選択し自らの知識を深めていくことが期待されている。同時に２年次以降の「実験・実習」は、小人数でのハンズオン体験を通して人間科学の方
法論や言語教育の現場に触れることができるように用意されている。３,４年次の「発展演習」
では、学科科目の教育の成果を有機的に統合する形で、個々の学生が自らのテーマを決めて卒
業研究プロジェクトに取り組み、卒業論文に集大成していくことを助ける。
④数理科学科
数学を基礎として、数学、情報学、自然科学について幅広く自由に学べるようにカリキュラ
ムを設定する。
「数学基礎」の「微分積分学Ⅰ」、「微分積分学Ⅱ」、「線形代数学Ⅰ」、および対応する演習科目（計９単位）は、２年次以降の各分野の学習のための必要最小限の数理的手法を修得させるため、１年次の必修科目としている。従って学科学生全員が履修するが、対応する演習科目において、演習課題を各学生に解かせて教員が添削指導をするなどのフィードバッ
クを行うことにより、きめ細かい指導を行う。その他に数学専攻では、２年次以降の数学科目の履修に必要となる「線形代数学Ⅱ」および「線形代数学演習Ⅱ」（計３単位）を必修とする。
また情報理学専攻では、「線形代数学Ⅱ」、「情報学概論」、「物理学概論」、「化学概論」、「生物学概論」のうち４単位を選択必修とし、各分野の基礎的理解を図る。
２年次以降は数学、情報学、自然科学各分野の科目を自由に履修できる。特に２，３年次では必修科目がなく選択の自由度が大きいため、学生の興味や卒業後の進路に応じてアドバイザ
ーがきめ細かい履修指導を行う。また、上記の３分野を有機的に結びつけるために、数理モデ
ルに関連する科目を設置する。自然現象などを数学的にモデル化し、それを解くためのアルゴ
リズムを考えてコンピュータで計算し、実際の現象と比較考察する、というプロセスを通して
数理的な思考法を実社会に適用する能力を養うのが目的である。
４年次では必修科目として講究を置く。これは学科所属の全教員が担当し、各クラス数名程度のセミナー形式で輪読、実習、実験などを行い、各専門分野の理解を深めると共にプレゼン
テーション能力を養う。
履修モデルを資料１として付す。
２．卒業要件卒業に必要とする総単位数は１３０単位である。科目区分ごとの卒業に必要な、必修科目、選択必修科目、選択科目および単位数は下表のとおりである。学生の学習の履修の自由度を確保し、専門横断的な学習の幅を広げるために、学科科目は６４単位とし、他学科科目の履修の14/28
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現代教養学部 卒業要件(修得すべき授業科目と単位数)(1) 共通科目

選択必修科目

16 単位(2) 外国語科目

第一外国語 必修科目
第二外国語 選択必修科目

8 単位
4 単位

計 12 単位(3) 情報処理科目

必修科目

2 単位

(4) 健康・運動科学科目

必修科目

2 単位

(5) キリスト教学科目

必修科目及び選択必修科目

6 単位(6) 学科科目(自学科)

必修科目、選択必修科目、選択科目合わせて
人 文 学 科
国際 社会学科
人 間 科 学 科
数 理 科 学 科

64 単位
64 単位
64 単位
72 単位

(7) 自由選択科目
人 文 学 科
国際 社会学科
人 間 科 学 科
数 理 科 学 科
総

計

28 単位
28 単位
28 単位
20 単位
130 単位

３．履修科目の年間登録上限
単位修得に要する教室外学習の時間の確保のため、年間履修登録単位数は、原則として 44単位以下としている。これにより、単位制度の実質化を図り、学生の責任ある履修を促している。ただし、GPA が前年度 3.0 以上である者には、44 単位を超えて履修することを認めている。
４．他大学における授業科目の履修等の考え方
本学では学外での履修機会を広げ、学生の学習意欲を高めるため、以下の制度を導入しており、現代教養学部でもこれを継続する。
（１） 単位互換
学生の履修機会の拡大、特定分野の学修を深めること及び学生の教育研究上の実績を上げる
ことを目的として、国内の他大学との協定による単位互換制度を実施している。
（２） 留学制度と語学研修等
国際的視野を養うこと及び国際社会で活躍できる人材の育成を目標とし、外国の大学や教育・研究機関との積極的な交流を進めている。在学中に休学することなく留学できる制度として、協定校留学と認定校留学制度がある。留学制度の他に、夏休みを利用した海外での語学研修と教養講座を実施し、所定の成績を修めた者に単位を認定している。

