平成 27 年度
筑波大学・鹿屋体育大学
大学体育スポーツ高度化共同専攻
外部評価委員会報告書

外部評価委員会
小林勝法(委員長)
佐々木

玲子

中 村

友 浩

目

次

１．はじめに

２．外部評価委員会実施要項

３．外部評価委員会出席者一覧

４．大学体育スポーツ高度化共同専攻についての評価

５．総評

６．資料
【資料 1】大学体育スポーツ高度化共同専攻設置関係資料（抜粋）【資料 2】設置の経緯とこれまでの活動（スライド）【資料 3】博士論文研究能力審査の概要（スライド）【資料 4】博士論文研究能力（QE）実施要項

１．はじめに「大学体育スポーツ高度化共同専攻」は、平成 24 年度の国立大学改革推進事業に選定された「筑波大学と鹿屋体育大学の連携による体育・スポーツにおける共同専攻の設置」事業により、筑波大学と鹿屋体育大学によって専攻設置に向けた検討が開始され、
平成 28 年 4 月に設置が認められた専攻である。
専攻設置に先立ち平成 27 年度には、筑波大学大学院人間総合科学研究科コーチング
学専攻内、および鹿屋体育大学大学院体育学研究科内に「高度大学体育スポーツ指導者
養成共同学位プログラム」が設置され、学生の受け入れが開始された。また、平成 27
年 9 月には、平成 28 年度大学体育スポーツ高度化共同専攻入学試験が行われ、平成 28
年 4 月より 5 名の学生が第１期生として入学することになっている。
本外部評価委員会は、大学体育スポーツ高度化共同専攻が開始されるにあたり、共同
学位プログラムの進捗状況および平成 28 年度から設置される共同専攻の教育課程や教育活動が適切に設定され、行われているかどうかを評価し、当該専攻の改善を図ることを目的として、平成 28 年 2 月 13 日に筑波大学東京キャンパス文京校舎で開催した。
外部評価委員会委員の意見を記載した本報告書が、今後の共同専攻の発展に寄与できれば幸いである。

-1-２．外部評価委員会実施要項
日時： 平成 28 年 2 月 13 日（土）14:00〜16:00
場所： 筑波大学東京キャンパス 320 講義室
議事次第：（１）開会挨拶

14:00〜14:05（２）委員紹介

14:05〜14:15（３）共同専攻の活動の概要と今後の展望

14:15〜15:00（４）外部評価委員による質疑

15:00〜15:45（５）謝辞・閉会の辞

配付資料：（１）出席者名簿（２）大学体育スポーツ高度化共同専攻設置関係資料（抜粋） 資料 1（３）設置の経緯とこれまでの活動（スライド）

資料 2（４）博士論文研究能力審査の概要（スライド）

資料 3（５）博士論文研究能力審査（QE）実施要項

資料 4

-2-

３．外部評価委員会出席者一覧【外部評価委員】
氏

名

所属・職名

小林勝法

文教大学

佐々木玲子

慶應義塾大学教授

中村友浩

大阪工業大学

教授

備

考

教授

【大学関係者】(高度大学体育スポーツ指導者養成共同学位プログラム運営委員会委員)
氏

名

所属・職名

木内敦詞

教授

坂本昭裕

教授

備

考

教授(体育センター長
白木

仁
補佐)
教授(体育センター長

高木英樹

筑波大学
補佐)
高度大学体育スポーツ指導者養成共同中川昭

教授・体育系長
学位プログラム運営委員会委員長

鍋倉賢治

教授

長谷川悦示

准教授

金久博昭

教授・副学長

高度大学体育スポーツ指導者養成共同
学位プログラム運営委員会副委員長
教授(スポーツ・武道
金高宏文
実践科学系 副主任)
髙橋仁大
前田

明

准教授
鹿屋体育大学教授(スポーツ生命科
学系

副主任)

教授(スポーツ・武道
松尾彰文
実践科学系 副主任)
教授（スポーツトレー
山本正嘉

ニング教育研究セン
ター長）
（敬称略

-3-

五十音順）

４.大学体育スポーツ高度化共同専攻についての評価

はじめに、木内委員より大学体育スポーツ高度化共同専攻の活動の概要と今後の展望として、設置の経緯、育成する人材像、既存専攻とのちがい（特徴）、教育課程、求める人材像、入学試験の概要、修了までの過程及び今後の課題等について資料に基づき説明され、続いて、金高委員より我が国において体育系の博士の学位に始めて適用する博士論文研究能力審査（ＱＥ）について、資料に基づき説明がなされた。その後、外部評
価委員と意見交換が行われた。それらの意見及び回答は以下のとおりである。
(1) 実際の指導の現場に重きを置くカリキュラムであることは理解できたが、入学する
学生は現職の教員だけではなく、修士から進学する学生も見込まれる。このような現場を持たない学生にも対応したカリキュラムの内容であるか？
→「大学体育授業演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」の科目は筑波大学体育センター開講の一般体育の授業に参加し、教育実習という形で履修できる授業となっている。現場を持たない学生にも、一般体育の受講学生を実際に指導できる場面をカリキュラムに取り入れている。
(2) 教員の仕事は授業を展開する能力だけではなく、大学や所属する機関の組織を運営する能力、マネジメントする能力、FD プログラムを企画運営できる能力などが必要である。これらを育成するプログラムの充実、それらをテーマにした研究の推進は十分であるか？
→実際に「大学教員準備講座」などを紹介し、大学の教育や FD について指導している。さらに、FD に関する講座に積極的に関わるよう指導するなど配慮していく。
また、大学全体のマネジメントを学べるカリキュラムの準備、および FD やマネジ
メントに関する研究の充実を求めるとのご意見については、今後の課題として検討したい。
(3) 修了後に就職した大学や教育機関には様々な違いがあり、指導対象の学生の学力レ
ベルという点からもかなりの相違がみられる。カリキュラムは、これらの個々の大学に対応できる適応力を育成できるよう考慮した内容であるか？
→受講学生の能力差に対応するカリキュラムを用意しているので、特に現場を持たない学生に対しても充分に教育していく予定である。

