一般社団法人日本エネルギー学会会誌「日本エネルギー学会誌」刊行・投稿規程
平成 15.1.24 改訂
平成 16.1.24 改訂
平成 19.1.24 改訂
平成 20.1.1 改訂
平成 21.6.25 改訂
平成 22.3.26 改訂
平成 24.9.25 改訂
平成 25.7.1 改訂
平成 28.1.20 改訂
平成 29.1.1 改訂
平成 30.7.1 改訂（総 則）
第 1 条 本規程は、定款に定める事業“会誌の刊行”を 円滑に推進するため、「日本エネルギー学会誌」 の刊行及び投稿に関する事項を定める。とする。
3．第 6 条第 4 項に係わる審議は、日エネ学会誌編集小委員会が行う。

（目的及び名称）
第 2 条 エネルギーに関する科学及び技術上の発見、理論、知識ならびに重要な経験、調査・研究結果を国内外の学会、エネルギーに関心を持
つ個人及び機関に広く公表し、エネルギーに関する科学と技術の普及、発展に資することを目的として、“Journal of the Japan Institute ofEnergy ”（和文名 ：「日本 エ ネルギー学会誌」）を刊行する。
（編集小委員会）
第 3 条 「日本エネルギー学会誌」の編集は、第 5 条に定める「編集方針」にもとづいて日本エネルギー学会誌｢Journal of the Japan Institute ofEnergy｣編集小委員会（以下、｢日エネ学会誌編集小委員会｣という）が行う。
2．編集小委員会の委員、活動等については、編集委員会規程によるもの
1（刊行及び配布）第 4 条 「日本エネルギー学会誌」は、JSTAGE（科学技術情報発信・流通統合システム）による電子ジャーナルにより刊行する。
2．投稿論文は本文を J-STAGE で公開し，サマリー を「日本エネルギー学会機関誌えねるみくす」に掲載する。
（編集方針）
第 5 条 「日本エ ネルギー学会誌」の JSTAGE による電子ジャーナルは毎月刊行する。
2．体裁は A4 版とし、和文または英文とする。
3．「日本エネルギー学会誌」の内容は、エネルギーに関連する科学と技術の発展に役立つ記事とし、エネルギーに関心を持つ個人及び機関の知識の交換および相互の啓発に有効なものとする。

4．記事の種類は以下に分類される。
（1）Review 総説
本会に関係のある特定の問題について、最近の進歩、将来の予想などを広範囲の資料に基づき公平な立場で論じたもの、あるいは著者の研究成果または調査結果について著者の意見を含めて論じたもの。
（2）Original Paper 論文
独創的な学術研究で新しい事実あるいは価値のある結論を含み、他誌に未発表のもの。なお、学術研究の中には、技術・政策論的な学術調査研究を含める。
（3）Technical Paper 技術論文
新しい製品、装置、プラント、プロセスなどの 技術開発、工業化に関する研究で、工業的あるいは工学的に価値のある結果を含んでいるもの。
（4）Short Paper ノート
論文より内容が少なく短い記事であるが、速報性を要し、新しい事実や価値のあるデータを含むもの。
（5）Technical Report 資料
独創性はなくても、実務面において有益と思われる事項を客観的に述べたもの、あるいは本学会活動に関し、有益と思われる事項について述 べたもの。

3．原稿を投稿する場合は、原稿が掲載されることが決まった後、別途「会誌投稿原稿の掲載料要領」に定める掲載料を支払わなければならない。ただし、編集委員会が認めた場合はこの限りではない。
4．投稿原稿は、他誌に未発表かつ投稿中でないもの、及び、剽窃、捏造、改ざんなどの不正が行われていないものに限る。違反があった場合には、原稿の受付、審査、掲載決定を取り消す。また、すでに掲載済みの場合には論文を撤回する。
5．上記 4．の違反によって本会に損害が生じた時は、当該投稿原稿の著者は本会に対して当該損害を填補するものとする。
（著作権）
第 7 条 日本エネルギー学会誌に掲載された記事の著作権は、著作権規程に則り、当該記事の著作者が日本エネルギー学会に譲渡するものとし、日本エネルギー学会に帰属する。
2．著作権の譲渡は、本規程を著作契約の代わりとすることによって執り行われる。
（別 刷）
第 8 条 別刷は有料とし、料金は別途「会誌投稿原稿別刷注文要領」に定める。

