CODEN:TKGAFAISSN 1341-4178

大気環境学会誌
Journal of

J apanS ocietyfor
A tmospheric
E nvironment

2024
Vol. 59
No.1

大

気

環

境

学

会

JAPAN SOCIETY FOR ATMOSPHERIC ENVIRONMENT

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

―目

次―

あおぞら
村田

福井の大気から大気環境研究者・機関の連携を考える

健

研究室紹介
福井県衛生環境研究センター

環境部

大気・化学物質研究グループ

総説
大気粉じん中の鉛やその同位体比を用いた長距離輸送を含む起源解明
ならびに微量元素の発生源に関する研究

向井

人史〈令和 5 年度大気環境学会賞受賞者〉…

8〔学生・若手研究者論文〕
研究論文（原著論文）
長崎県福江島における有機硝酸の濃度変動—輸送時間と大気寿命の関係—
岡田

弦大，松原

隆弥，高見

昭憲，吉野

彩子，椎木

弘，定永

靖宗 …

1

西森

基貴 …

A1

前田

泰昭 …

A8

入門講座
気候変動影響と適応・緩和—第 7 講大気環境—第 3 講

気候変動の農業への影響とその適応策—
むかし・いま大気環境汚染物質測定の表裏—

資料
年会シンポジウム・特別集会の講演概要の掲載について
第 64 回大気環境学会年会「光化学オキシダント問題に資する研究最前線」
第 64 回大気環境学会年会

A14

特別集会 1

A15

特別集会 2「大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価（AMΦ プロジェクト）〜自動車非排気粒子、パーソナルケア製品との接点〜」
第 64 回大気環境学会年会

A31

特別集会 3「オゾン生成機構解明に基づくオゾン削減効率の推定―これまでとこれから―」A50

大気環境学会ニュース
第 65 回大気環境学会年会のご案内（第 2 報）Asian Journal of Atmospheric Environment Vol. 17 Article number 12–18 2023 CONTENTS & ABSTRACT

N1
N3

支部だより
近畿支部

人体影響部会講演会のお知らせ

九州支部

九州支部総会および第 24 回研究発表会のお知らせ

N7
N7

分科会・研究会だより
大気環境モデリング分科会「第 7 回アジア域の化学輸送モデルの現状と今後の展開に関する研究集会」のお知らせ

N8

気候変動研究会
令和 5 年度研究集会「アツアツの未来にどう適応？！」のお知らせ

N8

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

CONTENTS〔Blue Sky〕

Exploring Collaboration among Researchers or Institutions Based on the Atmospheric Conditions in Fukui
Takeshi Murata〔Review〕

Research on the Origin and Source of Atmospheric Particulate Matter,
Hitoshi Mukai …

8Gendai Okada, Ryuya Matsubara, Akinori Takami, Ayako Yoshino, Hiroshi Shiigi, Yasuhiro Sadanaga …

1

Including Long-range Transport, Using Lead and Its Isotopic Ratios〔Original Paper〕

Concentration Variations of Total Organic Nitrates at Fukue Island, Nagasaki, Japan:
Relationships between Transport Time and Atmospheric Lifetime

Japan Society for Atmospheric Environment
358‒5 Yamabuki-cho, Shinjuku-ku, Tokyo 162‒0801, Japan大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）1―あおぞら―
福井の大気から大気環境研究者・機関の連携を考える
全国環境研協議会会長
福井県衛生環境研究センター所長

村田健

全国環境研協議会（67 機関の地方環境研究所で構成）のは、当県でも近年も注意報の発令がみられています。事象の2023 年度の会長を務めさせていただいています福井県衛生ほとんどは近隣地域の高濃度気塊が当県域に移動してくるも環境研究センター所長の村田です。当協議会では、地方環境のであるため、発令の準備対応がしやすいのはありがたいの研究所が連携し、知識・技術の向上を図り、地域環境の保全

ですが、高濃度時の県内の発生源対策を考える上では汚染物に寄与することを目的とし、国立環境研究所との共同研究、

質の移流には悩ましさを感じます。

研究発表会の開催、協会誌の発行などの活動を行っていま

また、降水の pH、いわゆる酸性雨に目を移すと、県内のす。そして関係学会との連携にも努めており、このたびは当長期観測では、常に pH の年平均値が 5 以下にあり、4.4 を学会誌の巻頭言「あおぞら」を執筆する機会をいただきまし

記録する年度もあります。国内の酸性雨調査では、比較的大たこと、誠にありがとうございます。

気汚染源が少ない当県を含めた日本海側で湿性沈着量が多い

さて、私が所属する衛生環境研究センターは、福井県の環境に係る試験研究機関として昭和 45 年に発足し、全国の地傾向にあり、広域的な汚染・越境汚染の寄与が示唆されています。

方環境研究所とともに、約半世紀、大気環境の調査・研究に

こうした越境汚染による影響は、平成 20 年代に全国で環取り組んできました。発足当時の大気環境は、硫黄酸化物や境基準を超過した PM2.5 についても言われているところであ

窒素酸化物などの事業場や車両等から排出される汚染物質にり、当センターにおいては常時監視と並行して、当県に影響よる比較的地域性が高い大気汚染が大きな課題となっておする発生源の解明に関する研究に取り組んでいますが、生成

り、国の対策に加え、当県でも公害防止条例制定による排出メカニズムの複雑さに加えその広域性から発生源解明の難し

規制、きめ細かい監視網の構築や様々な調査研究に取り組んさに苦慮しているところです。

できました。

境目がないのが大気の特徴であり、広域汚染は地域での原こうした取り組みの結果、当県の大気は、現在おおむね環

因究明や対策の難しさにもつながります。国境ない地球規模

境基準を継続して達成するなど落ち着いた状況にあります。

の気候変動問題については、学術的知見の集積と警鐘が昨今

当県では、今、令和 6 年 3 月の新幹線延伸に向け「地味にすの世界的対策に繋がってきています。広域的な大気環境の問ごい、福井」を PR キャッチコピーとして県外の多くの方々

