脱炭素テクノロジー株式ファンド（愛称︓カーボンZERO）

設定来の運⽤状況について(2021年8⽉）※以下のコメントは、カンドリアム・ベルギー・エス・エーが提供するコメントを基に⼤和アセットマネジメントが作成したものです。

2021年9⽉7⽇

平素は、『脱炭素テクノロジー株式ファンド（愛称︓カーボンZERO）』をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
当ファンドの設定来の運⽤状況について、お知らせいたします。

基準価額・純資産の推移（2021年8⽉31⽇現在）
基準価額
純資産総額

10,604 円
504 億円
当初設定⽇（2021 年7 ⽉12 ⽇）〜2021 年8 ⽉31 ⽇

16,00014,00012,000
基準10,000
価額
8,000円

純資産総額

800700

分配金再投資基準価額

600

基準価額

4,0002002,000100）

0
設定時（（ ）6,000

純資500 産総400 額億300 円

021/7/2821/8/1321/8/30※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。
※過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。

当ファンドのコンセプト動画を公開中︕

URL https://youtu.be/59h4h3KPe28※YouTubeのサイトへリンクします。

1/10

設定来の投資環境（2021年8⽉末まで）
グローバル株式市場は、新型コロナウイルスの変異株の感染拡⼤や、⽶国における量的⾦融緩和政策の縮⼩を巡る市場予想の変化により、やや値動きの荒い展開となりました。設定⽇（2021年7⽉12⽇）直後は、感染⼒の強い変異株の感染拡⼤により世界経済の先⾏き不透明感が⾼まったことなどから下落したものの、その後は、4-6⽉期の企業業績への期待感などを背景に、IT株や主⼒成⻑株などが買われて反発に転じ、8⽉上旬まで上昇基調となりました。8⽉中旬には、中国の経済指標の悪化や､アフガニスタンでの地政学リスクの⾼まり、新型コロナの変異株の感染再拡⼤による世界経済の減速懸念などから下落する局⾯もありましたが、製薬⼤⼿ファイザーの新型コロナワクチンが⽶FDA（⾷品医薬品局）から正式に承認されたことや、パウエルFRB（⽶連邦準備制度理事会）議⻑が、量的⾦融緩和の縮⼩後の早急な利上げには否定的だったことなどが⽀援材料となり、8⽉末にかけては上昇となりました。

設定来の運⽤状況（2021年8⽉末まで）
当ファンドの設定来の分配⾦再投資基準価額は+6.0％の上昇となり、世界株式の代表的な指数の上昇率(+3.5％)を上回りました。個別銘柄では、ダイキン⼯業や、ASMLホールディング、マイクロソフト、トリンブル、コーニン
クレッカDSM、サーモフィッシャーサイエンティフィックなどの組⼊上位銘柄が上昇し、基準価額のプラス要因となりました。
当ファンドでは、運⽤開始以降、速やかにポートフォリオの構築を進め、2021年8⽉末時点での株式・リートの組⼊⽐率は合計で98.7％となりました。国・地域別構成⽐率では、⽶国が最も⾼く、続いて中国、⽇本、オランダなどとなっています。業種別⽐率では、資本財・サービスや情報技術、素材など、脱炭素関連のソリューションを有する企業が数多く存在するセクターが⾼位となっています。

「カーボンZERO」と世界株式のパフォーマンス⽐較
110

当初設定⽇（2021年7⽉12⽇）〜2021年8⽉末「カーボンZERO」分配⾦再投資基準価額
世界株式（円換算）

106

105

103100※2021年7⽉12⽇を100として指数化。

95'21/7/12'21/8/12※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦(税引前)を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。※基準価額の計算において、実質的な運⽤管理費⽤(信託報酬)は控除しています（後述の「ファンドの費⽤」をご覧ください）。※「世界株式」はMSCI ACWIIndexを使⽤しています。また、当ファンドのベンチマークではありません。円換算は、前営業⽇の指数値に当⽇のわが国の対顧客電信売買相場の仲値を乗じて算出しています。※上記は過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグ
2/10脱炭素関連の注⽬ニュース(8⽉）
科学的な分析に基づく気候変動の未来図「IPCC報告書」が公表
8⽉9⽇、国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の第1作業部会（WG1）によるIPCC第6次評価報告書（AR6）WG1報告書（⾃然科学的根拠）が発表されました。この報告書では、産業⾰命前と⽐べた世界の気温上昇が1.5度に達するのは2021〜40年との予測が⽰されました。また、世界中のほぼ全ての地域で、命にかかわる被害をもたらす熱波・豪⾬等の異常気象が増加したことが初めて報告され、今後「前例のない極端現象の発⽣が増加するだろう」との警告が⽰されました。近年発⽣している「50年に1度」と表現されるような極端な⾼温現象の発⽣する確率が、気温上昇を2.0度ではなく、2050年カーボンニュートラルの実現によって1.5度に抑えることで、30％程度減らしうることなども挙げられました。国際社会が⾏動変容をおこし、今まで以上の危機感とスピード感をもって脱炭素社会の実現を進めることが必要と認識させる内容であったと⾔えるでしょう。