（投稿原稿）
第 6 条 投稿原稿の著者は「会誌の執筆及び投稿要領」に従い、原稿を提出する。編集委員が選任した査読者の意見書の意見に基づき、著者は必要に応じて原稿を修正する。提出された最終原稿の掲載の可否は査読者の意見書の意見に基づき、編集小委員会が決定する。
2．投稿原稿の著者は日本エネルギー学会会員に限らない。

（雑 則）
第 9 条 本規程の改訂は理事会の承認を得なければならない。
附 則
本規程は平成 30 年 7 月 1 日より実施する。

2一般社団法人日本エネルギー学会 会誌「日本エネルギー学会誌」の執筆及び投稿要領
平成 15.1.24 改訂
平成 16.1.24 改訂
平成 19.1.24 改訂
平成 20.1.1 改訂
平成 21.6.25 改訂
平成 22.3.26 改訂
平成 24.9.25 改訂
平成 25.7.1 改訂
平成 28.1.20 改訂
平成 29.1.1 改訂平成 30.7.1 改訂（総 則）
第 1 条 本要領は一般社団法人日本エネルギー学会会誌刊行・投稿規程第6 条に基づき「日本エネルギー学会誌」への投稿及び書き方について定める。
2．編集小委員会は本要領に準じて投稿された原稿を審査する。

（5）連絡先（氏名、電話番号、ファクス番号、e-mail アドレス）：英文および和文を併記する。
3．英文要旨、和文要旨、キーワード 英
文要旨、和文要旨は本文を参照せずに、それのみで論文等のその記事の内容を的確に把握できるように目的、方法および成果が含まれていなければならない。英文要旨は 200 語以内、和文要旨は英文要旨の和訳とする。キーワードは英文要旨、和文要旨の後に書く。一つのキーワード（英文）は 3 語以内の英語とし、事柄、物質名等の名詞とする。ただし、海外からの投稿では和文要旨は必須ではない。
4．本文は以下の通りに書く。
（1）形式については特に限定しない
が、論文、技術論文では目的および結論を明確にし、例えば、緒言、実験、結果と考察、結言などのようにする。ノートは形式にとらわれず簡潔に書く。各専門分野における常識的な事柄についての冗長な説明や教科書的な内容の記述は避ける。
（2）外国の人名、会社名などは外国つづりを原則とする。

（書き方）
第 2 条 原稿は日本語あるいは英語で記述する。総説、論文、技術論文、ノート、および資料の原稿は、原稿表紙、英文要旨、キーワード（英語）、和文要旨、本文、文献および図表からなる。
2．原稿表紙には次の事項を書く。
（1）記事の種類（2）題名：簡素なものとする。英文および和文を併記する。
（3）氏名：連名の場合、*1、*2、･･････を氏名の右肩と（4）の所属機関の前に記し、対応させる。英文および和文を併記する。
（4）所属機関および所在地：英文および和文を併記する。

