非同期遠隔ｅラーニングによる社会人大学院の有効性‐ｅラーニング専門家養成の場合‐

Effectiveness of a Graduate Programme for Working Professionals
by Asynchronous Distance E-Learning- The Case of Training for E-Learning Professionals 大森 不二雄
鈴木 克明
北村 士朗
高橋 幸
中野 裕司
Fujio OHMORI Katsuaki SUZUKI Shirou KITAMURA Sachi TAKAHASHI Hiroshi NAKANO
熊本大学 大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻
Graduate School of Instructional Systems, Kumamoto University
Email: f-ohmori@ge.kumamoto-u.ac.jp
あらまし：日本初のｅラーニング専門家養成大学院「熊本大学大学院社会文化科学研究科教授システム学専攻」は，設置後２年を経過した．本稿は，同専攻の教育・学習の実態を踏まえつつ，「学生による授業改善のためのアンケート」「専攻全体に関する在学者アンケート」「修了者が備えるべきコンピテンシーの充足度に関する自己評価」等の多面的な評価データを用いながら，非同期遠隔ｅラーニングによる社会人大学院の有効性の検証を試みる．
キーワード：非同期遠隔ｅラーニング，社会人大学院，ｅラーニング専門家養成，教育プログラム評価

1.

研究の目的

熊本大学大学院社会文化科学研究科「教授システム学専攻」は，教育設計学(ID)，情報技術(IT)，教育マネジメント(IM)，知的財産権(IP)の「4 つの I」から成る教授システム学の体系的な教育研究により，ｅラーニング専門家をｅラーニングで養成する日本初の大学院として，2006 年 4 月に修士課程の教育が開始され，2008 年 3 月に第 1 期生が修了した．
また，同年 4 月には博士課程が開設された．
本稿では，修士課程の 2 年間(2006，2007 年度)の教育の実績を踏まえ，学生アンケート等による多面的な評価データを用いて，教育成果について検証を試みる．同専攻は，その人材養成目的自体がｅラーニング専門家養成であるという特殊性を有するものの，日本において普及が遅れている非同期遠隔ｅラーニングによる社会人大学院の有効性について，普遍化に繋がる可能性を持った知見の抽出に努める．

2.

図 1 教授システム学専攻の学生の分布
入学者（有職者）の職業別内訳（平成１８，１９年度 計３３名対象）

高等教育機関（大学等の授業支援・遠隔教育）
27%

その他
9%

企業内教育訓練（社員教育・研修）34%

教授システム学専攻の教育実績

2.1 入学者の状況
教授システム学専攻は，入学定員 10 人に対し，2006 年度は志願者 37 人から選抜された 15 人が入学し，2007 年度は志願者 34 人から 19 人が入学した．
両年度入学の学生総数 34 人中，33 人が有職の社会人であり，非同期遠隔ｅラーニングという特性を活かし，首都圏はじめ全国各地で学んでいる（図 1）．
また，ｅラーニング業界の構成を反映して，学生の職業別内訳（図 2）は，企業内教育訓練，民間ベンダ，高等教育機関が，それぞれ概ね 3 分の 1 ずつを占めている．この構成は，専攻の設置計画段階で見込んだとおりの結果である．

民間ｅラーニング
事業者（ベンダ）30%

図 2 教授システム学専攻の学生の職業別内訳
2.2 人材養成目的と教育課程
教育効果・効率・魅力の高いｅラーニングを開発・実施・評価できる高度専門職業人等を養成するという同専攻の人材養成目的を実質化するため，修了者が備えるべき職務遂行能力(コンピテンシー)をリストアップし，ウェブ上で公表した．そして，体系的な教育課程の編成に向けて，各科目の先修要件を定めるとともに，単位取得条件となる課題群をコンピテンシーと関連を持たせて設定するなど，出口(修了者像)から遡って課程を設計している（図 3）．

図 3 体系的な教育課程の編成（履修モデル例）
2.3 学習の質・量の確保（単位の実質化）
本専攻の授業科目は，個々の学生の学習状況と教員の指導状況が明示・記録されるｅラーニングの特長を活かし，課程制大学院にふさわしい教育活動を展開している．すなわち，15 回の授業ごとにコンテンツを提示し，その学習を前提とするタスクの提出を求めるとともに，複数回の授業によって構成されるブロックごとの課題提出を求めるなど，単位を実質化する学習の時間と質の確保が図られている．学
生同士の相互コメントも毎回授業で求められる．
2.4 教育の組織的質保証のための内蔵型ＦＤ活動
教育の質保証のため，教員・授業補助者・教材作成者が一堂に会し教育内容の相互点検等を行うレビ
ュー会を定例化するとともに，集団的討議に基づくガイドラインに沿ったシラバス，明確な成績評価基準等を実現し，ＦＤを教育実施体制に内蔵している．

3.

