ISSN 1883−2881

プログラム・抄録集
プログラム
・抄録集

会期

会場

会長

11月21日 ・22日

2015年

市民会館崇城大学ホール（熊本市民会館）
熊本市国際交流会館
橋本 洋一郎 熊本市民病院 首席診療部長・神経内科部長
主 催 NPO法人／一般社団法人 日本禁煙学会

目 次

INDEX

ご挨拶

2

会場へのアクセス・周辺案内

3

市民会館崇城大学ホール 館内図

4

熊本市国際交流会館 館内図5

学術総会ご参加の皆様へ

6

一般演題発表者へのご案内

8

座長の方々へのご案内

9

日程表

10

プログラム

12

抄

録

理事長講演

30

会長講演

31

特別講演Ⅰ
・Ⅱ

33

教育講演Ⅰ
・Ⅱ

41

市民公開講座45

第 14 回禁煙治療セミナー

47

特別企画Ⅰ
・Ⅱ

48

シンポジウムⅠ〜Ⅳ

56

ランチョンセミナーⅠ〜Ⅳ

73

イブニングセミナー

77

一般演題（口演発表）

79

一般演題（ポスター発表）

163

第 9 回日本禁煙学会学術総会を開催して−くまもと禁煙推進フォーラムについて−224

きれいな空気くまもと

226

禁煙推進キャラクター紹介

228

索

引

230

–1–

ご挨拶
第9回 日本禁煙学会学術総会開催にあたり
大会テーマ

喫煙と生活習慣病 ‑タバコとNCD‑
第9回日本禁煙学会学術総会

会長

熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長
くまもと禁煙推進フォーラム代表

橋本

洋一郎

この度、栄誉ある第 9 回日本禁煙学会学術総会を主催させて頂きますことを大変光栄に存じます。2008 年
11月14日に新居浜医師会学術講演会で「脳梗塞の一次予防と二次予防」というタイトルで禁煙の必要性を随所に織り交ぜた講演をさせて頂いたときに大橋先生と巡り会い、2009 年本学会に入会、第 4 回日本禁煙学会学術総会（札幌）においてポスター発表でデビューしました。さらに2010年の第5回日本禁煙学会学術総会（松山）
で口演とランチョンセミナーで喋らせて頂きました。
熊本では 2009 年 2月11日に熊本の禁煙店に 5 名で集まって禁煙活動を行うボランティア団体設立について話し合い、5月31日の世界禁煙デーにキックオフミーティングを行い、くまもと禁煙推進フォーラムを設立しました。
2013 年には第 13 回全国禁煙推進研究会 2013 熊本フォーラムを主催させて頂いたときに禁煙キャラクターの
すわんけん が登場しました。また「禁煙」の取組で「第 2 回健康寿命をのばそう！アワード」健康局長団体部
門優良賞を同年受賞いたしました。熊本の色々な活動が評価されて本学会を主催させて頂くことになったのだと感謝いたしております。
学術総会のテーマは、 喫煙と生活習慣病 −タバコとNCD− とさせて頂きました（NCD：noncommunicabledisease：非感染性疾患）。私は脳卒中を専門とする神経内科医（stroke neurologist）として、急性期脳卒中治療を30 年以上行っています。脳卒中を繰り返して寝たきりになったり、認知症になる方も数多くおられます。 脳卒中予防に勝る治療なし ということで、「禁煙・減塩・減量（適正体重維持）・節酒」の必要性を訴え続けています。
健康増進・健康寿命の延伸のための包括的なNCD 対策の中で、全ての医療従事者とともに市民の方々が是非、タバコ・喫煙問題を理解し、行動していただけるようになることを願っています。
学術総会では、理事長講演、会長講演、2つの特別講演、4つのシンポジウム、2つの教育講演、2つの特別企画、5つの共催セミナーによって禁煙学を多面的に学べるように企画しました。一般演題は過去最多の143 演題の応募があり、厳格な査読で全演題採択となりました。特別企画Ⅰアフタヌーンセミナー「ナースのための禁煙ス
イーツセミナー」は早々と応募締切になり大変申し訳なく思っています。
熊本県はその地域性から、禁煙を進める環境が弱いとされてきました。熊本空港や熊本駅は受動喫煙にさらされないような環境になってきていますが、学会会場近くのアーケード街を歩いて頂ければ分かられると思いますが、アーケード内は禁煙ですが、側道のアーケード入り口の多くの箇所に灰皿が数多く設置されています。
このように熊本県におけるスモーク・フリー環境は、全国最低レベルと考えられます。この度、熊本で第 9 回
日本禁煙学会学術総会を開催することは、熊本のスモーク・フリー環境を推進する大きな力にもなるものと考えております。9月には学術総会関連事業として「タバコフリー・キッズ in 熊本」や「きれいな空気くまもと ま
ちなかミーティング」を開催いたしました。
ご来熊に際し熊本や九州の旅もお楽しみいただき、また熊本の禁煙推進キャラクター
「すわんけん」共々、くまもと禁煙推進フォーラムのメンバーで皆さんをおもてなしできればと思っています。色々な意味で熊本を堪能頂ければと願っています。