-4-

(4) ⑶と同様にポリシー１つに関しても個々の大学によって様々である。体育のポリシーをこれら個々の大学に合わせて適応させる能力を育成できるよう考慮したカリ
キュラムの内容であるか？
→授業で所属する大学の教育理念とシラバス（体育の教育理念）の整合性を論議するなど、様々な状況に応じて対応できるよう具体的に指導している。
(5) 特に私立大学ではスポーツ推薦（アスリート学生に対する支援）があるが、これらへの対応はできているか？
→「大学体育論」の講義で取扱っているため問題ないと考える。
(6) 履修科目に「大学体育授業演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」、「体育スポーツ実践的研究演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」というように同じ科目名で番号違いのものあるが、順序性は明確になっているか？
→「体育スポーツ実践的研究演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」は順序性があり、Ⅰから順番に履修しなければならないが、「大学体育授業演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」は履修の順序に規制がない。
今後精査して順序性を明確にしたい。
(7) グローバル化は大学における大きな課題である。体育も今後グローバル化に対応していく必要があると考えられる。これに対応するカリキュラムはあるのか？
→選択必修という形ではあるが「国際インターンシップ」と「つくばサマーインス
ティトゥート」の２つの科目を準備している。これらの科目の履修により十分補えると考えているが、授業の履修のほかにも海外での学会発表やシンポジウムの参加など、自主的に参加するよう促していく予定である。
(8) 修了生の就職先の見通しはあるのか？
→まだ修了生がいないため、就職後の修了生が評価されるように十分な教育を行うのみであり、今後の努力課題である。

-5-

５．総評

（１）大学体育の現状
専門体育の教員が研究を担当し、一般体育の教員は実技を担当していると見られることが多いが、専門体育の教員の中にも専門実技の教員が存在し、一般のコーチングを行い、研究としてはパフォーマンス研究のような場が設けられている。このように専門体
育の教員は自分が研究していることがそのまま教育に生かせる状況であるが、一般体育の教員は自分の研究している専門領域と一般体育が合致しない、つまり教育と研究が分離されているので、一般体育を対象とした研究自体も少ない上に研究成果が教育に生かされていない状況である。一般体育の教員も一般体育を対象とした研究を促進すべきであるが、研究者のマーケットは専門領域の方が高いために、一般体育の研究は評価されないという現状である。したがって、私がこの専攻に期待するのは、運動生理学やスポ
ーツ心理学や体育史のようなディシプリンと同様に、今までになかった大学体育スポー
ツ学というディシプリンを確立することである。そこには様々な研究テーマが多く内在し、今後開発する余地がたくさんある。

（２）期待される能力
一般体育においては、いわゆるティーチング・スキルとカリキュラム・デザインと二つの教育力が必要である。ティーチング・スキルに関しては、教科教育の方の実績が多くあるので、それに従って育成していくことが可能であり、教員免許の取得ということで、ある程度の基準をクリアすることができる。
カリキュラム・デザインに関しては、大学のカリキュラムの作成過程で、所属大学のカリキュラム・ポリシーや、大学教育が今社会の中でどういう位置付けであるか、何が求められているのかというようなことも考慮して作成しなければならないので、そこがまさに大学体育の重要なところである。したがって、教科教育ではない大学体育学、大学スポーツ学の必要性があると思われる。
このように一般体育の体育組織の指導者となる人、さらには、自分の大学だけではな
く他の大学も指導できる人材の育成のために、今後さらに、FD プログラムを企画運営する能力の育成と研究テーマとして FD やマネジメントに関する研究の推進を希望する。

-6-

（３）おわりに今回の委員会では、大学体育スポーツ高度化共同専攻が綿密な計画を基にして、作成されたカリキュラムであることを理解した。今後は、委員の意見を参考に検討し、このカリキュラムが確実に実行されて多くの優秀な修了生を輩出することを望む。また、国立大学改革強化推進事業としてこのプログラムが採択されたということは、体育としても、また大学体育としても、本当に有意義なことである。大学体育、大学スポーツの高度化を実現し、大学における体育の必要性を多くの大学に認識させ、体育・スポーツのますますの発展につながるよう大きな期待を寄せている。

外部評価委員会委員長
文教大学国際学部
小林勝法-7-

【資料1】
設置の趣旨・必要性

ア．設置の趣旨及び必要性（１）社会的背景・課題について
新成長戦略（特に健康長寿社会の実現）とスポーツ立国戦略（平成 23 年制定）の理念に従って豊かな知識基盤社会を今後実現していくためには、体育スポーツを通じて、今後の社会の担い手である大学生（※注１）の心身の健康と社会性を向上させ、活力ある人間へと成長させることが重要となる。そのためには、大学生の体育スポーツに携わる教員を養成する体育系大学院（博士課程）の充実･改革が必要不可欠である。
体育スポーツ分野における現在の博士課程では、博士論文作成に柱を置いた従来の研究指向型の人材養成システムが一般的である。このような人材養成システムは体育系大学・学部・学科における専門的な体育スポーツを担う教員養成には一定の成果をあげてきた。しかし、一般の大学や高専等における体育スポーツ、すなわち教養･共通･基礎科目として開講される体育授業（大学体育）や課外活動としてのスポーツ（大学スポーツ）を担う体育教員養成には十分な成果をあげているとはいえない。大学体育や大学スポーツ（大学体育スポーツ）の充実に必要となるのは、狭い領域の高度な知識や研究能力を備えた研究指向型人材の養成ではなく、現場の課題解決に活かせる高い実践的研究能力と教育指導能力を備えた高度専門人材の養成である。たとえば、大学体育では、各大学における学生の特徴を様々な視点から調査･分析し、その知見に基づいて当該大学の学生に適した体育授業を設計･実践･効果検証することによって、時代にも即したより良いものを追求していく。また、大学スポーツでは、技
術面はもちろん、倫理面や障害予防の指導についても、自身の経験則のみに頼るのではなく、研究に裏づけられたエビデンスに基づく実践を追求していく。さらに、現場の課題解決のために他分野の研究者との共同・連携を円滑かつ効果的に進めていく。そのような人材が大学
体育教員に求められており、これは従来の体育スポーツ分野における修士や博士の枠に収まらない、次世代型博士の提案といえる（図１、図２）。
そこで、大学体育スポーツの充実･高度化のために、教育指導と研究の循環を高度に展開できる能力育成を軸とした教育指向型の博士課程の創設が必要である。これを両大学の強み（図３）を活かして実現できれば、高等教育全体の質保証が求められる今日にあって、体育スポーツ分野における教育の質保証へ直接的に貢献することになる。
（※注１）：ここでは、短期大学生･高等専門学校生を含む。
（２）設置の趣旨･概要
筑波大学では、1973 年に全学的な教育センターとして設置された体育センターにおいて、全学の教養体育を 40 年余り担ってきた実績があるだけでなく、大学体育スポーツに関する研
究プロジェクトを幅広く展開してきた実績があり、その成果を体育センターが発行する学術誌『大学体育研究』（現在まで 36 号を発刊）へ蓄積してきた。