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（３） 学外学修の単位認定
平成 14（2002）年度より単位互換及び外国留学等学外学修の単位認定の上限を 30 単位から60 単位に拡大し、履修の機会の拡大、外国留学の促進を図った。

キ 施設，設備等の整備計画
１．校地，運動場の整備計画
本学は、建学の精神であるキリスト教主義に基づいたリベラル・アーツ教育と、学生一人ひとりを大切にする教育方針によって、教育のソフト面のみならず、ハード面の充実に力を入れている。今回新設する現代教養学部は、既設の学部を統合再編して設置するため、基本的な施設・設備等はすでに整備されている。
本学の校地は創立後、90 年を経た現在、東京都 23 区内に存在するとは思えないほどの緑豊
かな環境の中にある。平成 9（1997）年度に現代文化学部及び現代文化研究科を、三鷹市牟礼から現在の校地に移転し、さらに平成 17（2005）年度には牟礼校地を売却し、現在の杉並区
善福寺校地一校地に統合した。校地の総面積は、94,553 ㎡で、設置基準を満たしている。
平成 18（2006）年度より平成 25（2013）年度までを第 1 期としたキャンパス整備計画に基づき、現在、校地、校舎の整備が進行している。平成 21（2009）年 4 月には、新たな研究棟、体育館棟を竣工予定である。
キャンパス整備の目的の第一は、学生が勉学するにふさわしい環境を整え、安全で安心できるキャンパスを提供することである。従ってこの整備計画の中では、緊急時における緊急車両の進入動線の整備、確保も行う予定である。
運動場は本学校地内にあり（9613 ㎡）、この中にテニスコート 3 面を備えている。運動場の利用は第一に、教育課程に設置されている「健康・運動科学科目」の授業で使用している。その他、学生のサークル活動でも積極的に使用している。また本学は災害時の広域避難場所として東京都の指定を受けており、運動場はその受け入れの中心的な場所となる。運動場の他に、新体育館棟を竣工後、現在の体育館 2 棟の跡地を、学生が憩えるオープンスペースとして整備する計画である。
２．校舎等施設の整備計画
本学の校舎面積は、既設の学部を統合再編して設置するため、42,106 ㎡で設置基準を満たしている。
本学内において、現在 7 つの建物が文部科学省の登録有形文化財に登録されている。教室棟としての 6 号館（東校舎）、7 号館（西校舎）の他に、本館、講堂・礼拝堂、14 号館（安井記念館）、16 号館（外国人教師館）17 号館（ライシャワー館）である。平成 18（2006）年度から始まったキャンパス整備計画においても、これらの歴史的建造物を、安全で質の高い教育施設として使えるよう整備し、環境に配慮した施設設備の整備を行っている。平成 18（2006）年度から平成 19（2007）年度にかけて、学生のために新たに部室棟を建設した他、集中管理センターを設置して、緊急時の対応に耐え得るようシステムを強化し、学内の安全性と快適な教育・研究環境をより高めるよう整備した。
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（いずれも学生の夏期休暇中に工事を完了）。この工事により現在教室棟として日常的に使用している 2、6、7、9、24 号館は全て耐震基準を満たしている。平成 20（2008）年度以降は、教室以外の文化財建造物を、順次耐震・補強を行う計画である。
（１）教員の研究室について
本学は、全教員の研究室を備えている（現在 3、4、8、9、12 号館）。さらにキャンパス整備計画の一環として平成 21（2009）年 4 月に、現校地内に新研究棟（約 5950 ㎡・地上 6 階）を竣工する計画である。対象は現在、１室の面積が 13 ㎡と手狭になった 3 号館に配置している文科系学科の教員研究室（改組時：人文学科全てと人間科学科の一部）である。建設中の研究棟は設備・機能面を重視するだけではなく、学生、教員間のコミュニケーションが図れるよ
う工夫しており、各階に共用のコミュニケーションスペースを確保する計画である。
新研究棟の１研究室当りの面積は、現 3 号館の面積（13 ㎡）よりも広い 20 ㎡とする。新研究棟には、教員研究室の他に従来学内に分散していた大学院学生の研究室を新研究棟に統合（合計約 380 ㎡）して配置する。その他、小講堂を 2 室（各 300 名収容）設け、教員の研究発表の場や、学生の教育の場（大教室）としても利用できるように計画している。
（２）一般授業の教室について①教育理念・目的に沿った教室の確保