–2–

会場へのアクセス・周辺案内
鹿児
島本
線
九
州
新幹
線

熊本市
周辺地図

北バイパス

J
R

3

JR豊肥本線

上熊本駅

●

線（
大津

東バ
イパ
ス

水前寺駅

水前寺公園
●
●熊本県庁

3

益城熊本空港

国体道路

市民会館
熊本駅 崇城大学ホール

白川

テクノポリス
センター●

57

熊本大学
●

ホテル日航
熊本

車道
自動
縦貫
九州

熊本市

●●

総合運動公園●●うまかな・よかな
スタジアム

熊本I.C

熊本城 国際交流会館

江津湖

266

自衛隊
●

大津町

I.C

●
市民病院

阿蘇くまもと
空港

益城

熊本

県道

）

港線

第2空

西原村

●
グランメッセ熊本
県道熊本・高森線

健軍電停＜アクセス＞●
城彩苑

市民会館
崇城大学ホール◆阿蘇くまもと空港（バス・タクシー）

●

熊本城

KKR

ホテル熊本
●
加藤
清正像

NTT

西日本
●

みずほ
銀行
●

熊本市
国際交流会館

熊本市電

り
銀座通

花畑町
電停

長

坪

●
県医師会

タクシー
（約40分
約5,000円）

徒歩（約2分）井川

市民会館崇城大学ホール

熊本城・市役所前電停

●
住友生命
熊本ビル

◆熊本駅（熊本市電・タクシー）
熊本駅

●郵政局
●
熊本ホテル
キャッスル
通町筋
電停
上通り

下通り

PARCO●
鶴屋百貨店●

ホテル日航熊本◆市民会館崇城大学ホール

バス
（熊本駅行
1番乗り場
約50分 730円）

交通センター堀通り

阿蘇くまもと空港

ホテル◆熊本市国際交流会館

日航熊本

熊本市電
（約15分 150円）

花畑町電停
徒歩（約2分）

タクシー（約10分
約1,000円）

市民会館崇城大学ホール◆高速道路（自動車）熊本I.C

益城熊本空港I.C

熊本城方面へ（約25分）

熊本城方面へ（約25分）

市民会館崇城大学ホール◆ホテル日航熊本

熊本市中央区桜町 1 番 3 号

熊本市中央区花畑町 4 番 18 号

熊本市中央区上通町 2 番 1 号

TEL：096 355 5235

TEL：096 359 2020

TEL：096 211 1111

※お車でお越しの方
市民会館崇城大学ホールには駐車場がございません。最寄りの民間駐車場をご利用ください。

–3–

市民会館崇城大学ホール 館内図

1F

学会本部
第１楽屋

第２楽屋 第３楽屋

和室
楽屋

第10
会議室

レストラン

ロビー事務室

EV

企業展示

喫茶室

自販機
コーナー

（地下）

1F ホワイエ

第1会場

舞台

座長受付
総合受付

EV

大ホール

クローク

（地下）

ランチョン・イブニングデスク

2F

第3会場

第１
会議室

第3・4会議室

第5・6会議室

第2
会議室
2

階連絡通路

大会議室

休憩室

ロビー

第2会場

PC受付

DN

吹き抜け

EV
第9会議室

ポスター会場

出入口

1階客席
926席

2階席

第7・8会議室

吹き抜け

EV

出入口

–4–

２F ホワイエ

物産販売
ドリンクコーナー

熊本市国際交流会館 館内図

6F
第 4会場

EV

EV

EV

EV

ホール

3F
理事会・総会
国際会議室

研修室3

研修室2

–5–

研修室1

学術総会ご参加の皆様へ
1. 参加受付について
受付時間・場所
受付日時

受付開始時間

受付場所

11月21日㈯・22日㈰8:20〜

参加受付（市民会館崇城大学ホール １Ｆホワイエ）※会場内では、必ず参加証を着用してください。
着用していない場合スタッフがお声掛けすることがございます。ご了承ください。
受付について
事前参加の方：10月22日㈭までにオンライン登録し、10月30日㈮までに入金された方は、抄録集をお受け取り下さい。
事前に送付されている参加証に所属・氏名を記入の上、ご着用ください。
当日参加受付：参加申込み用紙に必要事項を記入の上、「当日受付」で参加費をお支払いください。参加申込み用
紙は当日受付に準備しております。
抄録集と参加証をお受け取りください。参加証に所属・氏名を記入の上、ご着用ください。
一

般学

5,000円

生1,000円抄録集代は参加費に含まれます。複数ご希望の方は、1 冊 500 円にてご購入ください。
一般演題（口演）発表者「参加受付」で受付を済ませ、「PC 受付」にてデータの受付・確認を行ってください。
詳細は8 ページをご参照ください。
座長「座長受付」で受付を済ませてください。また、担当セッションの発表開始時刻15分前までには「次座長席」にご着席ください。
詳細は9 ページをご参照ください。
2. ランチョンセミナー・イブニングセミナー
ランチョン・イブニングチケットについて
受付日時

受付開始時間

受付場所

11月21日㈯・22日㈰8:20〜

ランチョン・イブニングデスク（市民会館崇城大学ホール １Ｆホワイエ）

参加を希望される方は、
ランチョン・イブニングデスク（8：20〜）
で、お申込みください。多数のご参加をお待ちしております。
ランチョンセミナー・イブニングセミナーについて
日 時

時

間

場

11月21日㈯12:00〜12:50
16:50〜17:50

11月22日㈰12:30〜13:20

所

第１会場（市民会館崇城大学ホール 大ホール）
第２会場（市民会館崇城大学ホール 大会議室）

3. 会員懇親会
当日受付も行います。
日 時

11月21日㈯時

間

19:00〜21:00

場

所

ホテル日航熊本

懇親会費（当日受付）

5,000円–6–

4. クロークのご利用についてクロークを下記の時間・場所に設置いたしますので、ご利用ください。
日 時

利用時間

11月21日㈯8:20〜18:00

11月22日㈰8:20〜16:30

場

所

クローク
（市民会館崇城大学ホール １Ｆホワイエ）

傘、貴重品、生モノ、壊れやすい物（パソコン含む）はお預かりできません。
お預けになった荷物は、必ず利用時間内にお引き取りください。
5. 昼食・休憩
ランチョンセミナーに参加されない方は、各自でご用意ください。
食事・休憩には市民会館崇城大学ホール 2F 休憩室（第 4 会議室）をご利用ください。
（上記以外での飲食はご遠慮ください）
6. 関連会議・行事
名

称

各種委員会

日 時

会

場

11月20日㈮ 11:30〜13:20

市民会館崇城大学ホール 各会場

ＮＰＯ法人日本禁煙学会理事会・一般社団法人日本禁煙学会理事会 11月20日㈮ 13:30〜15:30 熊本市国際交流会館 3Ｆ 国際会議室
ＮＰＯ法人日本禁煙学会臨時総会・一般社団法人日本禁煙学会定時総会

11月20日㈮ 15:30〜17:30

会長招宴

11月20日㈮ 18:00〜19:50 熊本城内本丸御殿

認定専門指導者･認定指導者試験および講習会(受付開始13:30〜)

11月22日㈰ 13:30〜16:00

市民会館崇城大学ホール
大会議室（第2会場）

禁煙治療セミナー(受付開始8:30〜)

11月22日㈰ 9:00〜12:00

熊本市国際交流会館 6Ｆ ホール

7. お問い合わせ【運営事務局】
学会サポートセンター熊本（株式会社コンベンションサポート九州）〒860 0801 熊本市中央区安政町 8 16 村瀬海運ビル6F
TEL：096 212 3161

FAX：096 212 3163

E-mail：jstc2015@higo.ne.jp【学術総会事務局】
くまもと禁煙推進フォーラム〒866 0884 熊本県八代市松橋町 147
担当：高野義久（たかの呼吸器科内科クリニック 院長）

TEL：0965 32 2720

FAX：0965 32 2729

–7–

熊本市国際交流会館 3Ｆ 国際会議室

一般演題発表者へのご案内
1. 受

付
一般演題発表者は「総合受付」の「一般演題発表者受付」で受付を済ませてください。
受付日時

受付時間

受付場所

11月21日㈯8:20〜16:00

11月22日㈰8:20〜14:00

一般演題発表者受付（市民会館崇城大学ホール １Ｆホワイエ）

口演発表の方は「PC 受付」でデータの受付・確認を行ってください。
受付日時

受付時間

受付場所

11月21日㈯8:30〜17:00

11月22日㈰8:30〜16:00

ＰＣ受付（市民会館崇城大学ホール ２Ｆ第１会議室）

口演発表データ受付• 作成したパワーポイントのファイル名には、「演題番号−発表者の氏名」
としてください。
（例：O1 1−禁煙太郎）• 事務局で受付可能なメディアはUSBフラッシュメモリーとCD-Rのみです。その他のメディアは受付できません。
また、念のため各自バックアップをお持ちいただくことをお勧めします。
ファイル名「演題番号−発表者の氏名」
をご入力ください。
（例：Ｏ１‐
１−禁煙太郎）メディアの形式

ＵＳＢフラッシュメモリーまたはＣＤ‐
Ｒ

2. 発表および会場
口演発表の方は、各自の発表会場及び発表時刻をご確認の上、ご自分の発表セッションの開始 45 分前までに上記の「PC 受付」にて、試写と発表データの確認をしていただき、開始 15 分前には会場内の次演者席にご着席ください。
発表者の欠席が出た場合、発表セッション内で繰り上げて発表いただきます。予めご了承ください。
ポスター発表の方は、ポスターセッション開始の16 時までにポスターの前にお越しください。
（すべてのポスター発表の質疑時間は11月21日㈯ 16：00 〜 16：50です）
当日、ポスターを掲示しない場合は、第 9 回日本禁煙学会学術総会では未発表とされますので、ご注意ください。
3. 発表形式
口演発表• 座長が進行を行うセッション形式です。
• 発表時間は、発表 6 分、質疑応答 2 分です。
「発表終了 1 分前」に黄色ランプ、「発表終了時」に赤ランプでお知らせします。時間厳守でお願いします。
• 発表の際は、ご自分でPCを操作してください。
• 機材は、PCとプロジェクターを用いた発表のみとします。
（OHP 等は受付いたしません）• 画面のサイズはXGA（1024×768）です。
• 事務局で準備するPCは『Windows7』に『Power point 2003、2007、2010、2013』がインストールされたパソコンを使用します。
OS