題にも、研究者が新たな知見を得る努力と併せて、研究機に訪れてもらうよう呼び掛けています。福井の伝統・文化・

関・研究者が境目なく連携・交流に取り組むことが大切であ

日本の原風景が息づく地をアピールするものですが、こうしると感じます。その点からも、大気環境研究の成果の学会誌

た PR ができるみどり多く清澄で豊かな環境を作り守ってきへの掲載や研究発表の場の提供など大気環境研究の進展・研た先達の多大な努力に感謝と敬意を感じる次第です。

究者の交流に資する大気環境学会の活動に、大きな期待をし

ただ、大気環境の課題は無くなったわけではなく、社会のているところです。

変化、大気環境に係る研究や技術の進展、健康影響情報の集最後になりますが、大気環境学会におかれましては、当協

積などで、ダイオキシンなどの有害な化学物質、アスベスト

議会の活動・会員機関の調査研究成果に関して、多大な御協や PM2.5 など新たに取り組むべき大気環境に係る問題が日々力をいただいていますことに深く感謝申し上げます。今後と生じており、地域の課題に応える地方環境研究所としての役も、当協議会及び会員機関の活動に御理解と御協力をお願い

割を果たすべく、職員一同、邁進しているところです。

申し上げます。

未だ全国で環境基準の達成が難しい光化学オキシダント

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

2

研究室紹介

福井県衛生環境研究センター
環境部 大気・化学物質研究グループ
今回は、福井県衛生環境研究センターの大気環境の調査研究を行っている大気・
化学物質研究グループを紹介いたします。当所は、昭和 24 年に設立された「福井県衛生研究所」から、環境に係る試験研究機関として昭和 45 年に独立し「公害センター」として発足しました。その後、「環境センター」、「環境科学センター」への組織変更を経て、平成14 年に再び「衛生研究所」と統合し現在の「衛生環境研究センター」となりました。うち、大気環境部門の監視・研究を担当しているのが大気・化学物質研究グループです。
主な業務
大気・化学物質研究グループは、化学職と電気職の技術職員 6 名からなる組織
で、次の業務を行っています。
県内各地に設置された大気汚染測定局や移動測定車に配備した自動測定機とテレメータシステムで県内各地の大気環境監視を行っています。また、各種分析機器を駆使し、PM2.5 成分や有害大気汚染物質を分析しています。湿式・乾式の採取装置で採取した降雨等の分析を行う酸性雨監視調査、解体現場周辺大気の電子顕微鏡によるアスベスト分析、そして悪臭などに関する調査といった大気環境に係る監視・調査を行っています。
これら監視・調査の傍ら、各職員が大気環境や化学物質に係る研究にも日々鋭意取り組んでいるところです。
●

調査研究
当県の大気環境は、現在おおむね良好で、世間を賑わす大きな問題もなく、当県の新幹線延伸 PR キャッチコピー「地味にすごい、福井」で清澄な日本の原風景の地を PR できることを嬉しく感じています。
ただ、平成 20 年代に全国的に問題となった PM2.5 については、当時、他地域と同様に環境基準超過がみられていました。このため、常時監視と並行して「福井県における越境大気汚染の解明に関する研究」を行い、当県の PM2.5 に影響を及ぼしている汚染源、特に野焼きや越境汚染を中心に、有機マーカー成分の分析やシミュレーション解析などを通じて、その寄与の解明を進めています。
また、日本海側で越境汚染の寄与が示唆されている酸性雨についても、県内のpH は他地域に比べ低い地域性がみられ、当所の観測に加え、平成 30 年度まで海岸部で環境省のモニタリングも行われていました。近年は、PM2.5 と同様に改善傾
向にありますが、全国環境研協議会による酸性雨全国調査にも参画し継続的な調査解析に取り組んでいます。
当グループではこれらの他、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ネオニコ
チノイド系農薬や有機リン酸エステル類など、地域産業の特性も踏まえ、各種化
学物質の環境中の実態把握や発生源対策の検討など化学物質関連の研究にも取り組んでいます。
●

情報発信・環境学習等
調査研究の他、当所では試験研究機関の特徴を生かした各種イベントを開催し、県民の環境への理解の推進を図っています。
加えて、調査や研究の結果だけでなく、大気環境の状況など県内の各種環境情報もホームページ「みどりネット」で提供しています。
また、当グループを含めた当所の活動は、ホームページのほか、SNS も通じて発信を進めています。
（岩井直樹）●

福井県衛生環境研究センター

大気汚染測定局と PM2.5 サンプラー

移動測定車

PM2.5 の成分分析

実験室での各種分析作業

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

A14

年会シンポジウム・特別集会の講演概要の掲載について
大気環境学会年会で開催された公開シンポジウムおよび特別集会の講演概要を、2021 年度からの試みとして年会実施後の大気環境学会誌に「資料」として掲載しています。公開シンポジウムでは、一般向けにも話題性のある最新のテーマに焦点をあて様々な分野の専門家による講演がなされます。また特別集会では特に重要性を増す大気環境研究テーマについて、先行研
究のレビューおよび最新の研究成果や課題、そして将来展望が示されます。これらの講演の要旨は年会の講演要旨集に掲載されていますが、講演時の時代背景や研究の現況を学会への所属を問わず広く周知し、本誌掲載により大気環境研究に関する歴
史的資料を未来へ引き継ぐ事を目指して、このような特集を企画しています。
今号では、第 64 回大気環境学会年会（2023 年 9 月 13 〜 15 日、国立研究開発法人産業技術総合研究所

