CODEN:TKGAFAISSN 1341-4178

大気環境学会誌
Journal of

J apanS ocietyfor
A tmospheric
E nvironment

2024
Vol. 59
No.2

大

気

環

境

学

会

JAPAN SOCIETY FOR ATMOSPHERIC ENVIRONMENT

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

―目

次―

あおぞら
筒井

大気環境行政の現状と課題

誠二

研究室紹介
神奈川県環境科学センター

調査研究部

総説
ガス・粒子状物質の乾性沈着および大気–地表面交換に関する研究松田

和秀〈令和 5 年度大気環境学会賞受賞者〉…

23

研究論文（ノート）山梨県甲府市における PM2.5 中アミニウム塩の濃度と発生源
松本

潔，熊谷

遼大，萱沼

大輝，小幡

元弥 …

38

宏昭 …

30

研究論文（技術調査報告）
神奈川県における PM2.5 に含まれるタンパク質の定量
石割

隼人，武田

麻由子，代田

寧，長谷部

勇太，朝倉

純，小松

入門講座
大気環境
—第 4 講大気環境—第 5 講

むかし・いま大気環境研究（富士山頂の大気化学）への長い曲がりくねった道—

土器屋

由紀子 … A73

むかし・いま使用過程にある大型ディーゼル自動車の排出低減対策について—横田

久司 … A79「大気化学の最前線」の連載にあたってA86

大気化学の最前線—第 1 講大気で生じる化学反応の全体像—

佐藤

圭 … A87

大気環境学会ニュース
第 65 回大気環境学会年会のお知らせ（第 3 報）

N9

大気環境学会賞受賞候補者の推薦について

N15

Asian Journal of Atmospheric Environment Vol.17 Article number 19–22 2023
Vol.18 Article number 1–4 2024 CONTENTS & ABSTRACT

N16

支部だより
関東支部
九州支部

講演会開催のお知らせ

N20

令和 5 年度関東支部総会・講演会のお知らせ

N20

九州支部総会及び第 24 回研究発表会のお知らせ

N20

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

CONTENTS〔Blue Sky〕

Up-to-date Outline of Air Quality Management in Japan
Seiji Tsutsui〔Review〕

Study of Dry Deposition and Atmosphere-Surface Exchange for Gaseous
Kazuhide Matsuda …

23

Kiyoshi Matsumoto, Ryota Kumagai, Daiki Kayanuma, Motoya Obata …

38

and Particulate Components〔Note〕

Concentrations and Sources of Aminiums in the PM2.5 at Kofu, Yamanashi〔Technical Report〕

Quantiﬁcation of Proteins That Are Included in the PM2.5 of Kanagawa Prefecture
Hayato Ishiwari, Mayuko Takeda, Yasushi Daita, Yuta Hasebe, Jun Asakura, Hiroaki Komatsu …

Japan Society for Atmospheric Environment
358‒5 Yamabuki-cho, Shinjuku-ku, Tokyo 162‒0801, Japan30

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）1―あおぞら―
大気環境行政の現状と課題
環境省

水・大気環境局

環境管理課長筒井誠二

環境省では、令和 5 年 7 月の水・大気環境局の組織再編に催された第 10 回会合では、政策対話の下に設置されたワーより、媒体横断的課題にも対処すべく、大気・水・土壌の一キンググループ（専門家会合）において、オゾンと PM2.5 の体的管理を進めるための体制を構築したところです。この再相乗的な管理技術について三カ国の専門家間で情報共有・意編により、大気環境行政の所管が旧大気環境課から環境管理

見交換が行われました。また、我が国が主導している「東ア課環境汚染対策室へと変更になりました。引き続きよろしく

ジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）」では、近お願いいたします。

年の環境問題の動向を踏まえ、酸性雨だけではなく、PM2.5

我が国の大気環境は関係各位の各種取組により全体としてやオゾンを含む大気環境全般へ活動スコープを拡大していま、改善されており、環境基準等の達成率は、二酸化窒素（NO2）す。令和 5 年 11 月に開催された第 25 回政府間会合では、オ、二酸化硫黄（SO2）、一酸化炭素（CO）
浮遊粒子状物質（SPM）

ゾンの前駆物質である VOC に係るプロジェクトを含む 8 つ

および有害大気汚染物質についてはほぼ 100% となっていまのプロジェクトが採択され、引き続き各国と連携しながら、す。令和 3 年度には、微小粒子状物質（PM2.5）が一般局、自政策・技術に関する情報共有や共同研究を進めることとして排局とも環境基準達成率が初めて 100% となりましたが、一います。

方で、光化学オキシダントの環境基準達成率は依然として極めて低い水準で推移しています。
以下、光化学オキシダントへの対応や大気環境行政に係る現在の諸課題への対応についてご紹介します。

次に、有害大気汚染物質対策については、現在、優先取組物質の 1 つである酸化エチレンについて環境目標値の設定に向けた検討を行っているところですが、「化学物質の審査
及び製造等の規制に関する法律」のリスク評価において導出

まず、光化学オキシダントについては、健康影響だけでなされている有害性評価値と、全国自治体および環境省が実く、気候変動による温暖化による気温上昇によって生成速度

施する大気環境モニタリング結果の比較では、過去 5 年でが上昇することに加え、主成分であるオゾンが対流圏内では234–277 地点のうち、26–45 地点で有害性評価値を上回って植物の光合成を阻害し二酸化炭素の吸収量を減少させる単寿います。こうした状況を踏まえ、酸化エチレンの大気排出抑命気候汚染物質（SLCPs）であることが知られており、大気制対策を早急に進めるべく、令和 4 年 10 月に「事業者によ

環境の改善および気候変動対策の両面から対策が急務となっる酸化エチレンの自主管理促進のための指針」を策定し、令ています。このため、環境省では、令和 4 年 1 月に光化学オ

和 5 年 4 月からは酸化エチレンを製造・使用する事業者団体

キシダントについての総合的な対策を取りまとめた「光化学が作成した自主管理計画に基づき、事業者による自主的な排オキシダント対策ワーキングプラン」を策定し、環境基準の出削減の取組が開始されています。

評価や科学的知見の収集および対策の検討を重点的に進めています。

以上、これらをはじめとする大気環境行政に係る諸課題に向き合い、適切な施策を講じていくためには、その根拠とな

国 際 的 な 取 組 と し て は、「 日 中 韓 三 カ 国 環 境 大 臣 会 合る科学的知見の充実が必要不可欠であり、環境省としては、（TEMM）」の枠組みの下、平成 26 年から課長級会合である

大気環境学会における様々な研究に対して大きな期待を寄せ「大気汚染に関する日中韓三カ国政策対話（TPDAP）」を開催ております。引き続きご支援とご協力を賜りますようお願い