本学は平成 9（1997）年度以降、2 学部 10 学科を同一校地に擁し、建学以来培ってきたリ
ベラル・アーツ女子教育の下に、多様な物の見方、考え方ができる人間の育成を行ってきた。
この方針により学生が履修する際にも、学部・学科間の垣根を低くし、所属学科の学習内容に関連する他学科の授業の履修を可能にし、学生の学習領域の拡大と同時にその深化を図ってきた。このような教育理念の下で、教室の確保と設備、機能面の充実は、学生に対して安全で快適な学習環境を提供するための最優先事項である。
また、本学は基本的に少人数教育を重視しており、授業の内容、目的等に配慮した様々な種
類、規模の教室を提供している。講義科目では 100 名以上の比較的大きな教室を使用することもあり、一方語学の授業は 40 名程度収容の教室、また演習は演習室や小規模教室（10～20 名）を使用している。新学部においてもこの方針は変わらない。
新学部は、従来の 2 学部 10 学科を、それぞれの理念の下に 4 学科に編成する。教育課程は、
全人的成長の基礎を築くことを目指し、全学共通カリキュラムとして、全学生を対象に、
「共
通科目」
、
「外国語科目」、「情報処理科目」、「健康・運動科学科目」、「キリスト教学科目」を設置している。
「外国語科目」、「情報処理科目」、「健康・運動科学科目」は、それぞれの内容に相応しい専用設備の整った教室を設置している。
「学科科目」については各学科・専攻とも、学生の主体的力を養える少人数の参加型授業を重視し、特に演習については、全学生が履修することになっている。なお、後述する事務棟の
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集約計画により、数年後に２号館の 1・2 階を事務棟（現在は教室棟）に変更し、現在事務棟として使用している本館 1 階を教室棟として改修する計画である。
2 号館 1 階の大教室 2 室は、新研究棟の小講堂によって確保し、併せて設備も機能性を重視したものとする。2 号館 2 階の教室に相当する部分は、本館（現事務棟）の改修により確保する。本館の教室への改修は、現状に比べてより収容能力の高い教室を確保する計画である。上記改修は、いずれも学生の夏期休暇中に行うため、授業には影響しない。
②授業形態に相応しい教室の確保
本学では教育効果を上げるために、授業の内容、形態に相応しい教室を提供することを、優先しており、その点が生かせるよう授業時間割についても時間をかけて調整している。収容定員の変更は行わないため、新学部においても現有の教室で十分対応できる。
講義科目に使用する教室については、新学部の理念として学生が関心ある科目を幅広く履修
し、所属学科以外の学問領域も履修できるようになっているため、収容人数の大きい教室も用意している。新研究棟に設置される 300 名収容の小講堂２つは、教室としても使用する予定である。新学部においても開講授業数と授業の規模は大きく変えることはないため講義用の教室は確保されている。
演習・語学教育に使用する教室については、本学教育課程の特色として、ほぼ全学科・学年
で演習を必修科目としていること、及び外国語教育を重視している方針は新学部においても変わらない。従来から 40 名程度収容の教室の使用頻度が高いため不足しがちである。これについては、従来通り時間割の調整を行うことと、前述の 3 号館全研究室が新研究棟に移転後その一部を改修して新たに教室として使用可能とすることにより、充足率を高める。また教員研究室においても、少人数の演習等が実施可能な面積を確保してある。
（３）特殊教室について①視聴覚教室、情報処理教室
全学統一した教育方針により、外国語教育の充実のために視聴覚教室、また情報処理教育のために情報処理教室の充実に力を注いできた（視聴覚教室 5 室、情報処理教室 7 室）。
外国語教育の学習支援体制をより充実させるために、
平成 20（2008）
年度に LL 教室の CALL
システムの更新と E-LEARNING 学習のコンテンツのバージョンアップを行う。
情報処理教室については、平成 19（2007）年度にシステムを更新（Mac Os を採用）し環境を整えた。新学部の教育においても、現有の視聴覚教室、情報処理教室で充分対応が可能である。
②実験・実習室について
現在、自然科学系（物理・化学・生物）の実験室を 4 号館にまとめて設置している他、心理学の実験・実習室が、4 号館、9 号館に設置されている。また、コミュニケーション学科、博物館・学芸員課程実習室を合わせると、20 室に上る。新学部の教育においても、現有の実験・実習室、器具等で充分対応が可能である。

