様式第２号の１－②【実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校甲府校
学校法人大原学園

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

スポーツ学科
文化・教養専門課
程

公務員学科（２年制）
公務員学科（１年制）

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める基準単位数又は授業時数

930 単位時間

160 単位時間

710 単位時間

160 単位時間

290 単位時間

80 単位時間（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
学校法人大原学園ＨＰにて公開している。
掲載URL：https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困難様式第２号の２－①【-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校甲府校
学校法人大原学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
学校法人大原学園ＨＰにて公開している。
URL: https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/officer_list.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

司法書士事務所
所長

非常勤

Web デザイン・システム
2023.4.1 ～ 学生募集、教材開発
開発・印刷関連企業
2027.3.31
への助言
代表

（備考）

2023.4.1 ～ 法人運営における2027.3.31
法務的な検証、管理様式第２号の３【厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】

学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校甲府校
学校法人大原学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）（１）作成について
授業計画（シラバス）は毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容について検討を行い、学科・コースの担当教員が作成を行っている。なお、検討にあたっては、専門分野に関する企業、団体等との連携により設置している教育課程編成委員会の提言を参考にしながら各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）の作成、記載項目は学校全体で定めたガイドラインに沿って行っている。
（２）作成・公表の時期について年間計画に基づき、教育課程編成委員会での意見収集、反映させた上で、前年度中に作成を行い、新年度開始前までに HP を通じて公表している。
授業計画書の公表方法

学校法人大原学園ＨＰにて公開している。
掲載 URL：https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
学則に規定する履修、学業成績、進級および卒業要件に基づき各学生の学修成果に対して厳格な評価を実施している。なお、学生に対しては学生便覧を用いて周知を図っている。
【学則より抜粋】（試 験）
第１９条 学業成績は、授業科目ごとに行う定期試験のほか、授業科目により中間試験や授業内に行う効果測定、課題の提出等により評価する。なお、本校において必要と認めた場合に限り、追試験又は再試験等を行うことがある。追試
験は事故等やむを得ない理由により試験等を受験しなかった者に対して行う。再試験は試験等受験の結果、不合格となった者に対して実施する。
２ 各授業科目の成績評価方法については別に定める。
（学業成績）
第２０条 学業成績判定は、秀、優、良、可、不可の５種をもってこれを表し、秀は９０点以上、優は８０点以上、良は７０点以上、可は６０点以上、不可は６０点未満とする。
２ 授業科目の成績は、前項の５種で表すと共に、それぞれの評価に対して、別に定める基準によりＧＰ（Grade-Point）を与える。

（単位の授与）
第２１条 授業科目を履修し、各科目の成績を判定の上、秀、優、良、可を取得した学生には所定の単位を与える。
（進級）
第２３条 進級の認定は、各学科の各学年において定める授業時間の履修及び単位の修得を行い、かつ、出席状況等学習姿勢も考慮の上、進級判定委員会にて審査を行う。
（修了・卒業の認定）
第２４条 卒業の認定は、第５条に規定する修業年限以上在学して、以下に定める授業時数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査に合格した者について、校長が行う。
（１）公務員学科１年制
８５０時間（３１単位）（２）スポーツ学科、公務員学科２年制
１，７００時間（６２単位）
２ 前項に規定する卒業の認定は、最終学年の終わりに行う。
【学生便覧より抜粋】
１．進級について各課程・学科において、所定の授業科目の履修を積み重ね、各課程・学科の進級に必要な授業科目および単位数を修得したと認められた場合、進級できる。
２．卒業について各課程・学科の修業年限に在籍し、所定の授業科目の履修を積み重ね、各課程・学科の卒業に必要な授業科目および単位数を修得し、卒業審査に合格した者について卒業できる。その場合には卒業証書を授与する。
３．学業成績について
学業成績は、授業科目ごとに行う試験によって判定する。ただし、授業科目によっては、その他の方法で判定する場合がある。
４．授業について全ての授業科目において、出席・欠席・遅刻・早退を記録する。各課程・学科の授業科目や授業時間、授業科目の単位数は、各課程・学科によって異なるため、入学後のオリエンテーションや進級ガイダンスなどで確認すること

