通貨選択型 米国リート・αクワトロ（毎月分配型）

第67期分配⾦のお知らせ
2021年2月18日

平素は、『通貨選択型 米国リート・αクワトロ（毎月分配型）』をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、当ファンドは、2021年2月17日に第67期計算期末を迎え、足元の基準価額の水準等を総合的に勘案した結果、当期の収益分配⾦につきまして20円（1万口当たり、税引前。以下同じ。）と致しました。
今後ともファンド運用にあたり、パフォーマンスの向上をめざしてまいりますので、引き続きお引き⽴て賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
＜収益分配⽅針＞
当ファンドの収益分配⽅針は、以下のとおりです。
①分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
②原則として、毎決算時に分配を⾏なうことを目標に、基準価額の水準を勘案して分配⾦額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を⾏なわないことがあります。
※分配⾦は、決算の都度、収益分配⽅針に基づいて委託会社（⼤和アセットマネジメント）が決定しますので、将来の分配⾦について、あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。今後の市場環境や運用状況によっては、分配⾦の変更あるいは分配⾦が⽀払われない場合もあります。

基準価額・純資産・分配の推移
2021年2月17日現在
基準価額
1,442円
純資産総額
161億円《分配の推移》 (1万口当たり、税引前)

1,600

10,000

1,200

7,000

800円

純資
産
総額

（億円）

（年/月/日）分配金
合計：
8,320円(20/10/19)
30円(20/11/17)
30円(20/12/17)
30円(21/1/18)
30円(21/2/17)
20円
設定来 ： 8,460円
直近5期 ： 140円

基準価額

（ ）

決算期
第1～62期
第63期
第64期
第65期
第66期
第67期
分配金合計額

当初設定日（2015年6月26日）～2021年2月17日

13,0004,000

純資産総額

400

分配金再投資基準価額
基準価額

1,000
設定時

17/5/12

19/3/26021/2/16※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

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Q1

なぜ、分配⾦を⾒直したのですか︖

足元の基準価額の水準等を総合的に勘案した結果、今後も継続した分配を⾏い、信託財産の着実な成⻑をめざすためには、分配⾦の⾒直しが必要との判断に至りました。
弊社ではファンドの収益分配⽅針、配当等収益や分配対象額の状況、基準価額の水準、市場環境等を総合的に勘案して分配⾦額を決定しています。
当ファンドは、分配⾦の⽀払いが基準価額に与える影響が⼤きく、基準価額が低位で推移する要因となっております。
このような状況を踏まえ、今後も継続した分配や信託財産の着実な成⻑をめざすためには、分配⾦の⾒直しが必要との判断に至りました。
今回、分配⾦を⾒直したことによる差額はファンドの純資産に留保されることとなります。

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Q2

最近の投資環境と今後の⾒通しについて教えてください。

低⾦利環境の⻑期化が⾒込まれる中、不動産取引の活発化や相対的に⾼いリートの配当利回りに着目した買いに⽀えられ、底堅く推移するとみています。
投資環境
米国不動産ETF
2020年2月14日から2021年2月4日（現地、以下同じ）のiシェアーズ米国不動産ETFは下落しました。
当該期間の米国リート市況は、中国で確認された新型コロナウイルスの感染が世界各地に拡⼤する中、米国内でも感染抑制のための厳しい⾏動制限などが導⼊され、世界経済、企業業績の先⾏き不透明感が強まったことで、2020年3月下旬にかけて⼤幅に下落して始まりました。原油価格が急落したことも投資家⼼理を悪化させました。その後、感染拡⼤に終息する気配が⾒えず、上値の重い局面もありましたが、米国政府やFRB（米国連邦準備制度理事会）により矢継ぎ早に打ち出された積極的な財政、⾦融政策に⽀えられ、米国リート市況は徐々に回復し、緩やかな上昇基調となりました。
ブラジル・レアル/円
2020年2月14日から2021年2月4日のブラジル・レアルは対円で下落しました。
当該期間のブラジル・レアルは、新型コロナウイルスの感染拡⼤による世界的な景気悪化懸念から、投資家のリスク回避の動きが急速に強まったことで、急落して始まりました。新型コロナウイルスの影響による国内経済⾒通しや財政の悪化に対する懸念などが重しとなり、2020年5月にかけて下落しました。その後、国内や主要各国において経済指標の改善がみられたことなどはレアルの上昇要因となりましたが、新型コロナウイルスの感染拡⼤に加え、ブラジル中央銀⾏による相次ぐ利下げや、不安定な国内政治情勢などが嫌気されて、レアルは上値の重い展開が続きました。

