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教育システム情報学会第 39 回全国大会 JSiSE2014（和歌山大学）講演論文集、413-414

大学教育の新たなブレンド型モデルの構築に向けた提言
Recommendation for Creating a New Blended Model of College Education
鈴木克明
Katsuaki Suzuki
熊本大学教授システム学研究センター
Research Center for Instructional Systems, Kumamoto University
Email: ksuzuki@kumamoto-u.ac.jp
あらまし：コロナ禍で経験した同期型オンライン授業を対面授業相当とみなしてオンデマンド型オンライン教育とをブレンドする大学教育の新たなモデルの構築に向けた提言を行う。コロナ禍で広がった ICT
活用経験を生かして自律性を育てることを中核に据えた大学教育を実現するためには非同期の要素を取り入れていくことや授業以外の大学キャンパスの魅力を高めることの重要性を指摘した。
キーワード：高等教育、ブレンド型モデル、ニューノーマル、提言

1. はじめに

2．コロナ禍以前に戻さないためのモデル

コロナ禍で無防備のまま強いられたオンライン授業への転換で、もっとも多数派を占めたのは、大学の授業をそのままの形で提供しようとしたリアルタイム型授業と授業の録画を配信したオンデマンド型授業であった。そのどちらもが実現できない状況下においては、資料配布型（資料を配布したうえでレポート作成・提出を求めるもの）も見られたが、この形式については、それでは不十分であるとの認識も広がった。2000 年頃の e ラーニングブームでは、リアルタイム型を行うにはネットワーク環境が不十分であったことから、ほぼすべての e ラーニングは非同期のオンデマンド型であったことと対照的な現象であったと言えよう。
重田（1）は、「オンライン授業」という「めったに用いられなかった用語」で呼称されたことは、非常に興味深いと指摘した。これまで行われてきた講義や演習をインターネット上で実施するにあたり新しい用語が自然と求められた背景には、「遠隔教育」が持つ「大学間、キャンパス間で行われる遠隔合同授業」というイメージや「e ラーニング」が持つ教職員向けコンプライアンス教育などの個別的・義務的なイメージがあったと指摘した。また、教育における技術導入レベルを 4 段階に整理した SAMR モデルに依拠し、「いわゆる『オンライン授業』は、これまでの大学教育のやり方をオンラインツールにより『そのまま』代替しているだけであり、大学教育における教え方・学び方に変化を起こしているとは言い難い（p. 6）」とし、ICT が「これまで必ずしも前向きに受容されてこなかった現実を直視する（p. 6）」べ
きだと変革への過度の期待に警鐘を鳴らした。
そこで、本発表では、20 年前の「e ラーニング」の到来が大学教育に与えた変化が限定的であったことを受けて、今回のオンライン授業の経験がその二の舞にならないよう、コロナ禍で広がった ICT 経験を大学教育変革につなげ、コロナ以前に戻さないための提言をまとめることを目指す（2）。

ICT 技術の発達、とくにブロードバンドネットワークの充実により対面授業と同じ形で配信が可能になったことは、有事への対応を容易にした反面、アフターコロナにおけるコロナ以前への回帰も容易にすることを意味する。今般のオンライン化は非常事態への対応であり、必ずしもオンライン教育への全面移行を目指した取り組みではなかった。しかし、学生からは ICT を活用した授業への転換を求める声が寄せられており（3）、コロナ以前への回帰は必ずしも歓迎されないと予想される。対面授業の回復に伴って、大学に通学できない・したくない学生を対面授業に取り込んでいくための方式が「ハイフレックス型」と命名されたが、技術的な負荷が増すだけで大学教育のこれまでの日常が復活する懸念もある。
また、コロナ禍で学生間に格差が生まれたことの原因には、自宅などでの通信環境の整備状況のみならず、主体的に学習を進める姿勢やスキルによって生じる格差もあったことも報告されている（3）。前者の通信環境については改善できる見通しがあるとしても、後者の主体的な学習を進める姿勢やスキルの育成については、「スタディスキル」関連科目などでの取り組みは散見されるが、大学全体として、より組織的な取り組みが求められているのではないか。
以上から、アフターコロナの大学授業をコロナ禍
以前に回帰させることなく、オンラインへの全面移行を目指さずに学生が希望している ICT 活用を継続・促進し、その中で本来大学が担うべき学生の主体性・自律性の育成を達成するための新しいモデルの構築を試みた。
いわゆる「ブレンド型」と呼ぶ場合、オンラインと対面をブレンドすると考えるのが自然である。しかし本稿では、大学設置基準第 25 条の「高度なメディア利用」条項の拡大改訂に基づいたオンデマンド型とリアルタイム型のすみわけを強調し、その両者をブレンドするという発想に基づく「新たなモデル」を提案する（図１参照）。

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教育システム情報学会 JSiSE2021
第46回全国大会
2021/9/1-9/3
教育システム情報学会第 39 回全国大会 JSiSE2014（和歌山大学）講演論文集、413-414

