netWIN GSテクノロジー株式ファンド
Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし） 追加型投信／海外／株式販売補助資料
2021年5月

年初来の運用状況と今後の見通し

contents
2021年初来の本ファンドのパフォーマンス

2ページ

2021年1-3月期米国企業決算動向

3ページ

今後の見通し4ページ（ご参考）組入上位銘柄のESGに関する取り組み事例

5ページ

本ファンドは、「GS フューチャー・テクノロジー・リーダーズ Aコース（限定為替ヘッジ）／Bコース（為替ヘッジなし）／Cコース（毎月決算・分配条件提示型・限定為替ヘッジ）／Dコース（毎月決算・分配条件提示型・為替ヘッジなし）」（愛称：nextW IN）とは別のファンドであり、投資対象等が異なります。また、本ファンドと同じ名称の外国投資信託とも別のファンドです。ファンドの性格をよくご理解いただいたうえでご投資ください。

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netWINGSテクノロジー株式ファンド
年初来の運用状況と今後の見通し

Goldman Sachs Asset Management
販売補助資料｜2021年5月

2021年初来の本ファンドのパフォーマンス
金利上昇を受け不安定な状況が継続するも、プラスのリターンを維持2021年初来の米国株式市場は、新型コロナウイルスのワクチン接種の進展や大型の追加経済対策成立などを背景に、景気回復期待が高まっていることが追い風となり、昨年に引き続き堅調に推移しています。
セクター別では、エネルギー、金融、素材、資本財・サービスなど景気変動の影響を受けやすく昨年パフォーマンスが冴えなかったセクターが相対的に良好なリターンを記録しています。
一方、昨年相場をけん引した情報技術セクターをはじめとするテクノロジー株式は、インフレをめぐる懸念や金融引き締め観測の高まりなどを背景に、米国金利が上昇したことが嫌気され、相対的には軟調に推移しています。

この流れを受け、本ファンドのパフォーマンスの変動性（ボラティリティ）は高い状況が続いていますが、テクノロジー企業の2021年1-3月期企業決算が特に良好な内容となったことなどが下支えとなり、2021年初来でAコース+4.7%、Bコース+10.3%とプラスのリターンを維持しています（2021年5月21日時点）。
本ファンドと米国株式のパフォーマンス
netWIN Aコース （為替ヘッジあり）

220

2021年初来米国株式（米ドル・ベース）

200
180netWIN Bコース （為替ヘッジなし）

160

米国株式（円換算ベース）

1401201008060
2017/122018/122019/122020/12（年/月）

期間：2017年12月末～2021年5月21日（2017年12月末を100として指数化） 出所：ブルームバーグ、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント
netW INは分配金再投資基準価額、米国株式はS&P500指数（配当込み）を使用。
S&P500指数は本ファンドのベンチマークではありません。米国株式市場の動向を説明する代表的な指数として記載しています。

2021年初来 米国株式 業種（セクター）別リターン比較

39%
28%
4%

5%

6%

6%

10%

11%

14%

17%

17%

20%

期間：2020年12月末～2021年5月21日 出所：ブルームバーグ S&P500指数の各業種別指数を使用（米ドル・ベース、配当込み）。
Global Industry Classification Standard（GICS®）（世界産業分類基準）の業種分類を使用。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
上記の分配金再投資基準価額および本ファンドのリターンは信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額
および本ファンドのリターンは、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

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Goldman Sachs Asset Management
販売補助資料｜2021年5月

2021年1-3月期米国企業決算動向
決算は長期平均を上回る良好な内容。なかでも情報技術セクターは特に堅調
2021年5月21日時点で、米国主要企業（S&P500指数構成銘柄）の9割以上が1-3月期の決算発表を終えました。
うち、市場予想を上回る利益を発表した企業の割合は87%と、長期平均*の65%を大きく上回りました。なかでも情報技術セクターは同95%と特に良好な内容となっています。 *長期平均は1994年以降のデータに基づく
良好な決算を受け、米国株式全体の1-3月期予想EPS（1株当たり純利益）成長率は、大幅に上方修正されており、足元では前年同期比で+52%に達しています。
一方、決算に対する市場の期待が高まっていたことや、金利上昇やバリュエーションの高まりをめぐる懸念などを背景に、決算内容ほどの株価上昇はみられませんでした。