※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
※クレディ・スイスのコメントを基に⼤和アセットマネジメントが作成したものです。

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今後の⾒通し米国不動産ETF
低⾦利環境の⻑期化が⾒込まれる中、不動産取引の活発化や相対的に⾼いリートの配当利回りに着目した買いに⽀えられ、底堅く推移するとみています。新型コロナウイルスの感染拡⼤前の水準を回復した米国株式と比べ、米国リートには出遅れ感もあり、上昇余地が認められるとみています。ワクチン普及が本格化すれば経済活動の正常化が期待される⼀⽅で、財政政策や⾦融緩和政策の正常化に向けた動きを促進する側面もあり、動向を注視していくことが必要と考えます。
ブラジル・レアル/円
新型コロナウイルスのワクチン普及が進み、新規感染者数の伸びが低下するなど、世界経済の回復期待が⾼まれば、投資家のリスクセンチメントの改善を通して、レアルの上昇期待が⾼まると考えています。
景気回復に伴うインフレ期待が⾼まれば、レアルの押し上げ材料となると予想しています。⼀⽅で、ブラジルの主要産品である鉄鉱石などの資源価格の動向には注意が必要と考えています。

※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
※クレディ・スイスのコメントを基に⼤和アセットマネジメントが作成したものです。

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Q3

分配⾦を事前に知ることはできないのですか︖

決算日（毎月17日、休業日の場合は翌営業日）の夕方から夜にかけての公表までは、分配⾦をご確認いただくことはできません。
分配⾦は事前に決定しているものではなく、ファンドの決算日（毎月17日、休業日の場合は翌営業日）に、ファンドの収益分配⽅針、配当等収益や分配対象額の状況、基準価額の水準等を勘案して委託会社（⼤和アセットマネジメント）が決定します。したがって、事前にお知らせすることはできません。
なお、委託会社のホームページ（https://www.daiwa-am.co.jp/）において、夕⽅から夜にかけて基準価額とともに分配⾦を公表しますので、そちらをご参照ください。

Q4

分配⾦を引き下げるということは、今後の運⽤に期待できないということですか︖

分配⾦の引き下げは、今後の運⽤実績と関係するものではありません。
今回の分配⾦引き下げについては、足元の基準価額等を総合的に勘案して決定しました。分配⾦の引き下げは、今後の運用実績と関係するものではありません。
なお、運用成績は、分配⾦に加え基準価額の動きも含めたトータルリターン（総収益率）で確認する必要があります。

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収益分配⾦に関する留意事項
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われるますので、分配金が支払われると、と、分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われその金額相当分、基準価額は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金

投資信託の純資産

 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算日から基準価額が上昇した場合

前期決算日から基準価額が下落した場合

10,550円
10,500円

期中収益
（①＋②）
50円

分配金100円※50円

10,450円

※500円
（③＋④）

※450円
（③＋④）

10,500円
10,400円
※500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円
※80円

分配金100円

10,300円
※420円
（③＋④）

前期決算日
※分配対象額
500円

当期決算日
分配前
※50円を取崩し

当期決算日
分配後※分配対象額450円

前期決算日※分配対象額
500円

当期決算日
分配前
※80円を取崩し

当期決算日
分配後※分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相が、実質的には元本の一部払戻しに相投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金
元本払戻金
（特別分配金）