アプリケーションＷｉｎｄｏｗｓ７

Ｐｏｗｅ
ｒｐｏ
ｉ
ｎ
ｔ２００３、
２００７、
２０１０、
２０１３

–8–

• Windowsで標準搭載されているフォントをご使用ください。
日本語

ＭＳゴシック、
ＭＳＰゴシック、
ＭＳ明朝、
ＭＳＰ明朝の４種類

英Ｔｉｍｅ
ｓ Ｎｅｗ Ｒｏｍａｎ、
Ａｒ
ｉ
ａ
ｌ、
Ａｒ
ｉ
ａ
ｌＢ
ｌ
ａ
ｃｋ、
Ａｒ
ｉ
ａ
ｌＮａ
ｒ
ｒ
ｏｗ、
Ｃｅｎ
ｔ
ｕｒｙ、
Ｃｅｎ
ｔ
ｕｒｙ Ｇｏ
ｔ
ｈ
ｉ
ｃ、
Ｇｅｏ
ｒｇ
ｉ
ａ、
Ｃｏｕｒ
ｉ
ｅ
ｒ Ｎｅｗの８種類

語※上記以外のフォントを使用した場合、文字、段落のずれ、文字化け、表示されないなどのトラブルが発生する恐れがあります。
• 学会終了後は、事務局が責任をもってデータを消去いたします。
ポスター発表• すべてのポスター発表の質疑時間は11月21日㈯ 16：00 〜 16：50です。
座長進行の下での発表はありません。
• 発表パネルのサイズは、縦 210cm×横 90cmです。

20㎝

演題
番号

90㎝
70㎝

【A欄】

20㎝

• 左上に20cm×20cmの演題番号を表示いたします（事務局用意）。
• 縦 20cm×横 70cmのサイズに演題名、発表者名（共同研究者名含む）、所
属を記入したものをご用意ください。
【A 欄】• ポスターの掲示：発表者は11月21日㈯ 8：20 〜 15：30に指定されたスペースにポスターを掲示してください。
【B 欄】

【B欄】

190㎝

• ポスターが見やすいよう、下の部分まで掲示することはできるだけ避けてください。
• 掲示に必要な画鋲は、掲示用パネルの下に用意しております。
• ポスターの撤去：ポスターの撤去時間は、11月22日㈰ 12：00から14：00までです。14：00 以降掲示してあるポスターは、事務局で処分させていただきますので、ご了承ください。

座長の方々へのご案内
1. 受

付
座長の方は、総合受付の「座長受付」で受付をお済ませください。
受付日時

受付時間

受付場所

11月21日㈯8:20〜16:00

11月22日㈰8:20〜14:00

座長受付（市民会館崇城大学ホール １Ｆホワイエ）

担当セッションの発表開始時刻 15 分前までには、「次座長席」にご着席ください。
2. 演題の進行について座長の方は、自己紹介と発表者の紹介を行ってください。
発表時間は、8 分（発表 6 分、質疑応答 2 分）でお願いします。
なお、「発表時間 1 分前」と「発表終了時刻」にそれぞれお知らせしますので、所定の時間内で終了するよう調整をお願いいたします。所定の時間内に終了しない場合、次の企画運営に支障が生じますので、くれぐれも厳正な時間管理をお願いいたします。
発表者の欠席が出た場合には、発表を繰り上げて進行してください。

–9–日 程 表

08:30

第

1

1日目 11月21日

2

3

4

受付

第 会場

第 会場

第 会場

第 会場

1F ホワイエ1F 大ホール

2F 大会議室

2F 第5・6会議室

6F ホール（国際交流会館）

ポスター会場 展示
2F 第7・8会議室

1F ロビー

8:20〜18:00

開会式
会長講演
座長：大橋 勝英
演者：橋本洋一郎

8:50〜9:00

09:00

9:00〜16:50

9:00〜9:30

09:30

9:30〜11:40

10:00
10:30

9:30〜11:00

9:30〜10:30

シンポジウムⅠ

シンポジウムⅡ

タバコと NCD（noncommunicabledisease）

防煙教育とタバコ授業

座長：加藤

正隆
森田 純二

11:00

座長：稲本

村松

望
弘康

一般口演 1
正行

座長：高橋

11:30

9:30〜10:20

一般口演 4
座長：野上 浩志【O4-1〜7】

10:30〜11:10

一般口演 5
座長：相澤 政明

11:00〜11:35【O1-1〜4】9:00〜17:00【O5-1〜5】

11:10〜11:50

一般口演 6
成人

座長：栗岡

一般口演 7貴代美

座長：川﨑【O7-1〜6】

10:30〜11:50

シンポジウムⅢ
認定看護師による
禁煙支援
座長：嶋田

晶子

【O6-1〜5】12:00

12:00〜12:50

12:30

協賛：バイエル薬品株式会社

特別講演Ⅰ
学
来馬 明規
演題：The cost today of Japan s failure
to implement modern tobacco control
演者：Stanton Glantz,
PhD, Professor of Medicine
座長：作田

