特集「香料」にひそむ健康リスク

──化学物質による不調を見極めるために化学物質による苦しみは「過敏」なのか
当事者を孤立させる社会
稚内北星学園大学前学長

斉藤吉広

さいとうよしひろ

1960 年生まれ。一橋大学大学院社会学修士。都留文科大学、都立短期大学などの非常勤講師を経て、2000 年より稚内北星学園大学教員となり、2015 年に学長就任、2021 年３月退職。現在、稚内市立図書館郷土資料調査員。専門分野はメディアと社会。著書に『 21 世紀への透視図』（共著、青木書店）、『差異のデモクラシー』（共著、日本経済評論社）など。

「化学物質過敏症」の原因は「過敏」にあるのではなく「化学物質」の方にある。日用品の使用が有ばく ろ

害物質への曝露をもたらすという特性から、市民同士の対立として現れがちだが、製造企業が生み出す汚染物質による「公害」に他ならない。発症者は身体の健康と安全を脅かされるだけでなく、周囲の無理解によって孤立し、学校や職場といった生活基盤を失ってしまうこともある。この事態に、製造企業に加えて行政やメディアはどのような役割を演じているだろうか。

１年前、当時勤務していた大学での最終講講したい」との要望が全国から寄せられて驚─柔軟剤で脈は乱れ、「公害としての『香害』が 50 日間で約２万回の視聴を得て、また驚義の機会を与えられて私が選んだテーマはペットは倒れる」だった。研究者として取りかされ、そして後日 YouTube で公開した動画かされた。
「公開ありがとうございました」

組んできた「メディアと社会」の問題を、構造「何度説明しても聞く耳を持たなかった家族あると思ったし、そして何より、地元（北海道

ず寄せられ、この問題が公の場で語られる機的に理解するための一つの題材として適切で稚内市）の身近な人たちに香害の実態を知ってもらえれば、少しは自分自身の健康被害の軽減につながるのではないかという期待を抱いたのだ。

こぢんまりと開催するはずだったのだが、ネット上に情報が流れると「オンラインで受が理解してくれました」などの声も少なから会が極めて少ないこと、そしてそれ故にその苦しみを周囲になかなか理解してもらえない人が多いことを改めて思い知らされた。

この特集も含め、この１年のうちにテレビ、新聞、ネットなどのメディアが香害や化学物質過敏症を取り上げることはかつてよりも増月刊保団連

2022.3 No.1366

33

特集

「香料」にひそむ健康リスクえていると感じる。しかしながら、行政によ──化学物質による不調を見極めるためにが、おそらくそういう意味だ。さらに、「前かる規制は進まず、製造企業は目先を変えてさら使っているのになぜ」「あの臭いがダメなの「香り」への強い志向に変化はない。責任は被ともな疑問が投げ掛けられた。

害な化学物質が環境中に放出されていることも悪いらしいということで徐々に納得してもらに手ごわい商品を出し、消費者の「清潔」や害者の体質や気質などにあるのではなく、有にこっちの臭いは平気なのはなぜ」など、もっとにかく耐えがたいし、飼っているネコにと、それを容認する社会意識に存するのだからうことができて、洗濯はマグネシウム剤に、構造を明らかにすることで、解決への方途を重曹にと少しずつ化学物質を削減していくこ

ら、そうした状況を生み出している社会的な合成洗剤やシャンプーは石けんに、入浴剤は考えたいと思う。とができた。発症していなければ、使い続け「いい香り」が「凶器」になる瞬間ナリア」として、家庭生活からリスクを低減さ

20 数年前、私はリフォームしたての空間で呼吸困難に陥ったことがあり、それ以来シックハウス症候群には気を付けるようになったが、日用品や食品などについてはごく普通の、つまりは化学物質まみれの生活を送っていた。

だが７年前、いつも使用している車内芳香剤を新しいものに取り換えた瞬間、息苦しくめまいなり眩暈が起きて、それが現在に至る症状の入り口となった。それまでの「いい香り」がある日突然「凶器」になったわけだが、正しくていたに違いない。その意味では、「家族のカせる役割を果たすことができた。実際、強い臭いへの慣れを脱却して妻の嗅覚は正常を取り戻したようだし、ネコふたりも、今の方が444心安らかに暮らせているはずである。

