平成 24 年度 （財）日本体操協会 政策方針
（スローガン）

体操ニッポン、誇りへの回帰(はじめに)
今、日本は大きな歴史的転換期にあります。新興国の台頭による国際情勢の急激な変化、急速な少子高齢化社会の到来による社会構造の変化など、歴史的な大きなうねりの中で体操は日本のスポーツ界をリードしていく存在となり更に発展していくのか、それとも「体操ニッポン」は過去の遺物として衰退していくのか、大きな分岐点に立っています。
我々が「体操ニッポンの誇り」を取り戻し、日本スポーツ界をリードしていく存在になるためには、強い危機感を持って、しっかりとした優先順位に基づく思い切った施策を展開し、目前の課題を確実に解決しいくしか道は開けないのです。
そして、その課題を解決する唯一の方法としてイノベーションが必要不可欠です。従来のことを従来と同じように行っていたのでは発展は見込めません。我々は「新しい価値」を創造し体操を発展させていくことで、オリンピックでの選手たちの活躍を「体操ニッポンの誇り」にできるのです。
昨年の「世界体操・東京大会」開催の１０日間、我々は「体操ニッポンの誇り」を感じることがことできました。しかし、それは一過性のものであってはなりません。「真の誇り」とは永続的であり普遍的でなければなりません。我々が体操に関わってよかったと思える、真の「体操ニッポンの誇り」を創出しようではありませんか。
（2011 年度・体操ニッポンの反省）
昨年の日本体操界は、ロンドンオリンピックへの出場資格を賭けた「世界選手権」と「オリンピックテストイベント」での戦いに奮闘いたしました。
トランポリンは 11 月の「世界トランポリン・バーミンガム大会」において、男子は国別対抗で金メダル、個人では伊藤正樹選手が銅メダル、上山容弘選手が 8 位入賞、シンクロでは上山容弘・坂本鷹志組が銀メダルを獲得いたしました。
この結果、男子トランポリンはロンドンオリンピックへの出場資格 2 名枠を獲得いたしました。
また、女子は今年 1 月の「ロンドンオリンピックテストイベント」において、岸 彩乃選手が第 10 位に入り、FIG 推薦枠の１名枠を獲得し、男女ともにロンドンオリンピックへの出場資格を獲得いたしました。
新体操は９月の「世界新体操・モンペリエ大会」で、団体は第５位に入賞し、ロンドンオリンピックへの出場権を獲得しました。全国より優秀選手を選抜して結成したナショナル団体チームは、世界最強国ロシアよりコーチを採用し、練習拠点もロシアに移すという世界基準での強化が成果を生んでいます。
これに対し低迷を続けている個人は「世界新体操・モンペリエ大会」で第２２位、出場権獲得に一縷の望みをつないだ「ロンドンオリンピックテストイベント」でも第１８位と、北京オリンピックに引き続き２大会連続、本協会の種目で唯一ロンドンオリンピック出場資格を獲得できませんでした。
昨年の政策方針で指導者たちに危機感をもって取り組む必要性を訴えましたが、残念ながら危機を促す警告は現場に届かず、新体操の指導者たちは今や「岩屋の山椒魚」(小説家・井伏鱒二作)と化しています。新体操の指導者たちは岩屋の中で不自由なく暮らし、岩屋のほの暗い場所から外の眩い世界を羨み論評するものの、いつの間にか狭い岩屋が快適となり、外の世界に出ることができなくなってしまった「岩屋の山椒魚」。飛び込んできた蛙と言い争いながら月日を無駄に過ごしてしまう。新体操はこのまま「岩屋の山椒魚」で終えるのか、まさしく正念場となりました。
2016 年リオデジャネイロオリンピックに向けてジュニア選手中心の強化策を打ち出した新体操個人ですが、そのジュニアですら既に世界とは各種目得点において 2.0 点以上の差ができてしまっている現状から、まずは指導者たちが自ら1岩屋から出る勇気を持つか、このまま朽ち果てるのを待つのか、現場の指導者たちの勇気を期待したいところです。
そして体操競技は 10 月に「世界体操・東京大会」を迎えました。「東日本大震災からの復興のシンボル」と位置付けられ、国民の期待を一身に背負った選手たちには励みであり、また重責のかかった大会でした。