14:10〜14:40 理事長講演

14:30

座長：橋本洋一郎
演者：作田学

14:40〜17:50

14:40〜15:20

15:00
15:30

14:50〜15:20

理事会・臨時及び定時総会・委員会報告
15:30〜16:30

16:30
17:00

電子タバコの危険性
座長：山岡 雅顕
演者：欅田 尚樹
望月友美子

14:50〜17:00【O2-1〜5】

15:20〜16:00

教育講演Ⅰ

16:00

一般口演 2
座長：北田 雅子

一般口演 3
座長：吉井 千春
【O3-1〜5】

特別企画Ⅱ

特別企画Ⅰ

防煙授業のノウハウ
おしえます

アフタヌーンセミナー（ナースのための
禁煙スイーツセミナー）

座長：名幸

高野

16:00〜16:50

ポスター発表質 疑【P-1〜61】

16:50〜17:50

イブニングセミナー
陽示
演者：稲本
望
村田 千里
協賛：ファイザー株式会社

18:00
18:30
19:00

座長：久保田聡美
演者：谷口千枝、他

座長：平山

17:30

久仁
義久

19:00〜21:00

会員懇親会（ホテル日航熊本）

19:30– 10 –

企業展示

14:00

ヘルスケア・ジャパン株式会社

ランチョンセミナーⅡ
座長：藤原 久義
演者：水野 雄二

13:00〜14:10

付

13:30

受

13:00

協賛：グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・

12:00〜12:50

ポスター掲示ランチョンセミナーⅠ
座長：興梠 博次
演者：大和 浩

第1

2日目 11月22日

2

3

4

受付

第 会場

第 会場

第 会場

第 会場

1F ホワイエ1F 大ホール

2F 大会議室

2F 第5・6会議室

6F ホール（国際交流会館）

ポスター会場 展示
2F 第7・8会議室

1F ロビー
08:30

8:20〜14:00

9:00〜10:10

9:00〜9:50

一般口演 8
座長：山代 寛【O8-1〜7】

一般口演 9敬文

座長：平間【O9-1〜6】

一般口演 10
座長：川根 博司

10:20〜11:10

特別講演Ⅱ【O10-1〜6】

受

タバコと社会 国で違う『空気』
10:40〜11:30
座長：岡本 光樹
渡邊 文学
一般口演 11
演者：錦光山雅子
座長：松山公三郎

付【O11-1〜6】

11:20〜12:20

一般口演 12賢二

座長：天貝

9:50〜10:50

一般口演 13
座長：臼井 洋介
【O13-1〜7】

10:50〜11:50

第14回
禁煙治療セミナー
動機づけ面接
座長：藤原

久義
蒔子

講師：北田

雅子
泉

山本

瀬在

11:30

協賛：ブリストルマイヤーズ株式会社・

シンポジウムⅣ
病院の敷地内禁煙―現状と課題―
厚子

12:00
12:30
13:00
13:30

13:30〜16:00

恭一

企業展示

ファイザー株式会社

座長：宮﨑

10:30
11:00

ポスター撤去協賛：第一三共株式会社

総合司会：川合

10:00

一般口演 14
座長：山田 修久

12:30〜13:20

ランチョンセミナーⅣ
座長：作田 学
演者：平野 照之

09:00
09:30

【O12-1〜6】

12:00〜14:00

ランチョンセミナーⅢ
座長：安東由喜雄
演者：檜垣 實男

13:30〜14:50

9:00〜15:00【O14-1〜7】

教育講演Ⅱ
女性のための禁煙支援
座長：山本 蒔子
演者：中村
靖
鈴木 史明

12:30〜13:20

9:00〜12:00

9:00〜12:00

ポスター掲示9:50〜10:40

9:00〜9:50

14:00

14:00〜16:00

市民公開講座禁煙学会
・事前講習・認定試験

14:30

受動喫煙の防止と健康
座長：八木

15:00〜15:10 閉会式

演者：本橋

剛志

馨
幸山 政史
北村 諭

15:00
15:30
16:00
16:30
17:00
17:30
18:00
18:30
19:00
19:30

– 11 –

第 9 回日本禁煙学会学術総会

プログラム
11 月 21 日（ 土 ）1 日目
第 1 会場：大ホール
8:50 ～ 9:00 開会式
9:00 ～ 9:30 会長講演
座長

大橋胃腸肛門科外科医院院長、タバコフリー愛媛顧問 / 日本医師会代議員

大橋

勝英「タバコと NCD」
熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長 / くまもと禁煙推進フォーラム代表
9:30 ～ 11:40
座長

シンポジウムⅠ「タバコと NCD 」

タバコフリー愛媛会長 / 新居浜市医師会タバコの無い環境推進委員会委員長 /医療法人かとうクリニック院長

座長

橋本洋一郎

公益財団法人加藤

香川県予防医学協会顧問 / 香川・タバコの害から健康を守る会代表世話人
森田

S1-1

タバコとがん

呼吸器内科部長

郷間厳

ヘルスプロモーション研究センター長中村正和

NCD におけるたばこ対策の重要性
公益社団法人地域医療振興協会

S1-4

橋本洋一郎

NCD としての変化と最新の知見
堺市立総合医療センター

S1-3

純二

NCD とは？
熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長 / くまもと禁煙推進フォーラム代表

S1-2

正隆

Tobacco control for reducing the global burden of NCDs-WHO perspective

Technical Officer, Capacity Building, Tobacco Free Initiative, Prevention of NCDs,
World Health Organization
12:00 ～ 12:50

Dr Dongbo Fu

ランチョンセミナーⅠ
座長

熊本大学

医学部呼吸器内科学

教授

興梠

博次

産業生態科学研究所

健康開発科学研究室

教授

大和

浩

日本禁煙学会理事長

作田

学

とげぬき地蔵尊高岩寺（住職・医師） 来馬

明規「 タバコと癌 / COPD」
産業医科大学13:00 ～ 14:10

特別講演Ⅰ
座長
座長

「The cost today of Japan’s failure to implement modern tobacco control」
Department of Medicine; and Director, Center for Tobacco Control Research and
Education, University of California, San Francisco– 12 –

Stanton A. Glantz

14:10 ～ 14:40 理事長講演座長

熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長 / くまもと禁煙推進フォーラム代表

橋本洋一郎「我々の足跡と 2016 年に向けて」
日本禁煙学会理事長

作田学

洲本市応急診療所長 / 洲本市国保上灘診療所所長 / 洲本市国保堺診療所所長

山岡

雅顕

欅田

尚樹

14:50 ～ 15:20

理事会・臨時及び定時総会・委員会報告

15:30 ～ 16:30 教育講演Ⅰ座長「電子タバコ蒸気の有害化学成分と健康影響」
国立保健医療科学院生活環境研究部長「電子タバコ対策の国際的動向と今後の方向性」
国立がん研究センターたばこ政策研究部長
16:50 ～ 17:50

望月友美子

イブニングセミナー座長

東京医科大学病院総合診療科科長 / 臨床教授

平山陽示

済生会滋賀県病院 健康管理センター長兼糖尿病・代謝内科部長

稲本

望

村田

千里

稲本

望

中央内科クリニック院長

村松弘康

山形大学医学部看護学科

松浪容子

むらやま薬局

村山

勝志

ちょうふタバコ対策ネットワーク

鈴木隆宏

沖縄大学人文学部福祉文化学科

山代

寛「喫煙とインスリン抵抗性」「糖尿病患者の禁煙～外来診療の実際～」
野村総合研究所産業医・済生会中央病院糖尿病 / 内分泌内科

第 2 会場：大会議室
9:30 ～ 11:00 シンポジウムⅡ「防煙教育とタバコ授業 」
座長

済生会滋賀県病院糖尿病・代謝内科部長
座長

S2-1
S2-2
S2-3
S2-4
S2-5

つながりを大切に次世代を育むケムケムいやいや教育
喫煙者・非喫煙者にも情報配信を行う集客方法
一般市民による、ゼロからのタバコ防止教育
沖縄県における次世代健康教育
体験・参加型喫煙防止授業～自調自考で意思決定を～土井内科医院

S2-6

ゲートウェイドラッグ（Gateway drug）としてのタバコ
良寛堂薬局 / くまもと禁煙推進フォーラム

S2-7

土井たかし
高濱

寛

松尾

邦功

禁煙謎解きイベントによる禁煙活動の拡大効果
やまなしタバコ問題研究会– 13 –

11:00 ～ 11:35 一般口演１
座長
O1-1
O1-2

第二岡本総合病院循環器内科部長兼副院長

高橋正行

くらた内科クリニック

倉田

文秋

学術部

倉田

文秋

食物栄養学科

柴田

朋実

弁護士

岡本

光樹

院長

藤原

久義

熊本機能病院副院長

水野雄二

こども発達学科

北田雅子

こども発達学科

北田

雅子

喫煙問題対策センター

河野

哲也

今井

諒

受動喫煙症外来の現状
受動喫煙症外来設置医療機関へのアンケート調査
神奈川県保険医協会

O1-3

受動喫煙と心身の状態との関連～人間ドックデータを用いた検討～
京都女子大学O1-4

職場受動喫煙訴訟

家政学部

横浜地裁 11 月 19 日判決の報告
岡本総合法律事務所

12:00 ～ 12:50

ランチョンセミナーⅡ座長

兵庫県立尼崎総合医療センター「 酒とタバコと心臓病」

14:40 ～ 15:20

一般口演２
座長

O2-1

札幌学院大学

人文学部

大学生を対象とした禁煙教育の継続介入による教育効果の検討
札幌学院大学O2-2

人文学部

長崎大学医学部新入生を対象とした防煙教育の学科間比較検討
長崎大学病院O2-3

卒業大学別にみた長崎大学病院研修医における喫煙への意識の検討
長崎大学病院

O2-4

喫煙者に対する声かけ方略の効果～大学敷地内全面禁煙２年目を迎えて～
岡山大学

O2-5

大学院

社会文化科学研究科

15:20 ～ 16:10

国立病院機構

福岡病院

呼吸器科

野上

裕子

産業医科大学若松病院呼吸器内科

診療教授

吉井

千春

循環器内科

下條

隆

清水中央クリニック

篠原

立大

富山県健康増進センター

能登

啓文

坂口

浩三

ニコチン置換療法導入後の当院禁煙外来の現状
羽島市民病院

O3-3
O3-4

開業 5 年目の禁煙外来を反省して気づいた問題点と改善点
禁煙外来脱落者減少への検討
禁煙外来受診者の喫煙指数とスパイログラム・肺年齢の検討
石心会さやま総合クリニック