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
学業の達成度を客観的に評価するための指標として GPA（Grade Point Average）
を採用し、本校の成績評価に使用している。本校では GPA を基準に成績の分布状況の把握に努めているほか、学生個人の就職や大学編入学への推薦等の際にも客観的指標として GPA を活用している。この客観的な成績評価指標については HP で公開するほか、学生便覧にも記載して周知を図っている。
【学生便覧より抜粋】
３．学業成績について
学業成績は、授業科目ごとに行う試験によって判定する。ただし、授業科目によっては、その他の方法で判定する場合がある。
（１）学業成績の判定は、「秀・優・良・可・不可」の５種で判定し、「秀・優・良・可」を合格（認定）とし「不可」は不合格（不許可）とする。また、授業科目の成績は、前項の５種で表すと共に、それぞれの評価に対して、別に定める基準により GP（Grade-Point）を与える。
（２）不合格の科目については、特別試験を行い、基準点に達した場合に合格とする。
（３）授業科目を履修し、各科目の成績を判定の上、「秀・優・良・可」を取得した学生には所定の単位を与える。
（４）学校が必要と認めた場合に限り、追試験または再試験などを実施する場合がある。追試験は事故等やむを得ない理由により試験等を受験しなかった者に対し行う。再試験は試験等受験の結果、不合格となった者に対して実施する。
（５）試験内容や判定基準は、各課程・学科によって異なるため、入学後のオリエンテーションや進級ガイダンスなどで確認すること。
学校法人大原学園ＨＰにて公開している。
客観的な指標の算出方法の公表方法
掲載 URL： https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に関わる取り組みの概要）
本校は、教育基本法及び学校教育法にもとづき、「社会体育指導者、健康管理指導者、トレーナー等スポーツ関連産業従事者及び警察官、消防官をはじめとする公務員養成に関する専門教育を施し、人格の陶冶を行い、もって社会に貢献できる有為な人材育成を目的とする。
」を掲げて教育を行っています。
社会体育指導者、健康管理指導者、トレーナー等スポーツに関する専門的な知識、技能や法律、行政、ビジネスに関する専門知識を養成するとともに、社会人として求められる基礎力、思考、言動についてもバランスよく身につけた人材を育成する
こと、また、社会全体、各産業界における課題を見つけ出し、自らもその一員としての自覚を持ち貢献できる人材を育成することを目的として教育カリキュラムを編成し、指導に当たっています。
上記に基づき、ディプロマポリシーとして卒業時点で身につけている能力を以下のとおり定め HP に公開しています。
（１）社会で守るべき倫理や責任を理解している。
（２）各学科の教育課程に示す専門的な知識、技能を身につけている。
（３）教育課程に示す知識・技能を身につけるために自ら学ぶ姿勢を身につけている。
（４）他者と協力し物事を成し遂げる姿勢と、そのために必要な表現力を身につけている。
また、卒業要件については、学則に規定するとともに、学生便覧において学生に周知しています。
（卒業の認定）卒業の認定は、修業年限以上在学して、以下に定める授業時数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査に合格した者について、校長が行う。
（１）公務員学科１年制 ８５０時間（３１単位）（２）公務員学科２年制 １，７００時間（６２単位）（３）スポーツ学科
１，７００時間（６２単位）
各課程・学科の修業年限に在籍し、所定の授業科目の履修を積み重ね、各課程・学科の卒業に必要な授業科目および単位数を修得し、卒業審査に合格した者について卒業できる。その場合には卒業証書を授与する。
①卒業を認められる者のうち、文部科学大臣が認める所定の学科（１年制コースを除く）を修了した者は、「専門士」の称号を授与する。
②それぞれの課程・学科に定められた授業科目および単位数などで一定の基準を満たしていない者は、追試などを受けなければ卒業できない。
③卒業に関する要件は、各課程・学科によって異なるため、入学後のオリエンテーションや進級ガイダンスで説明する。
学生に配布する「学生便覧」及び学校法人大原学園ＨＰ 情卒業の認定に関する報公開ページにて公開する。
方針の公表方法
掲載 URL： https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/様式第２号の４－②【

財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

大原スポーツ公務員専門学校甲府校
学校法人大原学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表

ホームページで公表
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf

収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）

同上
同上
同上
同上

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

2年

昼間

課程名
文化・教養専
門課程

学科名

専門士

高度専門士

スポーツ学科○-講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

1,770
単位時間

1,140
単位時間

0
単位時間

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,700 単位時間

1,050
単位時間

0
単位時間

3,960 単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

30 人

22 人

0人2人

2人

4人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画（シラバス）について毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。
なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
成績評価の基準・方法（概要）
学業成績は、授業科目ごとに行う定期試験のほか、授業科目により中間試験や授業内に行う効果測定、課題の提出等により評価する。なお、本校において必要と認めた場合に限り、追試験又は再試験等を行うことがある。追試験は事故等やむを得ない理由により試験等を受験しなかった者に対して行う。再試験は試験等受験の結果、不合格となった者に対して実施する。