資料1-1

図１

図２

資料1-2

図３

鹿屋体育大学では、スポーツにおける実践知の研究にいち早く取り組み研究活動や啓蒙活動を活発に展開してきた実績があり、2009 年には「スポーツパフォーマンス研究会」を発足させてスポーツにおける実践的研究の推進を図るとともに、ウエブジャーナル『スポーツパ
フォーマンス研究』をインターネット上で発刊（現在まで 6 巻を公開）し、スポーツにおける実践的研究の研究成果を蓄積してきた。さらに 2015 年 9 月には、スポーツパフォーマンス
研究棟が完成し、技術面はもちろん、倫理面や障害予防などを含めた実践現場の研究としてエビデンスを追求していくスポーツの実践的研究を推進できる。
これら両大学の実績、すなわち筑波大学における大学体育スポーツに関する教育研究実績と鹿屋体育大学における実践的研究に関する教育研究実績（図３）を活かす共同専攻を設置
し、大学体育スポーツの高度化を実現することができる人材の養成を行う。
（教育研究上の理念）
1) 大学体育スポーツ現場の教育指導と研究の循環を効果的に行える、学術的職業人としての体育教員の養成･高度化を目的とする。
2) 大学体育スポーツの教育指導に活かせる実践的研究能力の育成を図る。
3) 従来の博士論文作成重視の教育課程ではなく、コースワーク重視の教育課程を編成する。
4) 単独の大学ではなし得ない教育効果を達成するために、2 つの大学の強みを活かした教育課程を編成する。

資料1-3

（３）人材養成目的及び教育研究上の理念について
大学体育スポーツ現場の教育指導と研究の循環を効果的に行える、学術的職業人としての体育教員を養成することを目的とする。
（４）学生の入学定員について
入学定員：５名（筑波大学３名、鹿屋体育大学２名）
定員設定の根拠
高等教育機関における体育教員公募件数の過去 9 年間の変化をみると、2010（平成 22）
年度と 2011（平成 23）年度に一時的に減少したものの、毎年 150 件前後の公募件数が見込まれる（資料１）。また、筑波大学と鹿屋体育大学による合同調査によると、現職の大学体育教員で「准教授以下の職階にある 45 歳までの博士号の学位を持たない」者のうち約 60%が、将来、体育系大学院博士課程への進学を希望しているとの結果を得ている（資料２）。したがって、本専攻は、今日における社会情勢と現職大学体育教員のニーズに合ったものといえる。このように社会的な必要性は大きいが、主な出願者として見込まれる現職教員への細やかな対応の必要性を想定し、筑波大学３名、鹿屋体育大学２名の定員規模に抑えることとした。
イ．学生確保の見通し（１）学生確保の見通しについて
全国の国立大学、高等専門学校および私立大学（入学定員 1000 名以上の大学と体育系大学）に所属する現職体育教員、さらに、筑波大学の大学院生を対象としたアンケート調査の結果、現職者では「准教授以下、45 歳以下、博士号未取得者」の約 60%が、また大学院生は約 45％が体育系の博士課程への進学を希望していると回答した。また、その進学理由として、現職者の約 45％、大学院生の 35％が、教育力の向上をあげた。よって、十分な学生確保の見通しがある。
（２）課程修了後の進路等について
大学・短期大学・高等専門学校の高等教育機関における体育教員（現職教員の再教育を含む）
ウ．共同専攻の特色
本共同専攻の主な特色として、従来の博士論文作成重視の教育課程ではなく、コースワー
クを通した実践的教育能力および実践的研究能力の育成を重視した教育課程を編成している。
また、2 つの大学が定める必修･選択科目を履修することにより、単独の大学ではなし得ない
教育効果を狙っている。さらに、博士論文執筆開始の条件として博士論文研究能力審査 (QE)を実施して教育の質保証を行っている。

資料1-4

なお、既存の専攻と新設を計画している共同専攻との違いは、図２のとおりである。
エ． 共同専攻の名称及び学位の名称（１）専攻の名称・設置年度について
専攻の名称：大学体育スポーツ高度化共同専攻（3 年制博士課程）
Joint Doctoral Program for Advanced Physical Education and Sports in Higher
Education
理由：大学体育スポーツの充実・高度化を実現するために、現場の教育指導と研究の循環を効果的に行える、学術的職業人としての体育教員の養成･高度化を、筑波大学・鹿屋体育大学が共同で展開する教育システムである。
設置年度：2016（平成 28）年度（２）学位の名称
学位の名称：博士（体育スポーツ学）
Doctor of Philosophy in Physical Education and Sport Studies
理由：既に両大学にある真理追求を柱とした研究指向型の専攻とは異なり、高等教育における体育やスポーツの充実に資する実践力や応用力を備えた教育・研究能力の育成を意図した教育課程である。
※本共同専攻は、高等教育における体育スポーツ教育の質保証へ直接的に貢献することができうる教育指導能力育成を軸とした教育指向型の博士課程であり、さらに大学等における体育やスポーツの充実の基盤となる実践的研究力の育成に主眼を置いている。そのようなことから本共同専攻は、既に両大学にある真理追究を柱とした研究指向型の専攻とは異なり、高等教育における体育やスポーツの充実に資する実践力や応用力を備えた教育・研究能力の育成を意図した教育課程を編成している。そのため、本共同専攻の学位名称は、両大学の既存の「博士（体育科学）」や「博士（体育学）」と区別し（注 1）、
高等教育における体育とスポーツを包括的かつ実践的に取り扱うことから「博士（体育スポーツ学）」とする（注 2）。また、教育を強調するために学位名に体育を明示すること
で、同じ実践系の博士（コーチング学）との区別を図る。なお、本共同専攻では、高等教育において体育とスポーツを密接に関連させながら包括的に扱うことを強調するために、
体育・スポーツ学の「・」を取り、博士（体育スポーツ学）とする。
英語名称については、海外の状況を鑑み（注 3）、国際的通用性を備えた名称として、
Doctor of Philosophy in Physical Education and Sport Studies とする。
○注 1：既存の学位
・鹿屋体育大学： 博士（体育学）Doctor of Philosophy in Physical Education