つくばセンター）で開催された下記の特別集会の講演概要を掲載します。ご理解・ご協力いただいた講演者、世話人、年会実行委員会のみなさ
まに感謝申し上げます。
●

特別集会 1：「光化学オキシダント問題に資する研究最前線」●

特別集会 2：「大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価（AMΦ プロジェクト）●

特別集会 3：「オゾン生成機構解明に基づくオゾン削減効率の推定―これまでとこれから―」~ 自動車非排気粒子、パーソナルケア製品との接点 ~」大気環境学会誌編集委員会（担当：原）

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

第 64 回大気環境学会年会

https://doi.org/10.11298/taiki.59.A15

A15

特別集会 1「光化学オキシダント問題に資する研究最前線」

常時監視測定が行われている大気汚染物質の中で、光化学オキシダントの環境基準達成率だけが依然として極めて低い状況にある。光化学オキシダントのほとんどが光化学反応で生成するオゾンであること、その生成に関与する前駆物質が窒素酸化物と揮発性有機化合物であることは論をまたない。それら前駆物質の排出削減を行えば光化学オキシダント濃度が下げられるはずだが、光化学オゾンの生成量と前駆物質濃度の増減は単純な比例関係にないため、既往の対策だけでは十分な効果が得られていないのが現状である。このような光化学オキシダント問題に関する閉塞感を打破するため、環境研究総合推進費では、
光化学オキシダント生成・消失過程に関与する PAN など多物質の動態解明と反応機構の精査、原因物質の低減化対策効果に関する新評価方法の確立、大気汚染予測システムの高精度化に資する開発研究などの必要性が指摘され、それに応える行政要
請研究課題が複数採択された。本集会では、環境省政策担当者並びに推進費研究課題代表者から最新の政策動向や研究成果について講演をいただき、それに続いて、会場参加者からの様々な質問に 4 名の講演者が答える総合討論も企画した。100 名近い参加者の皆様、講演者並びに座長の方々、そして年会実行委員会のおかげにより盛会となりましたこと、改めて厚く御礼申し上げます。
日時：2023 年 9 月 13 日（水）13:30〜16:00

会

場：A 会場（講堂）

世話人：西川雅高、横田達也、進藤純子（環境研究総合推進費プログラムオフィサー）座

長：谷本浩志（国立環境研究所）

講演題目：

1.

光化学オキシダント対策に係る環境省の取り組みについて
山田克之（環境省水・大気環境局環境管理課環境汚染対策室）

2.

光化学オキシダント生成に関わる反応性窒素酸化物の動態と化学過程の総合的解明
猪俣

3.

長期排出インベントリ・大気質シミュレーション・大気観測データに基づくオゾン濃度低減対策効果の評価
茶谷

4.

敏（国立環境研究所）
聡（国立環境研究所）

機械学習によって観測データと統合された新しい大気汚染予測システムの開発
弓本桂也（九州大学）

5.

総合討論
谷本浩志（座長）、山田克之、猪俣敏、茶谷聡、弓本桂也（特別集会 1 世話人）

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

第 64 回大気環境学会年会

https://doi.org/10.11298/taiki.59.A31

A31

特別集会 2「大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価（AMΦ プロジェクト）〜自動車非排気粒子、パーソナルケア製品との接点〜」
マイクロプラスチックは、海洋、河川、道路粉塵などの環境媒体のみならず、ヒト肺、気管支、心臓、血液、母乳、妊婦の胎盤、糞便、血液などからも検出されている。モデル研究によると、マイクロプラスチックの体内への摂取経路として経気道曝露が最も重要であるが、大気中マイクロプラスチック（Airborne MicroPlastics; AMPs）の実態と健康影響は不明である。このことを背景として、2021 年より環境研究総合推進費「大気中マイクロプラスチックの実態解明と健康影響評価」（Airborne Microplastics and Health Impact、略称：AMΦ プロジェクト）を開始した。AMΦ プロジェ
（JPMEERF20215003）
クトは、サブテーマ 1「大気中マイクロプラスチックの迅速分析法確立と実態解明」、サブテーマ 2「大気中マイクロプラスチッ
クの環境動態モデリング」、サブテーマ 3「大気中マイクロプラスチックの呼吸器影響の解明」の 3 つのサブテーマからなる。
本特別集会では、AMΦ プロジェクトの研究成果を大河内博氏（研究代表者・サブテーマ 1 リーダー、早稲田大学）、反町

篤行氏（サブテーマ 1、東洋大学）、梶野瑞王氏（サブテーマ 2 リーダー、気象研究所）、石原康宏氏（サブテーマ 3 リーダー、
広島大学）からご紹介するとともに、ゲストスピーカーとして森川多津子氏（自動車研究所）、本田晶子氏（京都大学）をお招きして最先端研究についてご講演いただいた。100 名を超える参加者があり、活発な議論が交わされた。
日時：2023 年 9 月 14 日（水）15:00〜18:00

会

場：A 会場（講堂）

世話人：大河内座

博（早稲田大学）長：岩本洋子（広島大学）、藤井佑介（大阪公立大学）

講演題目：

1.

AMΦ プロジェクト：プラスチック大気汚染はどこまで解明されたのか？
大河内

2.

博（早稲田大学）

汎用プラスチックから合成したモデルプラスチック粒子
反町篤行（東洋大学）

3.

マイクロプラスチックの 3 次元モデル予測
梶野瑞生（気象研究所）

4.

自動車用タイヤおよびその摩耗粉塵
森川多津子（日本自動車研究所）

5.

太陽光劣化繊維状ポリエチレンテレフタラートの呼吸器影響評価
石原康宏（広島大学）

6.