しかしながら、2021年4-6月期以降も米国株式全体のEPSは引き続き拡大を続けるとみられており、中長期的には、良好な企業ファンダメンタルズが株価を押し上げることが期待されます。
米国株式全体 2021年1-3月期
予想EPS成長率（前年同期比）

2021年1-3月期
市場予想を上回る利益を発表した企業割合

95%

52%
87%

24%
16%
12%
情報技術

2020年10月1日

米国株式全体2021年1月1日

2021年4月1日

2021年5月21日

左図は2021年5月21日時点、右図は2020年10月1日～2021年5月21日
出所：リフィニティブ 米国株式全体：S&P500指数、情報技術：S&P500情報技術セクター指数

米国株式全体 予想EPS成長率（前年同期比）
予測62%
52%
24%

4%

16%

15%

15%

14%

2%

-7%

-13%
-31%
2020年
1-3月期

2020年
7-9月期

2021年
1-3月期

2021年
7-9月期

2022年
1-3月期

2022年
7-9月期

期間：2020年1-3月期～2022年10-12月期（2021年1-3月期以降のデータは2021年5月21日時点の予測）
出所：リフィニティブ 米国株式全体：S&P500指数
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。追記をご覧下さい。

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年初来の運用状況と今後の見通し

Goldman Sachs Asset Management
販売補助資料｜2021年5月

今後の見通し経済成長のペースが緩やかになるなか、本ファンドは優位に立つことが期待される
新型コロナ危機後、経済が正常化へと向かうなか、米国の経済成長率は加速しつつありますが、今後はプラス成長を維持しつつも、緩やかに減速し長期平均並みの成長ペースに落ち着いていくと予想されます。
このような環境下では、2021年初来で堅調なリターンとなっている、エネルギーや金融セクターなどの景気変動の影響を受けやすい銘柄や財務基盤が脆弱な銘柄に対し、構造的な成長要因を持つ銘柄や安定したビジネスモデルを持つ銘柄が優位に立つと考えられます。実際、過去を振り返ると、独自の成長要因を持つ情報技術セクター、なかでも多くの企業が安定した収益をもたらすサブスクリプション（定期課金）モデルを採用するソフトウェア・サービスは相対的に良好なリターンとなる傾向がみられました。

本ファンドでは、安定した事業基盤を持つテクノロジー企業に投資をしており、情報技術、特にソフトウェア・サービスの組入比率が高いことなどから、今後相対的に良好なパフォーマンスとなることが期待されます。
米国実質経済成長率（前期比年率）
予測

11%
8%

7%

6%

5%

4%

3%

2020年
10-12月期

2021年
4-6月期

2021年
10-12月期

2%

2%

2022年
4-6月期

2022年
10-12月期

期間：2020年10-12月期～2022年10-12月期（2021年4-6月期以降のデータは2021年5月17日時点の予測）
出所：ゴールドマン・サックス・グローバル投資調査部

米国経済がプラス成長かつ減速しているときの米国株式 業種別・産業グループ別リターン（年率）15%

情報技術セクターを構成する産業グループ

7%
1%

2%

4%

4%

5%

5%

5%

8%

8%

8%

10%

5%

期間：1989年12月末～2021年3月末 出所：ブルームバーグ
各四半期末のデータを基に算出。S&P500指数の各業種別指数および各産業グループ別指数を使用（米ドル・ベース、配当込み）。
Global Industry Classification Standard（GICS®）（世界産業分類基準）の業種・産業グループ分類を使用。
上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。なお、本ファンドのパフォーマンスに関する記載は資料作成時点のものであり、さまざまな不確実性を含むものであって、その実現を保証するものではありません。追記をご覧下さい。