投資者の購入価額

分配金
支払後基準価額（当初個別元本）

個別元本

元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（当初個別元本）

分配金支払後基準価額
個別元本

普通分配金 ： 個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金 ： 個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の（特別分配金） 額だけ減少します。

※上記はイメージであり、実際の分配⾦額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

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通貨選択型ファンドの収益のイメージ

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NDF取引とは8/11

ファンドの目的・特色ファンドの目的●米国のリートに投資するとともに、為替取引ならびにリートおよび通貨のカバードコール戦略を組み合わせることで、高水準のインカム性収益の確保と信託財産の成長をめざします。
ファンドの特色
1．米国のリートに投資します。
 米国のリートへの投資にあたっては、ダウ・ジョーンズ米国不動産指数を対象とした ETF を活用します。
「ダウ･ジョーンズ米国不動産指数」は S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出する、米国株式市場における不動産銘柄で構成される時価総額加重平均型（浮動株調整後）の指数（配当込み）です。
米国株式市場全体の約 95％を占めるダウ・ジョーンズ米国指数の構成銘柄の中から、不動産の保有・開発業およびリートのサブ・セクターを含む米国の不動産セクターの銘柄で構成されています。

2．米ドル建て資産に対して、原則として、米ドル売り／ブラジル・レアル買いの為替取引を行ないます。
為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）／コスト（金利差相当分の費用）について
 ブラジル・レアルの短期金利が、米ドルの短期金利よりも高い場合、｢プレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できます。
 ブラジル・レアルの短期金利が、米ドルの短期金利よりも低い場合、｢コスト（金利差相当分の費用）」が生じます。
3．リートのカバードコール戦略を活用します。
4．通貨のカバードコール戦略を活用します。
●コール・オプション（買う権利）を売却することで、オプションプレミアムの確保をめざします。
「オプションプレミアム」とは、オプションの買い手が売り手に支払う対価をいいます。

 リート・カバードコール戦略では、対象とする指数または ETF にかかるコール・オプションの売りを行ないます。
 通貨カバードコール戦略では、円に対するブラジル・レアルのコール・オプションの売りを行ないます。
5．毎月 17 日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
6．当ファンドは、以下の２本の投資信託証券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」です。

（注）当ファンドが投資対象とする外国投資信託において、米国のリートへの投資、為替取引、リートおよび通貨のカバードコール戦略について、担保付スワップ取引を通じて、その損益を享受します。

※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。

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投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「リートの価格変動（価格変動リスク・信用リスク）」、「為替変動リスク」、「カバードコール戦略の利用に伴うリスク」、「カントリー・リスク」、「スワップ取引の利用に伴うリスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※ 新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 投資対象資産の通貨（米ドル）の為替変動リスクを完全に排除することはできませんので、基準価額は円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。なお、ブラジル・レアルの金利が米ドルの金利より低いときには、金利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡大することもあります。
※ 投資対象である外国投資信託において、NDF 取引を用いて為替取引を行なう場合、コストは需給や規制等の影響により、金利差から期待される水準と大きく異なる場合があります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費用

購 入 時 手 数 料

信託財産留保額料率等
販売会社が別に定める率〈上限〉3.3％（税抜3.0％）
0.30％

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
運 用 管 理 費 用
年率 1.2375％（ 信 託 報 酬 ）（税抜 1.125％）
投資対象とする投資信託証券
実質的に負担する運 用 管 理費 用

年率 0.35％程度

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
換金に伴い必要となる費用等を賄うため、換金代金から控除され、信託財産に繰入れられる額。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
投資対象ファンドにおける運用管理費用等です。

年率 1.5875％（税込）程度

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。
その他の費用・手数料

（注）

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当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために⼤和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は⼤きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、示唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

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