今後も⽬が離せない脱炭素関連の注⽬イベント︓ 11⽉開催予定のCOP26など
2021年に⼊り、気候変動対策への取り組みが急加速しています。1⽉には、⽶バイデン⼤統領が就任当⽇にパリ協定へ復帰する⼤統領令に署名し、4⽉には、⽶国主催で気候変動サミットが開かれました。7⽉には、欧州で気候変動政策パッケージが公表され、⾃動⾞排ガス規制の厳格化などが図られました。今後の注⽬イベントは、11⽉に英国グラスゴーで開催予定のCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）であり、開催に向けては、パリ協定に基づく⻑期的な戦略の⾒直しや政策の⽴案などが各国で進展することが予想されます。気候変動対策への国際的な取り組み強化の流れは、温室効果ガスを削減するテクノロジーやサービスへの莫⼤な需要を喚起し、当ファンドが注⽬する脱炭素関連のソリューションを提供する企業群には、⻑期にわたって成⻑への追い⾵となる事が予想されます。
世界の平均気温の上昇と異常気象の発⽣頻度
19世紀後半と⽐べて極端な⾼温
10年に1回の現象

50年に1回の現象

極端な⼤⾬
10年に1回の現象
乾燥地域での⼲ばつ
10年に1回の現象

気候変動関連の主要イベント
時期

国・地域

主なイベント

1.5度上昇

2度上昇

4度上昇

2021年
1⽉

⽶国

⽶バイデン⼤統領が就任当⽇に「パリ協定」へ復帰する⼤統領令に署名。

4.1倍

5.6倍

9.4倍

4⽉

世界

⽶国主催の気候変動サミットが開催。⽶国は新たな温暖化ガス削減⽬標(2030年に2005年⽐50〜52%減）を発表。

6⽉

世界

英国が議⻑国のG7サミット開催。気候変動対策が主要議題に据えられ、各国が2030年・2050年⽬標への対応を約束。

7⽉

欧州

気候変動政策パッケージ「Fit for 55」を発表。
2035 年にエンジン⾞の実質的販売禁⽌、炭素国境調整メカニズムの導⼊などの対策を導⼊。

8.6倍

1.5倍

2.0倍

13.9倍

1.7倍

2.4倍

39.2倍

2.7倍

4.1倍

（出所）IPCC第6次評価報告書

8⽉

世界

11⽉

世界

2022年
２-3⽉

世界

国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の第1作業部会（WG1）がIPCC第6次評価報告書（AR6）WG1報告書（⾃然科学的根拠）を発表。
第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）が英グラスゴーで開催予定。
2⽉にはIPCCの第2作業部会（WG2）「影響・適応・脆弱性」、3⽉には第3作業部会（WG3）「気候変動の緩和」が発表予定。
（出所）各種資料より⼤和アセットマネジメント作成

3/10

今後の相場⾒通し今後の相場環境は、各国・地域の中央銀⾏による量的緩和からの脱却に向けた⾦融政策の正常化へのかじ取りや、新型コロナウイルスの変異株の感染拡⼤状況等によっては、値動きの荒い展開も予想されます。脱炭素社会の実現に向けた取り組みは、各国政府がインフラ投資などを通じて積極的な⽀援を⾏うことが計画されている世界的な潮流であり、2021年後半にかけてより具体的な政策が議論されることが⾒込まれます。相場の下押し局⾯があっても短期的にとどまると思われ、むしろ⻑期投資の観点からは、良いエントリーポイントになると考えています。

今後の運⽤⽅針
当ファンドでは、エネルギーの効率的利⽤、エネルギーの転換、エネルギーの貯蔵に着⽬し、脱炭素社会の実現に向けたソリューションを提供する企業に投資を⾏います。世界の多くの国々や地域が「カーボンゼロ」を表明し、企業にとっても脱炭素化への取り組みが最重要課題となっています。脱炭素社会の実現に必要な優れた技術⼒を有する企業は、莫⼤な需要を取り込み、⼤きな成⻑機会をつかむことが期待されています。
当ファンドの運⽤にあたっては、引き続き、脱炭素関連市場のなかで、競争優位性を有し、中⻑期的に⾼い成⻑が⾒込まれる銘柄を選別し、ポートフォリオの構築を⾏います。特に、⾜元のグロース銘柄の下落局⾯で魅⼒が⾼まった、確信度の⾼い銘柄を中⼼に組み⼊れを⾏う⽅針です。