O3-5

長谷川芳典

一般口演３
座長

O3-2

心理学

当院禁煙外来受診者における成功例と非成功例の比較
独立行政法人O3-1

医療教育開発センター

禁煙外来

禁煙補助薬選択割合と短期禁煙成功率
鳥取大学

医学部

– 14 –

薬物治療学・薬物療法内科

長谷川純一

第 3 会場：第 5・6 会議室
9:30 ～ 10:30 一般口演４
座長
O4-1

子どもに無煙環境を推進協議会理事
看護学部

友愛会

鎌田クリニック

今野

郁子

濱

恵

加藤病院

左山

篤

愛仁会総合健康センター

堀西千鶴

地域保健医療疫学

渡邉功

相模台病院薬剤部長

相澤

政明

深山

泉希

和田

邦泰

堤

丈士

鈴木

立紀

北崎

宏子

石心会

さやま総合クリニック

効果的な職員禁煙プログラムの開発～職員セルフケア能力向上への取り組み～
社会医療法人仁寿会

O4-6

健診当日特定保健指導時の禁煙声かけによる禁煙への影響
社会医療法人O4-7

愛仁会

福知山市の未成年者の卒煙支援の調査結果
京都府立医科大学

10:30 ～ 11:10

大学院医学研究科

一般口演５
座長

O5-1

能動喫煙と内臓脂肪面積の関連
京都女子大学O5-2

家政学部

食物栄養学科

人間ドック受診者対象の喫煙・禁煙に関する意識調査
熊本赤十字病院

O5-3

ハートセンター兼糖尿病センター

職場敷地内全面禁煙化がもたらす喫煙者の喫煙に対する行動・意識変化
昭和大学

O5-5

神経内科

急性心筋梗塞後を発症した喫煙者が、退院後の禁煙継続できない因子とは？
京都山城総合医療センター

O5-4

内田久仁子

当クリニックの禁煙外来の現状と課題～卒煙アンケートから見えてくるもの～
社会医療法人財団O4-5

千枝

禁煙支援スキルアップセミナーについての考察
横浜・川崎禁煙外来ネットワーク

O4-4

谷口

グループウエア「サイボウズ Live」を活用した連携と禁煙指導者スキルアップセミナー
医療法人社団O4-3

浩志

禁煙治療終了後 12 ヶ月の禁煙継続に関連した要因の分析
椙山女学園大学

O4-2

野上

臨床薬理研究所

医局における禁煙意識調査
公益財団法人– 15 –

健和会

大手町病院

11:10 ～ 11:50 一般口演６
座長
O6-1

NPO 法人京都禁煙推進研究会理事

栗岡

成人

清水

隆裕

熊本市立熊本市民病院

名幸久仁

山田菊地医院山田修久

タバコ問題情報センター

渡辺

文学

看護学科

松浪

容子

熊本市民病院 / くまもと禁煙推進フォーラム

名幸久仁

たかの呼吸器科内科クリニック院長 / くまもと禁煙推進フォーラム

高野

義久

高野

義久

くまもと中央薬局 / くまもと禁煙推進フォーラム後藤

美和

良寛堂薬局 / くまもと禁煙推進フォーラム

高濱

寛

福永

知美

永田

佳子

社会心理学的技法を用いたタバコ対策に興味を示さない医師への啓発
社会医療法人敬愛会

ちばなクリニック

健康管理センター

O6-2 「水」がおいしい熊本で始まった「きれいな空気くまもと」プロジェクトとは？
O6-3
O6-4
O6-5

東京駅周辺の飲食店禁煙化の現状について
タバコ問題情報センター設立 30 年を振り返って
山形県における生活保護受給者の喫煙と禁煙治療に対する認識の実態
山形大学

14:50 ～ 17:00

医学部

特別企画Ⅱ
座長
座長

「ニコチン依存の教育方法とタバコの断り方のロールプレイ」
たかの呼吸器科内科クリニック院長 / くまもと禁煙推進フォーラム「喫煙防止教育の評価方法について」「タバコの煙を使った実験の体験」「職場の受動喫煙防止の施策－労働安全衛生法を含めて－」
全国健康保険協会（協会けんぽ）熊本支部 / くまもと禁煙推進フォーラム「小さな企業がはじめた禁煙プロジェクト〜コーポレート・ウェルネスをめざして～」
熊本ドライビングスクール代表取締– 16 –

ポスター会場：第 7・8 会議室
16:00 ～ 16:50 ポスターディスカッション
P-1
P-2
P-3

タバコ業界からの政治献金の実態調査（2）（2010 ～ 2013 年）
子どもに無煙環境を推進協議会

野上浩志

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科消化器外科学

大原利章

日本外科学会禁煙宣言作成に携わってTCT（タバコ・コントロール・チーム）10 年間の活動と今後の課題
中国電力株式会社

P-4
P-5

中電病院

看護科

横路

聖加

長野赤十字病院

薬剤部

関口

光子

健康管理センター萩原真一東洋鋼鈑診療所

和田

崇子

三村

孝俊

看護学科

中村

京子

くまもと禁煙推進フォーラム

高野

義久

黒木

淳子

松浪

容子

外科

北

雄介

外科

守

正浩

中村

良子

チームで取り組む禁煙サポート
少量喫煙者の特性について
ホンダエンジニアリング株式会社

P-6
P-7

企業診療所における禁煙・受動喫煙対策について
熊本保健科学大学の禁煙対策

その１－本学の禁煙対策の経緯と課題－

熊本保健科学大学
P-8

熊本保健科学大学の禁煙対策

その２

保健科学部

禁煙対策活動報告

熊本保健科学大学
P-9
P-10

保健科学部

日欧のタバコ警告表示に関するアンケート調査
リハビリテーション専門病院における禁煙外来開設後 10 年目の意識調査
社会医療法人熊本丸田会

P-11

熊本リハビリテーション病院

生活保護受給者の喫煙と禁煙に対する福祉事務所現業員の認識
山形大学

P-12

医学検査学科

医学部

看護学科

外科医が行う当院での禁煙外来について
焼津市立総合病院

P-13

外科医主導の禁煙外来開設後 3 年間の禁煙治療成績と問題点
国立病院機構P-14

千葉医療センター

禁煙外来の現状分析と意識・追跡調査
いちぐちクリニック

P-15

当院禁煙外来における糖尿病患者の禁煙成功率と ＨｂＡｌｃ の経過について
一般財団法人P-16

永頼会

松山市民病院

吉本香代子

当院における禁煙外来の現状
岡山西大寺病院– 17 –

総合診療科

小林

直哉

P-17

当院禁煙外来における認知行動療法の取り組み
兵庫県立尼崎総合医療センター

P-18

三重ハートセンター

鈴木

啓之

呼吸器内科

諸澤

美佳

糖尿病・内分泌内科

村田

千里

蜷川

杏子

中京病院

糖尿病患者における禁煙後 1 年の経過について
ニコチン貼付剤とバレニクリン酒石酸塩の両剤による禁煙再治療例の検討
禁煙治療における介入の質が成功率に与える影響―資格保有の有無による成功率の比較―
自衛隊富士病院