し、三カ国の最近の大気汚染に関する政策とその効果等につ申し上げます。

いて情報共有・意見交換を行っています。令和 5 年 9 月に開2

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

研究室紹介

神奈川県環境科学センター
調査研究部
神奈川県環境科学センターについて
神奈川県環境科学センターは、昭和 39 年に「公害課検査測定係」として発足しました。昭和 43 年に検査測定係を母体として「公害センター」を新設し、平成 3 年に「環境科学センター」として改組し、1 課 5 部の組織（管理課、企画調整部、大気環境部、水質環境部、環境工学部、環境情報部）となりました。その後、
平成 20 年に現在の 1 課 2 部（管理課、環境情報部、調査研究部）になりました。平成 31 年には環境情報部環境活動推進課に「神奈川県気候変動適応センター」を位置付けました。神奈川県環境科学センターは、県民生活に必要な良好な環境を継承していく科学
技術拠点として、次世代につなぐ、いのち輝く環境づくりをめざ
し「環境監視等の実施」「調査研究の推進」「環境学習の推進」に取り組んでいます。
●

大気に係る調査業務
神奈川県環境科学センターには、現在「大気」と冠する部署はありません。調査研究部には「地域環境担当」と「水源環境担当」の2 グループがありますが、研究員数も少ないことから、担当の別
なくそれぞれの課題に総力で取り組んでいます。大気に係る調査業務として、PM2.5 成分分析、解体工事現場及び一般環境のアスベ
スト調査、酸性雨調査、悪臭苦情等に係る技術支援等を行っています。最近の話題では、一時期大々的に報道された、神奈川県三浦半島における広域異臭事案があります。
「ガス臭い」「ゴムが焼けたにおいがする」などの通報が数十件以上寄せられ、キャニス
ター及びサンプリングバッグに採取した異臭試料を当センターのキャニスター GCMS で測定しましたが、原因の特定には至りませんでした。そこで、FID、FPD、におい嗅ぎオプションを備えた新しいキャニスター GCMS を導入し、原因究明に努めています（実は、導入したとたんに広域異臭事案が発生しなくなりました）。
●

大気に係る研究神奈川県環境科学センターでは、関東甲信静 1 都 9 県 7 市と共同で PM2.5 や Ox の実態把握及び汚染機構解明を行っています。
また、横浜市、川崎市と共同で同じく PM2.5 や Ox の調査を実施
しています。さらに、機械学習を用いた光化学オキシダント濃度の予測や、走査型電子顕微鏡を用いた PM2.5 の実態把握などの研究に取り組んでいます。
神奈川県北西部に位置する丹沢大山地域では、ブナ林の衰退が顕著であり、原因のひとつとして大気汚染物質の影響も懸念されることから、平成 7 年より標高 920 m に位置する西丹沢犬越路測定局における大気気象モニタリングを実施しています。さらに、現地における大気汚染物質等のブナ苗への影響評価や、遺伝子発現解析手法を用いた研究などにも取り組んでいます。
大気環境が、人の生活のみならず、自然環境や森林生態系へ悪影響を及ぼすことのないよう、今後も調査研究に取り組んでいきます。
（武田麻由子）神奈川県環境科学センター

PM2.5 成分分析業務

新規導入したキャニスター GCMS●

上：丹沢ブナ林
下：西丹沢犬越路測定局

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

N9◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

第 65回大気環境学会年会のお知らせ（第 3 報）
第 65 回大気環境学会年会および併設の環境機器展を下記のとおり開催いたします。多数の会員のご参加をお待ちしております。
会期： 2024 年 9 月 11 日（水）〜13 日（金）会場： 慶應義塾大学日吉キャンパス（神奈川県横浜市港北区日吉 4‒1‒1）
年会ウェブサイト： https://sites.google.com/view/jsae65keio【注意点】
・前回年会と同様、発表申込み・要旨提出には Google Forms を、参加登録・支払いには Peatix を利用します。詳細は年会
ウェブサイトで随時お知らせします。
・支払方法の関係で、年会当日の会場での現金支払いは受け付けません。
・早期払込（期限： 8 月 9 日）をご利用いただきますと参加費に割引料金が適用されます。
・参加費には講演要旨集（PDF）代が含まれます。事前参加登録者には年会ウェブサイトから PDF ファイルをダウンロードできるようにします。
・法人会員 B および協賛会員には年会後に要旨集の PDF データを送付します。
・年会開催前に発行される学会誌にプログラムを掲載します。
・参加申込みには会員番号が必要です。事前にご確認をお願いします。
・本年度も「保育支援」を実施いたします。詳細は年会ウェブサイトで随時お知らせします。
・対面開催を予定しておりますが、新興感染症や自然災害などの状況によりオンライン開催等に変更する可能性があります。
詳細は年会ウェブサイト等で随時お知らせします。

年会参加および研究発表の流れ【詳細は年会ウェブサイトおよび年会第4報にてお知らせします】

1.

流れ

期限など

1.

年会ウェブサイトから参加登録ページへアクセスし、参加登録する。

2.

発表する場合、年会ウェブサイト「一般研究発表」のページより指示に従って申込む。

3. 「一般研究発表」のページより指示に従って講演要旨原稿を提出。

期限： 5 月 31 日（金）期限： 6 月 28 日（金）早期払込（割引）期限： 8 月 9 日（金）8 月 10 日（土）以降は通常料金となります4.

参加費、発表申込み金等を払い込む。

5.

当日【事前登録者】受付でプログラム集等を受け取る。
【当日登録者】受付で当日登録を行い、プログラム集等を受け取る。当日の現金の授受は行いません。

2.

プログラム（予定）
日程

午前

午後

夕方

9 月 11 日 ( 水 )口頭発表

ポスター発表、特別集会

分科会

9 月 12 日 ( 木 )口頭発表

総会、受賞記念講演、シンポジウム

懇親会

9 月 13 日 ( 金 )口頭発表

口頭発表、特別集会、市民集会＊期間中は全日、環境機器展を開催します。様々な最新機器が展示されますので情報収集などの機会としてご参加ください。関連の技術セミナーも予定しています。
＊本年会では 5 年ぶりに懇親会を開催いたします。是非ご参加ください。

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

N10

年会参加登録3.

3. 6

3. 1 年会参加登録方法

個人情報の取り扱いについて

参加登録者から取得した個人情報は、年会の運営に係わる

年会ウェブサイトから、各種フォームを利用しての参加登適正な利用範囲（事務局からの問い合わせ、補助金申請のた録となります。詳細は年会ウェブサイト「参加登録」をご参めの名簿作成等）に限り使用し、他にご本人の同意なく第三照ください。

者に提供することはありません。

年会参加費および早期払込割引（期限 8 月 9日 ( 金 )）4.