まず女子ですが、団体予選では５位入賞を果たし、ロンドンオリンピックへの出場資格を獲得いたしました。激戦となった予選でのチームが一丸となって戦う姿は、多くの国民の皆様に感動を与えました。しかし、日本チームの順位は世界の混戦の中にあります。決勝では第７位と順位を下げたことが、それを象徴しています。ライバル国も東京大会後の強化でレベルアップし、ロンドンオリンピックでもかなりの苦戦が予想されます。女子体操界が一丸となった強化を行い、ロンドンオリンピックでも東京の感動シーンが再現されることを願っています。
男子は「団体・個人総合・種目別での各金メダル獲得」を目標として大会にのぞみました。結果は、内村航平選手が体操界史上初の世界選手権・個人総合３連覇、そして種目別、床・金メダル、鉄棒・銅メダルを獲得し王者の貫録を見せてくれました。内村選手の快挙は東日本大震災で暗い影を落としていた日本に光を、そして多くの国民の皆様に感動と元気を与えました。また、種目別「つり輪」で山室光史選手、「跳馬」で沖口 誠選手が、それぞれ銅メダルを獲得し、これまで日本が弱いとされていた種目別でも「体操ニッポン」の存在感をアピールできるようになって参りました。
しかし、反省すべき点は団体決勝でした。前年のロッテルダム大会では、僅差で中国に惜敗し、その反省をもとに対策を講じた「東京大会」でしたが、地元開催で有利な状況にも関わらず、中国に後塵を浴びせられ、またしても金メダルを取りこぼし第 2 位となってしまったのです。国民の皆様の期待に応えるためにも徹底的な対策を講じ、突発的な事象が起こっても金メダルが取れる「絶対王者体操ニッポン」を創り出し、ロンドンオリンピックに臨まなければなりません。
振り返ってみれば、2011 年度の「体操ニッポン」は内村航平選手という日本体操界のエースの活躍により何とか面目を保てたのであって、前年度の課題について改善は成されたものの解消されるまでに至ってなかったといえます。
ロンドンオリンピックまで 3 カ月余り。「体操ニッポンの誇り」を胸に、さらに一歩前進し、国民の皆様の期待に応えなければなりません。
（ロンドンオリンピック）
２００４年アテネオリンピックでの金メダル奪還により、「体操ニッポン」はその地位を回復し、昨年の「世界体操・東京大会」により国民の皆様からの体操へのき関心度は一気に向上しました。最近の世論調査では、ロンドンオリンピックで活躍が期待できる種目の第 1 位として「体操」があげられました。「体操ニッポン」への国民の皆様からの期待度は、我々が認識している以上に高くなってきています。その期待に応えることで、我々は「体操ニッポンの誇り」を持てるのだと存じます。
「体操ニッポン」のロンドンオリンピックにおけるメダルの獲得目標数は、総数 6 個、うち金メダル 4 個とします。
各種目ごとのメダル獲得目標は、男子体操競技は団体での「打倒中国」を戦略目標とし、団体での金メダル、個人総合での金メダル、種目別での、ゆか、平行棒、鉄棒での金メダルを含む、合計5 個以上のメダル獲得を目標とし、女子体操競技も団体でのメダル獲得を目標とします。トランポリン男子は金メダル、新体操団体はメダル獲得を目標とします。
「体操ニッポン」の、これまでのオリンピックでのメダル獲得数は 92 個で、日本スポーツ界の中では第１位です。しかし、金メダルの獲得数では、体操 28 個に対し柔道 35 個と第 2 位に甘んじています。他競技と競う必要はありませんが、我々が「体操ニッポン」を誇りとするうえでの目標の一つとしても良いのではないでしょうか。
（リオデジャネイロオリンピック）
そして、8 月のロンドンオリンピックを終えると、2016 年リオデジャネイロへの道が始まります。時代の変化を見据えた強化が必要となってきます。世界は新興国の台頭により急激な変化を遂げております。スポーツ界も同様で、新興国の台頭はスポーツの価値観さえも変えていく可能性があります。
これまで日本は多くの役員を国際体操連盟に送り込んできましたが、新興国の台頭により今後は難しくなります。
旧ソ連国、中東、中南米、アフリカ、これらの国が台頭することにより、これまでの体操の価値観が一気に急変する可能2

性もあります。10 点満点が廃止された時と同様、その変化はある日突然におとずれます。変化のその時、生き残るのは「最強のチームではなく変化に対応できるチーム」なのです。我々は来たる変化を予測し、対応できる体制づくりが必要となってきます。
トランポリンは選手の育成に加え、底辺拡充によるタレント発掘が必要です。体操競技との連携体制を構築し、効率良くタレント発掘と強化を推進していかなければなりません。