P-24

小池

啓司

看護学科

小林

淳子

やまなしタバコ問題研究会松尾邦功

くまもと中央薬局

後藤

美和

糖尿病・内分泌内科

金山

美保

妊婦の再喫煙予防プログラム試案の検証
山形大学

P-25
P-26

医学部

小学生向け禁煙謎解きプログラムの内容
小学校 6 年生における喫煙防止教育効果の検証（一社）熊本市薬剤師会

P-27

糖尿病教育入院患者への禁煙指導の効果
大津市民病院

P-28

8A 病棟

薬学生による中学生を対象とした体験型防煙授業の効果と課題
神戸薬科大学

P-29

P-31

臨床薬学研究室

精神デイケア

パルク

安里

元貴

医療法人  メディ・キューブ  別府駅前クリニック

平川

真帆

伊藤

和弘

かとうクリニック（愛媛県新居浜市） 三宅

洋子

禁煙合宿における温泉吸入療法との相乗効果の可能性
呼吸器外科医による術前禁煙指導の経験
京都山城総合医療センター

P-32
P-33

呼吸器外科

禁煙治療後の長期追跡結果
医療福祉専門職を目指す大学生に対する喫煙についてのアンケート調査
吉備国際大学大学院

P-34

谷口美保子

精神デイケアでの喫煙に対する意識改革・今後の展望
南山病院

P-30

啓之

循環器内科

しんクリニック
P-23

鈴木

当院における 2014 年度禁煙外来受診者の傾向と今後の課題

東京都済生会中央病院
P-22

循環器内科

三重ハートセンター

独立行政法人地域医療機能推進機構
P-21

祥男

採血検査値（ヘモグロビン値）の変化にて再喫煙を確認し、再度禁煙治療を行った 1 例
医療法人

P-20

北

バレニクリンによる禁煙治療中の喫煙欲求に対し、ニコチンガムを併用して禁煙に成功した 1 例
医療法人

P-19

循環器内科

保健科学研究科

博士課程

竹中

孝博

受付事務員による、禁煙動機を活かす禁煙支援
かとうクリニック– 18 –

河上亜矢子

P-35

医療機関の敷地内禁煙と禁煙支援－禁煙支援に関するアンケートから－たかの呼吸器科内科クリニック

P-36

看護部

保健科学部

篠藤ひとみ

広島県医師会禁煙推進委員会の活動と喫煙率調査について
広島県医師会

津谷

隆史

産婦人科

山下

健

呼吸器内科

山崎

進

川合

厚子

喫煙妊婦のアンケート調査からわかったこと
埼玉医科大学病院における禁煙外来の臨床的検討
加濃式社会的ニコチン依存度（KTSND）を用いた生活保護者の喫煙状況実態調査
社会医療法人公徳会トータルヘルスクリニックP-46

宮崎県警察の喫煙状況および禁煙状況について
医療法人

P-47

人間ドック受診者の「喫煙率」「禁煙関心度」の実態

与州会

柳田クリニック岡田実

洲本市応急診療所

山岡雅顕

三越診療所・三越総合健診センター

小原啓子

予防医療研究所谷口治子

循環器内科分野中島悟史

洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策（第 7 報）
洲本市健康福祉部

P-49

健診受診者の性別年齢別の喫煙率と禁煙率について
三越厚生事業団

P-50
P-51

加濃式社会的ニコチン依存度の男女差の検討
循環器外来通院患者の喫煙状況について
岩手医科大学

P-52

柳田美津郎

－禁煙支援のための基礎資料として－亀田メディカルセンター幕張
P-48

直人

治療就労両立支援センター

埼玉医科大学病院
P-45

渡邉

馬醫世志子

JCHO 大和郡山病院
P-44

直人

看護学科

一般社団法人P-43

渡邉

人間ドック受診者を対象とした COPD の認知についての検討
中国労災病院P-42

君枝

飲食店の店内構造の違いによる粉塵濃度の比較
群馬パース大学P-41

若宮

伊豆市の高校生における家庭内受動喫煙実態調査結果―家族（同居人）以外の人の場合―
NPO 法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所

P-40

悦朗

伊豆市の高校生における家庭内受動喫煙実態調査結果―家族（同居人）に喫煙者のいる場合―
NPO 法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所

P-39

鈴木

Ｋ病院における外来待ち時間を利用した外来患者と家族に向けた無料禁煙相談のとりくみ
熊本市民病院

P-38

義久

サイボウズライブを用いた禁煙外来ネットワークの構築
医療法人向日葵会 日横クリニック

P-37

高野

内科学講座

FCTC：西太平洋地域での履行は、どこまで進んだか？－ヨーロッパ地域との比較検討ー
九州看護福祉大学

– 19 –

リハビリテーション学科

川俣

幹雄

P-53

入院患者

禁煙パスの取り組み～行動変容ステージ分類を活用して～熊本機能病院

P-54

山口

綾乃

臼井

洋介

東京の民間精神科病院におけるタバコ対策の調査～日本禁煙学会員が勤めたい病院が少なすぎる～
大生病院

P-55

精神科

明生病院敷地内禁煙化に伴う精神科治療病棟での禁煙支援、ミーティングの取り組み
健生会明生病院

P-56

渡邉

大介

栗岡

成人

鈴木

隆宏

山田

修久

精神科病棟を有する病院職員の喫煙状況とタバコに対する意識―加濃式ニコチン依存度調査票（KTSND）による調査―
京都博愛会病院

P-57
P-58

内科

受動喫煙対策を掲げる議員に対する有権者の支持に係るアンケート調査
禁煙治療前後の中心動脈血圧の変化
山田菊地医院

P-59

無煙映画大賞 10 年の受賞作品と受賞者たち
さがみ無煙社会をめざす会

P-60

見上喜美江

M. kansasii 症患者における喫煙状況、禁煙指導、および肺機能評価の現状
産業医科大学– 20 –

若松病院

呼吸器内科

吉井

千春

第 4 会場：ホール
9:30 ～ 10:20 一般口演７
座長
O7-1

O7-2
O7-3

熊本市民病院看護部長

自前の禁煙外来を持たない単科精神科病院における禁煙支援のすすめ―外来デイケア看護における禁煙支援―
健生会 明生病院 看護部

岩野清美

三菱京都病院

看護部

藤田

勝美

看護部

間宮さおり

看護部

楠田しのぶ

看護学科

酒井ひろ子

循環器疾患で入退院した患者の禁煙支援を考える
禁煙学習会に参加した病棟看護師の禁煙支援についての意識と行動の変容
岐阜県総合医療センター

O7-4

禁煙に有効な行動療法の提案と実施状況に関する調査
産業医科大学病院

O7-5

生殖年齢にある女性の受動喫煙暴露歴と抑うつとの関連検討
森ノ宮医療大学

O7-6

保健医療学部

何月に禁煙治療を開始すると禁煙に成功するか？
帝京大学医学部附属病院

10:30 ～ 11:50

S3-2

看護部

早川ひろみ

シンポジウムⅢ「認定看護師による禁煙支援～看護の視点で検討する～」
座長

S3-1

川﨑貴代美

熊本県看護協会副会長

嶋田晶子

熊本市民病院（糖尿病看護認定看護師） 遠藤

靖子

糖尿病の進行予防と禁煙支援
心不全の原因ともなる虚血性心疾患患者の入院中の禁煙支援
熊本機能病院（慢性心不全看護認定看護師） 齊藤

S3-3

COPD の発症予防や進行予防のための禁煙支援
熊本赤十字病院（慢性呼吸器疾患看護認定看護師） 蒲生

S3-4

圭子
歩美

脳卒中の再発予防を目的とした禁煙支援
熊本託麻台リハビリテーション病院（脳卒中リハビリテーション看護認定看護師） 西川– 21 –

千春

14:40 ～ 17:50 特別企画Ⅰアフタヌーンセミナー「 ナースのための禁煙スイーツセミナー」
座長

株式会社
挨拶

ぺーす

アドバイザー
アドバイザー熊本県看護協会

防衛医科大学校会長

医学教育部看護学科

久保田聡美
高島和歌子
瀬在

泉

臨床看護学講座

松浪容子

くらた内科クリニック

今野

郁子

齊藤

圭子

看護学部

谷口

千枝

亀田総合病院

苅込

利衣

山形大学医学部看護学科
アドバイザー

総合司会「ナースのための禁煙サポート講座

代表取締役

熊本機能病院

理論から実践へ」椙山女学園大学「 変容ステージ準備期にある患者への支援」「変容ステージ無関心期・関心期にある患者への支援」
鎌田クリニック内田久仁子「変容ステージ実行期・維持期にある患者への支援」
熊本市民病院– 22 –