当事者が抱える困難「コップの大きさ」は人それぞれ私のようにごくごく軽い症状を呈する者も含めてであろうが、ある研究では日本国内の香害被害者は約1000万人で、患者レベルの人は550万人程度であると推計している１）。そ言えば「それが凶器であることにある日突然して2000年から2012年にかけて、化学物質の強い柔軟剤で咳き込んだり吐き気を覚えた結果を示した研究もある２）。原因となる化学気付いた」ということである。以降、他の人りするようになり、できるだけ避けるようにしていた。そしてさらに自分が身にまとう衣服の弱い柔軟剤臭でも気分が悪くなるようにに対する高感受性の人は5.9倍に増加という物質の環境への放出はとどまらず、新たな発症者が現れ、寛解することはあっても完治することはないのだから、被害者の規模が小さなってきた。今度は逃げられない。

くなることはないだろう。それにしても、同じいを発していた。家族に聞くと、残っている新たな発症者を生み出していくのだろうか。

そうしたある日、うちの洗濯物がすごい臭分の柔軟剤を全部入れてしまったという。具

製品・化学物質が、なぜある日突然牙をむき、
いき ち「人体が有害な化学物質に閾値を超えて暴合が悪くなるから控えてほしいのだと訴える

露すると、心身を守るために免疫系、脳神経日、誰かが「意識高い系？」と翻訳してくれた

り、多様な症状が起こる」（ 環境脳神経科学情と、「かっこつけてるの？」と返ってきた。後

34 月刊保団連 2022.3 No.1366

系などのあらゆる防御反応が働くようにな

報センターのホームページ）。この「閾値をる空間にいることができなくなるのだから。の大きさモデル」が語られる。化学物質は水切実な声が投稿されている。

超えて」というところについて、よく「コップツイッターには香害に苦しむ当事者や家族ののように蓄積されていって、コップからあふ「娘と退学届けを提出にいきました／私達は、コップの大きさ（許容量）は人によって違う

かったら退学しないで卒業できた／この事実れる状態までたまると何らかの症状が出る。
から、同じような環境にいてもなる人とならない人がいること、また、あふれる前の人は症状が出ないだけで、リスクは高まっておだれも恨まない／ただ、娘は柔軟剤臭がなは伝えていきます」（まみママ・化学物質過敏症、2021年３月11日）

学校に通えない、職場に通えない、店を閉り、だから平気だった人が突然発症するといめざるを得ない、買い物に行けない、役所に

ただし、コップから水があふれるときに、きに、病院に行けない。実は、医療機関のスうことの説明になるわけだ。

身体の中で一体何が起きているのか、個々の化学物質と個々の症状との間にどういうメカニズムが働いているのかについては別のレベ行けない、電車・バスに乗れない。そしてとタッフ自身が香害の発生源になっているという訴えはとても多い。その苦悩は、例えば次の投稿にあるように深刻である。

ルの解明が必要である。また“蓄積量”ではな「年末、救急診療で問診や誘導してくれた看張もあるが、いずれにせよ、現実に起きていほんと頭痛や吐き気と闘っているなか、それ可能性を抱えているということについては、かったです。医療関係者は無臭で頼みます。

くて“刺激の繰り返し”が問題なのだという主る少々不思議な現象を説明し、誰もが発症のこのようなモデルで理解することができる。
孤立と無気力、生活を奪われた人々

護師さんがものすごい柔軟剤臭くって、もうひどでもこの人に頼るしかないのかと絶望感が酷本当に。生死に関わる人も来るところ。死ぬ前に嗅ぐのもこの香りかもなんて嫌すぎる。
」

柔軟剤がトリガーとなる発症者が多いが、（ミコラ@micolor_TOKYO、2022年１月１日）

臭剤、制汗剤などがきっかけになる人もい

柔軟剤・合成洗剤臭や近くの農地の除草剤のがだんだんと広がっていく場合が多い。私のまとっている臭いが侵入してくる。症状の重私のように芳香剤のこともあるし、除菌・消る。そして、反応してしまう製品・化学物質
場合は最近、ハンドクリームがラインアップに加わった。症状としては頭痛と吐き気を呈する人の割合が高いが、他にも内耳、気道、循環器、免疫、運動器などにも発現があり得るし、重いケースでは意識を失う。

重要なのは、症状が重くなるに伴って社会生活や日常生活を送ることがますます困難になることである。なにしろ、ごく一般的な日用品が発症者を苦しめ、それが使用されていまた自宅にいても隣の家から漂ってくるせいで窓を開けられない、宅配便スタッフがい人ほど、外出できず、人に会えず、従って存在を示すことができない。スーパーで買った食品に店員または客の化学物質が移り、食べることができないこともある。被害に理解を示してもらえなければ、家族にさえも化学物質の使用に配慮してもらえなかったり、疎まれたり、精神状態を疑われたりする。それまでの人間関係が破壊され、孤立と無力感に苦しむ人も少なくない。統計的な調査による
月刊保団連