4/10

注⽬銘柄のご紹介
ダイキン⼯業（資本財・サービス／⽇本）｜企業概要｜
 ⽇本をはじめ、アメリカ、中国、アジア・オセアニア、欧州などで事業展開を⾏う世界的な空調機器メーカー。
 エアコンと冷媒の両⽅を⾃社で開発・⽣産している唯⼀の空調機器メーカーであり、世界各国で省エネに関する規制が進み、より⾼いエネルギー効率性が求められる中でも、着実に成⻑を続けている。
｜着⽬点｜
 ダイキンは、EV（電気⾃動⾞）のエアコンに使う省エネ性能の⾼い冷媒を開発。これによりエアコンに使う電⼒を⼤幅に減らし、EVの航続距離を最⼤5割伸ばせる⾒込み。
 使⽤状況によりEVの消費電⼒の半分を占めることもある空調の技術⾰新は、バッテリーの効率化を図るよりも安価にEVの⾼性能化ができ、運輸部⾨のCO₂削減効果につながる。

株価とEPSの推移（円）

32,000株価︓2016年1⽉末〜2021年8⽉末
EPS︓2017年3⽉期〜2023年3⽉期

2,000

EPS（右軸）
株価（左軸）

24,000（円）

1,50016,000

1,000

8,000

500

00'16/1'18/1'20/1'22/1※EPSの予想値は2021年9⽉現在のブルームバーグ予想。
（出所）ブルームバーグ

コーニンクレッカDSM（素材／オランダ）｜企業概要｜
 素材や栄養⾷品などを⼿掛ける多国籍企業
で、同社の技術は様々な形で温室効果ガスの削減に貢献。
 同社が開発した飼料添加物は、⽜や⽺などの腸内メタン放出量の削減に貢献。また、ソーラーパネル製品の製造やバイオエタノール⽣産のための酵素も開発。
｜着⽬点｜
 メタンは、⼆酸化炭素に次いで、地球温暖化に及ぼす影響が⼤きな温室効果ガス。
 メタンの発⽣源を⾒てみると、エネルギー分野での発⽣に続いて、農業分野が多く、家畜（主に⽜）の消化管内発酵（ゲップ）の削減は、環境負荷軽減のために、重要な取り組み分野の1つとされている。

株価とEPSの推移

（ユーロ）
250
200

株価︓2016年1⽉末〜2021年8⽉末
EPS︓2016年12⽉期〜2022年12⽉期（ユーロ）
10EPS（右軸）株価（左軸）

8150

6100

450

200'16/1'18/1'20/1'22/1※EPSの予想値は2021年9⽉現在のブルームバーグ予想。
（出所）ブルームバーグ※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※個別企業の推奨を⽬的とするものではありません。
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主要な資産の状況（2021年8⽉末時点）≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

資産別構成
資産
外国株式
国内株式
外国リート
コール・ローン、その他
合計

国・地域別構成
国・地域名
アメリカ
中国
日本
オランダ
フランス
イギリス
デンマーク
ノルウェー
ドイツ
その他

合計100.0%
比率
53.2%
18.0%
6.7%
6.3%
3.9%
3.5%
3.5%
2.3%
1.5%
1.0%

通貨別構成
銘柄数
61
32比率
89.8%
6.0%
2.8%
1.3%
66 100.0%
合計98.7%
比率
52.8%
8.2%
6.0%
5.9%
4.6%
3.9%
3.5%
3.5%
2.2%
7.9%

通貨米ドル
ユーロ
日本円
オフショア人民元
英ポンド
デンマーク・クローネ
ノルウェー・クローネ
香港ドル
カナダ・ドルスウェーデン・クローネ

合計95.8%
比率
32.3%
31.6%
10.1%
9.7%
6.1%
3.6%
1.6%
0.9%

株式 業種別構成
業種名
資本財・サービス
情報技術
素材
公益事業
一般消費財・サービス
ヘルスケア
生活必需品
エネルギー

組入上位10銘柄
銘柄名
MICROSOFT CORP
THERMO FISHER SCIENTIFIC INC
AIR PRODUCTS & CHEMICALS INC
TRIMBLE INC
ASML HOLDING NV
ダイキン工業
WASTE MANAGEMENT INC
KONINKLIJKE DSM NV
SCHNEIDER ELECTRIC SECONTEMPORARY AMPEREX TECHN-A