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（４）体育館棟について
体育館は現在同一校地内にある 2 つの体育館を使用しているが、老朽化対策と機能性向上のため新たにこの 2 つに代わる体育館棟を、現在の位置の北側に建設中である。新体育館棟は現在の２つの体育館を合わせた面積と、ほぼ同規模であり（面積約 2730 ㎡・地上 2 階）
、シャワールームの設置等、機能面、設備面で現代の学生のニーズに合った建物として計画されている。
新しい体育館の竣工は、平成 21（2009）年 4 月の予定であるが、２つの現体育館は、新体育館棟の竣工の後、平成 21（2009）年度中に取り壊す予定である。
（５）学寮について
現在、キャンパス内に 3 つの学寮が設置されている。3 寮合わせて、約 285 名の学生が収容可能である。最近数年間に、いずれも耐震のための改修と冷暖房等の空調設備を整えた。
（６）講堂について
約 1000 人の収容が可能である。入学式、卒業式等の式典を始めとして、クリスマスの行事の一つとして毎年行われている「メサイヤ」コンサートなど大学独自の行事に使われている。
また学生のサークル活動や、地域住民にも開放して行われる「講演会」にも利用している。
（７）事務棟について
現在事務室が 2 つの建物（1 号館、本館）に分かれているが、今後は業務上の効率化を図り、学生・教職員の利便性を高めるために、キャンパス整備計画の中で、事務室を 1 号館と 2 号館の２つの隣接する建物に集約する計画である。早ければ平成 21（2009）年度夏期休暇中から
耐震補強・改修を始め、完了後に順次移転を行っていく計画である。
（８）その他
学長室の他に、理事長室、理事室、学部長室を設置している。

