自治体再エネ情報カルテ 各種情報の出典、推計年・集計年■ポテンシャルに関する情報
大区分

推計内容

出典

公表年度

推計年度

導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞太陽光＞概要とデータ利活用方法

令和4年度

令和4年度

風力賦存量、導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞風力＞概要とデータ利活用方法

令和3年度

令和3年度

中小水力

賦存量、導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞中小水力＞概要とデータ利活用方法

令和5年度

令和5年度

賦存量、導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞地熱＞概要とデータ利活用方法

太陽光

地熱

https://www.renewable-energypotential.env.go.jp/RenewableEnergy/29.html
令和4年度

令和4年度

太陽熱

導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞太陽熱＞概要とデータ利活用方法

地中熱

導入ポテンシャルREPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞地中熱＞概要とデータ利活用方法

令和元年度

令和元年度

REPOS＞ホーム＞再生可能エネルギー導入ポテンシャルメ
ニュー＞木質バイオマス＞概要とデータ利活用方法

令和4年度

令和4年度

公表年度

集計対象年度

令和4年度

令和2年度

木質バイオマス 賦存量

URL

令和6年4月1日時点
備考
推計方法は、「令和3年度再エネ導入ポテンシャルに係る情報活用及び提供方策検討等調査委託業務報告書」（環境省）及び「令和４年度再エネ導入促進に向けたポテンシャル・実績情報等の調査・検討委託業務報告書」（環境省）を
推計方法は、「令和3年度再エネ導入ポテンシャルに係る情報活用及び提供方策検討等調査委託業務報告書」（環境省）を参照。
河川部の推計方法は、「令和元年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報整備報告書」（環境省）及び「令和４年度再エネ導入促進に向けたポテンシャル・実績情報等の調査・検討委託業務報告書」（環境省）を参照。
農業用水路の推計方法は、「平成22年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査報告書」（環境省）及び「令和５年度再エネ導入促進に向けたポテンシャル調査・検討委託業務報告書」（環境省）を参照。
推計方法は、「令和元年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報整備報告書」（環境省）及び「令和４年度再エネ導入促進に向けたポテンシャ
ル・実績情報等の調査・検討委託業務報告書」（環境省）を参照。なお、詳細版①の蒸気フラッシュは蒸気フラッシュ発電（150℃以上）の「条件付き導入ポテンシャル2」、バイナリーはバイナリー発電（120℃～150℃）の「条件付き導入ポテンシャル2」、低温バイナリーは低温バイナリー（53℃～120℃）の「基本の導入ポテンシャル」の値を示す。
推計方法は、「平成25年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報整備報告書」（環境省）及び「令和４年度再エネ導入促進に向けたポテンシャ
ル・実績情報等の調査・検討委託業務報告書」（環境省）を参照。
推計方法は、「平成27年度再生可能エネルギーに関するゾーニング基礎情報整備報告書」（環境省）を参照。
推計方法は、「木質バイオマスの推計について」（環境省）及び「令和４年度再エネ導入促進に向けたポテンシャル・実績情報等の調査・検討委託業務報告書」（環境省）を参照。

■導入実績に関する情報区分

集計内容

太陽光設備容量、発電電力量

風力設備容量、発電電力量

水力設備容量、発電電力量

バイオマス

設備容量、発電電力量

地熱設備容量、発電電力量

太陽熱設置台数、集熱面積

地中熱設置件数、最大能力

出典

自治体排出量カルテ「④再エネ導入量の把握」（環境省）

2020ソーラーシステムデータブック（一般社団法人ソーラーシス
テム振興協会）
令和2年度地中熱利用状況調査業務報告書（環境省水・大気環境局土壌環境課地下水・地盤環境室）

令和2年度

令和2年度

令和2年度

令和2年度

公表年度

集計対象年度URL

備考
導入実績は、自治体排出量カルテで示されている「令和2年度」の「区域の再生可能エネルギーの設備容量の導入状況」及び「区域の再生可能エネルギーによる発電電力量」を引用して集計。
自治体排出量カルテで示されている「区域の再生可能エネルギーの設備容量
https://www.env.go.jp/policy/local_keikaku/to の導入状況」は「固定価格買取制度 情報公開用ウェブサイト：B表 市町村別
ols/karte.html
認定・導入量」（経済産業省）を基に集計されている。同じく「区域の再生可能エネルギーによる発電電力量」は「区域の再生可能エネルギーの設備容量の導入状況」と調達価格等算定委員会「調達価格等に関する意見」の設備利用率から推計。
太陽熱の導入実績は、一般社団法人ソーラーシステム振興協会が実施した自－主統計をもとに都道府県ごとの設置実績（設置台数、集熱面積）を示す。
地中熱の導入実績は、ヒートポンプシステム（オープンループ、クローズドルー
https://www.env.go.jp/press/109367.htmlプ、併用）の設置実績（設置件数、最大能力）を示す。

■需要量に関する情報
区分

出典

URL

備考
区域の電気使用量は、自治体排出量カルテで示されている「令和2年度」の「区域の電気使用量」を引用して集計。ただし、この「区域の電気使用量」は統計資料の公表年度の違いから、自治体排出量カルテの記載よりも１年度前の値が用いられている。
https://www.env.go.jp/policy/local_keikaku/to
自治体排出量カルテで示されている「区域の電気使用量」は、「地方公共団体
ols/karte.html
実行計画（区域施策編）策定･実施マニュアル（算定手法編）（Ver1.1）（令和3年3月）」（環境省）の標準的手法を参考に、総合エネルギー統計及び都道府県別エネルギー消費統計の部門別の電気使用量を各部門の活動量で按分して推計されている。

区域の電気使用量

自治体排出量カルテ「④再エネ導入量の把握」（環境省）

令和4年度

令和元年度

熱需要量

REPOS＞ホーム＞データと報告書＞搭載データ（GIS）＞搭載
データ及び出典情報一覧>熱需要マップ（建物）

令和3年度

令和3年度

https://www.renewable-energypotential.env.go.jp/RenewableEnergy/29.html

公表年度

集計対象年度

URL

令和4年度

令和元年度

-■関連情報大区分

出典

CO2排出量

自治体排出量カルテ「①CO2排出量の傾向把握」（環境省）

ゼロカーボンシティの表明

ゼロカーボンシティ取組一覧（表明自治体）（環境省）
地方公共団体における地球温暖化対策の推進に関する法律施行状況調査結果（令和３年１０月１日現在）（環境省）

地方公共団体実行計画（区域施策編）令和4年度

令和4年度

令和3年度

令和3年度

備考
区域全体の排出量は、環境省「地方公共団体実行計画（区域施策編）策定･実施マニュアル（算定手法編）（令和４年3月）」の標準的手法に基づき統計資料
https://www.env.go.jp/policy/local_keikaku/toの按分により地方公共団体別部門・分野別の排出量を推計した値である。
ols/karte.html
https://www.env.go.jp/policy/zerocarbon.html 令和4年11月時点
https://www.env.go.jp/policy/local_keikaku/sa
kutei5.html※「公表年度」は出典資料が公表・公開された年度を示す。「推計年度」はポテンシャルの最新の推計年度を示す。「集計対象年度」は各集計項目の元となる統計データ等が作成された年度を示す。