資料1-5

・筑波大学： 博士（体育科学）Doctor of Philosophy in Health and Sport
Sciences
博士（コーチング学）Doctor of Philosophy in Coaching Science○注 2：体育・スポーツ学
全国体育系大学学長・学部長会 教育の質保証委員会は、「体育・スポーツ学
分野における教育の質保証 ― 参照基準」（2011 年 10 月）を作成し、その中で体育やスポーツの学問分野を最も包括的に捉える名称として「体育・スポーツ学」と定義している。
○注 3：海外の状況
・Newman University（英国）において Doctor of Philosophy in Physical
Education and Sports Studies が授与されている。また、Sport Studies
が学位名称に入っているものとして、Doctor of Philosophy in Exercise
Science and Sport Studies (Springfield College)、Doctor ofPhilosophy in Sport Studies (University of Tennessee–Knoxville）がある。
・International Council of Sport Science and Physical Education
により、2014 年に Physical Education and Sport Studies を テ ー
マに国際シンポジウムが開催されている。
・国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)における体育やスポーツ分野の取り扱いは、Physical Education and Sport としている。
「International
Charter of Physical Education and Sport」
オ．教育課程の編成の考え方及び特色（１）学位授与の方針定められた要件（授業科目の履修単位および研究指導等）を充足したうえで博士論文を提出し、学位審査に合格し、以下の能力を有することが最終試験等において認定された者に博士（体育スポーツ学）の学位を授与する。
１）大学体育スポーツを先導する確かな専門的知識と実技教育能力を身につけている。
２）大学体育スポーツ現場の実践知を探求し、その研究成果を教育へと循環させることができる実践的研究能力を身につけている。
３）高等教育における体育スポーツ教育の質保証を先導する高度指導者に必要な教養を身につけている。

（２）教育課程編成の方針・内容について

資料1-6

教育目標を達成するために、従来の博士論文作成重視の教育課程ではなく、コースワーク
重視の教育課程を編成する。また、両大学の定める必修および選択科目を履修することにより、単独の大学ではなし得ない教育効果を狙う。
（図４）

図４

「高度指導者教1) 4 つの科目群「実践的教育能力育成科目」「実践的研究能力育成科目」
養育成科目」「博士論文研究能力育成科目」より構成する。前述「5 教育目標」に示す 1)、2)、3)との対応は以下のとおり。
「実践的教育能力育成科目」：1)大学体育スポーツを先導する確かな専門的知識と教育指導能力を身につける「実践的研究能力育成科目」：2)大学体育スポーツ現場の実践知を探求し、その研究
成果を教育へと循環させることができる実践的研究能
力を身につける「高度指導者教養育成科目」：3)大学体育スポーツを先導する高度指導者に必要な教養を身につける「博士論文研究能力育成科目」：※QE（＝Qualifying Examination：博士論文研究
能力審査）合格者に「博士論文課題演習Ⅱ」の単位を与える
2) 欧米の大学で広く実施されている QE を体育系の博士の学位に適用するのは本邦初であることから、他大学への影響性を考慮し、QE の内容を慎重に議論した上で導入する。
3) 両大学は、地理的に離れていることから、遠隔講義システムを積極的に活用する。
4) 特に高等教育における高度な体育教員養成を効果的に行うために、本専攻では演習科目を重視して、自ら教育指導と研究の循環を促進できる能力を養成する。すなわち、実践的教育能力養成科目では、関連する研究知見を活かしながら自己の体育授業やスポ

資料1-7

「大学体
ーツ指導の改善を自律的・継続的に行っていくための資質･能力育成を目的に、育授業演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」「体育スポーツ実践的指導演習」を履修する。また、実践的研究能力育成科目では、大学体育や大学スポーツの現場における課題を解決するための研究を行い、それを論文化する資質･能力育成を目的に、「大学体育研究演習」「体育ス
ポーツ実践的研究演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」を履修する。
（両大学の特色を活かした教育課程）
１）筑波大学：体育センターを中心に教養体育の教育研究実績があることから、高い水準の実践的教育能力育成科目を提供することができる。
２）鹿屋体育大学：スポーツにおける実践知や身体知の研究の実績があることから、高い水準の実践的研究能力育成科目を提供することができる。
カ．教員組織編成の考え方及び特色（１）基本的な考え方について共同専攻の専任教員として、筑波大学では教授３人、鹿屋体育大学では教授３人の既に大学院の研究指導担当教員として認定を受けている教員が異動する。他に、筑波大学
では教授３人・准教授 1 名、鹿屋体育大学では准教授 1 名のすでに大学院の授業担当教員として認定を受けている教員が異動する。
（２）中心的な分野及び中核的な授業科目等への教員の配置・体制について
筑波大学では、コーチング論･大学体育論、トレーニング学、個人スポーツ･コーチン
グ学、球技スポーツ･コーチング学といった大学院博士課程における既存の教育研究分野
から教員を配置する。鹿屋体育大学では、スポーツ･武道実践科学系、スポーツ生命科学系から教員を配置する。
（図５）
図５ 既存の教育研究分野からの教員配置

資料1-8

（３）運営委員会について
共同専攻の円滑な管理･運営のために、筑波大学人間総合科学研究科内および鹿屋体
育大学体育学研究科内に「大学体育スポーツ高度化共同専攻運営委員会（仮称）」を設置する。
1) 共同専攻運営委員会は、共同専攻の入試、教育課程、学修、学生生活、広報等の問題について審議をする。
2) 共同専攻運営委員会は、委員長 1 名、副委員長 1 名、委員 7 名の計 9 名で構成する（筑波大学 5 名、鹿屋体育大学 4 名）。
キ．開設授業科目区分および課程修了要件（１）開設授業科目区分（授業科目一覧は資料３）
１）実践的教育能力育成科目
２）実践的研究能力育成科目
３）高度指導者教養育成科目
４）博士論文研究能力育成科目（博士論文研究能力の評価）◇到達度審査として Qualifying Examination (QE) を実施◇カリキュラム構想･シラバス作成など、授業力の評価◇リサーチプロポーザル作成など、研究力の評価◇高い研究倫理･教育倫理や国際通用性の評価（２）課程修了要件
実践的教育能力育成科目 3 単位（必修）、実践的研究能力育成科目 3 単位（必修）、高度指導者教養育成科目 1 単位（必修）、博士論文研究能力育成科目 4 単位（必修）を含め、修了のための必要条件 14 単位以上を修得のうえ、博士論文を提出し、学位審査に合格した者。
図６（３）課程修了までのプロセス、履修モデルについて【課程修了までのプロセス】
学生の希望に応じた科目選択により、主に 1・2
年次において実践的教育能力、実践的研究能力、高度指導者教養とともに、博士論文研究能力を獲得する。
そして、2 年次後期に、博士論文研究能力の到達度審査として実施される QE に合格した者が博士論文の執筆に着手する。3 年目に博士論文を作成し、審査に合格した者は博士の学位を取得する。
（図６）