時間割を資料２として付す。
３．図書等の資料及び図書館の整備計画（１） 図書の整備状況と整備計画の適切性
現在の図書館の蔵書構成（表 1）の通り、既存の学部・学科の教育研究のための十分な蔵書がある。その他学術雑誌は 6,157 種（うち外国語 1,486 種）所蔵し、年間の受入雑誌は 933 種（うち外国語 419 種）である。
この蔵書構成をふまえて、平成 20（2008）年度図書費予算総額 59,260 千円のうち、30,388
千円を学科・専攻に直接関連した専門書の購入にあて、残りの 35,872 千円は教養書と学部学生の教育に必要な資料の購入にあてる。整備計画の冊数は表 2 の平成 19（2007）年度実績に準じた冊数に、新たな専攻に必要な資料を整備する。

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蔵書構成（表 I）

平成 20（2008）年 3 月 31 日現在

NDC（日本十進分類法）

和 書

洋 書

計

構成比

０（総記）

33,396 冊

4,685 冊38,081 冊

8.8%

１（哲学・心理学･宗教）

28,751

15,57744,32810.2

２（歴史・地理・伝記）

44,491

12,17756,66813.0３（社会科学）

64,562

19,87684,43819.4

４（自然科学・医学）

18,562

14,182

32,7447.5

５（技術・工学）

4,609

530

5,139

1.2

６（産業）

4,623

1,006

5,629

1.3

７（芸術・スポーツ）

13,852

4,008

17,8604.1

８（語学）15,465

11,28526,750

6.1

９（文学）67,67836,157

103,83523.9

その他（丸山文庫含む）

17,041

2,361

19,4024.5

313,030

121,844434,874

100.0

計

構成比

601 冊

6.1%

計

注）数値は、目録データベース上の分類されている冊数。
平成 19（2007）年度分野別図書受入実績（表２）NDC（日本十進分類法）

和 書

洋 書

０（総記）

584 冊

17 冊

１（哲学・心理学･宗教）

767

304

1,071

10.8

２（歴史・地理・伝記）

1,204

170

1,374

13.9

３（社会科学）

2,540

430

2,970

30.0

４（自然科学・医学）

552

149

701

7.1

５（技術・工学）

149

9

158

1.6

６（産業）

143

31

174

1.8

７（芸術・スポーツ）

432

138

570

5.7

８（語学）

347

206

553

5.6

９（文学）

1,248

461

1,709

17.2

23

0

23

0.2

7,989

1,915

9,904

100.0

その他（丸山文庫含む）
計

平成 21（2009）年度新しく設置する学部・学科は既存の学部・学科を再編するものである
ので、現在の蔵書（冊数・種類）で教育研究に支障はないが、充実がはかられる経済学と情報理学については、次に示す既存の学術雑誌に加えて、さらに整備を進める。
【経済学の主要な既存学術雑誌】
Journal of Political Economy, Econometrica, Journal of Public Economics, The American
economic review / American Economic Association, Economic Journal, Economica, Journal
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of Economic History, The Japanese economic review / Japan Association of Economics andEconometrics, Journal of public economics, Quarterly journal of economics / Harvard
University, アジア経済, アジア経済研究所年報, 経済政策ジャーナル【情報理学の主要な既存学術雑誌】
American journal of botany, Conservation Biology, Conservation, Environmental
Conservation, Nature digest, Annals of missouri botanical Garden, Systematic Botany,
Osiris, Reviews of Modern Physics, Physical review. Ser. 3. D, Particles and fields /American Physical Society, Physical review letters / American Physical Society,
Mathematics of computation/AMS,SIAM review/SIAM,SIAM journal on numericalanalysis/SIAM,情報処理 / 情報処理学会,電子情報通信学会技術研究報告/電子情報通信学会（２）デジタルデータベース、電子ジャーナル等の整備計画
デジタルデータベースは現在 27 種類、電子ジャーナルは 10,046 タイトルを導入しており、電子ブックも 14,721 冊が利用可能となっている。今後は、現在購入している冊子体の雑誌を段階的に電子ジャーナルに切り替え、電子ジャーナルのタイトルを増やしていくことを計画している。
（３）図書館の閲覧室、閲覧席数、レファレンス･ルーム、検索手法等の適切性
閲覧室は座席数が 733 席で、約 311 千冊の資料が開架として配置されている。また約 428 千冊の資料が OPAC で、学内外からいつでも所蔵検索が可能となっている。レファレンス資料としては、約 21 千冊のレファレンスブックを備え、電子化されたレファレンスブックも積極的に導入し、他の電子ジャーナルやデータベースとともに、学内のどこからでも検索可能となっている。また現在自宅からでもデータベース等の電子資料を使えるよう計画中である。
開館時間は通年で平日 9 時から 22 時まで、土曜日は 10 時から 18 時まで開館し、教育研究の環境を整えている。

（４）他の大学図書館等との協力
国立情報学研究所の相互協力システムを活用し、全国の大学図書館との間で資料を迅速に流通しあう体制を整えている。平成 19（2007）年度の相互協力の実態は以下のとおりである。
・図書貸借
借受冊数 299 冊
貸出冊数 246 冊
・文献複写
複写取寄件数 1,559 件
複写提供件数

403 件

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ク 入学者選抜の概要
本学の教育理念であるリベラル・アーツ教育と、様々な学問分野における問題の捉え方、考え方を学び、本学での学習を通して、広い識見と創造性を育み、現代社会のさまざまな課題を解決するために、自ら考え行動する意欲を持った女性を求める。高等学校または中等教育学校卒業（見込）者に限らず、様々な学修歴や社会経験を積んだ学習意欲の高い女性に対してその経験も評価の対象とする入試や、海外の教育歴を持つ者に対する入試も行い、学習意欲の高い者に広く門戸を開く。こうすることによって年齢や経験の異なる学生相互が良い影響を与え合って切磋琢磨できる教育環境を目指す。
具体的には以下①～⑧の入学試験を行う。
① 3 科目の本学独自試験の成績により合否判定を行う一般入学試験② 大学入試センター試験の成績のみにより合否判定を行う大学入試センター試験 3 教科型入学試験
③ 大学入試センター試験の成績のみ、または大学入試センター試験および本学での個別試
験等の成績を合わせて合否判定を行う３月期入学試験④ 筆記試験を中心とした前記①～③の入試とは異なり、出願時までに習得した学力と学業以外の活動の成果、分析力・思考力・表現力などを評価の対象とするアドミッションズ・
オフィスによる入学試験（AO 入試）。AO 入試には、高校生対象のほか、社会人対象（満25 歳以上・1 年次に入学）、帰国子女対象（日本国籍を有し、海外において外国の教育課程に基く高等学校に最終学年を含めて 2 年以上継続して在籍した者等を対象）がある。
⑤ 一定の選定基準により選定した指定校の高等学校長の推薦に基づき、出願書類と面接により合否を判定する推薦入学⑥ 日本国籍を有さず、外国において日本以外の学校教育制度による 12 年の課程を修了した者を対象とする外国人留学生入学試験⑦ 短期大学卒業（見込）者または４年制大学に 2 年以上在学した者が本学の 3 年次に入学する一般編入学試験および同学歴で満 30 歳以上の者が 2 年次に入学する社会人編入学試験⑧ 4 年制大学卒業者が本学の 3 年次に入学する一般学士入学試験および同学歴で満 30 歳以上の者が 2 年次に入学する社会人学士入学試験
いずれの入学試験も専攻別に募集し、各入試運営委員会が実施を担当する。合格者は、入試委員会の協議を経て教授会が決定する。
入学試験の概要を資料３として付す。