新体操は現在の日本選抜団体チームをモデルケースとし、リオデジャネイロに向かっては日本選抜団体チームを超えるプライベーﾄチームが育成されてこなければなりません。指導者たちの意識改革と世界基準で国内争いができる体制づくりが急務です。
女子体操競技については、ジュニア層には優秀な選手が多くいます。この素質あるジュニア選手たちを障害なくシニア選手に育成してことが課題です。成長期の女子選手育成には、保護者、学校のご理解とご協力を得て、心身ともに強化を図っていく必要があります。
男子体操競技については、これまでの個人総合重視から、 個人総合に強く、種目別にも強い、そんな選手の育成を目標といたします。種目別への新しい価値観を醸成し、世界をリードし続けて参りたいと存じます。
（世界体操・東京大会開催の意義）
昨年の日本は、「東日本大震災」、「福島原発事故」、「豪雪」と、自然災害や人災により多くの悲しみに見舞われた 1 年でした。そのなかにおいて、7 月の女子サッカー「なでしこジャパン」の世界制覇、1 月の「テニス全豪オープン」での錦織選手の活躍、そして 10 月の「世界体操・東京大会」での「体操ニッポン」の活躍は、暗い日本に元気や勇気を与え、日本の社会に大きく貢献をいたしました。あらためてスポーツの持つ社会への貢献力を感じさせられた 1 年でもありました。
「世界体操・東京大会」は「福島原発事故」の発生により、一時は誰もがその開催が不可能と思われる状況下、国際体操連盟、日本オリンピック委員会をはじめ東京都、外務省、文部科学省、観光庁と多くの方々のご支援を賜り、無事開催にこぎつけることができました。
大会の開催は放射能の恐怖に慄いていた世界中の人々に対し、世界 81 ケ国から東京に選手団が集結することで、東京の安全性を全世界に発信することができました。本大会はスポーツイベントにとどまらず、大きな意味で日本社会に貢献できたのではないかと存じています。
また、大会では「東日本大震災」で被災された方々や「福島原発事故」の影響で東京に疎開された方々を大会にご招待し、被災された方々の心のケアーに協力を致しました。そして、各都道府県体操協会からの被災地支援金に本大会の収益金の一部を加算し、10 万ドル(約 8 百万円)を日本赤十字社を通じて被災地への義援金として寄附を致しました。
何よりも大会に参加した全ての選手が、「東北支援のワッペン」を胸に付けてくれましたことは、被災者の皆様に様々なメッセージを発信できたのではないかと存じております。
我々は本大会を通じてスポーツが社会に貢献できることの大きさをあらためて知りました。日本のスポーツ界をリードする「体操ニッポン」であるためには、常に社会に貢献できる存在でなければならず、社会に貢献できることが「体操ニッポンの誇り」であることを知ったのです。
（一般体操の普及）
急激なスピードで少子高齢化社会が進んでいく日本において、一般体操が社会で果たす役割は決して小さくありません。医療費負担が増加していく一方で年金、補助金が減額される中、多くの人々が健康に関心をもっています。一般体
操は広く国民の皆様に体操に興味を持っていただき、体操を通じて心身ともに健康を維持できるような社会を創出し貢献していかなければなりません。
そのためにも、各地域での一般体操組織化が必須であり、まだ組織化されていない県協会につきましては、至急の組織化をお願いいたします。各地域での組織化、一般体操指導者の育成、そして「地域体操祭」の開催は必ずや地域の体操界発展に寄与いたします。

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毎年開催される「日本体操祭」への参加者数は年々増加傾向にありますが、現状に満足することなく大会の中身をさらに変革していかなげればなりません。「参加者が楽しむ場」から「交流の場へ」そして魅力ある「観に来て感動できる日本体操祭」への変革を行って参ります。
全国各地での一般体操組織化と活性化には地域の皆様のご協力が必要ですので何とぞ宜しくお願い申し上げます。
（男子新体操の普及）
男子新体操は団体徒手から発祥し、バネのある床を使用し、タンブリングを行いますが、女子新体操はクラシックバレエから発祥し、バネの無いカーペットを使用し、タンブリングは厳禁です。スポーツの発祥、使用器具から、ルールまで違うこの２つのスポーツをこれまで同一種目として取り扱い、何とか発展を試みて参りました。