2022.3 No.1366

35

特集

「香料」にひそむ健康リスク

──化学物質による不調を見極めるために「頭痛○％、めまい○％」というような数字かである。しかもその異物には毒性や催奇形性た人々の具体的な困難に思いをはせてほしい害でなくて何であろう。

らだけではうかがい知れない、生活を奪われと切に願う。

臭いがなければいいのか

ところで、「化学物質過敏症」という言い方をすると、「過敏」である主体の方がフォーカが強く疑われているのだ。これが大気汚染公新しい公害としての「香害」本当の加害者が見えにくい

しかしこの公害は、それが日用品によってスされて、敏感過ぎるのは本人の責任であるもたらされることによりある特殊性を帯びにあると見なされてしまいかねない。実際、の関係は分かりやすかった。もちろん、隠蔽と捉えられ、原因は当人の特別な体質や気質そのような無理解にさらされている被害者は多い。また「香害」というと、「香り」だけがフォーカスされて、香りを長持ちさせるマイクロカプセルなど、香料以外に使われる物質の存在が軽視されるという懸念を示す被害者も少なくない。実際、洗剤企業は「臭いがなければいいんでしょ」とばかりに「微香」「無うた香」を謳った化学物質製品を次々と市場に送り出している。

る。四大公害などの場合、〈加害者─被害者〉
いんぺいや妨害によってすぐに解明されたわけではないが、一般市民はあくまでも被害者であった。だが香害などの場合には、隣人やたまたまそばにいる市民が、加害者としてまず立ち現れる。従って「公害企業」たる大本の加害者の存在を意識しにくく、被害者にとって憎むべき相手、闘う相手は取りあえずその隣人・市民となってしまう。

一方、柔軟剤等の使用者は、使用が大々的いずれにせよ、その製品が使用されなけれに奨励されている製品をただ用いているだけそこに含まれているのである。汚染経路とい否定されるかのようであり、異常なのは発症ば症状は現れないのであるから、原因物質はう点で見れば「大気汚染公害」であるが、原因物質の特性からすれば「日用化学製品公害」というのがある程度正確な言い方になるだろうか。

マイクロカプセル、ナノテクノロジーなど
けん でんと誇らし気に喧 伝 される技術を用いた製品
は、使用されれば直ちに化学物質が環境中に滞留し、一部は生体内に取り込まれる。あまりに微小であるが故に肺胞に直接入り込むであるから、批判されるのは自らの日常性を者の方だと思えてしまう。危険な製品を市中に供給している製造企業に対しては、市民は総体として被害者であるというのが全体構造なのだが、発症者と未発症者の対立・分断という現象になってしまう。さらに未発症者は嗅覚疲労によってより強い刺激を求めて消費を増やす一方で、発症者は鋭敏さを増していかい り

くという感覚の乖離も対立を深める。

加えて厄介なのは、「長持ちする」「くっつし、代謝されることなく母親から胎児に移行く」機能を持ったことによる「移香」の問題でを待つまでもなくそれはすでに PM2.5 なのとも、“運び屋”の役割を果たしてしまうのだ。

する “ 異物 ” である。つまり、中国からの飛来であり、レジ袋が破砕されるのを待つまでもなくそれはすでにマイクロプラスチックなの
36 月刊保団連 2022.3 No.1366ある。本人が当該化学物質を使用していなくさら

学校で柔軟剤の海に曝された子どもが自宅にそれを持ち帰ってしまい、それを除染するのに果てしない手間がかかるといった嘆きはよ

せない、出すつもりがないというのだ。

業界と行政の論理安全〉という論理で作り続けることになるし、ミウム、四日市ぜんそくの亜硫酸ガスなど、使用で切り抜けようとする。例えば焦げ付かく耳にする。

水俣病の有機水銀、イタイイタイ病のカド

四大公害では、原因となった化学物質は製品そのものに含有させようとしたものでなく、製造過程における副産物ないし排出物であった。ところが、香害など日用品による化学物質公害においては、合成香料にせよ合成界面活性剤にせよマイクロプラスチックにせよ、香りや洗浄・除菌や「長持ち」といった製品自体の機能を発揮させるために意図的に配合されているものである。