ケ 資格取得を目的とする場合
該当なし

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コ 企業実習や海外語学研修など学外実習を実施する場合は、その具体的計画
該当なし
サ 昼夜開講制を実施する場合は、その具体的計画
該当なし
シ 編入学定員を設定する場合は、その具体的計画
該当なし
ス 学部、学科等を別地に設置する場合
該当なし
セ 社会人を対象とした大学教育の一部を校舎以外の場所（サテライトキャンパス）で実
施する場合
該当なし
ソ 多様なメディアを高度に利用して、授業を教室以外の場所で履修させる場合該当なし
タ 通信教育を実施する場合該当なし
チ 管理運営学部の重要事項を審議するために教授会を置く。教授会は、学部所属の教授、准教授、専任講師によって構成され、原則として月 1 回開催される。主たる審議事項は、教育職員の人事に関する事項、学則に関する事項、学部・学科等の設置及び廃止に関する事項、教育課程に関する事項、入学・卒業・賞罰等学生の身上に関する事項、学生生活に関する事項などである。
教授会の議題整理、運営方針検討のため、教授会運営委員会を置く。学部長、全学共通教育
部長、学部長補佐、教務委員長、学生委員長、宗教委員長によって構成され、原則として教授会開催の前日に開かれる。
教授会の下には、教務委員会を置き、各学科及び全学共通教育の諸課程の科目運営委員会からあげられる教育課程、授業計画等の原案の適切性について協議し、これを教授会に報告・提案する。教授会の決定の下、各学科・科目運営委員会は授業計画の実施にあたる。また同じく教授会の下に学生委員会、宗教委員会を置き、それぞれ学生生活に関する事項、宗教行事に関する事項について協議し、これを教授会に報告・提案する。
なお、教学に関わる全学的に重要な事項を審議するために大学評議会を置く。大学評議会は、学長、学部長、大学院合同研究科会議議長、全学共通教育部長、図書館長、大学宗教委員長、各研究所長などによって構成され、原則として月 1 回開催される。教授会と理事会の中間に位
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ツ 自己点検・評価
１．実施体制
本学は、平成 4（1992）年から学長を委員長とする自己点検委員会［平成 12（2000）年から自己点検・評価委員会］を設置して、大学全体として自己点検・評価に取り組んでいる。
「自己点検・評価委員会規程」には、「大学評議会の下に、建学の精神に基づき教育目
的及び社会的使命を達成し教育研究水準の向上を図るために、自ら点検評価を行い、その結果を公表する」ことが規定され、自己点検・評価を実施している。自己点検・評価委員
会は、学長を委員長とし、学部長、大学院合同研究科会議議長、事務局長、学長が委嘱する教職員若干名により構成されており、大学の全組織をあげ、下記の点検・評価項目の全般にわたって、自己点検・評価を行う体制をとっている。
自己点検・評価委員会の下に個別の点検項目について点検・評価を実施する専門委員会を置くことができる。現在のところ、既設の委員会をもってこれに充てている。
新学部設置後は、新学部の学部長が自己点検・評価委員会の構成員となり、新学部についても同様に自己点検・評価を実施する。
２．点検・評価項目
以下の項目にわたり点検・評価を実施している。
1.理念・目的、2.教育研究組織、3.教育内容・方法、4.学生の受け入れ、5. 学生生活、
6.研究環境、7. 社会貢献、8. 教員組織、9. 事務組織、10. 施設・設備、11. 図書・電子媒体等、12. 管理運営、13．財務、14．点検・評価、15．情報公開・説明責任
３．実施方法
自己点検・評価は、各学科・専攻、委員会等ごとに大学の理念・目的に沿った目標に対して実績と問題点の検討を行い、その結果を学部については学部長が、大学院については
合同研究科会議議長が中心となってまとめ、自己点検・評価委員会に諮る。自己点検・評価委員会は、基礎的なデータと突き合わせることで問題を深く掘り下げ、大学全体の見地から点検・評価を行い、改善すべきポイントを明確にする。
点検・評価結果については、自己点検・評価委員会から、大学評議会、理事会に報告する。点検・評価の結果、改革すべき課題については、大学評議会の下部組織である将来計画推進委員会で改革の方針を策定する。この策定案に基づき教授会・合同研究科会議等において具体化し、自己点検・評価委員会はその達成状況を検証する。
自己点検・評価は、数年に一度の上記２の全項目にわたる点検・評価のほか、テーマを
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設定して、毎年、何らかの形で実施していくことが確認されている。
『自己点検・評価報告書』の刊行に当たっては、自己点検・評価委員会がとりまとめを行い、その責任を負っている。
４．結果の活用・公表
本学は、平成 13（2001）年度に自己点検・評価を実施し、平成 14（2002）年度に(財)大学基準協会による相互評価を受け、大学基準に適合している旨認定を受けた。
自己点検・評価の結果の公表に関しては、『自己点検・評価報告書』（平成 14（2002）年 6
月刊行）を全国の約 350 大学に送付した。相互評価結果については、「東京女子大学に関する相互評価結果（平成 15（2003）年 3 月）」としてホームページに掲載した。
平成 13（2001）年度に行った自己点検・評価の結果に基づき、次の教育改革を実施した。
①学部カリキュラムおよび教育諸制度の改正 平成 15（2003）年度実施②大学院の教育課程の改正 平成 16（2004）年度実施③大学院博士後期課程の設置 平成 17（2005）年度設置
平成 15（2003）年 10 月には、上記①の実施状況、②③の具体化の進行状況について『相互評価結果への対応―教育制度改革等の概要―』として追加報告書を刊行している。
平成 17（2005）年度には、平成 14（2002）年度の大学基準協会相互評価結果の助言に対するその後の対応状況の点検・評価、および上記教育改革①②③の中間評価を実施し、平成 18（2006）年 3 月 31 日付けで『自己点検・評価報告書』を刊行した。その内容は、全文をホームページに掲載している。
平成 15（2003）年 3 月の(財)大学基準協会の相互評価結果の助言に対しては、すべて改善策を講じ、平成 18（2006）年７月に「改善報告書」を提出した。(財)大学基準協会から
は、平成 19（2007）年 3 月に「改善報告書」の検討結果が通知され、その概評で、助言を真摯に受け止め、意欲的に改善に取り組んだことが認められ、その結果も多くの項目について満足すべきものであるとの評価を得た。この「改善報告書」と(財)大学基準協会の改善報告書検討結果についても、ホームページに掲載している。
以上のように、自己点検・評価の結果を有効に活用して、問題点を改善すべき課題と受け止め、検討・対応することにより改革を進め教育のさらなる充実を図っている。
本学は、平成 19（2007）年度・平成 20（2008）年度に上記２の評価項目すべてにわたって全学をあげて自己点検・評価に取り組んでおり、平成 21（2009）年度には、(財)大学基準協会に認証評価を申請する予定である。
テ 情報の提供
１．実施方法本学の教育研究活動等の状況に関する情報は以下のような方法で提供が行われており、設置を予定している現代教養学部についても、従来どおりの方法で学内外に向けて情報提供を行う。
（１）学外に向けて
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① 電子媒体による提供
a.web
b.メール・マガジン② 紙媒体による提供
a.学報
b.大学案内、サブパンフレット類
c.論集、研究報告
d. 「学生による授業評価」アンケート結果報告書③ イベントを通じての提供
a.各種公開講座（対象：一般、高校生、杉並区民）、講演会
b.パイプオルガン・コンサート
c.オープン・キャンパス（大学紹介、模擬授業、ｷｬﾘｱ･ｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ･ｱｲﾗﾝﾄﾞ紹介等）
d.受験生のための授業見学会（正規授業参観）
e.学外合同進学相談会
f.団体または個人による大学見学（２）学内に向けて① 電子媒体による提供:
各部署の教育研究関係業務報告② 紙媒体による提供
教員の「教育研究活動調査書」：当該学部構成員の閲覧可能
２．情報提供項目①建学の精神、アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー②学部・学科紹介（構成、取得資格）③教育内容・方法（カリキュラム、シラバス等）④教育制度（留学制度、他大学との単位互換制度等）⑤教員の主要研究業績（期間を問わず 10 点前後）
⑥教員の学会等および社会における主な活動⑦「学生による授業評価」アンケート結果報告書⑧本学主催各種イベント情報⑨大学の基本的な情報（定員、学生数、教員数）⑩学則⑪自己点検・評価報告書⑫新学部設置に関する情報（届出受理後掲出予定）⑬大学院設置に関する情報（設置計画の概要、設置計画履行状況報告書）⑭その他教育研究活動上特記すべき事項