できるだけ早期払込 ( 期限： 8 月 9 日 ) をお願いします、期

4. 1

3. 2

一般研究発表の申込み
発表形式

限以降は通常料金となります。また、参加費にはプログラム

発表形式は口頭発表とポスター発表の 2 種類があります。

集（冊子体）および講演要旨集（PDF）代が含まれています。

学生・若手研究者の方（希望者）を対象に、優れた口頭発

年会ウェブサイトの案内に従って、クレジットカード等でお表・ポスター発表に対し表彰する予定です。詳細は、年会

支払いください。

ウェブサイトおよび学会誌の続報にて随時お知らせします。
参加費

早期払込
正会員

8 月 10 日¥7,500

なお、口頭発表の枠に制約がある関係上、口頭発表でエント

懇親会費＊
以降

早期払込

8 月 10 日
以降¥10,000¥8,000¥10,000

賛助会員¥7,500 ／人 ¥10,000 ／人¥8,000¥10,000

法人会員 B¥7,500 ／人 ¥10,000 ／人¥8,000¥10,000

学生会員¥3,500¥5,000¥4,000¥5,000

法人会員 A¥10,000¥12,000¥8,000¥10,000¥8,000¥10,000¥8,000¥10,000

名誉会員
非会員

招待

¥10,000¥12,000＊会場の都合上、懇親会は先着 120 名に達した段階で締め切りとなります。
＊参加上限に達していない場合、当日の参加申込みも可能となります。その場合、参加費の支払いは現金ではな
く、会場受付にて Peatix を利用していただきますので、クレジットカードが必要となります。

リーした方にポスター発表への変更をお願いさせていただく
可能性がございます。また、表彰の審査を希望する学生・若手研究者の方の申込みでは、講演要旨と併せてエントリー
シートも提出していただく予定です。
4. 2

年会ウェブサイトからの申込みとします。まず、3.1 に従って参加登録を行ってから、一般研究発表の申込みを行ってください。発表申込み金（演題 1 題につき 2,000 円）は年会参加費とともにクレジットカード等でお支払いください。なお、特別集会および分科会の発表申込み金は不要です。
申込みの際に入力していただく項目および発表部門は、「6. 研究発表の申込み時の入力項目および発表部門」を参照
してください。

＊懇親会会場： アクアテラス迎賓館新横浜（東急新横浜線「新横浜駅」徒歩 1 分）

https://www.tgn.co.jp/hall/yokohama/aqy/access/

申込み方法

4. 3

a.

申込み時の注意事項
筆頭発表者および演者は会員に限ります（共同発表者、および特別集会や分科会の演者は非会員でも構いません）。未入会の方は、大気環境学会ウェブサイト

3. 3

講演要旨集（PDFファイル）について（http://www.jsae-net.org）で 入 会 手 続 き を 行 っ て か

参加登録者は、年会ウェブサイトより講演要旨集の PDF
ファイルを閲覧・ダウンロードできるようにします。

ら、申込みをしてください。

b.

同一演者による一般研究発表は、3 題以下とします。
複数の発表がある場合には、希望する発表順序を必ず

3. 4

プログラム集の送付について入力してください。なお、特別集会、分科会などはこプログラム集（冊子体）は当日配布とし、事前送付はいたしません。講演要旨集（冊子体）は購入者以外には配付いたの数に含みません。

c.

発表件数を変更させていただくことがあります。

しません。講演要旨集（冊子体）の購入をご希望の場合は、3.5 をご参照ください。
3. 5

プログラム編成の都合により、発表部門・発表形式・d.

演題名は修正していただくことがあります。

e.

発表申込みは、必ず共同発表者全員の了承を得てから

講演要旨集のみの販売行ってください。なお、発表内容に問題があると判断

講演要旨集（冊子体）の購入を希望される方、または年会された場合には申込みを受理しません。

に参加されずに講演要旨集（PDF）の購入を希望される方発表申込み期限および発表申込み金

は、年会ウェブサイトの案内に従って申込み、クレジット

4. 4

カード等でお支払いください（1 式 5,000 円・送料込み）。冊a.

発表申込み期限： 2024 年 5 月 31 日（金）子体の発送は 9 月上旬以降の予定です。なお、講演要旨集b.

プログラム編成の都合上、申込み期限は延長いたしま（冊子体）には PDF データは付属しておりません。

せん。

大気環境学会誌

c.

d.

第 59 巻

発表申込み金： 演題 1 題につき 2,000 円を、参加登録

第 2 号 （2024）

N11

企画の採否と内容の決定、演題・要旨の提出

5. 2

後に発表申込みを行ってから、年会参加費とともに払年会実行委員会で日程・プログラム編成上の都合を勘案しい込んでください。払い込み後の返金はできませんのて企画の採否を決定し、企画責任者へ通知します。講演要旨

で、ご了承ください。

原稿は、一般研究発表と同様に年会ウェブサイトを通して提発表申込み金と参加費の支払いは同じタイミングとな出していただく予定です。なお、特別集会、分科会の演題にります。すなわち、参加費支払いの前に発表申込み金

ついては発表申込み金は不要です。

を支払う必要はありません。
特別集会開催後の「資料」の提出

5. 3
4. 5

講演要旨原稿の提出

第 62 回（2021 年）年会より、その時代時代を特徴づける

提出期限： 2024 年 6 月 28 日（金）トピックの記事を後世に残していくことを目的として、特別提出方法： 年会ウェブサイト「一般研究発表の申込み」の集会の講演内容を大気環境学会誌の「資料」として投稿をおページより指示に従ってご提出ください。

願いしております（翌年の大気環境学会誌 1 号に掲載）。特別a.

年会ウェブサイトでのみ原稿を受け付けます。

集会の企画責任者の皆様には「巻頭言」を、講演者の皆様にb.

原稿の提出は期限厳守でお願いします。

は「講演内容」の投稿をお願いします。内容は予稿のままでc.

原稿作成の詳細については後述の「講演要旨原稿作も（二重投稿にはあたりません）、大幅に改定していただい成の手引き」をご覧ください。

ても構いません。発表スライド形式の投稿も受け付けます。
投稿用のテンプレートは採択された特別集会の企画責任者に

4. 6

a.

発表に関する注意事項

お送りします。なお、年会報告（大気環境学会誌 6 号に掲載）

口頭発表では、Windows でのパワーポイントによるに掲載される特別集会報告書の原稿提出は必要ありません

プレゼンテーションを予定しています。詳細は、年会（巻頭言で代用となります）。

ウェブサイト上で後日ご案内します。

b.
c.

研究発表の申込み時の入力項目および発表部門

ポスターサイズなど発表方法の詳細は、年会ウェブサ

6.

イト上および続報でお知らせします。

6. 1

会場での発表資料等の配付は、各人の責任で行ってく
ださい。

入力事項

一般研究発表を申込む際に入力いただく項目は以下を予定
しています。なお、今後項目が変更される可能性がありますので、詳しくは年会ウェブサイトおよび続報をご確認くださ特別集会・分科会企画の公募

5.

い。

特別集会と分科会は一つのカテゴリーとして、企画を公募します。開催を希望される場合は、年会ウェブサイトから入手できる様式に従って、下記の「5.1（特別集会、分科会については企画責任者が全演題をとりまとめて、事務局にお送りください。）

特別集会・分科会概要」に示す内容をメールで以下のアドレスまでお送りくださ【筆頭発表者情報】

い。昨年の方針に引き続き、複数の分科会合同での開催もごa.

氏名検討ください。

b.

会員番号

c.

会員種別： 正会員、学生会員、法人会員 A、法人会員

申込み期限： 2024 年 5 月 10 日（金）申込み先： 第 65 回大気環境学会年会事務局

Email: jsae65keio@gmail.com
5. 1

a.