資料1-9

【履修モデル】
就職先・職種等をイメージして、出口から履修モデル（修得能力に対応する授業科目や研究指導等を整理）３例を以下に示す（例示 1、２、３）。本専攻は高等教育における体育教員の人材育成に特化した教育課程であることから、各学生の希望に応じた履修モデルに対応できるよう構成されている。すなわち、以下のように、教育･研究･教養のバランスを考えた履
修、実践的教育能力の向上に重きを置いた履修、実践的研究能力の向上に重きを置いた履修のモデルである。
（４）研究活動等を単位として認定する授業科目について
博士論文研究能力育成科目の「博士論文課題演習Ⅰ」「博士論文課題演習Ⅱ」が該当する。
（５）学生指導・研究指導等について
主指導教員 1 名および副指導教員 2 名は、共同専攻担当教員から決定する。ただし、主指
導教員は学生と同じ大学に所属する教員が、そして副指導教員には両大学から 1 名ずつの教員がそれぞれ担当する。

（例示１）

博士論文の課題例
・大学生の体型と体力に関する縦断的研究
・大学体育実技の授業内容と卒業生の満足度との関連性に関する研究
・新設看護大学における体育実技および理論の拡充に関する研究

資料1-10（例示２）

博士論文の課題例
・共通体育ハンドボール授業での投能力の向上に関する研究
・ダンス学習における CPM シートを利用した動きの創造に関する研究
・共通体育「野外運動」におけるイニシアティブゲーム体験が大学生のメンタルヘルスに及ぼす影響に関する研究（例示３）

博士論文の課題例
・テニスの競技能力向上に及ぼす要因に関する研究
・ヨット競技における第一マーク帆走時までの戦略・戦術に関する研究
・東京箱根間往復大学駅伝競走までの 11 週間にわたる心理状態の経時的変化と競技成績との関係性に関する研究

資料1-11

（６）学位審査体制について「11 学生指導･研究指導等」記載の指導体制の下、両大学における担当教員が互いに協力分担して学位審査を行う。なお、学位審査を行う教員は、他の大学の併任又は学位規則（昭和 28 年文部省令第 9 号）第５条の協力者として、参画するものとする。
※昼夜開講制等の対応（１４条対応）
開設授業の時間帯については考慮しないが、現職教員等への研究指導については適宜夜間に行うなど対応する。
ク．施設、設備の設置計画等
筑波大学開講科目については筑波大学の施設を、鹿屋体育大学開講科目については鹿屋体育大学の施設をそれぞれ使用する。実技演習科目は除き、講義および演習科目では遠隔講義システムを用いて、両大学の学生が授業を受けられるようにする。また、研究指導を中心に、
鹿屋体育大学のサテライトが設置されている筑波大学東京キャンパスの施設を活用する。
ケ．入学者選抜（アドミッションポリシー）の概要（１）求める人材像について① 大学体育や大学スポーツの教育指導現場における問題解決のための実践的教育・研究
能力獲得に高い意欲を持つ者。
② 修士課程（専攻領域問わず）を経るなど一定水準の学術的研究能力を身につけた者。
（２）入学者選抜方法について
入学者の選抜は次のとおり行う。
1) 調査書
・ 履歴書（学歴、競技歴、指導歴、職歴）： 大まかな経歴を把握
・体育授業担当およびスポーツ指導に関する調書： 教員･指導者としての資質を評価※これまでの経験を踏まえた、体育授業およびスポーツ指導に関する抱負、本専攻入学の志望動機、
将来の展望

・研究計画書（研究題目･背景･目的･方法･期待される成果）：
・主要論文：

本専攻との適合性を評価

研究能力全般を評価。卒論、修論含む。

2) 口述試験（面接）・志望動機、在学中の活動計画の概略、修了後の進路について試問し、志望目的･意欲、
将来構想の確立の程度を評価する
・出願時提出の研究計画書に基づき、研究課題、研究計画などを発表させ、それに対して質疑を行う。博士論文作成の達成見込みを評価するとともに、大学体育、大学スポーツおよび大学教育に関する総合的な知識を評価する。

資料1-12

・上記の質疑応答を通じて、応答能力･論理的思考力なども総合的に評価する。

3) 英語： TOEIC スコアにより評価する。
なお、社会人や外国人留学生の特別選抜等は行わない。ただし、本専攻では、主に現職の大学体育教員の入学が見込まれるため、授業日を木曜･金曜にまとめて設定している。
また、必修科目については、月に一度、土曜日を利用した集中授業を遠隔授業システムにより筑波大学と鹿屋体育大学で実施する。
（３）合否判定の基準等について
大学体育スポーツを牽引する高度指導者となり得る者を総合的に判定して選抜する。
以

資料1-13上【資料2】

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第 2 期と第 3 期との比較r)していた．しかしながら，図 3-③上の時点で左膝が「抜ける」ような姿勢となり，図 3-④上の段階で身体が投擲方向へと進んでいない状況が観察された．そして，ターン動作で身体が十分に加速できていないという様に感じていた．A 選手は，視線を下げた姿勢でターrru

いて，A 選手はターン動作において左足の上でターン動作を行うような意図で動作を遂行

ン動作を遂行しており，上体を被せた姿勢でターン動作を行っていた（図 3-①～③）．その結果として，回転の中心になる左足の上から重心が外れたようなターン動作が生じていrたと予想される．
・・・・
第 3 期において，A 選手はターン動作における状態の姿勢を垂直に近い状態で維持するため，左腕を地面に対して平行にスイングするように意識していた（図 3-①～③下）．そして，第 2 期に比較して，比較的早い段階で身体が投擲方向へと進む様子が確認された

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（図 3-④）．また，A 選手はターン動作において身体が加速するようになったと感じてい
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各期の比較

連続する期間を前後で比較する予定です．その一例を以下に記します．
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第 2 期と第 3 期とを比較するため，図 3 にはそれぞれの連続写真を示した．第 2 期にお