業種名
情報技術
ヘルスケア
素材
情報技術
情報技術
資本財・サービス
資本財・サービス
素材
資本財・サービス
資本財・サービス

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
オランダ
日本
アメリカ
オランダ
フランス
中国

合計27.3%
比率
4.6%
3.6%
2.7%
2.5%
2.4%
2.4%
2.3%
2.3%
2.2%
2.2%

※ ⽐率は、純資産総額に対するものです。
※ 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※ 国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表⽰しています。

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ご参考︓組⼊上位10銘柄のご紹介（2021年8⽉末時点）
組入上位銘柄紹介
銘柄名（業種名／国・地域名）
マイクロソフト(情報技術/アメリカ)

サーモフィッシャーサイエンティフィック
(ヘルスケア/アメリカ)

エアープロダクツ・アンド・ケミカルズ(素材/アメリカ)

トリンブル(情報技術/アメリカ)ＡＳＭＬホールディング(情報技術/オランダ)

ダイキン工業(資本財・サービス/日本)

ウエイスト・マネジメント(資本財・サービス/アメリカ)

コーニンクレッカＤＳＭ(素材/オランダ)

シュナイダーエレクトリック(資本財・サービス/フランス)

ＣＡＴＬ(資本財・サービス/中国)

銘柄紹介
マイクロソフトは、ソフトウェア製品の開発、製造等を行うIT業界のマーケットリーダー。同社のクラウドサービスは、データセンターのエネルギー効率を高めることや、再生可能エネルギーを調達することで、高い炭素効率性を実現。

サーモフィッシャーサイエンティフィックは、ライフサイエンスの世界的リーダーであり、科学、医療、環境分析の機器などを製造。資源の節約を意識した製品設計とプロセスを組み込むことで、脱炭素に役立つ持続可能なソリューションを提供。

エアープロダクツ・アンド・ケミカルズは、酸素、窒素、ヘリウム、水素などの工業用ガスや機器の製造企業。水素エネルギーの生成や貯蔵などの技術を持つ、水素燃料インフラ分野のグローバルリーダー。

トリンブルは、建設、農業、輸送、エネルギー、資源などの分野で、運用を簡素化するように設計されたソフトウェアとソリューションを提供。効率性を高めることで、エネルギー消費を削減し、CO2排出の抑制に貢献。

ＡＳＭＬホールディングは、半導体製造装置、特にリソグラフィーによるチップ製造用の機械を開発、製造、販売を行う。エネルギー効率の高い半導体の製造を可能とすることで、さまざまなデジタル電子デバイスにおける必要な電力を削減することに貢献。

ダイキン工業は、家庭用および業務用の空調設備を製造し、欧州や中国などでトップクラスのシェアを握る。地球温暖化への影響が少ない冷媒とエネルギー効率の高い技術を活用し、脱炭素に向けた製品を提供。

ウエイスト・マネジメントは、廃棄物の回収や資源のリサイクルを行う北米で最大級の廃棄物処理会社。また、廃棄物や埋立地ガスなどのエネルギー利用を行う施設を開発、運営。

コーニンクレッカＤＳＭは、素材や栄養食品などを手掛ける多国籍企業。同社の技術は様々な形で温室効果ガスの削減に貢献。同社が開発した飼料添加物は、牛や羊などの腸内メタン放出量の削減に貢献。また、ソーラーパネル製品の製造やバイオエタノール生産のための酵素も開発。

シュナイダーエレクトリックは、自動車用充電設備や電力設備、電化製品などを幅広く開発・製造。同社はエネルギーや資源効率の高い商品の開発に長年注力し、脱炭素社会実現に向けた取り組みに貢献。

ＣＡＴＬは、中国を拠点とする電気自動車向けリチウムイオン電池の世界的な大手メーカー。同社のリチウムイオン電池は、電気乗用車、電気バス、電気トラックなど、多様な車両に用いられている。

※ 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※ 国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表⽰しています。
※ 個別企業の推奨を⽬的とするものではありません。

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ファンドの⽬的・特⾊

投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※当ファンドは、特定の業種への投資比率が高くなるため、市場動向にかかわらず基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
※新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

8/10

ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費用
料率等
販売会社が別に定める率
購入時手数料〈上限〉3.3%（税抜 3.0%）
信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
運用管理費用
年率 1.837%（信託報酬）（税抜 1.67％）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
－

費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・その他の費用・（注）
オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する
手数料
場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

9/10

当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために⼤和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は⼤きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運⽤実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を⽰唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を⽰すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を⽬的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、⽰唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

10/10