学生による評価

同専攻は，学生アンケートを 3 種類実施している．
3.1 学生による授業改善のためのアンケート
学期終了後に，ＬＭＳ上で授業科目ごとに実施している（回収率は，平成 18 年度 46%，19 年度 73%．）．
総括的評価項目（当該科目の全体としての有意義度）を見ると，3 分の 2 以上の科目が高スコア（5ポイント尺度中の 4.0 以上）で，概ね良好である．
個別の質問項目の中では，双方向的なやりとり（教員のコメント，フィードバック）に課題を抱えている科目が多い（4 分の 3 近い科目が 4.0 未満のスコア）．
関連して，自由記述回答の中で，ファシリテーター，メンター，ＴＡの配置を求める声が寄せられている．
3.2 専攻全体に関する在学者アンケート
科目ごとではなく専攻全体に関する在学者アンケートも実施している（回収率は，平成 18 年度入学者75%，19 年度入学者 47%．）．
その結果，本専攻への入学志願には，ｅラーニン
グによる遠隔教育であることが強く影響しており，現在の勤務先での職務能力や一般的な能力の向上を目指す者が多く，入学後の感想としてはほぼ期待通りであることなどが分かった．
また，学習量は多めだが減らす必要はないと考える者が多く，科目相互の前提関係やカリキュラム全体の構成はほぼ適切であり，テクニカルサポートはほぼ適切又は不要であった．
他方，学習支援については，オリエンテーションを好意的に評価する者がいる一方，メンターやチューターなどを配置して迅速に援助を与えるなど，その強化を求める声が多かった．
本専攻に対するイメージとしては，人材養成目的が明確で，授業科目の内容は教員個々人に任されているというよりは組織的に作られており，教育方法
は知識注入的というよりは知識探索的であり，教師中心的というよりは学習者中心的な方だと思われ，成績評価基準は学生に明示されており，また学生の目的意識は試行錯誤的というよりは目標追求的であり，学生の学習意欲は高いと感じられ，いずれも肯定的に受け止められていることも分かった．
3.3 修了者が備えるべきコンピテンシーの充足度に関する自己評価
第 1 期生である 2007 年度修了者の評価結果（回収率 100%）は，特に必修科目についてコンピテンシー充足度が高く，職務遂行に自信を持てる能力レベルに到達しているとの修了生の自己評価が窺える．

4.

考察

上記 3.の評価結果からは，学生が当専攻の教育に概ね満足しており，教育成果も上がって有意義と感じていることが窺える．また，学生の学習意欲の高さと教育課程への肯定的評価が表れている．改善課
題としては，より頻繁な双方向的コミュニケーションや学習支援を望む声が寄せられている点である．
殊に，遠隔ｅラーニングという開講形態，並びに，人材養成目的の明確さ，教育課程の組織的編成，成績評価基準の明示など，同専攻が意図した大学院教育の実質化の方向性が，学生に伝わり評価されていることが注目される．
同専攻の場合，教育プログラムの入口（対象となる学生層），過程（知識技能，教授・学習法），出口（労働市場等）の「内容」が，プログラムの人材養成「目的」に適合し，首尾一貫したロジックで「統合」されていることが，上記 2.の実績及び上記 3.の評価に結び付いていると言えよう．
これらは，非同期遠隔ｅラーニングによる社会人大学院の有効性に関し，普遍化に繋がる可能性を持った知見であると考えられる．
参考文献(1) 大森不二雄編著（2008）『IT 時代の教育プロ養成戦略―日本初のｅラーニング専門家養成ネット大学院の挑戦―』東信堂．
(2) Ohmori, F. (2007) “Benchmarking Organizational
Strategies in E-Learning: An antithesis to bureaucraticmodels of quality assurance”, Paper presented at 8thInternational Conference on Information Technology
Based Higher Education and Training (ITHET2007), July10-13, Kumamoto, Japan, pp. 616-622 of the Proceedings.