特別集会・分科会概要

B、賛助会員、名誉会員
d.

所属機関名

e.

電子メールアドレス

f.

電話番号

タイトル（特別集会、分科会の別を入力のこと）
分科会のテーマに関係が深い内容は、特別集会ではな【発表者情報】

く分科会での申請をお願いいたします。

a.

所属機関名

b.

趣旨・内容（200 字程度）

b.

共同発表者の氏名

c.

企画責任者の氏名、所属、電話番号、メールアドレスc.

講演要旨掲載順d.

世話人と座長の氏名、所属e.

講演者の氏名、所属、メールアドレス、講演タイトル

f.

希望日時

g. （特別集会のみ）企画責任者および講演者が講演内容【発表形式・部門】a.

希望発表形式： 口頭発表またはポスター発表を選択b.

審査希望の有無： 学生・若手研究者優秀発表賞の審査の大気環境学会誌「資料」への投稿を承認しているか（5.3 を参照ください）

希望の有無を入力してください。

c.

希望発表分類： 発表部門・分類一覧の中から、発表を

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

N12

希望する部門・分類を第 1 希望は必ず、必要に応じて第 3 希望まで選択してください。

d.

関連発表順序： 複数の関連した内容の発表を続けて行
いたい場合は、備考欄に、関連発表の発表者氏名と演題名を入力し、ご自分の発表との順序を入力してくだ
さい。

5 輸送・反応・沈着

5-1 輸送・拡散
5-2 反応5-3 沈着6 手法開発6-1 測定技術（一般）
6-2 数値解析・モデリング

7 その他

7-1 環境社会科学・環境学習
7-2 気候変動関連
7-3 その他【演題名・講演要旨】

a.

演題名

b.

発表分類のための要旨： 研究概要を 100〜200 字程度

著作権について

6. 2

大気環境学会年会講演要旨集に掲載された講演要旨の著作で記入（詳細な結果の入力は不要です。）

権は、（公社）大気環境学会著作権ポリシーに基づき、公益c.

発表分類のためのキーワード（3〜5 個）

社団法人大気環境学会に属します。

d.

講演要旨（研究発表の申込み時は不要ですが、6 月 28
日までに提出してください。）

e.

7.

エントリーシート（学生・若手研究者優秀発表賞の審査希望者は要旨と同時に提出してください。）

問い合わせ先など
年会に関する情報は、逐次「大気環境学会誌」の大気環境学会ニュース欄でお知らせするとともに、最新情報は随時年
会ウェブサイトに掲載します。不明な点については下記まで

発表部門・分類一覧
1 大気汚染物質

2 環境動態

3 影響

4 発生源

お問い合わせください。
1-1 光化学オキシダント
1-2 VOC1-3 粒子状物質 1（分析・測定手法）
1-4 粒子状物質 2（現象解明・事例解析）
1-5 酸性雨
1-6 放射性物質
1-7 有害化学物質
1-8 その他【年会ウェブサイトアドレス】

2-1 室内環境
2-2 沿道環境2-3 都市・地域
2-4 東アジア
2-5 地球環境

8.

3-1 植物影響
3-2 材料・文化財影響
3-3 臭気3-4 動物影響・毒性評価
3-5 疫学・リスク評価

いただいた内容が全てご要望通りにならない可能性がありま

4-1 移動発生源
4-2 固定発生源
4-3 排出インベントリ
4-4 排出規制・抑制技術・コベネフィット

https://sites.google.com/view/jsae65keio【第 65 回大気環境学会年会に関するお問い合わせ先】
第 65 回大気環境学会年会事務局

E-mail: jsae65keio@gmail.com
最後に
口頭発表の枠に制約があります。そのため、発表件数を制限させていただくこと、口頭発表でエントリーした方にポス
ター発表への変更をお願いさせていただくことなど、申込みす。申込み後に実行委員会から上記を含め、開催日や会場（サイズ）などについて、調整のご相談をさせていただく可能性があることを予めご了承ください。
また、会場には駐車スペースがございませんので、公共交通機関でのご参加をお願いいたします。会場へのアクセスにつきましては、年会ウェブサイトおよび続報をご確認ください。

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

N13

講演要旨原稿作成の手引き

・フォントは講演題目はゴシック 12 ポイント、講演題

はじめに

1.

年会ウェブサイト内の『発表申込み』にある原稿作成用テンプレート（Word 形式）をダウンロードし、要旨を記載し目以外は明朝 10 ポイントにしてください。
④ページの上限は、一般研究発表 1 ページ、特別集会 4
ページ、分科会 2 ページとします。特別集会、分科会のPDF ファイルを作成してください。不都合がある場合は、
お問い合わせ先（jsae65keio@gmail.com）までご連絡ください。

詳細については各企画責任者に問い合わせてください。
⑤原稿を PDF ファイルに変換してください。
・Adobe Acrobat 等で PDF ファイルに変換してくださ

2.

本文作成方法

2. 1

本文作成

い。
・PDF 変換の際には、フォントの埋め込みを行ってください。

①年会ウェブサイトより『発表申込み・講演要旨提出』へ

・必ず PDF ファイルを出力して、文字化け、画像の乱れ

アクセスしてください。

等がないかご自身で確かめてください。事務局では内②「原稿作成用テンプレート」をクリックすると、ダウン

容のチェックをしません。画像の乱れや文字化けなどロードできます。

がそのまま講演要旨集に残りますのでご注意ください。

③テンプレートをダウンロードできない場合は、下記を参考に作成してください。
・上に 25 mm、下に 20 mm、左右に 20 mm ずつ余白を2. 2

原稿提出・修正

とり、この範囲内に原稿を横書きで書いてください。

要旨のアップロード方法は、後日年会ウェブサイトおよび・所定の位置に講演題目、名前、所属を記入してくださ

続報にてお知らせいたします。なお、発表申込み期限であるい。発表者の所属が異なる場合には、名前と所属の右

5 月 31 日以降は、プログラム編成上、要旨原稿の入れ替え以

肩に上付きで1）や2）の印をつけて、対応がわかるよ

外の演題名や発表者名等の変更は原則として受け付けません

うにしてください。

のでご注意ください。詳しくは年会ウェブサイト（https://

・演者には名前の前に〇印をつけてください。

sites.google.com/view/jsae65keio）をご確認ください。

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

N14◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

第 65回大気環境学会年会「環境機器展」のご案内
公益社団法人大気環境学会では、2024 年 9 月 11 日（水）から 9 月 13 日（金）の 3 日間、慶應義塾大学日吉キャンパス（神奈川県横浜市）にて第 65 回大気環境学会年会を開催いたしますが、例年通り年会に併設して『環境機器展』を開催します。例年