パーソナルケア製品成分の健康影響
本田晶子（京都大学）（特別集会 2 世話人）

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024） https://doi.org/10.11298/taiki.59.A50

A50

第 64 回大気環境学会年会

特別集会 3「オゾン生成機構解明に基づくオゾン削減効率の推定―これまでとこれから―」

光化学オキシダント（Ox）濃度の低減に向けての削減戦略では、基準年の VOC 排出量の 3 割削減の実現により、改善が期待されたが、環境基準の達成率は低い水準を推移している。この予測と現状の不一致の原因を解明するために室内実験、野外
実験、数値モデル計算等による、酸化性ガスのエアロゾルへの取り込み、酸化性ガスの寿命を決める物質生成と微細過程のモデルへの取り込み、数値モデル計算による削減戦略のこれまでとこれから、さらに開発途上国の深刻な大気汚染の現状について公表された。世話人の把握による対面参加者数は概数であるが、約 60 名強であった。
日時：2023 年 9 月 15 日（金）13:45〜16:15

会

場：A 会場（講堂）

世話人：梶井克純（京都大学、国立環境研究所）、坂本陽介（京都大学、国立環境研究所）、村野健太郎（京都大学）
座

長：森野悠（国立環境研究所）、河野七瀬（近畿大学）

講演題目

1.

過酸化ラジカル反応性測定が示すオゾン生成メカニズムの不確実性
坂本陽介（京都大学、国立環境研究所）

2． オゾン光化学生成速度の実測によるオゾン生成レジームの直接評価
定永靖宗（大阪公立大学）

3． オゾン生成曲線およびオゾン生成感度に銅添加粒子が及ぼす影響に関するチャンバー実験佐藤圭（国立研究開発法人国立環境研究所）

4． 実大気のオゾン生成レジームに基づくオゾン暴露削減効率推定のアップデート
井上和也（国立研究開発法人産業技術総合研究所）

5． 多数のローコストな小型大気計測器を用いた広域ネットワーク観測に基づく粒子状物質やオゾンの濃度分布や生成・輸送過程の解明と削減対策の推定
松見豊（名古屋大学）、中山智喜（長崎大学）（特別集会 3 世話人）

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

N1◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

第 65回大気環境学会年会のご案内（第 2 報）
第 65 回大気環境学会年会および併設の環境機器展を下記のとおり開催いたします。第 1 報でもご案内した通り、第 63 回年会より、開催地の実行委員会と学会本部の年会委員会とが共同で年会の準備と運営を担当しています。年会運営が年々厳しさを増している現状をふまえ、持続可能な年会運営に向け、様々な面での業務および運営体制の見直しを進めて参りました。昨年の第 64 回年会では、従来の慣行が変更された場合も多く、実行委員会も参加者もやや戸惑いがあったかも知れませんが、今後の年会につきましても、基本的には前回年会の運営方法を基本としながら、個別にいただいたご意見を参考に、さらに持続可能で有意義な年会の開催を目指したいと考えております。引き続き、皆さまのご協力をよろしくお願いいたします。現時点での、第 65 回年会の開催・運営方針は以下の通りです。
期日： 2024 年 9 月 11 日（水）〜13 日（金）会場： 慶應義塾大学日吉キャンパス（神奈川県横浜市港北区日吉 4‒1‒1）
年会長： 奥田知明（慶應義塾大学）
実行委員長： 櫻井達也（明星大学）
事務局長： 松田和秀（東京農工大学）
常任理事（年会担当）： 奥田知明（慶應義塾大学）
第 65 回大気環境学会年会実行委員会メールアドレス： jsae65keio@gmail.com
年会ウェブサイト： https://sites.google.com/view/jsae65keio
発表申込： Google Forms
要旨提出： Google Forms
参加登録・支払い： Peatix
分科会： 初日（9/11）の夕方に開催予定、合同での開催もご検討ください
座長・会場運営： 座長 2 名制、原則として固定マイクによる質疑応答
学生・若手研究者発表： 初日（9/11）、または 2 日目（9/12）の午前中を予定
全体の懇親会： 2 日目（9/12）の夕刻に開催予定
保育支援： 実施します（第 64 回年会にて利用実績あり）
一般研究発表や特別集会の企画申込などにつきましては、次号のニュース欄に掲載する予定ですが、詳細は決まり次第年会
ウェブサイトにおいても掲載いたします。

N2

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

第 65回大気環境学会年会「環境機器展」のご案内
公益社団法人大気環境学会では、2024 年 9 月 11 日（水）〜13 日（金）に慶應義塾大学日吉キャンパスにて第 65 回大気環境学会
年会を開催いたしますが、例年通り年会に併設して『環境機器展』を開催します。
例年、環境機器展では、出展企業の製品や技術、サービス等を年会参加者にご紹介いただき、様々な情報交換ができる展示
ブースをご用意しております。また、講演形式でご紹介いただく技術セミナーを会期中に開催するとともに、要旨集やプログ
ラム集への広告掲載、年会ウェブサイトのバナー広告もご用意しております。第 65 回年会における環境機器展の詳細につきましては、決定次第お知らせいたします。本年会は、大気環境分野に関わる地方環境研究所や研究機関の研究員、大学の教員や学生等、あわせて 400 人以上が集う貴重な場ですので、関連する企業の皆さまにおかれましては、ご出展ならびに広告掲載
をご検討くださいますよう、よろしくお願い申し上げます。
環境機器展の出展や広告掲載のお申し込みは 2024 年 5 月 31 日（金）までを予定しております。詳細は年会ウェブサイトをご確認ください。

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

N3◆◆◆◆◆◆◆大気環境学会ニュース◆◆◆◆◆◆◆

Asian Journal of Atmospheric Environment
Vol.17 Article number 12–18 2023
CONTENTS & ABSTRACT
Vol. 17, Article number: 12

Long-term historical trends in air pollutant emissions in South Korea (2000‒2018)
Jinseok Kim, Junhee Park, Hyejung Hu, Monica Crippa, Diego Guizzardi, Satoru Chatani, Junichi Kurokawa, Tazuko Morikawa, Soyoung
Yeo, Hyungah Jin, Jung-Hun Woo*

