スポーツ少年団活動のあり方に関するガイドライン

令和３年１０月発行

宮城県スポーツ少年団

スポーツ少年団の理念
１

一人でも多くの青少年にスポーツの歓びを提供する

青少年期にスポーツをすることの歓びや楽しさを味わい習慣化することは、生涯スポーツの基礎づくりにもなっている。スポーツを生活の一部にすることで、生涯を通じて豊かで健康的な生活を送ることができる。反面、スポーツ場面における体罰や暴言、ハラスメントなどの反倫理的行為は子どもたちのこころとからだに大きな傷跡を残す。また、青少年期の心身の発育発達にそぐわない活動や指導は子どもたちのスポーツ嫌いや、スポーツ障害につながる。したがって、スポーツの歓び・楽しさ・素晴らしさを享受するスポーツ少年団活動は、一人でも多くの子どもたちが生涯にわたってスポーツを継続するかどうかを左右する重要なものであり、生涯スポーツへの入り口だと言える。
そしてそれは、次に述べるスポーツを通してのこころとからだの成長に大きな役割を果たしている。

２

スポーツを通して青少年のこころとからだを育てる

人びとが豊かで健康的な生活を営むためには、そのこころとからだが健全でなければならない。
特に発育発達途上の青少年にとっては、その一生を左右すると言っても過言ではないだろう。ス
ポーツ活動がからだの成長に大きな役割を果たしているのは周知のことである。しかし、偏ったあるいは過度の運動は青少年のからだに障害をもたらし、バランスのとれた成長や運動能力の発達を阻害する危険性を持っている。 また、スポーツ活動はからだだけではなくこころの健やかな成長にも大きな役割を果たしている。スポーツはルールを守ることで成立する。また、公平・公正（フェアネス）や高潔・誠実（インテグリティ）、尊敬・敬意（リスペクト）などの精神的基盤の上に成り立っている。したがって、子どもたちはスポーツを通して協力することや相手をいたわることの大切さ、挑戦する精神、自ら考えて行動する能力などを習得することができる。
スポーツ少年団では青少年の健やかな成長を育むために、主となるスポーツ活動だけではなく、交流活動、学習活動、社会活動なども取り上げている。

３

スポーツで人々をつなぎ、地域づくりに貢献する

スポーツ少年団は、活動の基盤を地域に置きさまざまな人々とかかわることにより青少年の健やかなこころとからだを育んできた。人間関係の希薄化や地域力の低下が進む現在、今後益々社
会から期待されるであろう。育成母集団が保護者のみならず団活動に賛同し協力してくれる全ての地域住民であるように、スポーツ少年団の活動が地域と一体になってその社会的な機能をより一層発揮できたとき、つまり社会貢献が実現できたとき、地域から大きな評価を得ることになる。そのためにも、地域のより多くの人々や組織と連携し青少年を育て支えていくとともに、スポーツ少年団活動が地域の核となり人々をつなぐという理念に基づいた活動をすることがより重要となる。