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販売補助資料｜2021年5月（ご参考）組入上位銘柄のESGに関する取り組み事例
足元、ESG*に対する注目が高まりつつありますが、本ファンドの投資対象銘柄も様々なESGに関する取り組みを行っています。
以下にその一例をご紹介させていただきます。
*ESG：環境（Environmental）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）

アルファベット
同社の傘下のグーグルは、2007年にカーボン・ニュートラル*を達成し、今では世界最大級の再生可能エネルギー購入企業となっています（2020年9月時点）。2030年までには、使用する電力を完全に脱炭素化することを目標としています。
また、同社は機械学習を用いてクリーンエネルギーを最適化する取り組みを推進しています。具体的には、風力や太陽光などのクリーンエネルギーによる発電量が多くなるタイミングで、データセンターで大量の電力を必要とする処理を行う仕組みを開発した例が挙げられます。
*カーボン・ニュートラル：二酸化炭素を排出した量と削減した量の差が0の状態

マイクロソフト
2030年までにカーボン・ネガティブ*を目指しており、2050年までには、1975年の設立以降に排出した二酸化炭素と同じ量を削減するという目標を発表しています。
また、同社の技術力を活用し、環境に関する膨大なデータを利用・分析できるプラットフォームの開発などを行っています。
*カーボン・ネガティブ：二酸化炭素を排出した量と削減した量の差がマイナスの（削減した量の方が多い）状態

アマゾン・ドット・コム
輸送における電気自動車の活用や、輸送ネットワークの最適化などにより、2040年までにカーボン・ニュートラルの実現を目指しています。
また、2020年には、20億米ドル規模の「気候公約ファンド」を設立し、温暖化ガス削減や自然環境保護に役立つ製品やサービスを提供する企業に対する支援を行っています。

ペイパル・ホールディングス
新型コロナ危機による経済的打撃の大きかった中小企業に対して、融資の提供など様々なサポートを行っており、地域社会に貢献しています。
また、黒人の労働者や黒人の経営する企業に対しても資金面での援助を行っており、多様性を尊重する企業文化を有しています。

ビザ
慈善事業を運営しており、経済的な支援を必要とする人や企業をサポートしています。新型コロナ危機時には、公衆衛生および食糧関連の支援を実施しました。
また、主に黒人やアフリカ系米国人の大学生に対して奨学金や就業機会を提供する「Visa Black Scholars
and Jobs Program」を運営しています。
2021年5月21日時点。記載銘柄は2021年4月末時点のマザーファンドの組入上位5銘柄に基づく
出所：アルファベット、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、ペイパル・ホールディングス、ビザ
上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。写真やイラストはイメージとして掲載するものです。

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年初来の運用状況と今後の見通し

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販売補助資料｜2021年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

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販売補助資料｜2021年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの特色
１．主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
２．「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
３．Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。
※ 主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。なお、本ファンドにおけるテクノロジーにはインターネットを含みます。
※ Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。
ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※ 販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
※ 本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されている ものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク･信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。
一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。（ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利のほうが低い場合、この金利差分、収益が低下します。）

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販売補助資料｜2021年5月※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

お申込みメモ（大和証券でお申込みの場合）

購

入

単位

100円以上1円単位＊または、100口以上1口単位＊購入時手数料および購入時手数料にかかる消費税等相当額を含めて上記の単位となります。
※スイッチングの場合は、1口単位です。

購

入価額

購入申込日の翌営業日の基準価額

換金

価額

換金申込日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込日から起算して5営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日（以下「ニューヨークの休業日」といいます。）

申 込 締 切 時 間「ニューヨークの休業日」を除く毎営業日の原則として午後3時まで

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、1顧客1日当たり10億円以上の大口のご換金は制限することがあります。

金制

限購入・換金申込
受 付 の 中 止
お よ び 取 消

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他合理的な事情があるときは、ご購入およびご換金の受付を中止
または既に受付けたご購入およびご換金のお申込みを取消す場合があります。

信託期間

原則として無期限（設定日：1999年11月29日）

繰上償

還各コースについて受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

日

毎年5月30日および11月30日（ただし、休業日の場合は翌営業日）

配

年2回の決算時に原則として収益の分配を行います。分配金の再投資が可能です。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