400 人を超える大気環境分野の研究者が集う本年会は、貴重な情報交換の場ともなっております。年会と併行しまして、貴社製品の展示や技術、サービス等をご紹介いただく環境機器展ならびに技術セミナーを同会場にて行う予定です。
つきましては、貴社の製品・技術・サービスを年会参加者に広くご紹介いただくことはもとより、参加者との情報交換等のために、この機会に奮ってご出展くださいますようご案内申し上げます。
あわせまして、プログラム集（冊子体）と講演要旨集（PDF）への広告や年会ウェブサイトへのバナー広告の掲載も予定しておりますので、皆様方のご支援、ご協力、何卒、宜しくお願い申し上げます。出展特典の一例を以下に紹介いたします；（1） 一般講演等にご参加いただける年会参加証（2 名様分）、プログラム集（冊子体）2 冊、講演要旨集（PDF）の進呈（2） バナー広告等への掲載割引（3） 学会員の研究ニーズ情報ご提供（本年会より試行する予定です。）『環境機器展』への出展のお申込みは 5 月 31 日（金）までを予定しております。詳細は年会ウェブサイト（https://sites.google.

com/view/jsae65keio）をご確認ください。なお、新興感染症や自然災害などの状況によっては、年会はオンラインでの開催に変更となり、環境機器展もオンライン展示となる可能性があります。変更の場合の決定は 6 月末に行われる予定です。オンライン開催に変更になった場合は、改めて詳細をご連絡いたしますが、お申込み内容の変更等の対応をさせていただきますので、再度ご検討くださいますよう、宜しくお願い申し上げます。

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

N15◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

大気環境学会賞受賞候補者の推薦について
来る 2024 年 9 月に「第 65 回大気環境学会年会」で開催される「令和 6 年度大気環境学会総会」において、大気環境学会賞の表
彰を行いますので、「大気環境学会の表彰に関する規定」（平成 27 年 3 月 20 日改定： 学会ホームページに掲載）をご参照のうえ、
受賞候補者の推薦を下記要領でお願いいたします。
記

1. 表彰の対象となる業績・学術賞（斎藤潔賞）： 国内外において学術上ならびに社会的に顕著な業績をあげた人・功労賞（鈴木武夫賞）： 本学会または地域・社会に対して多大な業績をあげた人（年齢 55 歳以上）
・進歩賞： 学術上優れた業績をあげた若手研究者（申請年の 4 月 1 日現在で年齢 40 歳以下）
・技術賞： 技術的に優れた業績をあげたか、或いは技術の普及に著しい功績をあげた人

2. 推薦に必要な書類等①推薦状（推薦者の所属、氏名、生年月日の記載ならびに捺印のあるもの）②被推薦者の氏名、生年月日、所属、略歴③推薦理由書（2,000 字程度）ならびにその概要（200 字程度）
④業績資料

学術賞及び進歩賞については、主たる推薦理由に相当する論文の目録（大気環境学会誌並びに Asian Journalfor Atmospheric Environment (AJAE) の原著または総説を含む）、および主要論文の別刷（主要論文を 3 編、PDF ファイ
ルを推奨）。技術賞に関しては、業績を証明するための資料、書類等、例えば「行政報告書」、「技術報告書」、「特許」、「製品検査報告書」、「著書」等。また、功労賞に関しては、業績についての具体的な事実と成果の説明。
⑤推薦者は 2 名以上を必要とする。
⑥ ②、③、④の業績目録については電子データも別途に提出を必要とする。

3. 送付先および期限
送付先： 〒162‒0801 東京都新宿区山吹町 358‒5（公社）大気環境学会事務局

TEL: 03‒6824‒9392

大気環境学会賞選考委員会

FAX: 03‒5227‒8631

E-mail: jsae-post@as.bunken.co.jp
締

切： 2024 年 5 月 31 日（金） 必着

4. 同一名義人による推薦は、表彰の対象となる種類毎に、原則として毎年 1 件とする。
備考

これまでの学会賞の受賞者の記録は、学会ホームページに掲載されています。

N16

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

Asian Journal of Atmospheric Environment
Vol.17 Article number 19–22 2023
Vol.18 Article number 1–4 2024
CONTENTS & ABSTRACT
Vol. 17, Article number: 19

Physicochemical characteristics and seasonal variations of PM2.5 in urban, industrial, and suburban areas
in South Korea
Kyucheol Hwang, Jeongho Kim, Jae Young Lee, Jong-Sung Park, Sechan Park, Gahye Lee, Chang Hyeok Kim, Pilho Kim, Su Hyun Shin,
Kwang Yul Lee, Joon-Young An, Jungmin Park, Jong Bum Kim*

ABSTRACT

Among countries that are a part of the Organization for
Economic Co-operation and Development, South Korea isthe most exposed to PM2.5. Despite the country having
implemented various strategies to limit PM2.5 emissions, itsconcentrations are still high enough to pose serious
environmental and health concerns. Herein, we monitored
various physiochemical properties of PM2.5 across different
regions in South Korea from January 1 to December 31,
2021. Specifically, the study area consisted of the city
center, industrial complexes, and suburban areas. Before
analyzing dynamics of emissions specific to each site, theClean Air Policy Support System data for the three areas
were compared to elucidate their respective primaryemission sources. The particle concentrations for thethree areas were 21.8–26.44 μg/m3, with the highest

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00018-5

concentrations being observed in March. All the threeareas exhibited high ratios of NO−3 across all seasons. The
particle number concentrations in the three sites were1.3–1.5×107, and the peak points of the concentrations
were different in every site: city center (40 nm), industrial
complexes (60 nm), and suburban areas (80 nm). We also
conducted potential source contribution function andconditional bivariate probability function analyses. These
analyses were conducted to determine the inflow
direction of the pollution sources for high PM2.5 episodes.
For the episodes that occurred in spring and winter, there
were no differences in the PM2.5 concentrations between
the three sites. Overall, the insights gained from thisstudy offer a framework for developing air-quality
management policies in South Korea, specifically in thecontext of PM2.5 emissions.

Vol. 17, Article number: 20

Update of the year 2019 modeling emission inventory in China
Seoyeon Kim, Jinseok Kim, Hyejung Hu, Meongdo Jang, Jae-Bum Lee, Sung Chul Hong, Okgil Kim, Jung-Hun Woo*https://doi.org/10.1007/s44273-023-00012-x

ABSTRACT

Using updated emission inventories can enhance theaccuracy of air quality forecast models. Given China’s rapid
economic growth and Korea’s geographical andmeteorological position on the windward side of China,
updating China’s emission inventory has become particularly
crucial for Korea’s air quality modeling. This study aimed todevelop an updated version of China’s Emission Inventory inComprehensive Regional Emissions for AtmosphericTransport Experiments version 3 for the base year of 2019
(CREATEv3 (YR 2019)). To achieve this goal, we utilized
the Chinese emission inventory of CREATEv3 for the baseyear of 2015 (CREATEv3 (YR 2015)) as a framework toincorporate the latest Chinese emission data from the Multiresolution Emission Inventory Model for Climate and Air
Pollution Research for the base year of 2019 (MEIC

COVID-19 (YR 2019)) and update the inventory. The
updated China’s annual emissions are now reflected in
CREATEv3 (YR 2019), and the amounts are as follows:
132 Tg for CO, 21 Tg for NOx, 8 Tg for SO2,7 Tg for PM2.5,
9 Tg for NH3, and 28 Tg for volatile organic compound(VOC). By comparing previous Chinese emission
inventories with the updated inventory developed in thisstudy, it was found that SO2, NOx, VOC, and NH3 emissions
were decreased. Therefore, using the updated inventory
seemingly reduces the impact of China’s fine dust on Korea.
By comparing emissions by pollutant and region in China
using CREATEv3 (YR 2019), it was found that regions withhigh emissions of targeted pollutants strongly correlated withmajor industries operating in those areas. This study is
expected to provide insights into China’s emission changes
in 2019 and support air quality forecasting.