引用元：公益財団法人日本スポーツ協会作成
スタートコーチ（スポーツ少年団）専門科目テキスト

はじ

め に

日本スポーツ少年団は「オリンピック青少年運動」の一環として「スポーツによる青少年の健全育成」を目的に昭和３７（１９６２）年、第１８回東京オリンピック競技大会に先立ち創設されました。
宮城県スポーツ少年団は翌年の昭和３８（１９６３）年に設立され、当初は単位団数５１２団、団員数１４，６９３名でありましたが、「スポーツによる青少年の健全育成」という目的に共感した熱い思いを持った指導者、地域の多くの方々に支えらえれ、令和３年度には単位団数１，１３２団、団員数２０，２７８名にもなる青少年団体として成長いたしました。
発育発達期にある子どもたちにとって、スポーツを継続的に行うことは非常に大切なことで、スポーツを正しく実践することにより、精神的にも身体的にも望ましい効果が期待できます。また、子どもたちが将来に向かって大きく伸びていくためには、どんな環境にあっても自分を見失わず、力強く生きぬく力を持つことが必要であり、その力を養う機会は、子どもたちの集団による社会活動の場であると言っても過言ではありません。
スポーツ少年団活動は、スポーツ活動だけにとどまらず、国内外の交流活動、地域への奉仕活動など多岐にわたった全人教育を提供しており、ここにこそ少年団の存在意義があると考えております。
しかしながら、産業の発達や社会構造の変化、食生活や遊びの変化などによる子どもたちを取り巻く環境の変化とともに、子ども自身のこころとからだにも広範な影響が現れてきています。また、過度な練習により、子どもたちがスポーツ障害を起こす事案や、スポーツ少年団活動における反倫理的行為の事案等が報告されております。
加えて、スポーツ少年団をめぐる諸事情も大きく変化し、子どもたちのスポーツに対する二極化による団員の減少や競技団体との二重登録等、様々な課題も生じて来ております。
このような状況を踏まえ、令和元年度、宮城県スポーツ少年団において実施した「児童における運動環境改善に向けたアンケート調査」結果には、スポーツ少年団活動における運営や指導方針等に対する諸課題等も見受けられました。
これを受け宮城県スポーツ少年団では、「スポーツ少年団活動のあり方検討委員会」を設置し検討を重ね、今まで以上に、より多くの子ども達の健やかな成長を育む団体となるために、「スポーツ少年団活動におけるガイドライン」を作成いたしました。
各団体が本ガイドラインに基づき、今一度少年団活動の理念を振り返り、日本スポーツ少年団が掲げた「スポーツによる青少年の健全育成」という目的の実現に向け、一致団結して推進していくことを期待します。

スポーツ少年団活動におけるガイドライン

１

合理的でかつ効率的・効果的な活動を推進するための取り組み【ガイドライン】（１）適切な練習日数と時間等について・活動日数は週４日以内、活動時間については平日２時間、休日３時間程度にすることが望ましい。
（２）大会等への参加について・単位団において試合等の参加を精選し、団員の過度な負担とならないよう年間の試合日数を調整すること。
【設定理由】
・土日の試合や長時間にわたる練習により、子どもの疲労や保護者の負担が増えていることから、適切と思われる活動日数・時間及び大会参加について設定するもの。
【少年団活動の考え方】
・今回の活動時間は通常の練習を想定しているものであり、年齢や子どもの体力にあわせた活動計画を作成すること。
・試合に関してはそれぞれ種目ごとに設定されている基準に従うものとするが、団員の疲労状態に十分配慮すること。

２

適切な運営のための体制整備【ガイドライン】（１）指導者と育成母集団※１との関係
・指導者と育成母集団は、単位団運営において必要不可欠な役割である。
・「スポーツ少年団の理念」を見失わないように、指導者と育成母集団が常にコミュニケーションをとり良好な関係を築くこと。
【設定理由】
・団員・指導者・育成母集団等の間で意見交換の場が少なく、目的が共有されていない事例が多くあることから設定するもの。
【ガイドライン】（２）育成母集団が担う役割の再確認
・指導者と育成母集団で、時代とともに変化する必要な役割を、精査・分担した上で役割にあたること。
【設定理由】
・共働きが増える中、強制的な参加要請や当番などの役割が保護者の大きな負担になっている。この現実を改善し、入団しやすい体制を整えるもの。
【少年団活動の考え方】
・単位団の運営は、団員・指導者・育成母集団それぞれが、自主的な運営のもと役割分担を行って活動することで効果的・効率的な団活動が実現される。
・一部の意見で単位団運営を行うのではなく、単位団に関わる方の相互理解に基づいて運営を行うことが望ましい。
・単位団活動において、何が必要かを話し合い、少年団に入団しやすい雰囲気づくりを心掛け、開かれた単位団運営をおこなうことで、スポーツ少年団に対する理解者が増え、団員増加に繋がることが期待できる。

※１：育成母集団・・・日本スポーツ少年団が独自に使用している名称です。ここでいう”育成母集団”とは、”母体となる集団”という意味で、少年団（団）活動を支える集団（親の会・保護者会等）のことです。