すると製造企業としては、有効成分がすな

そして製造企業は、〈規制されていない＝たとえ規制されても似たような代替物質のないフライパンなどに使われている有機フッ素化合物の場合、PFOS が人体に有害だとして 2009 年に禁止されると代わりに PFOA を用い、それがさらに 2019 年に禁止されるとPFHxS に乗り換えたように。その間、消費者は知らないままその製品を買い続け、使い続けてきた。

予防原則による対応を先の番組内で厚生労働省は「発症メカニズ
しん ちょくムが未解明」だから「科学的な研究の進 捗 をわち有害成分であることを認めてしまえば、注視したい」、消費者庁は「科学的知見がないと表明し続けるしかない。2018 年 10 月に放因果関係の解明を待っているのでは、現に苦製造自体を諦めざるを得なくなる。
「安全だ」
映された、テレビ朝日『テレメンタリー』「カナリアたちの叫び」に登場した日本香料工業会は「香料自体、大量に使われるわけではないので危険なものではない」と言いつつ、それが少数の者にとってはリスクがあることを認め、「ゼロリスクはあり得ない、コスト的に」と開き直る。と何もできない」とする。しかし、科学的なしんでいる被害者には何の手も差し伸べられないことになるし、さらなる被害者を生み出し続けることになる。行政が公害企業を擁護して解決・救済を遅らせるという意味では、四大公害と同じ構図がここにもあると言えるだろう。

19 世紀、ヨーロッパでのコレラ・パンデ

また経済産業省は、「規制にかかっているミックの際、英国の医師、ジョン・スノウは、いよう当然、規制する」と言明するのだが、付き、それが感染拡大の原因であると推測しような化学物質が使われていれば、使用しな「ということは、何を使っているかは経産省は分かっているんですね？でないと規制できないわけだから」との問いには「個々の商品について、どういう成分を使っているかは開示を求める義務とか権限がない」「どういう成分を使っているかは競争領域だ」とまるで漫才のようなやりとりに終始する。つまりは、企業秘密を盾にして、実質的には何も手を出あるポンプ井戸の水が共通項であることに気た。その井戸の使用をやめた結果、その地域まんえんにおけるコレラの蔓延は沈静化することになる。しかし、発症メカニズムあるいは因果関係が明確になるには、30 年後にコッホがコレラ菌を発見するまで待たなければならなかった。
「統計的にはこれが原因だから、使うのをやめておこう」と、予防原則に従った結果うまくいったのだが、もしコレラ菌の発月刊保団連

2022.3 No.1366

37

特集

「香料」にひそむ健康リスク

──化学物質による不調を見極めるために見を待っていたら、30 年対策が遅れていた

この恐ろしい言葉は、20 世紀の石鹼やデオそしてそのような「遅れ」が、柔軟剤など日になる」「自分では気付かないまま人に嫌われことになる。

用化学製品による被害に関していま起きていることなのである。原因物質が特定されていなくても、少なくとも製品単位における危険性は疫学的手法によって明らかにできるはず

ドラント剤の宣伝にずっと使われ続けることているかもしれないということは、不安を駆り立て、この不安は来るべき世紀に何度も繰り返し広告業者に利用されることになる」

例えばある洗口剤の広告では、「なぜ私にである。

は彼氏ができないのかしら？」「その理由は口メディアと恐怖マーケティングされた。口臭に「ハリトシス」という言葉を与人々が柔軟剤の使用を「いいことだ」と思い込んでいるのは、もちろん広告の力による。
そして、「大手だから安心」「 人気タレントのCM もあるし、みんな使っているし」といった感覚は、多くの人に共有されているだろう。

が臭いからです」というキャンペーンが展開えて、それ故に失敗した人生を歩んでしまったというストーリーを繰り返し描くことで、商品への需要を創造したのだった。同様に、柔軟剤の使用がまだ普及していなかった 20

年前、それを使わずに何か不都合を感じるこ

テレビ CM の出稿額では花王、P ＆ G、ライオとはなかったはずであるが、必需品であるか多い。スポンサーとして多額の貢献をしていまた、「危険性が立証されるまでは安全だ」

ンが上位を占めており、放送回数もこの順でそんたくのように意識は変容させられたのだ。

ることはメディアによる忖度をもたらしがちという製造者の論理は、実はそのまま消費者支配する。

わけがない」というわけだ。だが、カネミ油

だし、あふれるような広告は私たちの意識をそれらの広告では商品を使用することによすがすがる清 々しさや華やかさを訴えることが多い
が、他方で、恐怖や不安の感情を刺激しておいて「これを買えば解決する」と誘導する恐怖マーケティングの手法も用いられる。
「危ないぞ」「 格好悪いぞ」「 嫌われるぞ」「 臭いって思われるぞ」、それでいいのかと。