藤本恵子

11 月 22 日（ 日 ）2 日目
第 1 会場：大ホール
9:00 ～ 10:10 一般口演８
座長
O8-1
O8-2

O8-4

山代

寛

鈴木

隆宏

成功率を高める、タバコ対策要望術
分煙では全面禁煙と同じ効果は得られない！
日本の労働者における職場の禁煙化が喫煙行動および受動喫煙による不快・体調不良へ与えた影響
大阪府立成人病センター

O8-3

沖縄大学人文学部文化学科教授

がん予防情報センター

疫学予防課

田淵

貴大

金田病院

水島

孝明

菊池

貴子

タバコ目前廃棄試験の有用性についての検討
糖尿病患者で禁煙後に生じる HbA1c 上昇は、体重増加とは相関していない
朝日生命成人病研究所附属医院

糖尿病代謝科O8-5 「こどもたち×地域＝健康」：タバコフリー社会を実現する新たな予防教育プログラム“ タバコフリー・キッズ・ジャパン “ の開発と展開
国立がん研究センター
O8-6

がん対策情報センター

たばこ政策研究部

望月友美子

教育プログラム「タバコフリー・キッズ＠函館」地域科学祭との連携・展開事例
公立はこだて未来大学

金森晶作

熊本市立熊本市民病院

名幸久仁

岡本総合法律事務所

岡本

光樹

座長 （社）タバコ問題情報センター代表理事 / 禁煙ジャーナル編集長

渡邊

文学O8-7 「タバコフリーキッズ in 熊本」を開催して10:20 ～ 11:10

特別講演Ⅱ
座長

「タバコと社会

国で違う『空気』」
朝日新聞東京本社特別報道部記者

11:20 ～ 12:20

錦光山雅子

教育講演Ⅱ
座長

NPO 法人禁煙みやぎ

理事長

山本

蒔子

FMC 東京クリニック院長

中村靖

谷口病院産婦人科鈴木史明「女性はほんとうに禁煙しにくいか？ −喫煙・禁煙における性差の問題− 」「妊婦への禁煙支援」

12:30 ～ 13:20

ランチョンセミナーⅢ
座長

熊本大学医学部神経内科

教授

安東由喜雄

愛媛大学医学部教授

檜垣「 呼吸・循環器病と喫煙」– 23 –

實男

13:30 ～ 14:50 シンポジウムⅣ「病院の敷地内禁煙―現状と課題―」
座長
S4-1

日本禁煙学会 理事・総務委員長 / 全国禁煙推進協議会事務局長

宮﨑

恭一

総合司会

川合

厚子

川合

厚子

水野

雄二

医局長

佐藤

英明

平間病院院長

平間

敬文

齊藤

道也

佐藤医院

佐藤

涼介

（医 ） 大橋胃腸肛門科外科医院

大橋

勝英

吉田

昌樹

松久

哲章

高石

彩子

社会医療法人公徳会トータルへルスクリニック院長

病院敷地内禁煙の意義と問題点
社会医療法人公徳会トータルへルスクリニック院長

S4-2

病院の敷地内禁煙の現状と対策
熊本機能病院S4-3

単科精神科病院における敷地内禁煙化の取り組み
健生会明生病院

15:00 ～ 15:30

閉会式

第 2 会場：大会議室
9: 00 ～ 9:50 一般口演９座長
O9-1

精密機械工場労働者におけるアンケートから見た喫煙者の意識、動向と禁煙対策
医療法人

O9-2

道済会  みちや内科胃腸科

岡山県・岡山市における保険適応外「禁煙治療費補助事業」
医療法人

O9-3
O9-4

新居浜発禁煙推進 15 年の歩み
保険薬局の取り組み～「薬局がつくった禁煙ガイド」を発行して（有 ） ファルマネットぎふ

O9-5

禁煙のすすめ（薬剤部担当の来訪者に対して）
国立病院機構O9-6

しいのみセンター薬局

山口宇部医療センター

薬剤部

禁煙治療中に糖尿病性ケトーシスを発症した１例
松山市民病院– 24 –

内科

9:50 ～ 10:40 一般口演 10
座長

日本赤十字広島看護大学前教授

川根

博司

森田

純二

内科外来

藤本

恵子

禁煙外来

高畑

裕美

内科おひさまクリニック冨山月子

O10-1 ＳＮＳ を利用して禁煙レストランを支援することによる受動喫煙防止活動の試み
香川県予防医学協会
O10-2 K 病院禁煙外来が行う保険薬局との連携の取り組み
熊本市民病院
O10-3 外来禁煙治療におけるニコチンパッチ処方率増加と成功率上昇について
堺市立総合医療センター
O10-4 糖尿病外来における禁煙指導
O10-5 当院における禁煙教室の取り組み
地域医療機能推進機構