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

N17

Vol. 17, Article number: 21

Long-term changes of rice yield loss estimated with AOT40 and M7 metrics using comprehensive ozone andrice cultivation data over South Korea
Jimin Lee, Jin-seok Han, Jinsu Park*, Joon-Yeong Ahn, Gangwoong Lee*

ABSTRACTThis study examines the change in rice yield due to ozone
exposure in South Korea using extended air quality
monitoring data from 2000 onwards. Notably, the maximum
daily 8-h average O3 (MDA8O3) showed a substantial
annual increase of 1 part per billion by volume (ppbv) from1990 to 2021. AOT40 (accumulated dose of ozone over a
threshold of 40 ppb) levels exceeded set thresholds in theearly 2010s, and the M7 (mean 7-h ozone mixing ratio)
index exhibited a parallel pattern, with a more pronounced
increase than the AOT40 during the same period. Spatial
variations of AOT40 and M7 metrics have been assessedannually across South Korea since 2000. Both metrics
displayed spatial disparities, with higher values in westernregions and lower values in the east. In particular, Dangjin
and Seosan counties in Chungnam province experienced thegreatest rice yield loss due to extensive rice cultivation areaand high ozone exposure metrics. The quantified yield loss
due to AOT40 increased from 127,000 in 2000 to 230,000
tonnes in 2021 with an increasing rate of 6500 tonnes per
year. M7 indicated a rise in yield loss of 3500 tonnes per

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00021-w

year, with yield losses growing from 32,000 in 2000 to
92,000 tonnes in 2021. Despite M7’s lower loss, it
demonstrated a higher percentage increase of 188% overtwo decades, which was double AOT40’s 81%. While thedecline in rice production was mainly linked to shrinking
cultivation areas, its productivity was improved. Taking bothfactors into account, there was an unexplained 3% decreasein production over the same period. This discrepancy wasclose to the 2.5% rice yield loss attributed to the AOT40
metrics, suggesting that the majority of the additional 3%
decline in production, surpassing improvements in
productivity, could be attributed to the impacts of ozone
exposure. We estimated the annual economic loss due to rice
yield loss up to around 0.6 billion US dollars, corresponding
to an annual rice production loss of 230,000 tonnes using
AOT40. It is important to note that this value is expected tosteadily worsen as ozone levels increase. This underscores
the urgency of taking swift measures to reduce ozone levels,
aiming not only to mitigate future economic losses but also
to prevent potential health implications.

Vol. 17, Article number: 22

CO2 removal characteristics of a novel type of moss and its potential for urban green roof applications
Ye-Bin Seo, Trieu-Vuong Dinh*, Seungjae Kim, Da-Hyun Baek, Kweon Jung, Jo-Chun Kim*

ABSTRACTThe feasibility of a novel type of moss (Parkortanso No.
1 synthesized from Racomitrium japonicum, Dozy andMolk) to capture CO2 in urban areas was demonstrated.
The effects of light intensity (500, 1000, and 1500 μmol/m2.s), ambient temperature (10℃, 25℃, and 35℃), age(1-year-old and 3 years old), and leaf color (bright anddark green) on the CO2 removal caused by the moss
concerned were investigated. It was determined thatstronger light intensity resulted in higher CO2 removal by
the target moss. The moss showed the best CO2 capture athttps://doi.org/10.1007/s44273-023-00022-9

25℃, while the CO2-capturing capacities declined when
the ambient temperatures were 10℃ and 35℃. Three
years old bright green moss was found to have higher
CO2-capturing capacity than 1 year old. Similarly, brightgreen moss exhibited the best CO2 uptake out of themosses concerned. The highest net CO2 emission of themoss was −1.94±0.72 kgCO2/m2.year, which wascomparable to other moss and plant species.
Consequently, the bright green and old Parkortanso No. 1
moss are recommended for a green roof application interms of CO2 capture.

Vol. 18, Article number: 1

Source apportionment of ambient PM2.5 in Ho Chi Minh City, Vietnam
Ngoc Tran*, Yusuke Fujii, Md Firoz Khan, To Thi Hien, Tran Hoang Minh, Hiroshi Okochi, Norimichi Takenaka
https://doi.org/10.1007/s44273-023-00024-7

ABSTRACTThe emission sources of fine particulate matter (PM2.5)
have not yet been fully identified in Ho Chi Minh City
(HCMC), Vietnam, presenting difficulties to authorities

in controlling air pollution efficiently. To address thisissue, this study explores the source apportionment of
PM2.5 by the positive matrix factorization (PMF) modeland identifies potential regional sources through the

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

N18

comprising biomass burning, coal combustion,transportation, and crustal origins (36.4% of PM2.5 mass),
followed by secondary ammonium sulfate (18.4%), sea
salt (13.7%), road dust (9.6%), and coal and crude oil
combustion (9.4%). WCWT results suggested that thegeological sources of PM2.5 were mainly from local areasand scattered to the northeast/southwest of HCMC. In
addition, the long-range transport of PM2.5 fromsurrounding countries was revealed during the assembly
restriction and lockdown period in 2020.

weighted concentration-weighted trajectory (WCWT)
model based on the field observation data of PM2.5 in
HCMC. 24-h PM2.5 samples were collected in central
HCMC for a year (September 2019–August 2020).
Herein, inductively coupled plasma mass spectroscopy
was used to analyze trace elements, in addition to
identifying PM2.5 mass and other chemical species, suchas water-soluble ions and carbonaceous species, reported
in our former study. The PMF results showed that PM2.5
in HCMC was dominated by anthropogenic-rich sources【和訳情報】

ベトナムのホーチミンにおける PM2.5 発生源解析
チャン ゴ 1、藤井佑介 1, 2、ムハンマド フィロウズ カン 3、トゥ チー ヒエン 4, 5、チャン ホァン ミン 4, 5、大河内博 6、竹中規訓 1, 2（1 大

阪府立大学大学院人間社会システム科学研究科現代システム科学専攻、 大阪公立大学大学院現代システム科学研究科現代システム科学専攻、32

バングラデシュノース・サウス大学健康生命科学部環境科学マネジメント学科、4 ベトナム科学大学環境学部、5 ベトナム国家大学ホーチミン市
校、6 早稲田大学創造理工学部）