３

団活動上の配意事項【ガイドライン】（１）暴力・体罰等の根絶に向けて・暴言や体罰は、関係者を傷つけ、信頼を裏切る行為であるため、絶対に行ってはならないこと。
・勝利至上主義になり「スポーツ少年団の理念」を見失わないこと。
【設定理由】
・単位団の運営に携わる関係者による暴言や体罰などの反社会的行為や勝利至上主義に起因する様々な弊害が取り上げられる場面があることから設定するもの。
【ガイドライン】（２）事故やスポーツ傷害の未然防止・事故やケガ等のリスク回避。特にスポーツ障害の原因を理解し、発達段階に配慮した活動をすること。
【設定理由】
・ハードな練習等によるスポーツ障害を起こす子どもが見受けられることから設定するもの。
【ガイドライン】（３）団員の健康と技術の習得の為のエビデンス（科学的根拠）に基づく指導・指導者自身の経験・勘に頼った指導ではなく、広い視野と科学的根拠に基づいた団員の育成に心がけること。
【設定理由】
・旧態依然の指導が見受けられることから設定するもの。
【少年団活動の考え方】
・単位団の運営に携わる関係者は常に学び続けることが必要であり、子ども達に不適切な指導をしてはならない。
・それぞれの単位団が設立の目的を明確にし、単位団の運営において「大切にすること」「行ってはならないこと」を明確することが必要である。
・単位団の中で、単位団の運営方針について話し合い、共通理解のもと推進していくことが重要である。

４

地域や学校等・運動部活動との関係【ガイドライン】
・スポーツ少年団だけが子どもを育てる団体ではない。学校や地域行事等の重要性を理解し調整した上で単位団活動の計画を作成すること。
【設定理由】
・学校行事よりスポーツ少年団活動を優先する指導者・保護者がいるという事例があることから設定するもの。
【少年団活動の考え方】
・地域の中のスポーツ少年団という位置づけを重要視し、学校や地域の理解を得られるように、大会日程等も十分に配慮すること。

ガイドライン作成会議の開催経過及び委員名簿（１）あり方検討委員会◎令和２年度
第 1 回：令和 2 年 11 月 14 日

委嘱状交付、課題の確認、今後の流れ等

第 2 回：令和 2 年 12 月 19 日

課題に対する対応策検討

第 3 回：令和 3 年 １月 24 日

課題に対する対応策検討

第 4 回：令和 3 年 3 月 13 日

ガイドラインの骨格協議◎令和３年度
第 1 回：令和３年 5 月 16 日

ガイドラインの骨格協議

第 2 回：令和 3 年 9 月 25 日

ガイドライン最終案作成（２）その他の会議◎令和２年度令和 3 年２月 ６日

組織広報委員会

あり方検討委員会の協議内容報告

令和 3 年２月 13 日

3 役会議

あり方検討委員会の協議内容報告

令和 3 年２月 16 日

常任委員会

あり方検討委員会の協議内容報告◎令和３年度令和 3 年 ７月

市町村スポーツ少年団意見徴収

令和 3 年 ７月 21 日

組織広報委員会

ガイドライン修正案検討

令和 3 年 10 月 8 日

第 2 回常任委員会

ガイドライン承認（３）委員名簿氏名大槻孝宏仙台市教育委員会総務企画部健康教育課指導主事

髙久達央

仙台市立将監中学校

千葉貴浩

大崎市立古川第五小学校

一條一也

宮城県教育庁保健体育安全課

山口勝弘

宮城県柴田農林高等学校

滝沢越史

宮城県企画部スポーツ振興課

萩原嘉廣

東北大学大学院スポーツ医科学コアセンター 副センター長

田口純一

公益財団法人宮城県スポーツ協会

木村所

臣

属

・役

職

主幹教諭（R2.11 月～R3.3 月）
教頭
学校体育班

課長補佐

教頭（R2.11 月～R3.3 月）
班長（R3.４月～ ）クラブ指導員

公益財団法人仙台市スポーツ振興事業団
陸上競技場・宮城野原公園総合運動場副場長（仙台市スポーツ少年団事務局：R2.11 月～R3.3 月）

渡辺 雅美

公益財団法人仙台市スポーツ振興事業団
スポーツ交流課地域スポーツ振興係係長（仙台市スポーツ少年団事務局：（R3.４月～

馬場さおり

角田市スポーツ少年団事務局※スポーツ少年団三役

オブザーバーとして参加）