ABSTRACTThis study aims to understand the impact of previous air
quality improvement policies on historical emission changes
by examining long-term emission trends in Korea. Annual
emissions from 2000 to 2018 were estimated using Korea soﬃcial emissions inventory, the Clean Air Policy Support
System (CAPSS). To ensure a consistent comparison,standardization of the method for calculating emissions anduniﬁcation of the reported emission sectors were conductedeach year. Furthermore, Korea s emissions history wascompared with that of neighboring countries, such as China
and Japan. The annual emissions of these countries wereacquired from the HTAPv3 emissions inventory, aninternational long-term emission trend study. For
comparison, the emission source classiﬁcation of Korea wasmatched with that of HTAPv3. As a result of the analysis,
NOx and SOx emissions in Korea have shown decreasing
trends, whereas VOCs (volatile organic compounds) haveindicated a gradual increasing trend since 2000. Compared tothe previous period of implementing South Korea s air

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00013-w

quality improvement policy, changes in NOx and SOx
emissions, which are combustion-related pollutants, showeda relationship with the policy s timeline. However,noncombustion-related pollutants such as VOCs did notexhibit such a relationship. It was concluded that the related
policies were not as eﬀective in reducing VOCs as plannedin the policy. By comparing the emission trends of Japan,
Korea, and China, it was conﬁrmed that Japan was the ﬁrst
country to experience a decrease in combustion-related
pollutants emissions, followed by Korea and China.
Additionally, combustion-related pollutants decreased in all
three countries, whereas VOCs decreased only in Japan.
VOC is a precursor material generating secondary PM2.5 andOzone; considering that, if relevant policies are additionallyimplemented to control future PM2.5 concentrations, and to
reduce emissions eﬃciently and eﬀectively, Japan s VOC
reduction policies can be applied to Korea s emission
reduction policies. These results are expected to serve asimportant references when establishing future air quality
improvement policies in Korea.

Vol. 17, Article number: 13

Soil greenhouse gas ﬂuxes to the atmosphere during the wet season across mangrove zones in Benoa Bay,
Indonesia
I Putu Sugiana*, Elok Faiqoh, Maria Fernanda Adame, Gede Surya Indrawan, Anak Agung Eka Andiani, I Gusti Ayu Istri Pradnyandari Dewi,
I Wayan Eka Dharmawan

ABSTRACT
Behind their role as carbon sinks, mangrove soil can also
emit greenhouse gases (GHG) through microbial
metabolism. GHG ﬂux measurments of mangroves are
scarce in many locations, including Indonesia, which has oneof the world s most extensive and carbon-rich mangrove
forests. We measured GHG ﬂuxes (CO2, CH4, and N2O)
during the wet season in Benoa Bay, Bali, a bay withconsiderable anthropogenic pressures. The mangroves of thisBay are dominated by Rhizophora and Sonneratia spp andhave a characteristic zonation pattern. We used closed
chambers to measure GHG at the three mangrove zones

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00014-9

within three sites. Emissions ranged from 1563.5 to 2644.7µmol m−2 h−1 for CO2, 10.0 to 34.7 µmol m−2 h−1 for CH4,
and 0.6 to 1.4 µmol m−2 h−1 for N2O. All GHG ﬂuxes were
not signiﬁcantly diﬀerent across zones. However, most of the
GHG ﬂuxes decreased landward to seaward. Higher soilorganic carbon was associated with larger CO2 and CH4
emissions, while lower redox potential and porewatersalinity were associated with larger CH4 emissions. These
data suggest that soil characteristics, which are partiallydetermined by location in the intertidal, signiﬁcantly
inﬂuence GHG emissions in soils of these mangroves.

N4

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

Vol. 17, Article number: 14

Characteristics of STILT footprints driven by KIM model simulated meteorological ﬁelds: implication fordeveloping near real-time footprints
Samuel Takele Kenea*, Haeyoung Lee, Sangwon Joo, Miloslav Belorid, Shanlan Li, Lev D. Labzovskii, Sanghun Parkhttps://doi.org/10.1007/s44273-023-00016-7

ABSTRACTThis study presents an analysis of the atmospheric footprint
sensitivities and CO2 enhancements measured at three in situ
stations in South Korea (Anmyeondo (AMY), Gosan (JGS),
Ulleungdo (ULD)) using the KIM-STILT and WRF-STILT
atmospheric transport models. Monthly aggregated footprints
for each station were compared between the models for Julyand December 2020. The footprints revealed major source
regions and the sensitivity of atmospheric mole fractions at
the receptor to upstream surface ﬂuxes. In July, both models
showed similar major source regions for the AMY station,
including Korea, the Yellow Sea, and Japan. However, a
discrepancy was observed in the Eastern Paciﬁc Ocean, with
KIM-STILT showing larger sensitivity compared to WRFSTILT. In December, both models indicated strong
sensitivity over Northeast and Eastern China, but KIMSTILT exhibited smaller sensitivities towards Northwestern
China and Mongolia compared to WRF-STILT. At station
ULD in July, both models exhibited comparable source
regions, but a notable diﬀerence was found in Southeast
China, where KIM-STILT showed stronger sensitivity. For
the JGS station, both models agreed on major sources, but

WRF-STILT demonstrated stronger sensitivity over North
and Northeastern China. Regarding CO2 enhancements, bothmodels generally underestimated the amplitude of CO2enhancements, especially in July. However, in December,there was better agreement with observed data. The models
were able to reproduce the phase of measured ΔCO2
reasonably well despite the underestimation of CO2
amplitudes. The contribution of biospheric CO2 to theobserved enhancements, along with fossil-fuel emissions,
was highlighted. In speciﬁc cases with signiﬁcant CO2enhancements, the models provided varying estimates ofCO2ﬀ values, particularly in the source regions of Eastern
China. The diﬀerences in sensitivity estimations emphasize
the need for further investigation to understand theunderlying factors causing disparities. Overall, this study
provides valuable insights into the potential advantages ofeach model in capturing dispersion patterns in speciﬁcregions, highlighting the importance of understanding these
diﬀerences to improve the accuracy of atmospheric transportmodels. Further work is necessary to address the observed
disparities and enhance our understanding of the transportmodels in the studied regions.