学業成績の判定は、秀、優、良、可、不可の５種をもってこれを表し、秀は９０点以上、優は８０点以上、良は７０点以上、可は６０点以上、不可は６０点未満とする。
授業科目の成績は、前項の５種で表すと共に、それぞれの評価に対して、別に定める基準によりＧＰ（Grade-Point）を与える。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定は、修業年限以上在学して、以下に定める授業時数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査に合格した者について、校長が行う。
スポーツ学科は１，７００時間（６２単位）
進級の認定は、各学科の各学年において定める授業時間の履修及び単位の修得を行い、かつ、出席状況等学習姿勢も考慮の上、進級判定委員会にて審査を行う。
学修支援等
（概要）
個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他7人
0人
7人
0人
（100％）（0％）（100％）（0％）（主な就職、業界等）㈱フォーチュン、㈱ビックスマイル、㈱ビックスマイル、㈱ブルーアースジャパン、㈱オギノ、㈱加藤電気製作所、日東物産㈱ 他（就職指導内容）
学内業界研究セミナーや就職ガイダンス等において履歴書やエントリーシートの書き方、説明を実施、随時、個別面談を行っている。適性検査、就職模擬試験（筆記試験）と模擬面接を実施している。
（主な学修成果（資格・検定等））
日本商工会議所主催簿記検定試験２級、Microsoft Office Specialist 2016、日本商工会議所主催リテールマーケティング（販売士）検定試験３級、文部科学省後援秘書検定２級 他（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
15 人（中途退学の主な理由）
学習意欲の低下

年度の途中における退学者の数
1人

中退率6.7％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生の様子（出席状況、授業態度、交友関係、小テストの成績等）をクラス担任
ミーティングで共有し、注意を要する学生に対する支援策を都度実施している。
また、クラス担当者以外にコースや学科の責任者及び就職・学習支援担当者による個々の学生に適した指導、助言、相談等を実施している。

分野
文化・教養
修業年限

昼夜2年

昼間

課程名
文化・教養専
門課程

学科名

専門士

高度専門士

公務員学科

〇-

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

2291
単位時間

2132
単位時間

0単位時間

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数1700 単位時間

990
単位時間

0単位時間

5413 単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

140 人

104 人

0人

5人

1人

6人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画（シラバス）について毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。
なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
成績評価の基準・方法（概要）
学業成績は、授業科目ごとに行う定期試験のほか、授業科目により中間試験や授業内に行う効果測定、課題の提出等により評価する。なお、本校において必要と認めた場合に限り、追試験又は再試験等を行うことがある。追試験は事故等やむを得ない理由により試験等を受験しなかった者に対して行う。再試験は試験等受験の結果、不合格となった者に対して実施する。
学業成績の判定は、秀、優、良、可、不可の５種をもってこれを表し、秀は９０点以上、優は８０点以上、良は７０点以上、可は６０点以上、不可は６０点未満とする。
授業科目の成績は、前項の５種で表すと共に、それぞれの評価に対して、別に定める基準によりＧＰ（Grade-Point）を与える。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定は、修業年限以上在学して、以下に定める授業時数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査に合格した者について、校長が行う。
公務員学科２年制は１，７００時間（６２単位）
進級の認定は、各学科の各学年において定める授業時間の履修及び単位の修得を行い、かつ、出席状況等学習姿勢も考慮の上、進級判定委員会にて審査を行う。
学修支援等
（概要）
個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

63 人
0人
（0％）
（100％）（主な就職、業界等）
各種国家公務員、各地方自治体 など

就職者数（自営業を含む。）
60 人（95.2％）

その他
3人（4.8％）（就職指導内容）
全体指導によるレクチャー、校内での就職セミナー・ガイダンスの実施、校内での公務員試験ガイダンスを実施、個別受験指導・面接トレーニング、就職ゼミ担当による求人紹介・個別就職指導・面接トレーニングを実施している。
（主な学修成果（資格・検定等））
一般教養力検定 1 級、漢字検定 1 級（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

122 人（中途退学の主な理由）
公務員任用、学習意欲の喪失、病気

9人

中退率7.4％（中退防止・中退者支援のための取組）
学生の様子（出席状況、授業態度、交友関係、小テストの成績等）をクラス担任
ミーティングで共有し、注意を要する学生に対する支援策を都度実施している。
また、クラス担当者以外にコースや学科の責任者及び就職・学習支援担当者による個々の学生に適した指導、助言、相談等を実施している。