3

（3）単位は SI 単位の使用を原則とする。やむをえず非 SI 単位を用いる場
合は換算方法を示す。
（4）術語および物質名詞は文部科学省編「学術用語集」、日本化学会編「化合物命名法」などによる。和文の場合の化合物名は原則として日本語（漢字とカタカナ）で書く。
（5）和文の記述は簡潔で平易な口語体とし、常用漢字および現代かなづかいを用いる。
（6）本文中の区分はポイントシステムにより明確にする。
〔例〕1.
･･････、1.1･･････、
1.2･･････、1.2.1･･････、1.
2.2･･････、
それ以上に細分の必要がある場合は、（1）･･････、（2）･･････、のようにする。これ以上の細分化は避けること。
（7）脚注が必要な場合は、文章の段落の右肩に添字 で脚注 1）のように表示し、同じページの下段にまとめ、本文と区別する。
（8）新しい行の始めは和文の場合は１文字、英文の場合は 5 文字あける。
（9）数式は１行使って
x ＝a+b （1）c+dのように書き、必ず式番号を付ける。
（10）図表は必ず本文中で引用するものとする。初出箇所は太字で Fig.1（図１）、Table 1（表１）のように明示する。
（11）論文などにおいては、必要に応じ、Nomenclature を入れることができる。英文表記とする。
5．表、図および写真
図表などは重複をさけ、内容を理解するのに必要なもののみ採用する。

（1） 表
論文、技術論文、ノートの表の題名および説明文などはすべて英文とする。説明文は表の上部に、脚注は表の下部に書く。総説資料中の表の題名および説明文は和文も可とする。
（2） 図および写真
図は十分に判読できるデータとする。論文、技術論文、ノートの図の題名および説明文などはすべて英文とし、図の下部に書く。総説、資料中の図の題名および説明文は和文も可とする。 写真は図と同様に扱うが、最小限にとどめ、コントラストの明瞭なものを用いる。紙で投稿の場合、写真は A4 の用紙に貼りつける。なお、図および写真に関しては、掲載決定時に電子データの提出を求めることがある。
（3） カラー表現
カラー表示の図表やカラー写真を別刷に掲載する場合には印刷費は著者の負担とする。
6．引用資料の取り扱い
原稿中で引用する資料については、著作者が当該資料の著作権保持者の許可を得る。
7．文献：References（1）文献：References は、本文の該当個所の右肩に 1）2）、または 1）～3）のように引用の出現順に 通し番号で示し、本文の末尾にまとめて記載する。〔例〕を参照。
（2）外国語雑誌および特許の略号は、「Chemical Abstracts」、「化学便覧」（改訂 5 版（2004）基礎編Ⅱ）に従って書くことを原則とする。日本語雑誌は正式名あるいは当該雑誌で指定している略記法に従って書く。本誌の場合は、J. Jpn. Inst. Energy とする。Chemical Abstracts の略記法は4以下で確認できる。
http://cassi.cas.org/search.jsp（3）文献： References の記載は英語で行う。下記の例に従い、氏名（英文では姓を先にし、名の頭文字を次に続ける）、雑誌名、巻数（必要ならば号数）、ページ（年号）の順で記載する。日本語文献等の場合には、：（コロン）で区切った後に日本語表記を併記する。Web サイト掲載の情報 を引用する場合は最小限に留め、参照日を付記する。雑誌名の英字表記はイタリック体で表記する。巻数はゴシック体で表記する。単行本の場合、出版社名はも記載する。単行本の引用ページは pp.123-125 のように表記する。図書名、要旨集名などの英字表記ではイタリック体は用いない。
〔例〕
1） Iwasaki T.; Satokawa S.;
Kojima T., J. Jpn. Inst. Energy, 92,
327-336 (2013)： 岩崎稔友紀, 里川重夫, 小島紀徳, J. Jpn. Inst.
Energy, 92, 327-336 (2013)
2） Maa, Q.; Wang, D.; Wu, M.;
Zhao, T.; Yoneyama, Y.; Tsubaki、N.; Fuel, 108, 430-438 (2013)
3） Bergman, T. K.; Lavine, A. S.;
Incropera, F. P.; Dewitt, D. P.,
Fundamentals of Heat and Mass
Transfer, 7ed, John Wiley & Sons,(2011)4） Japan Institute of Energy Ed.,
Biomass Handbook, 2ed, Ohm-sha,
2009：日本エネルギー学会編, バイ
オマスハンドブック, 第２版, オーム社, (2009)
5） Hasegawa, I., in Biomass Process
Handbook, Society of Chemical
Engineers Japan, Japan Instituteof Energy, Eds., Ohm-sha,
pp.164-167 (2012)：長谷川功, バ
イオマスプロセスハンドブック, 化学工学会, 日本エネルギー学会共編, オーム社, pp.164-167 (2012)6） Aida, T.; Fujiwara, S.; Shinkai,T., Prep. Joint 20th AIRPT 43rd EHPRG Conf. on Scienceand Technology of High
Pressure, T13-O138, Jun. 26Jul. 1, 2005, Karlsuruhe,
Germany7） Sakanishi, K., Watanabe, Y.,Mae, K., Yamamoto, K., Prep. 8thConference on Biomass Science,O-601, Jan. 9-10, 2013, HigashiHiroshima, Japan： 坂西欣也, 渡邊裕, 前一廣, 山本幸一, 第８回バイオマス科学会議, O-601,
2013.1.9-10, 東広島8） Ministry of Economy, Trade,and Industry,
http://www.enecho.meti.go.jp/topi
cs/hakusho/2012energyhtml/2-13.html (Last access: 2013.5.3)：経済産業省,
http://www.enecho.meti.go.jp/topi
cs/hakusho/2012energyhtml/2-13.html(Last access: 2013.5.3)
8. 記事の分量
記事の種類によって頁数は下記の通りとする。1 ページは 2、400 字（随想、論壇、総説、講座） または 2、700 字（論文、技術論文、ノート、資料）とし、刷上りで図表を含む。なお、下記の頁数を大幅に超えた場合、修正を求めることがある。
（1）Review
総説
原則６ページ以内とする。
（2）Original Paper
論文
原則６ページ以内とする。
（3）Technical Paper
技術論文
原則６ページ以内とする。
（4）Short Paper
ノート
原則４ページ以内とする。