Vol. 17, Article number: 15

A case study evaluating the performance of a cost-eﬀective optical particle counter coupled with a humidity
compensation approach for ambient air monitoring of particulate matter
Trieu-Vuong Dinh, Byeong-Gyu Park, Sang-Woo Lee, Jae-Hyung Park, Da-Hyun Baek, In-Young Choi, Ye-Bin Seo, Jin-Woo Choi,
Jo-Chun Kim*

ABSTRACTThe spatial monitoring of submicron particles has become an
essential issue due to their negative eﬀects on human health.
However, the use of high-cost and high-grade measurement
instruments is a challenging investment cost. Thus, a costeﬀective optical particle counter (OPC), which is improved
measurement quality, has become a good candidate. In thisstudy, two cost-eﬀective OPCs, coupled with a heated inlet
tube to reduce the eﬀect of humidity on its measurements,
were applied in the ﬁeld to measure ambient PM10, PM2.5,
and PM1 over 1 month. Their 1-h-average and 24-h-averagedata were compared with those obtained from a referencegrade OPC and a beta attenuation monitor (BAM). In
particular, the correlations between the measurement dataobtained from them, the diﬀerences in the mean values of

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00017-6

these data, and the relative errors were evaluated. The PM2.5
data obtained from cost-eﬀective OPCs were comparable tothose from BAM at even under high humidity conditions,
except for rainy days. The data obtained from the costeﬀective OPCs also showed good correlations and low
relative errors (i.e., < 7%) compared to the reference-grade
OPC, with no signiﬁcant diﬀerence in mean values in termsof the PM2.5 and PM1 data. Although the measurement ofPM10 by the cost-eﬀective OPCs showed lower quality thanPM2.5 and PM1, the relative errors were still acceptable(i.e., < 18%) compared with those in other studies. Therefore,
the cost-eﬀective OPC coupled with a heated inlet tube has
the potential to serve as a real-time monitoring instrument
for ambient PM2.5 and PM1.

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

N5Vol. 17, Article number: 16

Factors inﬂuencing the emissions of aldehydes from plant species of the Korean peninsula
So-Young Kim*

https://doi.org/10.1007/s44273-023-00015-8

ABSTRACTThis study present the factors controlling the aldehyde
emission (formaldehyde, acetaldehyde, propionaldehyde, etc.)from plant species such as Pinus densiﬂora, Pinus koraiensis,
Quercus acutissima, Quercus variabilis, Ginkgo biloba, andOryza sativa. Even in the same tree species illustrate theemission rate variation of as much as 30‒40%. The β-value, aparameter quantifying the temperature and emission
correlation, were assessed as 0.07, 0.05 for formaldehyde andacetaldehyde, respectively. The coeﬃcient of correlation was

0.4 and 0.5. for Quercus variabilis. In addition, the correlation
between PAR (photosynthetically active radiation) and theemission is assessed close to the temperature impact on theemission. The emission of formaldehyde and acetaldehyde
from P. densiﬂora, P. koraiensis, and Q. variabilis also depends
on temperature and PAR. The ERs of total aldehydes of P.
koraiensis are assessed at the level of 357.2 ng gdw−1 h−1,
followed by propionaldehyde (110.6 ng gdw −1 h −1),
acetaldehyde (102.5 ng gdw−1 h−1), and formaldehyde(73.66 ng gdw−1 h−1).

Vol. 17, Article number: 17

Combined eﬀects of elevated air temperature and CO2 on growth, yield, and yield components of japonica
rice (Oryza sativa L.)
Masahiro Yamaguchi*, Nobuyuki Tazoe, Tomoki Nakayama, Tetsushi Yonekura, Takeshi Izuta, Yoshihisa Kohno
https://doi.org/10.1007/s44273-023-00019-4

ABSTRACTIn the region where heat stress has become evident, theelevation of air temperature could reduce yield of heat stresssusceptible crops, such as rice (Oryza sativa L.), which is amajor food staple in Asia. In addition to air temperature,atmospheric CO2 is projected to be elevated in the future. To
project rice yield in the future, it is necessary to clarify the
responses of rice to concurrent elevations of air temperature
and atmospheric CO2. In the present study, two japonica ricecultivars with diﬀerent heat tolerance, Hinohikari (sensitive)
and Nikomaru (tolerant), were grown in pots inside open-top
chambers and exposed to elevated air temperature and/or CO2.
The degrees of increase in the air temperature and CO2
concentration by the treatments were approximately 1°C and120 µmol mol−1 (ppm). The study was conducted in Nagasaki,
Japan, where heat stress on rice has become evident. Elevated

air temperature signiﬁcantly decreased both whole-plant
growth and grain yield. Elevated CO2 signiﬁcantly increased
the growth but signiﬁcantly decreased the yield. The eﬀects ofelevated air temperature and elevated CO2 on growth andyield did not signiﬁcantly diﬀer between two cultivars. In both
cultivars, the main cause of yield reduction by both treatments
was reduction in spikelet fertility, which is typical heat stresson rice. The elevated CO2-induced reduction in spikelet
fertility could be explained partially by high-temperature
regime during ﬂowering due to acceleration of heading and byincrease in canopy temperature via stomatal closure in ﬂag
leaves. Because elevated air temperature and elevated CO2
treatments additively reduced spikelet fertility in both
cultivars, concurrent elevations of air temperature and CO2
caused considerable reduction in grain yield.