ベトナムのホーチミンでは、微小粒子状物質（PM2.5）の発生
源はまだ十分に解明されておらず、効果的に大気汚染を防止することが困難である。この問題に対処するため、本研究では、ホーチミンの PM2.5 観測データをもとに Positive Matrix
Factorization（PMF）モデルによる発生源解析、さらにはWeighted Concentration-Weighted Trajectory （WCWT）モデルによる地理的起源の解析を行った。PM2.5 試料は、2019
年 9 月から 2020 年 8 月の 1 年間にわたって捕集した。試料捕集後、既報の PM2.5 質量濃度や水溶性イオン成分、含炭素成分等の分析に加えて、誘導結合プラズマ質量分析法による微量元素成分の分析も行った。PMF 解析より、ホーチミンにおける PM2.5 質量濃度に対する寄与率が高い発生源として、
バイオマス燃焼や石炭燃焼、交通、地殻起源を含む人為起源
が支配的な発生源（36.4%）、次いで二次生成由来の硫酸ア
ン モ ニ ウ ム 粒 子（18.4%）、 海 塩（13.7%）、 道 路 粉 塵（9.6%）、そして石炭・原油燃焼起源（9.4%）である結果が得られた。WCWT 解析より、PM2.5 は主にローカル起源であるという結果が得られたが、ホーチミンの北東部と南西部からの影響も示唆された。また、2020 年の新型コロナウイ
ルス感染拡大に伴う行動制限及びロックダウン期間において、周辺諸国からの PM2.5 の越境大気汚染の影響も明らかになった。

Vol. 18, Article number: 2

A study on distribution characteristics of volatile organic compounds in Paju industrial complex area, using
proton transfer reaction-time of ﬂight mass spectrometry
So-Young Kim*

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00023-8

ABSTRACT

October 19 to October 21, 2020.
According to measurement results, toluene was detected
the most at 25.7 ppb, followed by carbon tetrachloride(17.6 ppb), ethylbenzene (17.2 ppb), and xylene (8.5 ppb),
which demonstrates that there is a need to control thesesubstances to resolve the issue with VOCs in the region.
In particular, benzene designated as the air quality
standard was detected at 1.0 ppb in some sites, which is
below the threshold (1.5 ppb). However, it was detected
at 2.1 to 4.4 ppb, exceeding the threshold in most sites.
Thus, continuous monitoring is expected to keep VOCs
under control in Paju Industrial Complex down the road,using real-time measuring equipment.

The Paju City is located in the northwest of Gyeonggido, and its chemical emissions in 2020 were1,287,917 kg, the 4th highest in Gyeonggi-do. In
particular, the Munsan High-Tech Industrial Complex in
Paju has LCD manufacturing plants and partnercompanies distributed in groups, and the volatile organic
compounds used by these companies are causing many
problems, such as causing bad odors, to the local
community. In this sense, real-time analyzing equipment(proton-transfer-reaction time-of-flight mass spectrometry)
was mounted on a vehicle for this study to look into the
air quality around VOCs-using companies inside theHigh-tech Industrial Complex in Munsan, Paju from

大気環境学会誌

第 59 巻

第 2 号 （2024）

N19

Vol. 18, Article number: 3

Study on endotoxin in indoor environment: research at equine-related facilities in Japan
Takeshi Ogasawara*, Hoon Kim, Eunsu Lim

ABSTRACTIn recent years, endotoxins have received considerable
attention as substances associated with allergic diseases.
Endotoxins are cell wall components of gram-negative
bacteria that are widely present in the living environment.
Endotoxin concentrations are particularly high inenvironments where animals are housed. However, while
the status of endotoxin concentrations in the generalenvironment is becoming clearer, there remains a scarcity
of studies in environments with potentially higher
concentrations.
In this study, we measured indoor endotoxin concentrations
in buildings in Japan that are strongly associated withhorses. The target buildings include a “Magariya,” an old
Japanese house, an accommodation facility connected to ahorse stable, and a stable specifically for thoroughbreds. Air
and dust samples were collected at these measurementtargets and analyzed for air and dust concentrations.

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00025-6

Airborne concentrations were higher in buildings withhorses present than in buildings without horses, and thepresence/absence of horses is thought to have asignificant effect on the airborne concentration ofendotoxin. Additionally, as the density of horses
increases, endotoxin concentrations also tend to increase.
Dust concentration had different values in different rooms
even in the same building. These results suggest that dust
concentrations may be affected by floor materials,
frequency of cleaning, and frequency of human traffic
from areas of high concentrations. Endotoxin
concentrations were high in the stable during the work
because of the replacement of the dried straw in the stalls
and the removal of horse excrement. These results are
expected to be useful in controlling endotoxin
concentrations in indoor environments of various
building types.

【和訳情報】

室内環境中のエンドトキシンに関する研究： 日本の馬関連施設における調査
小笠原

岳 1、金

勲 2、イム ウンス 3（1 明星大学建築学部建築学科、2 国立保健医療科学院生活環境研究部、3 東洋大学理工学部建築学科）

近年、アレルギー疾患との関連物質としてエンドトキシンが注目されている。エンドトキシンはグラム陰性菌の細胞壁成分であり、生活環境に広く存在する。特に動物を飼育する環
境ではエンドトキシン濃度が高い。しかし、一般環境におけるエンドトキシン濃度の状況が明らかになりつつある一方、より高い濃度となる可能性がある環境での調査事例は乏しい。
本論文では、馬との関係が深い日本の建物における室内エン
ドトキシン濃度を測定した。対象とする建築の種類は、日本の古民家のひとつである まがりや 、馬用厩舎と連結する宿泊施設、競走馬用厩舎とした。これらの測定対象において、

空気とダストを採取し、気中濃度とダスト濃度を分析した。
空気中濃度は、馬が不在の建物よりも在厩している建物の方が高くなったことから、馬の在／不在がエンドトキシンの空気中濃度に大きく影響を及ぼしていると考えられる。また、
馬の密度が高くなると、エンドトキシン濃度も高くなる傾向があった。馬房作業では、馬房内の乾燥ワラの交換や馬の排泄物の除去を行うため、作業中はきゅう舎内のエンドトキシ
ン濃度が高い状況だった。これらの結果は、様々な建築タイ
プ（用途）の室内環境において、エンドトキシン濃度のコン
トロールに役立てることが期待される。

Vol. 18, Article number: 4

Microplastic menace: a path forward with innovative solutions to reduce pollution
Jino Affrald R*

https://doi.org/10.1007/s44273-024-00026-z

ABSTRACT

world. As a result, human exposure to microplastics
through tainted food is unavoidable, possibly creating
health risks. In recent years, a major research effort has
added to our understanding, but there is an urgent need tosimplify and integrate the findings. This review focuseson the effects of microplastics as well as methods fordecomposing plastics without creating microplastic
particles. Among the various plastic breakdown methods,
employing microorganisms and nanotechnology might bea long-term solution in preventing environmental
microplastic contamination.