ト 教員の資質の維持向上の方策
平成 14（2002）年度に大学改革委員会の下部組織として FD 委員会を立ち上げ、それまで個々の教員の主体性に任せていた授業改善について、組織的に取り組むための具体的な
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検討を行った。その結果を受け、平成 15（2003）年度から、シラバスの完全実施と共に学生による授業評価を導入した。平成 15（2003）年度からは、FD 委員会のメンバーに学長、学部長、大学院合同研究科会議議長を加え、「教員の資質の維持向上および授業の内容・方法の改善」について全学的な視野から検討し、以下の通り、全学的な取組を進めている。
１．「学生による授業評価」アンケート（１）実施の経緯
平成 15（2003）年度後期から、「学生による授業評価」アンケートを、各学期の最後に、
全授業科目（非常勤講師の担当科目も含む）で、統一設問を用いて実施している。評価結果を担当教員にフィードバックし、授業改善を促すとともに、科目区分毎の集計結果を学生や教職員に公表した。
平成 17（2005）年度からは、全授業科目を「学科科目」と「学科科目以外」に分けて、隔年で全学的実施を継続している。
（２）報告書の作成
平成 17（2005）年度には、各学科・各科目運営委員会において平成 15（2003）年度後期及び平成 16（2004）年度前後期の計 3 回の授業評価結果の分析と、授業改善等の具体的な活用に向けた方策等について検討を行い、その結果を報告書にまとめた。そして、授業
評価結果の分析を学内外に公表するとともに、授業改善等の具体的な活用の方策等の報告を学内に配布することにより、教員相互の授業改善への取組を促した。
（３）評価の分析、授業改善等への方策検討
平成 19（2007）年度には、各学科・各科目運営委員会において平成 17（2005）年度前
後期（学科科目以外の授業科目）及び平成 18（2006）年度前後期（学科科目）の計 4 回の授業評価結果の分析と、授業改善等の具体的な活用に向けた方策等について検討を行い、その結果を報告書にまとめ学内外に配布した。
このように教員同士で検討を行う過程を通じて、自身の授業改善への有益な情報を得ると共に、学生のニーズにあった授業改善へ向けた意識改革も期待できる。さらに、FD 委員
会で、設問ごとのデータの経年変化について分析し、全体的な改善の方策を検討している。
２．教員相互の授業参観
平成 19（2007） 年度後期から、教員相互の授業参観を実施している。平成 19（2007）年
10 月と 11 月に各 1 週間の期間を設け、20 名の専任教員により 20 科目が他の教員に公開された。授業参観の目的は、学生による授業評価の高かった優れた授業を相互に参観し、自身の授業の改善等に資することであるため、非常勤講師も参観可能として、大学全体の授業改善に資することを狙った。実施後のアンケートによれば、公開授業担当者、参観教員の双方
ともに概ね授業参観に肯定的であり、有意義であったとの意見が出されている。