分野
文化・教養
修業年限

昼夜

1年

昼間

課程名
文化・教養専
門課程

学科名

専門士

高度専門士

公務員学科

--

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験実技

443
単位時間

1124
単位時間

0単位時間

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

850 単位時間

240単位時間

0単位時間

1807 単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

35 人

23 人

0人

5人

1人

6人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業計画（シラバス）について毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。
なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
成績評価の基準・方法（概要）
学業成績は、授業科目ごとに行う定期試験のほか、授業科目により中間試験や授業内に行う効果測定、課題の提出等により評価する。なお、本校において必要と認めた場合に限り、追試験又は再試験等を行うことがある。追試験は事故等やむを得ない理由により試験等を受験しなかった者に対して行う。再試験は試験等受験の結果、不合格となった者に対して実施する。
学業成績の判定は、秀、優、良、可、不可の５種をもってこれを表し、秀は９０点以上、優は８０点以上、良は７０点以上、可は６０点以上、不可は６０点未満とする。
授業科目の成績は、前項の５種で表すと共に、それぞれの評価に対して、別に定める基準によりＧＰ（Grade-Point）を与える。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定は、修業年限以上在学して、以下に定める授業時数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査に合格した者について、校長が行う。
公務員学科１年制は８５０時間（３１単位）
学修支援等
（概要）
個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

15 人
1人
（6.7％）（100％）（主な就職、業界等）
各種国家公務員、各地方自治体 など

就職者数（自営業を含む。）
14 人（93.3％）

その他0人
（0％）

（就職指導内容）
全体指導によるレクチャー、校内での就職セミナー・ガイダンスの実施、校内での公務員試験ガイダンスを実施、個別受験指導・面接トレーニング、就職ゼミ担当による求人紹介・個別就職指導・面接トレーニングを実施している。
（主な学修成果（資格・検定等））
漢字検定 2 級（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
15 人（中途退学の主な理由）

年度の途中における退学者の数
0人

中退率0％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生の様子（出席状況、授業態度、交友関係、小テストの成績等）をクラス担任ミーティングで共有し、注意を要する学生に対する支援策を都度実施している。
また、クラス担当者以外にコースや学科の責任者及び就職・学習支援担当者による個々の学生に適した指導、助言、相談等を実施している。

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名
スポーツ学科入学金

授業料
（年間）

200,000 円（スポーツ学科のその他）
400,000 円
1 年次は 500,000 円（年額）、２620,000 円～500,000 円年時は 400,000 円（年額）とする。

公務員学科
200,000 円（2 年制）
公務員学科
200,000 円（1 年制）
修学支援（任意記載事項）

その他

620,000 円

260,000 円

620,000 円

260,000 円

備考（任意記載事項）ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
・学校経営の改革方針や自己評価等の質を高め、次への改善に繋げる
・学校運営や教育活動への学校関係者の協力や参画を得て、地域に開かれた信頼された学校作りを進める
・校長は学校関係者評価の結果をもとに適切な支援や条件整備等の改善措置を講ずる
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
株式会社 ネオシステム
2022.4.1～2024.3.31
企業等委員
業務管理本部 人事総務部 部長
医療法人 恵信会
2022.4.1～2024.3.31
企業等委員
法人本部 人事部 部長
ＴＫＣ西東京山梨会
2022.4.1～2024.3.31
企業等委員
井上卓己税理士事務所 所長
山梨県社会福祉事業団
2022.4.1～2024.3.31
企業等委員
もえぎ寮 寮長
社会福祉法人 国母福祉会
2023.4.1～2025.3.31
企業等委員
国母保育園 園長
住吉寿夫
2023.4.1～2025.3.31
企業等委員
司法書士・行政書士事務所 所長
富水自治会長
ベルクラシック甲府
マーケティング部 チーフ
社会福祉法人 共立福祉会
つくし保育園2022.4.1～2024.3.31

近隣住民

2022.4.1～2024.3.31

企業等委員
近隣住民

2023.4.1～2025.3.31

卒業生

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードH119310000200

学校名

大原スポーツ公務員専門学校甲府校

設置者名

学校法人大原学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

21人

22人

第Ⅰ区分

15人

19人

第Ⅱ区分

-

-

第Ⅲ区分

-

-

22人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

22人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状
況0人

0人

0人

「警告」の区分に連続して該当

0人

0人0人

計0人

0人

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

2人

３月以上の停学

0人

年間計2人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

後半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

1人

0人

1人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

0人

0人

計1人

0人

1人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。