Microplastics are a very complex, diverse, and persistentcontaminant class in aquatic ecosystems, providing
significant challenges for scientists in developing
analytical methodologies, fate and transport models,
identification of exposure routes, and toxicological risk
evaluation are all key difficulties for scientists. Despite aconsiderable and developing body of thought concerning
the effects of microplastics on aquatic species, nothing is
known about the effects of microplastics on humans.
Microplastics have been found in food all across the

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 2（2024）

N20

支部だより
関東

各支部のホームページもご覧ください。
学会ホームページ（https://www.jsae-net.org/）にリンクがあります。
講演会概要：

講演会開催のお知らせ
関東支部粒子状物質部会では、関東地方大気環境対策推進連絡会との共催で以下のとおり講演会を開催します。

「光化学オキシダントの低減のために〜VOC 排出に着目した
最近の取組〜」
講演予定者：
・井上

和也 先生

・茶谷

聡 先生

産業技術総合研究所
国立環境研究所

主

催： 関東地方大気環境対策推進連絡会 微小粒子状物

共催： 大気環境学会関東支部粒子状物質部会日時： 令和 6 年 3 月 18 日 ( 月 )13:30〜16:00

詳細は次号および関東支部ホームページでお知らせします。

会

場： Zoom によるオンライン開催〈関東支部ホームページ〉

・星質・光化学オキシダント調査会議

プログラム：

1.

近年の光化学オキシダント、PM2.5 対策の動向について
山田克之氏／環境省水・大気環境局環境管理課

2.

https://sites.google.com/view/jsaekanto

九州

自動車交通に由来するブレーキ摩耗粒子とタイヤ摩耗粒九州支部総会及び第 24 回研究発表会のお知らせ

萩野浩之氏／日本自動車研究所

九州支部では以下のとおり役員会、総会、特別講演及び研NOx、VOC 削減による光化学オキシダント濃度とその究発表会を開催します。なお、研究発表会は室内環境学会九

環境影響の低減効果推定

州支部と合同で開催します。

井上和也氏／産業技術総合研究所

4.

東京都環境科学研究所

・環境省環境管理課（予定）

子の大気環境への影響

3.

純也 先生

関東甲信静における PM2.5 及び光化学オキシダントの特別講演及び研究発表会は非会員の参加も受け付けます。
多数の皆様にご参加くださいますようお願いいたします。

キャラクタリゼーション〜関東 PM・Ox 合同調査令和 4

費

年度のまとめ〜日時： 令和 6 年 3 月 8 日（金）根本創紀氏／千葉県環境研究センター（役員会）

12:30〜13:00

用： 参加費無料（総13:00〜13:20

会）

申込方法： 以下の URL から、氏名、所属、連絡先、会員／（特別講演）

非会員等を入力してお申し込みください。後日、当日の接続（研究発表会） 14:45〜16:55

用リンク（ID、パスワード等）をお送りします。（3 月 13 日

※時間は変更になる場合があります。また、懇親会は開催（水）〆切）。
申込み先 (URL): https://forms.oﬃce.com/r/xQbKHZ35UK

13:30〜14:30

しないこととしました。御了承ください。
場： アクロス福岡 607 会議室会

福岡県福岡市中央区天神 1‒1‒1

https://www.acros.or.jp/
特別講演・研究発表会へ参加希望の方は、令和 6 年 3 月 7日（木）までにメールにて所属とお名前、電話番号、メール
アドレスを下記連絡先へお知らせください。
開催案内やプログラム、要旨集は九州支部ホームページで

令和5年度関東支部総会・講演会のお知らせ
日

URL： https://sites.google.com/view/jsae-kyushu-hp/

時： 令和 6 年 5 月 24 日 ( 金 ) 12:30〜16:30（総会： 12:30〜13:00、講演会： 13:00〜16:30）

会

順次公開しております。こちらもご覧ください。

場： 日本環境衛生センター東京事務所およびオンライン( プログラム )【開会挨拶】13:30〜13:40のハイブリッド開催【特別講演】13:40〜14:30

東京都港区東新橋 2 丁目 3 番 14 号

演

エディフィチオ トーコー 702 号室

https://www.jesc.or.jp/access/tabid/159/Default.aspx

題： エアロゾル粒子はどのように気道上皮細胞まで到達するか？

人間環境工学的アプローチ

講演者： 伊藤一秀教授（九州大学大学院総合理工学府）

大気環境学会誌

第 59 巻

―休憩―【一般発表】14:45〜16:45
吉野

6.

2.

石川

栄作（琉球大学）： 有機エアロゾルの光分解による活性酸素種の解析

3.

古澤

藤原

万葉（奈良女子大学大学院）ほか： 化学物質過敏症の香害に起因する香料成分とアルデヒド類の関係に関暢晃（琉球大学）： 中国 Tuoji 島から沖縄辺戸岬に長距離輸送される有機エアロゾルの解析

N21〈室内環境部門〉16:15〜16:45〈大気環境部門〉14:45〜16:15

1.

第 2 号 （2024）

する研究

7.

浦川

春樹（長崎国際大学）： 光触媒反応による室内環

境の浄化の検討−酸化チタンによるメチレンブルー分解試験について−尚英（熊本県保健環境科学研究所）ほか： プロセ【閉会挨拶】16:45〜16:55

スのパッケージ化による再現可能なデータ解析手法展開の実践報告−光化学オキシダント空間濃度分布推計手法

福岡県保健環境研究所

を事例として−4.

飯野

直子（熊本大学）： 2023 年 4 月の黄砂現象
―休憩―

5.

張

代洲（熊本県立大学）ほか： 砂漠域研究活動の新しい展開 2023

申込・問い合わせ先：
山本重一〒818‒0135 福岡県太宰府市向佐野 39

TEL: 092‒921‒9947
E-mail: yamamoto@ﬁhes.pref.fukuoka.jp

賛助会員一覧（五十音順）
株式会社秋田県分析化学センター
川崎市環境局環境総合研究所
株式会社環境管理センター
紀本電子工業株式会社
柴田科学株式会社
株式会社数理計画
一般財団法人大気環境総合センター
千葉県環境生活部大気保全課
東亜ディケーケー株式会社
東京ダイレック株式会社
東京都環境局環境改善部
日本カノマックス株式会社
一般財団法人日本環境衛生センター
東日本高速道路株式会社
富士電機株式会社

パワエレシステム

インダストリー事業本部

「大 気 環 境 学 会 誌」 編 集 委 員
編集委員長

茶

谷

副編集委員長聡

国立環境研究所

板

野

泰

之

大阪市立環境科学研究センター

編 集 委 員 浅川

大地

大阪市立環境科学研究センター

中

板

橋

秀

一

電力中央研究所

市

川

有二郎

柏

倉

桐

堅

田

元

亀

田

川

嶋

吉

弘

東京農工大学秦寛夫

産業技術総合研究所

埼玉県環境科学国際センター

原

由香里

九州大学

子

日本自動車研究所

樋

口

能

士

立命館大学

喜

キヤノングローバル戦略研究所

藤

井

佑

介

大阪公立大学

貴

之

京都大学

道

岡

武

信

近畿大学

島

洋

人

芝浦工業大学森川多津子

日本自動車研究所

木

戸

瑞

佳

富山県環境科学センター

薮

下

彰

啓

愛知工科大学工藤慎治

滋賀県立大学山本重一

福岡県保健環境研究所

熊

谷

貴美代

群馬県衛生環境研究所

渡

辺

幸

一

富山県立大学定永靖宗

大阪公立大学渡辺誠

東京農工大学

澤

田

寛

子

農研機構

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