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13

資料3-7

博士論文研究能力審査（ＱＥ）実施要項【資料4】

Ⅰ．審査全体の概要
１．目的	  本共同専攻では，大学体育スポーツ現場の教育指導と研究の循環を効果的に行える，学術的職業人としての体育教員（以後，高度大学体育スポーツ指導者）を養成することを目的としている．そのために，従来の博士論文作成重視の教育課程でなく，「実践的教育能力」，「実践的研究能力」，「高度指導者教養」，「博士論文
研究能力」を育成するコースワーク重視の教育課程を編成している．そして，これらの能力が育成されているかを２年次後期以降に審査し，博士論文の作成へ繋げることとしている．
従って，２年次後期以降に実施される博士論文研究能力審査（QE：Qualifying Examination）は,博士論文の提出に向け，高度大学体育指導者として求められる「実践的研究能力」及び「実践的教育力」等の到達度を審査することが目的となる．
２．実施時期
平成２８年１２月頃に実施予定
３．実施場所学生の主幹大学（筑波大学又は鹿屋体育大学）
４．受験資格以下の要件を満たし，指導教員が受験を認めた者のみが学位審査委員会（仮称）に QE 受験を申請できる．
①実践的研究論文１編投稿し，投稿受理されていること．※１②必修 4 単位を含む 8 単位を取得済であること．
※１	
  本専攻における実践的研究論文とは，大学体育スポーツに関連する査読付の研究論文とする．例えば「大学体育学」,「大学体育研究」，「コーチング学研究」，「スポーツパフォーマンス研究」等に投稿される実践的研究論文を想定し，入学後に投稿・審査開始された論文を対象とする．なお，QE の申請は，QE 実施の 1 週間前までに申請することとする．その際に対象論文の投稿・審査開始の証明書を提出する．
５．実施課題と形態と時間
QE では，「実践的研究能力」と「実践的教育能力」をそれぞれ審査する．
（１）「実践的研究能力」の審査（60 分）	  	  以下の事項について実施する．	
 ①博士論文研究計画書及び投稿中の実践的研究論文の事前提出書類の評価②博士論文研究計画書のプレゼンテーション（20 分）と質疑応答（20 分）③口述試験（20 分）（２）「実践的教育能力」の審査（60 分）	  	  以下の事項について実施する．	
 ①教育能力に関する口述試験（40 分）②学体育スポーツに関する口述試験（20 分）
６．審査員
主指導教員 1 名，副指導教員 2 または 3 名（筑波大学，鹿屋体育大学どちらかの教員が少なくとも 1 名は加わる．
）
７．審査方法

資料4-1

	
  	
  １

実践的教育能力と実践的研究能力の両方の審査に合格した場合，QE の合格とする．なお，審査の合格者には，「博士論文課題演習Ⅱ」の単位を与える．
Ⅱ．実践的研究能力の審査
１．目的	
  本専攻では，実践的研究能力を主に「仮説創出型研究力」と「仮説検証型研究力」で構成されるものとして捉え，さらに「研究倫理」も合わせて養成し，この点について可視化し，評価する．
（１）仮説創出型研究力：事例記述，説明・解釈，未来への予測・提案する研究能力とする．
	
  （２）仮説検証型研究力：情報を収集・分析，実験等を構想し，実施，統計・分析，仮説検証できる研究能力とする．
（３）研究倫理：「科学の健全な発展のために－誠実な科学者の心得－」（学振 2015 を参照）とする．
２．審査の概要	  実践的研究能力を示す資料（博士論文研究計画書※２及び投稿中の実践的研究論文）及び口述試験を通じて，各項目のルーブリックを作成して可視化する．
なお，上記（１），（２），（３）を評価する基準は独自に作成し，通常の研究力の基礎となる基礎的・一般的研究力については授業を通じて Vitae	  RDF を用いて適宜自己評価させ，確認する．
作成されたルーブリックは，QE の実施前に，外部評価委員会（あるいは外部有識者）へ呈示し，その妥当性についての審議を願う．
※２	
  申請書類として履修要項内に「博士論文作成計画書」という A4 で 1 枚ものの書類があるが，それとは異なるものとする．
３．実践的研究能力の審査方法（１）実施時期：第 2 学年秋学期（後期）（２）実施場所：主幹大学（筑波大学又は鹿屋体育大学）（３）実施形態と時間	
 	  	  以下の事項について実施する．	
 ①博士論文研究計画書及び投稿中の実践的研究論文による書類評価（審査会前に提出・評価）②博士論文研究計画書のプレゼンテーション（20 分）と質疑応答(20 分)③実践的研究能力に関わる口述試験（20 分）（４）評価者：主指導教員 1 名，副指導教員 2 または 3 名（筑波，鹿屋どちらかの教員が少なくとも 1 名は加わる．
）
（５）評価方法①上記（３）の評価事項は，「実践的研究能力の可視化と評価」シートを参照し，4 段階の評点（４:期待される水準を大きく上回る，3：期待される水準にある，２: 期待される水準を下回る，１: 期待される水準を大きく下回る）で行う．
②予め博士論文研究計画書及び投稿中の実践的研究論文を提出させ，事前に評点する．
③前述の論文評価も考慮に入れ，博士論文研究計画書のプレゼンテーション・質疑応答を手がかりに「博士論文の作成能力」を評価する．
④実践的研究能力，研究倫理について口述試験し，ルーブリックに基づいて評点する．
⑤「実践的研究能力の可視化と評価」シートにおける①〜④の４項目で，２以下が２項目，１が一つでもある場合は，「最終的総合評価」の評点で２を付けるものとする．その場合は不合格とする．
⑥評価者の合議で，「最終的総合評価」の評点の平均が３以上（75％）を合格とする．ただし，前述の⑤に該当する場合は不合格とする．
（６）再試験
不合格となった場合には，当該年度に再度試験を行うことができる．
2

資料4-2

ただし，総合評点①〜④の４項目の内，3 項目で総合評点が 3 以上であることが条件となる（それ以外は，次年度以降の履修とする．
）
４．その他に検討すべき事項（１）QE は再試可能とする．前年度不合格となった場合は次年度の前期にも QE を実施し，同年の修了ができるようにする．
（２）指導教員・副指導教員の指導により 1 年次に Pre-QE を実施するかどうかは，指導教員の裁量で判断する．
（３）入学時には QE の趣旨および実施プロセスを学生に周知し，自己評価書等を適宜提出させる．
（４）外部評価委員会による評価は学位を出して最初の 3 年程度とする．
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Ⅲ．実践的教育能力の審査
１．目的	
  本専攻では，大学体育スポーツにおける実践的教育能力が発揮される場面を以下のように捉え，この点について可視化し，評価する．
（１）一般体育：一般学生を対象に，生涯スポーツ等への導きとしての教養体育を教授（２）専門体育：体育専攻学生（教員養成含）を対象に，実技指導力を高める専門体育を教授（３）スポーツ指導：正課外での運動部等でスポーツパフォーマンス向上を指導
なお，評価する指導場面は，上記３つのうち評価される学生の状況に応じて選択できるものとする．
２．審査の概要	  前述の実践的教育能力は，能力を示す資料，質疑応答及び口述試験を通じて，ルーブリックを作成して可
視化する．