5

（5）Technical Report 資料原則６ページ以内とする。

（5）付属書にある不正がないこと、また、投稿の要件を満たしていることを確認の上、原稿を提出する。
（6）原稿の送信先と投稿に関する問い
合わせ先は以下の通りとする。
送信先：jie-journal@jie.or.jp
投稿に関する問い合わせ先〒101-0021 東京都千代田区外神田６－１６－９（一社）日本エネルギー学会 日本エネルギー学会誌 制作部
E-mail：jie-journal@jie.or.jp
TEL：090-1202-9239
3. 受理および審査は以下の通りとする。
（1） 受付（receive）年月日は本委員会に原稿が到着した日とし、受理の可否は必ず返信メールにて著者（必要に応じて連絡者）へ通知する。２週間を過ぎても返信メールが届かない場
合には、上記の日本エネルギー学会
誌制作部に問い合わせること。
（2） 添付 PDF ファイルが、開けない、読めないなど不具合が生じた場合には、改善の上すみやかに再提出する。それでも不具合が解消されなければ、「電子投稿」での受理は不可とする。その場合、紙での投稿となり、原稿のコピー３部の送付を指示する。
（3） 投稿原稿は編集委員会で選定した査読者および編集委員会で査読の上、掲載の可否を決定し、結果を著者（必要に応じて連絡者）に通知する。
（4） 編集委員会は投稿原稿について著者に修正を求めることがある。なお
英文原稿の場合では編集委員会は英文添削を求めることがある。この場合には著者の責任において英文添削を受けるも のとする。
（5） 修正を求められた原稿については、修正の上、すみやかに再提出す（投稿および刊行の手順）
第 3 条 原稿の様式、作成方法については以下のとおりとする。
（1）原稿の提出は電子投稿を原則とする。やむをえず紙で投稿の場合には、正原稿は著者の手許に保管し、コピー３部を提出する。
（2）原則としてワードプロセッサを使用して原稿を作成する。本文は A4 横書きとし、１枚あたり 34 字×30 行程
度（1、000 字見当）で作成する。また学会誌の出版イメージと同様の形式（２段組の 本文中に図表を貼り込み）による作成も認める。
（3）英文の場合も同様に A4 で作成する。また学会誌の出版イメージと同様の形式（２段組の本文中に図表を貼り込み）による作成も認める。なお、本文の長さは図表等の相当スペースも含めて 5、000 語を目安とする。
（4）上記の作成が難しい場合は、連絡先に事前に相談する。
2. 投稿および連絡は以下の通りとする。
（1）電子メールにて、日本エネルギー学会誌制作部宛に以下の要領で送信する。
（2）メール題目は、「新規投稿」とする。
（3）メールに、原稿表紙、英文要旨、和文要旨、キーワード、本文、図表、文献を１つにまとめた PDF ファイルを添付する。必ず PDF ファイルからの印刷で不具合のないことを事前に確認する。
（4）添付ファイル名は半角英数字 20文字以内とする。 （例：tmaeda070124.pdf）