3． 遠隔教育研究からの示唆

コロナ禍で普及したオンライン授業には、オンデマンド型とリアルタイム型、ならびに資料配布型があった。これらのオンライン授業と対面授業の良い組み合わせを模索するという視点ではなく、同期型と非同期型をどう組み合わせていくかに着目すべきであることを主張したい。すなわち、リアルタイム型のオンライン授業と対面授業並びにその両者を組み合わせた「ハイフレックス型」教育はすべて同期型授業であり、対面であれオンラインであれ、これらの同期型教育と非同期型の選択肢（すなわち、オンデマンド型と資料配布型）をどのように効果的に組み合わせていくか、という視点に立つという提案である。
資料配布型教育はオンライン授業としては不十分であるという認識が広まった。コロナ禍の非常事態でそれ以外に現実的な解が得られなかったケースでは「何もないよりはマシ」であったことは想像に難くない。しかし、それは学生からのネガティブな反応を得る結果となった。さらに「高度なメディア利用」条件の要件となっている「設問解答、添削指導、質疑応答等による十分な指導を併せ行うもの」であり「学生の意見の交換の機会が確保されているもの」
ではなかったことによるものだと考えられる。
資料配布型教育は、それ自体では「高度なメディア利用」の授業として十分とは言えない。しかし、「高度なメディア利用」として同期型のみが認められていた時代を経由して「オンデマンド型」に広げられ、非同期型でもよいとされてきた経緯が他方にある。資料を事前に配布して学生が自由な時間にそれを学んで準備し、そののちに理解を確認するための自動採点式クイズを受けたり、あるいはオンライン掲示板での議論に参加したりするなどの双方向性を確保することで、対面授業に相当する教育効果を有するような工夫をすることは、否定されるものではない。むしろ、口頭伝承時代から変わっていない講義に依存する体質を変革し、「話して与えてもらう」
授業から「資料を自分の力で読解する学び」への転換を支える材料としてみたときには、ビデオ講義よりは資料配布の方に利がある面もあるのではないか。

通信教育から開始されて長年の伝統を持つ遠隔教育の領域では、対面教育に比べての劣勢を克服し、遠隔教育でこそ実現できる教育の価値についての議論が長年行われ、それが遠隔教育の実践者の精神的支えになってきた（3）。ポストコロナ時代の大学においてもキャンパスにおいて展開する対面授業が主軸となるにせよ、遠隔教育の体験が広範囲に広まった
今、これまで遠隔教育研究から得られる示唆を取り込んでいくという視点が重要である。とりわけ、「通学するのが当たり前」という恵まれた環境の中で教員に依存することなく自ら学ぶ学生を育てるという大学本来の使命を果たすためには、非同期型の要素を取り入れ、学生の自己調整学習を促すことをポス
トコロナの大学教育のデザインの中核に据え、「学び方を知らない生徒として入学してきた者を学び方を身につけた学生らしい学習者に育てて社会に送り出す」という発想を持つことが重要であろう（4）。
ポストコロナにおける大学授業の改善には、学生の自律性を育てるという観点からのグランドデザインが必要である。さらに、それに加えて、次世代の大学という学習環境をデザインしていくという観点から、学習支援センターやラーニングコモンズとそこで展開するピアチュータリング（5）、あるいはオフィスアワーの活用など、様々な授業以外の取り組みについても検討していくことが重要な要素になるだろう。キャンパスに来なくても学べるという経験をしたデジタルネイティブたちを再び、キャンパスにつなぎとめるメリットは何か、魅力をどう演出していくかも検討することで、通学制大学にフルタイムで通うという選択肢の魅力を維持し、あるいはさらに高めていくためにも、ICT が活躍するような事例が増えることを期待したい。
参考文献(1) 重田勝介(2020)「「オンライン授業」は高等教育を変えるか（シンポジウム 1：「オンライン授業」から我々は何を学んだか－ポストコロナ時代の教育の展開）」『日本教育工学会 2020 年秋季全国大会（第 37 回大会）講演論文集』5-6(2) 本発表の内容は、熊本大学教授システム学研究センターが 2021 年 3 月に Web 上で公開した「オンライン教育の新たなモデルの構築に向けた提言」に基づいている（https://www.gsis.kumamoto-u.ac.jp/rcis-2/proposal/proposal-1/）。
(3) 鈴木克明・平岡斉士（2021.3）「ICT を活用した授業デザイン原則の提案-交流距離理論の足場かけ総量再解釈に基づいて-（特別寄稿）」『名古屋高等教育研究』
第 21 号, 143-165(4) 鈴木克明・美馬のゆり（編著）（2018）『学習設計マニュアル：おとなになるためのインストラクショナル
デザイン』北大路書房(5) 鈴木克明・美馬のゆり・山内祐平（2011）大学授業の質改善以外の学習支援にどう取り組むか：学習セン
ター関連資格制度についての米国調査報告．日本教育工学会研究論文集 11-1:181-186― 78 ―