現在、男子新体操を今後さらに発展させるための一つの手法として、男子新体操とスポーツアクロとの融合を試みております。国際体操連盟や世界各国に基盤のあるスポーツアクロの中で男子新体操が取り入れられることができれば、今後の発展の可能性も出て参ります。過去の経緯や歴史に囚われず、新しい価値を創造することに着手する勇気が試されています。
（地域活性化）1960 年から 80 年代まで体操王国と称された「体操ニッポン」も、1996 年アトランタオリンピック、2000 年シドニーオリン
ピックと二大会連続でメダルを獲得できず、「体操ニッポン」は日本スポーツ界で地位を失墜してしまいました。私たちは二度とあの時に戻りたくないと思っています。我々は過去の経験から「体操の発展の可能性」について、一つの方程式を導きだすことができます。
「体操の発展の可能性」は＝「国民の関心」×「チャンピオン」×「地域での普及活動」で算出されます。一つの項目でもゼロがあれば、「体操の発展の可能性」はゼロとなってしまいます。
「国民の関心」は主に日本体操協会が日本代表選手の活躍や大会開催などで、メディアを活用し広く国民の皆様に体操に興味を持っていただけるよう、いわばマーケティングを行います。「チャンピオン」は日本代表選手たちの成績を意味します。地域で発掘・育成していただいた選手を世界に羽ばたかせるよう、地域と日本体操協会との連動により、その成果を出していかなければなりません。今の選手たちは、その役割を十分果たしているといえます。そして「地域での普及活動」については、日本体操協会と地域協会が協力し合い、少しでも底辺拡大を図る努力を行わなければなりません。
具体的には体操の認知度が最高潮となるロンドンオリンピックの期間中を有効活用しなければなりません。地域の体育館や公民館を利用しての一時的な体操教室や、空き事務所を活用した体操教室。これからでも、対応できることはたくさんあります。今からでも、できることは何でもやろうではありませんか。
日本体操協会と地域協会とが組織的に連動、協力し合ってこそ、「体操の発展の可能性」が高くなってくるのだと存じております。
日本体操協会は、各都道府県協会・連盟ご推薦の役員を本協会負担にてビジネススクールに派遣し、地域や日本の体操界の将来を担う人材の育成事業人材育成に取り組んでいます。「地域活性化成功事例・表彰制度」は地域の成功事例を全国に発表し、共有化、水平展開することで地域格差解消の一助にしようという試みも実施しております。また、日本のスポーツ界をリードする「体操ニッポン」としては公認指導者の育成にも力を入れていかなければなりません。
日本体操協会が地域協会とともに、様々な改革に着手し、強固な組織を築くことができた時にこそ、真の「体操ニッポンの誇り」を持てるのだと存じます。
（むすび）
ロンドンオリンピックの体操会場のメインポールに日の丸が掲げられる時、我々体操関係者は大きな感動を得ることでしょう。そして、その感動をどうやって永続的なものにするかが課題となります。今や常勝が義務付けられた「体操ニッポン」は、全国の体操関係者は何をなすべきなのでしょうか。
我々は「体操ニッポンの誇り」を持ちたいと思っています。「誇り」を持つためには、常に「体操ニッポンのあるべき姿」

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を求め続けなければなりません。体操人が体操人であることを誇りに思える、そんな日本の体操界をつくって参りたいと存じております。そのためには勇気をもって改革に挑戦し続けることが、唯一目的を達成する手段であると確信を致しております。
いつの間にか自信を失っている日本。日本人としての誇りを失っている日本。そんな日本に、まずは「体操ニッポン」が「誇り」を取り戻し、日本全体が自信と誇りを取り戻すきっかけと致したいものであります。
そういった意気込みを込め、今年のスローガンを「体操ニッポン、誇りへの回帰」と致したいと存じます。
以上、平成 24 年度（財）日本体操協会政策方針を発表いたしました。皆さん、一緒に頑張りましょう。

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