6る。原則として、編集委員会から返送された日より３カ月以内に再提出されない場合は、投稿を撤回したものとする。
（6） 掲載可（accept）となった原稿であっても、図などの不備があった場合は掲載を認めないことがある。
4. 刊行の手順は以下の通りとする。
（1） 著者（必要に応じて連絡者）は掲載可の通知を受け次第、投稿原稿のオリジナル PDF や原稿作成に使用した Word、Excel ファイルなどの電子データをメール添付などの方法により提出する。また編集委員会の判断により、図表および写真についても追加的な電子データの提出を求めることもある。
（2） 著者校正を１回行う。著者（必要に応じて連絡者）は校正刷りの受取後２日以内に校正して返送しなければならない。この際、印刷上の誤り以外の字句の修正や挿入は認めない。指定された期日までに返送されない場
合は、編集委員会の校正により校了とする。
（3） 会誌発刊後、印刷上の誤りについて著者（必要に応じて連絡者）の申し出があった場合は、訂正文を掲載する。印刷上の誤り以外の訂正は、編集委員会が認めた場合に限り行う。
（改 訂）第 4 条 本要領の改訂は編集委員会及び総務委員会の承認を得なければならない。
附 則
本要領は平成 30 年 7 月 1 日より実施する。

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「日本エネルギー学会誌」の執筆及び投稿要領付属書
１. 投稿に係る不正行為の定義（1）二重投稿、二重出版、自己剽窃
同一あるいは、一部が同じ論文を複数の学術誌へ投稿あるいは、発表する行為。（言語が同一であるか否かを問わない）
ただし、「日本エネルギー学会誌」への投稿に関しては、下記の場合は該当しないものとする。
①特許公開公報・特許公報等②大学の学士論文・修士論文・博士論文・テクニカルレポート等③日本エネルギー学会主催の大会・科学会議・国際会議・研究会等の予稿集・プロシーディング等。
（2）剽窃
既に発表されている他人のアイディアや文章、図表、データなどを断りなく、自分のものとして発表する行為。
（3）捏造、改ざん
捏造は、存在しないデータや研究結果等をあたかも存在するかのように偽り作成する行為。改ざんは、データや研究結果をありのままでなく、意図的に加工する行為。
（4）その他不明なものについては、日本エネルギー学会誌「Journal of the Japan Institute ofEnergy」編集小委員会へお問い合わせください。（問合せ先：jie-journal@jie.or.jp）
２. 不正行為が行なわれた場合の対応と罰則（1）対応
1）投稿された論文が、上記のいずれかの不正行為に相当した場合①当該論文の受付、審査、掲載決定、出版予定を取り下げる。
2）本誌に掲載された論文が、他誌に対する上記のいずれかの不正行為に相当した場合①掲載日もしくは著作権譲渡日を比較し、日付が遅い場合、本誌の掲載を撤回する。
3）他誌に掲載された論文が、本誌に対する上記のいずれかの不正行為に相当する場合①掲載日もしくは著作権譲渡日を比較し、日付が早い場合、他誌に掲載の撤回を依頼する。
②この場合、本誌の掲載も撤回することがある。
（2）罰則
当該論文の著者が一人でも含まれる新規投稿は、当該論文の取り下げまたは、撤回が決定した日より 1 年間受理しない。

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