決
収算
益

分

信託金の限度額各コースについて1兆円を上限とします。

ス イ ッ チ ン グ

各コース間でスイッチングが可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に税金をご負担いただきます。

課税関係（ 個 人 の 場 合 ）

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。なお、本ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。原則、分配時の普通分配金ならびに換金（解約）時および償還時の譲渡益が課税の対象となります。

委託会社その他関係法人の概要について●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
信託財産の運用の指図等を行います。

●三菱UFJ信託銀行株式会社（受託会社）
信託財産の保管・管理等を行います。

●ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー（投資顧問会社）
委託会社より株式（その指数先物を含みます。）の運用の指図に関する権限の委託を受けて、投資判断・発注等を行います。

●大和証券株式会社 他（販売会社）
本ファンドの販売業務等を行います。

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ファンドの費用（大和証券でお申込みの場合）投資者が直接的に負担する費用
購入金額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額

購 入 時 手 数 料
購入時手数料は、商品および投資環境に関する情報提供等、ならびに購入に関する事務手続
きの対価として販売会社が得る手数料です。

手数料率

1億円未満

3.3％（税抜3.0％）

1億円以上5億円未満

1.65％（税抜1.5％）

5億円以上10億円未満

1.1％（税抜1.0％）

10億円以上0.55％（税抜0.5％）※購入金額＝（購入申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数※購入時手数料には消費税等相当額がかかります。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
（ご参考）●口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円のときに100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円
購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.3％（税込）＝33,000円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万3,000円をお支払いいただくこととなります。
●金額指定で購入する場合
購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

スイッチング手数料なし

信託財産留保額なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対して年率2.09％（税抜1.9％）
内訳

各販売会社の取扱に係る純資産総額100億円未満の部分
委託会社

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。

支払先の配分および役務の内容

ファンドの運用/受託会社への指図/基準価額の算出/
目論見書・運用報告書等の作成 等
販売会社
購入後の情報提供/運用報告書等各種書類の送付/
分配金・換金代金・償還金の支払い業務 等
受託会社

100億円以上の部分

年率1.1%

年率0.88%（税抜1％）（税抜0.8％）

年率0.88%

年率1.1%（税抜0.8％）（税抜1％）

年率0.11%

年率0.11%（税抜0.1％）（税抜0.1％）

ファンドの財産の管理/委託会社からの指図の実行 等※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。
信 託 事 務 の諸費
用

監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、印刷費用など信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.05％相当額を上限として定率で日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産中から支払われます。

その他の費用・
手数
料

有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場合の費用等
上記その他の費用・手数料は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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販売補助資料｜2021年5月

本資料のご利用にあたってのご留意事項等■ 本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■ 弊社及びゴールドマン・サックス・グループで投資運用業務を行う関係法人を総称して「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」あるいは「GSAM」と呼ぶことがあります。
■ 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
■ 本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■ 本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
■ 本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
■ 個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
■ 本資料に記載された経済、市場等に関する予測は、資料作成時点での様々な仮定や判断を反映するものであり、今後予告なく変わる可能性があります。これらの予測値は特定の顧客の特定の投資目的、投資制限、税制、財務状況等を考慮したものではありません。実際には予測と異なる結果になる可能性があり、本資料中に反映されていない場合もあります。これらの予測は、将来の運用成果に影響を与えうる高い不確実性を伴うものです。したがって、これらの予測は、将来実現する可能性のある結果の一例を示すに過ぎません。これらの予測は一定の前提に基づく推定であり、今後、経済、市場の状況が変化するのに伴い、大きく変わることが考えられます。ゴールドマン・サックスはこれら予測値の変更や更新について公表の義務を有しません。
■ 投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
■ 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。

■ 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
■ 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
■ 本資料の一部または全部を、弊社の書面による事前承諾なく（Ｉ）複写、写真複写、あるいはその他いかなる手段において複製すること、あるいは（Ⅱ）再配布することを禁じます。

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