【和訳情報】

日本のイネの成長、収量および収量構成要素に対する気温上昇と高濃度 CO2 の複合影響
山口真弘 1、田添信行 1、中山智喜 1、米倉哲志 2、伊豆田

猛 3、河野吉久 4（1 長崎大学環境科学部、2 埼玉県環境科学国際センター、3 東京農工大学大学院農学研究院、4 電力中央研究所）

イネは高温ストレスに対する感受性が高いため、気温上昇による収量低下が懸念されている。将来は気温だけでなく、大気 CO2 濃度の上昇も予測されていることから、イネの収量の将来予測をするためにはイネに対する気温上昇と高濃度 CO2の複合影響を明らかにする必要がある。そこで本研究では、
高温耐性が異なる日本のイネ 2 品種（感受性品種： ヒノヒカ
リ、耐性品種： にこまる）を植物材料として、オープントッ
プチャンバーを用いて気温上昇と高濃度 CO2 の複合処理実験を行った。処理区として、野外空気をそのままチャンバー
内に導入した対照区、導入空気の気温を約 1°C 上昇させた気温上昇区、CO2 濃度を約 120 µmol mol−1 上昇させた高濃度
CO2 区、気温と CO2 濃度をともに上昇させた複合処理区の 4処理区を設けた（4 チャンバー反復）。本実験はイネの高温障害が顕在化している長崎県で実施し、栽培期間中の気温がイ
ネの高温障害を引き起こすと考えられる 35°C を超えた時間
は、対照区では延べ 101 時間であり、気温上昇区では 216 時間であった。栽培終了時における個体乾重量と収量は、いずれの品種においても気温上昇処理によって有意に低下した。
一方、高濃度 CO2 処理によって両品種の個体乾重量は有意に増加したが、収量は有意に低下した。収量構成要素のうち、両品種の稔実率は気温上昇処理または高濃度 CO2 処理
によって有意に低下し、このことが収量低下の主な原因であった。気温上昇処理による稔実率の低下は、出穂期における高温に起因する典型的な高温障害であった。一方、高濃度

N6J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

CO2 処理による稔実率の低下の原因として、高濃度 CO2 に

よって出穂が早期化することによって気温が高い時期に開花を迎えたことと、同時期に高濃度 CO2 によって止葉の気孔コンダクタンスが低下したことによって葉群上層の植物体温が上昇したことが考えられた。イネの収量と収量構成要素に
気温上昇と高濃度 CO2 の有意な交互作用は認められず、両者は相加的に作用し、両品種の稔実率を低下させ、収量を顕著に低下させた。

Vol. 17, Article number: 18

Correction: Characteristics of STILT footprints driven by KIM model simulated meteorological ﬁelds:
implication for developing near real-time footprints
Samuel Takele Kenea*, Haeyoung Lee, Sangwon Joo, Miloslav Belorid, Shanlan Li, Lev D. Labzovskii, Sanghun Parkhttps://doi.org/10.1007/s44273-023-00020-x

大気環境学会誌

第 59 巻

第 1 号 （2024）

N7

支部だより

各支部のホームページもご覧ください。
学会ホームページ（https://www.jsae-net.org/）にリンクがあります。

近畿

日時： 令和 6 年 3 月 8 日（金）人体影響部会講演会のお知らせ
テーマ： 気 道 粘 液 と 大 気 汚 染 物 質（特 に 窒 素 酸 化 物）や（役員会）

12:30〜13:00（総13:00〜13:20

会）（特別講演）

COVID-19 の関係

13:30〜14:30（研究発表会） 14:45〜17:00

日時： 令和 6 年 3 月 1 日（金）14:00〜16:50

（懇親会）

形

式： Zoom による遠隔開催※時間は変更になる場合があります。

プログラム：

1.

大山正幸

会

開催は未定

場： アクロス福岡 607 会議室

研究員（大阪健康安全基盤研究所）

福岡県福岡市中央区天神 1‒1‒1

近年喘息症状の原因とされている気道粘液について

https://www.acros.or.jp/―MUC5AC と大気汚染物質や COVID-19 の関係―

2.

3.

大山正幸

研究員（大阪健康安全基盤研究所）

特別講演：

NO2 規制における HONO の関与の可能性

エアロゾル粒子はどのように気道上皮細胞まで到達する―生体影響の観点から―

か？

竹中規訓

教授（大阪公立大学）

人間環境工学的アプローチ

伊藤一秀教授（九州大学大学院総合理工学府）

NO2 規制における HONO の関与について―測定の観点から―・研究発表会へ発表、参加希望の方は、令和 6 年 1 月 22 日ま

参加費： 500 円（学生など無料）

でにメールにて所属とお名前、電話番号、メールアドレス

参加申込： 参加には事前登録が必要です。

を下記連絡先へお知らせください。

申込は、件名：「近畿支部人体影響部会講演会申込」とし、ご氏名・ご所属・メールアドレスを添えて、下記連絡先に電子メールにてお願い致します。ご登録頂いたメールアドレス

・発表要旨の締切は令和 6 年 2 月中旬を予定しております。
詳細は発表者の方へ直接御連絡いたします。
・開催案内やプログラム、要旨集は九州支部ホームページでに招待 URL を送付致します。申込締切は 2 月 16 日（金）です。

順次公開いたします。こちらもご覧ください。

本講演会に関する連絡先：

URL： https://sites.google.com/view/jsae-kyushu-hp/

大山正幸（大阪健康安全基盤研究所）

E-mail: ohyama@iph.osaka.jp

九州
九州支部総会および第24回研究発表会のお知らせ
九州支部では、以下のとおり役員会・総会・特別講演および研究発表会を開催します。
特別講演および研究発表会は非会員の参加も受け付けます。多数の皆様にご参加くださいますようお願いいたします。

申込・問い合わせ先：
福岡県保健環境研究所

山本重一〒818‒0135 福岡県太宰府市向佐野 39

TEL: 092‒921‒9947 FAX: 092‒928‒1203
E-mail: yamamoto@ﬁhes.pref.fukuoka.jp

J. Jpn. Soc. Atmos. Environ. Vol. 59 No. 1（2024）

N8

分科会・研究会だより各分科会・研究会のホームページもご覧ください。
学会ホームページ（https://www.jsae-net.org/）にリンクがあります。

大気環境モデリング分科会

起こりうる極端な高温を見据え、熱中症対策を強化する形で「第7回アジア域の化学輸送モデルの現状と今後の展開に関する研究集会」のお知らせ

気候変動適応法を改正し、令和 6 年春頃に全面施行する予定です。そのため、暑熱対策の分野においては、これまで以上に国と地方自治体などが一丸となって対策に取り組むことが大気環境モデリング分科会では、標題の研究集会を以下の求められます。本研究会では、国研・地環研・大学・行政・通りに開催いたします。対面・オンラインのハイブリッド形