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３．GP 事業実施とその点検・評価による教育改善への取組
特色 GP 及び現代 GP 事業の実施とその点検・評価を行うことにより、それぞれの取組にかかわる授業（特色 GP：女性学・ジェンダー的視点に立つ授業、現代 GP：キャリア・
イングリッシュ課程の授業）自体の改善もはかっている。
特に特色 GP に関しては、学科等を母体とするプロジェクトを単位に事業を展開する中で、各プロジェクトで教員同士が同じ目的を掲げて事業を進め、点検・評価を行い、自身の授業にその成果を盛り込み、改善を行っている。
４．学外研修への派遣
学長及び学部長が教員に対し、学外で実施される教員の研修プログラムへの積極的な参加を呼びかけ、毎年、教員を各種の研修に派遣している。研修に参加した教員は、研修の成果を教授会で報告すると共に、「研修報告」を全教授会メンバーに配布することによって、情報を共有し、教員の教育能力向上に役立てている。
５．教育・研究活動状況調査
毎年、学部長が全教員に対して教育・研究活動状況調査を行い、教育実践上の主な業績
として「教育内容・方法の工夫（授業評価等を含む）」の記載を求める等、教育活動の改善を促している。
６．東京女子大学学会による学術交流会
専任教員、在学生（学部・大学院）を主たる構成員とする学術研究の促進を目的とした
東京女子大学学会の主催で、教員、大学院学生等による学術交流会を開催し、本学の学問研究のいっそうの発展と教育活動に対する意識の向上を図っている。
平成 14（2002）年度よりこれまでに 6 回開催されており、テーマは以下のとおり。
第 1 回 平成 14（2002）年 12 月 3 日 「日本近代再考」
第 2 回 平成 16（2004）年 1 月 16 日 「リベラル・アーツ教育について」
第 3 回 平成 17（2005）年 2 月 15 日 「歴史と文学に見る女性」
第 4 回 平成 17（2005）年 12 月 6 日 「時間と空間の科学」
第 5 回 平成 19（2007）年 1 月 18 日 「女子高等教育の歴史と未来」
第 6 回 平成 20（2008）年 1 月 16 日 「21 世紀のリベラル・アーツ教育とは何か」

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