3

資料4-3

３．実践的教育能力の審査方法（１）実施時期：第 2 学年秋学期（後期）（２）実施場所：主幹大学（筑波大学又は鹿屋体育大学）（３）実施形態と時間	
 	  	  以下の事項について実施する．	
 ①教育能力に関する口述試験（40 分）②大学体育スポーツに関する口述試験（20 分）
	  なお，指導場面に応じて，以下の資料やビデオ映像を用意する．なお，各指導場面で作成すべき資料の詳細は後段を参照のこと．

①一般体育

②専門体育

③スポーツ指導

一般体育全体の方向性（DP や 専門体育全体の方向性（DP やCP，教育目標のようなもの） CP，教育目標のようなもの）

指導指針や運営体制の明確化（※
1）

担当授業のシラバス作成

担当授業のシラバス作成

3 ヶ月〜1 年のトレーニング・指導計画の立案

授業案(レッスンプラン)作成

授業案(レッスンプラン)作成

指導案作成（レッスン形式のもの）

1 コマ授業状況（ビデオ映像） 1 コマ授業状況（ビデオ映像） 1 コマ指導状況(ビデオ映像)
受講学生からの授業評価点※
受講学生からの授業評価点※
受講学生からの指導評価点※※	  授業・スポーツ指導を撮影したビデオを授業・指導評価システム（資料３）を用いて学生自身が形成的
授業・指導評価を実施し，授業・指導内容を数値化して得られたもの．
（４）評価者：主指導教員 1 名，副指導教員 2 または 3 名（筑波，鹿屋どちらかの教員が少なくとも 1 名は加わる．
）
（５）評価方法①上記（３）の各口述試験の評価は 100 点満点とし，4 段階を目安に得点化する．80 点以上：極めて高い，
70～79 点：高い，60～69 点：一定水準以上，50～59 点：必要最低限，49 点以下：不十分とする．
②教育能力の口述試験は，（３）の③で示した指導場面毎に作成・提出された資料を参考資料とし，ビデオ撮影された授業・スポーツ指導を観察しながら，教授行動評価基準（資料４）を手がかりに教授・指導行動を評価し，大学体育スポーツにおける実践的教育能力が備わっているかについての口述による試験を行う（40分）．
③大学体育スポーツに関する口述試験では，大学体育スポーツの意義・歴史・効果等に関する幅広い教養，指導者としての倫理感，マネジメント能力などが備わっているかについて，口述による試験を行う（20 分）．
④実践的教育能力の最終的な評価は，教育能力の口述試験（100 点満点）と大学体育スポーツに関する口述試験（100 点満点）の得点を合算した総合得点（200 満点）で行う．
⑤評価者の合議で，総合得点の７割（140 点）以上をもって合格とする．
（各項目 60 点以上に限る）（６）再試験
不合格となった場合には，各項目が 50 点以上の場合に限り，できる限り早い段階で年度内に再度審査を行う．
４．補足
筑波大学では，１年次春学期に「授業観察・分析法（学群対象）を履修して模擬授業・研究授業の観察し，１年次秋学期に「大学体育授業演習Ⅰ」を履修して，実際に模擬授業を行い（Before），授業内容や教授行動について，指導教員から客観的評価を受ける．それらの評価をもとに授業改善に努め，２年次秋学期に「大学体育授業演習Ⅱ」を履修し，再度模擬授業を行い（After），Before-After の映像および形成的定業評価結

資料4-4

4

果などの資料をもとに，如何に授業改善に努めてきたかをプレゼンテーションし，それらのプレゼンや資料に基づいて口述試験を実施する予定である．
５．評価のための資料作成の要領
以下の指導場面に応じて，資料を作成することとする．

①一般体育

②専門体育

③スポーツ指導

一般体育全体の方向性（DP や 専門体育全体の方向性（DP やCP，教育目標のようなもの） CP，教育目標のようなもの）

指導指針や運営体制の明確化（※
1）

担当授業のシラバス作成

担当授業のシラバス作成

3 ヶ月〜1 年のトレーニング・指導計画の立案

授業案(レッスンプラン)作成

授業案(レッスンプラン)作成

指導案作成（レッスン形式のもの）

1 コマ授業状況（ビデオ映像） 1 コマ授業状況（ビデオ映像） 1 コマ指導状況(ビデオ映像)
受講学生からの授業評価点※

受講学生からの授業評価点※

受講学生からの指導評価点※（１）一般体育・専門体育の場面①大学における一般体育あるいは専門体育の教育方針等に係る資料を作成する．
②担当授業を想定したシラバスの作成（資料１），③毎回の授業の指導内容に関するレッスンプランの作成（資料２）④授業のビデオ映像⑤授業の様子をビデオ撮影し，授業・指導評価システムを用いて学生自身が形成的授業評価を実施し，授業内容を数値化された授業評価点（資料３）（２）スポーツ指導の場面
	  大学スポーツでは，個人やチームに対する指導力と同時に，運動部活動自体をマネジメントすることが重要になる．中・高等学校における部活指導の手引き等を参考に，大学における運動部活動の指導に関する指導指針や運営体制等についてまとめたものを求める．
①指導指針や運営体制の明確化に係る以下の資料を作成する．
・大学における運動部活動の運営方針・担当する運動部活動の方針や目的，目標・指導理念や方針指導の基本事項等	 	  入部，転部，退部の考え方／新入生へのオリエンテーション計画／部組織や一日の活動モデル／平日
や休日の活動時間や指導の在り方／対外試合等への参加に対する考え方／施設や用具の使用割り当て／事故防止や安全対策／保護者・地域社会との連携／外部指導者に関する方針の明確化等②１ヶ月〜1 年のトレーニング・指導計画の立案（形式は自由）
なお，全体の中での評価されるレッスン的指導の位置づけを明確にしておく．
③指導案（レッスン形式のもの）
指導内容に関するレッスンプラン（資料２）④指導のビデオ映像（1 コマ分）
指導の様子をビデオ撮影する．
⑤指導に参画した学生により指導の分析・評価
授業・指導評価システム（資料３）を用いて参加者自身が形成的指導評価を実施し，指導内容を数値化
する．

資料4-5

5

資料１

シラバス例

資料4-6

6

資料２

レッスンプラン
授業名

曜・時限・場所

担当教員名

授業目標
時限

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

課題

0分

15分

資料4-7

30分

45分

60分

75分

7

資料３

模擬授業のビデオ撮影	 指導案ならびに実施授業に対する期間記録と教師相互作用記録の組織的観察法（高橋他,2003）による分析データをリンクして保存	
 授業評価集計結果	
 