キャスリン・アシェンバーグの『図説 不潔の歴史』（ 原書房）によると、アメリカではの感覚でもある。
「危険なものを売っている症からカネボウ化粧品の美白化粧品による白斑被害、悠香の「茶のしずく石鹸」の小麦アレルギー、そして先に挙げた有機フッ素化合物など、販売後に危険性が判明する商品は珍しくない。やはり、事件化するまで、危険性が明らかになるまで、そして自らが発症するまでは安全なことにしておきたいというのが大方だろう。

一方で、企業は消費者の「安全」「 自然」への元々入浴の習慣、体を水で洗うという習慣がイメージ的な志向に対しても狙いを定め、例が求めるようになる過程でどのようなマーのを「無添加」としたり、わずかでも自然由来なかった。それが今日的な「清潔」さを人々ケティングが行われてきたかというと、「そのままでは嫌われるよ」だった。
「どうやって『人に嫌われる』ことがないようにするかだ。
38 月刊保団連 2022.3 No.1366

えば蛍光剤と着色料が入っていないだけのものものが入っていれば「天然」とか「ボタニカル」と謳うなどしたりして購買を誘うのである。

物質の製造・流通への実質的な規制が必要に社会のカナリアとして2015 年に制作された『 STINK! 』というアメリカのドキュメンタリー映画が、昨年末からくさYouTube で公開されている。
「臭っ！」という題名のこの作品は、子どものために購入した衣類に添加された強烈な香料の正体を探ろうとするところから始まる。多くの研究者たちからの化学物質の危険性に関する警告を織りならざるを得ないだろうが、そこに至るまでにまずこの日用化学製品公害による被害の広がりと深刻さを世間に知らしめなければならない。何しろ、直接の加害者として立ち現れるのはこの公害への認識を持たないまま、悪意なく、ただ普通の商品を消費・使用している世間一般の人たちなのだから。

私が立ち上げに協力した「カナリア・ネッ

込みながら、マイケル・ムーアばりに化学物トワーク全国」は、全国に満遍なくいるが故タビューを行っていく。作者の主張はひたす化すること、また孤立しがちな被害者同士の質を製造・使用する業界関係者への突撃イン
ら「成分を公開せよ」だ。に見えにくい被害者を“かたまり”として可視つながりをつくることを目的に結成された。

企業秘密とそれを擁護する政府、そして規こうした動きはまた、社会全体にとっての警許されない化学物質配合製品がアメリカに流は、「まだ」発症に至っていないだけであって、制が弱いためにヨーロッパや中国では使用を鐘でもあるはずである。発症していない人入しているという事実 ─日本の写し絵のこの汚染された環境そのものは平等に与えら報公開」が持つ力について紹介した事例が興がすでに被害者であるといえる。すでに発症ようなその実態に驚くとともに、他方で、「情れているのだから、この社会に生きる者全員味深かった。すなわち、カリフォルニア州でしている者の状況を理解するということは、を知りながらその物質に暴露させること」をになる。私たちが社会のカナリアとして悲鳴は州法により「がんや奇形をもたらすリスク禁止した結果、企業の選択は①成分を変更する、②商品を撤去する、③ラベルに表示する、のいずれかしかなくなったという。その結果、コカ・コーラとペプシコはカリフォルニ
ア向けの清涼飲料水は、色素から特定の成分を取り除いた。成分を表示して売れなくなることを恐れたのだ。

日本の場合、表示義務を課して「個人の選択」に委ねることで企業が成分を変更するだけの効果があるかどうかは不明だが、企業が必死に公開を免れようとしているということは、成分の公開にそれだけ意味があるということになろう。そして最終的には、有害化学自分がいま置かれている状況を理解することを上げていることに対して、医療者のみなさんにもぜひ理解を深めていただけるよう願っている。
参考文献

１）岡田幹治「日本の『香害被害者』は推定約1000万人、“先進国”米国を追う」（「DIAMOND online」2018
年９月20日https://diamond.jp/articles/-/180123）

２）内山巌雄・東賢一「化学物質に高感受性を示す人の分布の経年変化の評価」（ 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 健康安全・危機管理対策総合研究事業「シックハウス症候群の発生予防・症状軽減のための室内環境の実態調査と改善対策に関する研究」2012 年３月 https://mhlwgrants.niph.go.jp/project/20648）

月刊保団連

2022.3 No.1366

39