民間など多様なステークホルダー間で、気候変動の実態や影式での開催を予定しておりますので、ご関心のある方はぜひ

響、緩和策、適応策に関する調査研究、取組、課題などに関ご参加くださいますようお願いいたします。

する情報交換を行っています。今年度の研究集会は、猛暑とその影響や対策に焦点を当てて、最新の研究の動向を学習す

主催： 九 州 大 学 応 用 力 学 研 究 所 全 国 共 同 利 用 研究集会
（2023WS-AO-6）

共

催： 大気環境学会

るとともに、先進的な熱中症対策に取り組んでいる自治体の事例を紹介することで、気候変動適応法の改正にきちんと対

大気環境モデリング分科会、環境応していく上での一助になればと考えて企画しました。気候省・環境再生保全機構 環境研究総合推進費（5MF-

変動に関心をお持ちの大気環境学会の会員の皆様はもとよ

2201）

り、様々な分野・立場で気候変動に関わっておられる非会員

日時： 2024 年 3 月 14 日（木）午後〜15 日（金）午前

会

場： 九州大学応用力学研究所集会室の皆様のご参加も歓迎します。

福岡県春日市春日公園 6 丁目 1 番地

主催： 気候変動研究会

https://www.riam.kyushu-u.ac.jp/

日時： 2024 年（令和 6 年）2 月 2 日（金）13:30〜15:30

または Teams によるオンライン接続

会

場： オンライン（Zoom ウェビナー）（詳細はお申し込みをいただいた方に世話人より後

プログラム：

日ご連絡を差し上げます。）

1.

参加費： 無料（現地参加をご予定の方は、応用力学研究所全国共同

2.

利用研究集会より旅費の補助を受けることも可能で

瑠衣 氏（海洋研究開発機構）

伊東3.

熱関連超過死亡： これまでの成果と今後の方向
靖 氏（国立環境研究所）

本田4.

熱中症の現状及び将来とその対策動向

5.

救急搬送者を一人でも減らすための熱中症対策の発表もお待ちしております。
問合せ先： 菅田誠治（国立環境研究所）

大規模アンサンブル気候情報が示す日本域での高温の将来予測します。数値シミュレーション自体を手掛けていなくても構いません。「この研究にシミュレーションを加えたい」等々

正俊 氏（長野県環境保全研究所）

栗林

すので、詳細は下記の問合せ先までお尋ね下さい。
）
今回のテーマとして、地方環境研の皆様の発表を特に歓迎

趣旨説明

和孝 氏（国立環境研究所）

岡sugatas@nies.go.jp

直樹 氏（吹田市環境部）

楠本

弓本桂也（九州大学応用力学研究所）

6.

yumimoto@riam.kyushu-u.ac.jp

参加費： 無料

総合討論

参加申込： 下記 URL に必要事項をご記入ください。
ご聴講・ご発表のお申し込みは下記よりお願い申し上げます。

https://forms.gle/nXFu3CRAq5DsnxpY6

気候変動研究会
令和5年度研究集会「アツアツの未来にどう適応？！」のお知らせ
2023 年夏の日本の平均気温偏差は＋1.76℃となり、1898 年の統計開始以降で最も高い気温となりました。我が国は今後

https://forms.gle/4F7rDsvDdQxG98Q5A
申込〆切： 2024 年 1 月 25 日（木）備考： 上記 URL から参加申込された方に、後日、メールでZoom ウェビナーへの招待メールをお送りします。
問合せ先： 栗林正俊（長野県環境保全研究所）

kuribayashi-masatoshi-r@pref.nagano.lg.jp
足立幸穂（理化学研究所）

sachiho.adachi@riken.jp

賛助会員一覧（五十音順）
株式会社秋田県分析化学センター
川崎市環境局環境総合研究所
株式会社環境管理センター
紀本電子工業株式会社
柴田科学株式会社
株式会社数理計画
一般財団法人大気環境総合センター
千葉県環境生活部大気保全課
東亜ディケーケー株式会社
東京ダイレック株式会社
東京都環境局環境改善部
日本カノマックス株式会社
一般財団法人日本環境衛生センター
東日本高速道路株式会社
富士電機株式会社

パワエレシステム

インダストリー事業本部

「大 気 環 境 学 会 誌」 編 集 委 員
編集委員長

茶

谷

副編集委員長聡

国立環境研究所

板

野

泰

之

大阪市立環境科学研究センター

編 集 委 員 浅川

大地

大阪市立環境科学研究センター

中

板

橋

秀

一

電力中央研究所

市

川

有二郎

柏

倉

桐

堅

田

元

亀

田

川

嶋

吉

弘

東京農工大学秦寛夫

産業技術総合研究所

埼玉県環境科学国際センター

原

由香里

九州大学

子

日本自動車研究所

樋

口

能

士

立命館大学

喜

キヤノングローバル戦略研究所

藤

井

佑

介

大阪公立大学

貴

之

京都大学

道

岡

武

信

近畿大学

島

洋

人

芝浦工業大学森川多津子

日本自動車研究所

木

戸

瑞

佳

富山県環境科学センター

薮

下

彰

啓

愛知工科大学工藤慎治

滋賀県立大学山本重一

福岡県保健環境研究所

熊

谷

貴美代

群馬県衛生環境研究所

渡

辺

幸

一

富山県立大学定永靖宗

大阪公立大学渡辺誠

東京農工大学

澤

田

寛

子

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