資料4-8

8

資料４

指導方法に関する知識
番号

評価観点

①

指導の
始まり

②

③

④

資料4-9

⑤

⑥

⑦

⑧

⑨

⑩

学習課題の
説明

学習手順の
説明

理解度の
チェック

板書・掲示物
学習資料「＋」

デモンスト
レーションの実施「＋」組織化（グルーピング）の
実施「＋」

反省
（まとめ）

活動場所
活動隊形

移動

評価
の
段階

基礎的な教授行動評価基準20項目
評

価

規

準

3

挨拶と同時に健康観察、安全管理に気を配っている。学習の良い雰囲気が作られている。

2

挨拶が適切に行われている。

1

挨拶が適切に行われていない。

3

適切な隊形をとり、前時とのつながりなど、系統的な学習を見通した本時の目標、活動内容を明確にかつ簡潔に伝えている。

2

適切に学習課題は説明している。

1

学習課題を説明していない。あるいはうまく伝えていない。

3

適切な隊形で、学習の手順（場所、活動の順番など）を十分に伝えている。活動 の終わりまで理解させている。

2

適切に学習手順は説明している。

1

学習手順を説明していない。あるいはうまく伝えていない。

3

参加者の表情・態度などから理解度を読み取り、全体や個人に対応した質問など を用いて十分に確認を行っている。

2

全体に質問を投げかけ、一応の確認している。『わかりますか？」など。

1

確認を行っていない。

3

視覚的にわかりやすく、学習活動に役立つ板書・掲示物など学習資料が使用さ れている。

2

板書／掲示物などの学習資料が用意され、使用している。

1

用意していない。あるいは活用できていない。

3

見やすい隊形を指示し、場面や実態にあった、教師、あるいは参加者によるデモン ストレーションをうまく行っている。

2

デモンストレーションは適切に行っている。

1

うまく行えていない。

3

学習の効率、効果性を意図したグルーピングをスムーズに行っている。

2

グルーピングをスムーズに行っている。

1

グルーピングをスムーズに行えていない。指示が適切でない。

3前の場面や次の活動とのつながりを意識した活動の振り返りを適切に行ってい る。

2

適切な活動の振り返りをしている。

1

まとめを行わない。あるいはまとめが適切ではない。

3

説明が聞きやすい見やすい集合場所や隊形を指示できている。学習活動のつ ながりを意識した集合場所や隊形が指示できている。

2

集合場所や隊形を指示できている。

1

無計画的、あるいは適切な指示がない。

3

移動場面がほとんどない。活動のつながりを意識し、勢い良く、スムーズに移動 している。

2

特に問題なく、おおむねスムーズに移動している。

1

指示が不徹底で、スムーズに移動していない。

評価方法

指導のはじめのI場面で確認する。

1回目と説明のあったそれぞれのI場面及び説明のあったA、A2場面で確認する。
指導のまとめのI場面を除くそれぞれのI場面及び説明のあった
A、A2場面で確認する。

指導のまとめのI場面を除くそれぞれのI場面で確認する。

使用されたそれぞれのI場面で確認する。

行われたそれぞれのI 場面及びA2場面で確認する。

行われたそれぞれのI 場面及びA2場面で確認する。

行われたそれぞれのI場面と指導のまとめのI場面で確認する。

指示のあったI場面及びA2場面、M場面で確認する。

それぞれのM場面で確認する。

9基礎的な教授行動評価基準20項目
番号

⑪

⑫

⑬

⑭

資料4-10

⑮

⑯

⑰

⑱

⑲

⑳

評価観点

待機

施設・用具の準備、片付け話し合い「＋」

資料の活用「＋」安全管理

モニタリング（観察、巡視）発問の活用「＋」肯定的な相互作用
の活用

技能習得の
手がかり

参加者の行動に
対する対応

評価
の
段階

評

3

適切な対応により、不必要な待機場面がない。あるいは最低限の待機場面にと どめている。

2

不必要な待機場面が少ない。

1

準備が不足し、不必要な待機場面が多い。

3

学習の効率や、活動に有効な施設や用具の配置を考えた準備や片付けがされている。

2

特に問題なく施設・用具の準備や片付けがされている。

1

施設・用具の準備、片付けが不十分である。

3

話し合いの場面、内容が計画的に設けられている。教師が計画的に関わってい る。

2

話し合いの場面が設けられている。

1

話し合いの場面がない。あるいは話し合いの内容が不明瞭である。

価

規

準

3

学習活動に効果的な資料が用意さている。十分に活用している。

2

資料は用意され、活用している。

1用意されていない。あるいは活用されていない。

3

安全管理が十分に考えられている。状況に応じた活動内容の修正をしている。

2

安全に配慮している。

1

危険を放置している。安全への配慮に欠けている。

3

全体を把握できる巡視、観察ができている。

2

巡視が行われている。

1

一力所にとどまりすぎ、全体を見ることができていない。

3

学習の目標にあった多様な発問をしている。発問が具体的でわかりやすい。

2

活動の目的にあった発問をしている。

1

発問が不明確である。

3

肯定的なフィードバックの価値を理解し、相手に伝わるよう、積極的なフィード バックが行われている。

2

ある程度のフィードバックは行っている。

1

まったく行っていない。あるいは、積極的に行えていない。

3

参加者の技能に応じた、正しい知識による具体的手がかりを伝えている。次の活 動につながる手がかりを伝えている。

2

手がかりを具体的に伝えている。

1

手がかりが出せない。あるいは、適切でない助言を与えている。

3

すべての参加者に学習課題や手順が理解されており、活発な学習活動が見られ る。また、不適切な場合は適切に修正している。

2

おおむねの参加者に学習課題や手順が理解され、想定した活動が見られる。

1

学習課題や手順が十分に理解されず、参加者の行動が一定していない。

評価方法

それぞれのM場面で確認する。

それぞれのM場面で確認する。

A場面が設定されている場合のそれぞれのA場面で確認する。
（設定されていない場合は評価しない）
A 場面が設定されている場合のそれぞれのA2場面で確認する。
（設定されていない場合は評価しない）

それぞれのA2場面で確認する。

それぞれのA場面及びA2場面で確認する。

行われたそれぞれのI場面及びA、A2場面で確認する。

それぞれのA場面、A2場面及び見られたI場面で確認する。

それぞれのA場面、A2場面及び見られたI場面で確認する。

それぞれのA場面及びA2場面で
確認する。

10

平成 27 年度
筑波大学・鹿屋体育大学
大学体育スポーツ高度化共同専攻
外部評価委員会報告書
発行：平成 28 年 3 月
筑波大学・鹿屋体育大学
大学体育スポーツ高度化共同専攻