星ヶ丘医療センター

呼吸器内科

一本松英恵

O10-6 再喫煙する患者へのアプローチ～禁煙外来を５回受診する患者の事例検討～
近畿大学
10:40 ～ 11:30

医学部

堺病院 禁煙外来

川上さおり

一般口演 11
座長

熊本リハビリテーション病院

循環器内科

松山公三郎

O11-1 未成年喫煙防止への教員免許更新講習の効果
沖縄大学
O11-2 新入生のタバコに対する意識調査

人文学部

山代

寛

その 1
北海道薬科大学

O11-3 新入生のタバコに対する意識調査

福祉文化学科

薬学部

薬学科

田中三栄子

その 2
北海道科学大学

保健医療学部

理学療法学科川嶋恵子

O11-4 禁煙成功に関わる因子と禁煙継続についての検討～禁煙成功率を上げるために～
日本大学医学部付属板橋病院

瀬出井美紀

O11-5 再発性・難治性口内炎により禁煙継続が困難であった一例
市立奈良病院

総合診療科

浅川

麻里

鈴木

隆宏

作田

学

平野

照之

O11-6 地域団体設立に至る経緯と、今後の戦略

12:30 ～ 13:20

ランチョンセミナーⅣ座長

日本禁煙学会理事長「煙に巻かずに脳を守る話」
杏林大学医学部脳卒中医学講座
13:30 ～ 16:00

禁煙学会・事前講習・認定試験– 25 –

教授

第 3 会場：第 5・6 会議室
9:00 ～ 9:50 一般口演 12
座長

茨城県立中央病院・茨城県地域がんセンター

消化器内科部長

天貝賢二

O12-1 喫煙の冠攣縮への危険度は ALDH2（アルデハイド脱水素酵素 2）遺伝子により異なる―喫煙のアルデハイドを介する障害について－
熊本機能病院

循環器内科

水野

雄二

呼吸器内科学分野

猪又崇志

薬学実務実習教育センター

戸張

裕子

門倉

義幸

外科

桐林

孝治

健康管理科

高木

重人

大生病院精神科臼井洋介

O12-2 バレニクリンによるニコチン依存症治療における精神疾患と禁煙達成率の関連
北海道大学大学院

医学研究科

O12-3 大学生を対象とした電子タバコの使用状況と意識調査
東京薬科大学O12-4 頭頸部癌治療前後の喫煙・受動喫煙率

薬学部～特に治療後喫煙例について～
昭和大学横浜市北部病院

耳鼻咽喉科

O12-5 呼吸器外科手術患者の喫煙実態および術後禁煙達成率の検討
東邦大学

医療センター大橋病院

O12-6 喫煙とストレスの関係について～ストレスチェック試行結果より
船員保険健康管理センター
9:50 ～ 10:50

一般口演 13座長

O13-1 統合失調症患者の重複依存治療に対する Long Acting Injection Therapy（LAI）の有効性
首都大学東京大学院

人間健康科学研究科

ヘルスプロモーションサイエンス学域

村島善也

O13-2 患者に直接関わらない職種や部署から広がる禁煙支援の輪～単科精神科病院における自発的な多職種協働禁煙支援のあり方～
健生会

明生病院

阿部

裕子

健生会

明生病院

佐藤

英明

O13-3 精神科単科病院における禁煙外来の禁煙治療経過報告
O13-4 無煙映画大賞の １０ 年と今後に向けてさがみ無煙社会をめざす会

見上喜美江

O13-5 水タバコの危険性等について
樹徳会

上ヶ原病院

山東

太介

O13-6 熊本出身の名学僧面山瑞方が作った「禁煙数え歌」は儒学者林鵞峰によるタバコ讃歌のパロディ
とげぬき地蔵尊高岩寺

来馬

明規

伊藤

恒

O13-7 バレニクリンによる禁煙補助治療を行った性同一性障害の 2 例
湘南藤沢徳洲会病院– 26 –神経内科

10:50 ～ 11:50 一般口演 14
座長

山田菊地医院長

山田

修久

南山病院

山西

誠

こがはしもと歯科医院

橋本昌美

内科おひさまクリニック北川直美

O14-1 精神科病院職員における禁煙に対する意識の変化
医療法人陽和会O14-2 小学校の学校歯科医を務める歯科医院が行う防煙（喫煙防止）授業
O14-3 糖尿病患者で禁煙が成功している人へのアンケート調査
O14-4 「20 代女性の再煙と喫煙状況、日常生活、月経周期関連症状、禁煙開始時期との関連」
森ノ宮医療大学

保健医療学部

看護学科

酒井ひろ子

O14-5 禁煙外来用スマホ・アプリ “CureApp 禁煙 ” の試験的使用報告
慶應義塾大学

医学部

呼吸器内科

正木

克宜

O14-6 禁煙再治療例の検討
しんクリニック

野々山真樹

O14-7 軽度認知障害患者に対する禁煙指導の経験
湘南藤沢徳洲会病院

神経内科

福武

滋

熊本県医師会副会長

八木

剛志

本橋

馨

前市長

幸山

政史

日本呼吸器財団理事長

北村諭

第 4 会場：ホール
9:00 ～ 12:00 第 14 回禁煙治療セミナー
14:00 ～ 16:00 市民公開講座
座長「我が栄光の禁煙ライフ！」KKT くまもと県民テレビ

アナウンサー「熊本のよいところ 」
熊本市「他人の煙が生命（いのち）を削る」
公益財団法人– 27 –

◆抄 録 集

理事長講演我々の足跡と 2016 年に向けて
さく

作

た

まなぶ

田

学

日本禁煙学会理事長

日本禁煙学会はこれまで NPO 法人として様々な活動をして参り、現在は会員数も 3500 名を超えるに至っています。
１）Global Science の立場から、毎年の学術総会、日本禁煙学会雑誌や禁煙学の発行、受動喫煙などのファクトシート、FCTC ポケットブック、きんえんポケットブックなどの印刷と配布、さらに禁煙指導者認定制度により 1500 名を超える指導者の皆様を試験により認定し、その禁煙外来は大学病院やおもだった病院を網羅するに至っています。 2013 年には第 10 回アジア太平洋タバコ対策会議（APACT
Japan）を 40 か国 1000 人のご参加を得て千葉県幕張で友好団体と共同開催いたしましたが、この会には秋篠宮妃殿下や WHO のベッチャー局長、各国の財務大臣をはじめ多くの専門家が参集しました。
さらに、タバコや禁煙に関する種々の問題につき、政府などしかるべき部局に要請を繰り返し、そのつど記者会見を行って参りました。
２）外圧・外国との連携としましては FCTC の COP（締約国会議）には毎回 FCA（FCTC 連盟）の一員として正式参加し、さらに WHO, 世界医師会、世界歯科医師会、世界薬剤師会、世界看護協会、IOC、SEATCA などと連携をとって参りました。
4 年前からはオリンピックをてこに、日本の一向に進まない受動喫煙防止対策に風穴を開けるべく、
東京都医師会と連携してタバコ Q&A の発行、受動喫煙防止法や防止条例（案）の策定、東京都舛添知事
への要請、「メガイベントをタバコフリーにするガイド」や「都市をスモークフリーにする」の翻訳・出版・配布などを繰り返しております。
３）Grass Roots の活動としましては、3500 名の会員の皆様それぞれが、周囲の方々にタバコの害を伝え、禁煙を広めるべく日夜活動をしております。川根博司先生をはじめとする皆様の新聞・雑誌への投稿はとても大切ですし、森田純二先生や日本各地の影響力の大きい方々を中心に Grass Roots 委員会を結成しました。
このようにして日本禁煙学会は日本の禁煙運動の中心として、またちっとも動こうとしない政府の尻を叩くお目付役として厚労省とも連携を取りつつ活動をして参りました。
このたび会員数が 3500 名を超え、活動が多岐にわたり、また活動範囲が東京都を超えて全国的であることから、NPO 法人を解散し、一般社団法人に切り替えることといたしました。
今後はこれまでの活動をそのまま継続するとともに、タバコのパッケージの健康警告にも重点を置
きたいと考え、すでに財務省の担当官にはその旨を伝えています。皆様のご理解、ご協力を得て、日本における禁煙運動のうねりをさらに大きく活発なものとしていきましょう。
略歴1947 10 千葉県にて出生
1973 3 東京大学医学部医学科 卒業
1980 7 ミネソタ大学神経内科 research fellow
1981 7 ミネソタ大学神経内科 visiting assistantprofessor
1982 10 日本赤十字社医療センター神経内科部長〜．
2000/3/31 退職
2000 4 杏林大学医学部神経内科教授
2002 4
同第一内科主任教授
2006 2 日本禁煙学会設立、理事長
2006 10 杏林大学医学部客員教授 2011.3 まで
2011 4 日本保健医療大学 客員教授

日本禁煙学会理事長 日本頭痛学会理事，日本脳卒中学会評議員，日本自律神経学会評議員，日本サルコイドー
シス学会評議員， などを歴任
現 在， 英 国 王 立 医 学 会 フ ェ ロ ー active member ofAmerican Academy of Neurology
専攻領域 臨床神経学．
パーキンソン病，頭痛，脳血管障
害の臨床日本神経学会専門医、日本禁煙学会専門医、日本内科学会認定医
東京大学医学博士、ミネソタ大学 Master of Science in
Neurology– 30 –

会長講演

タバコと NCD
はし

橋

もと

本

よういちろう洋一郎

第9回日本禁煙学会学術総会会長
熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長
くまもと禁煙推進フォーラム代表 橋本洋一郎

私は脳卒中を専門とする神経内科医として、急性期脳卒中の診療を 30 年以上行っている。1981 年に医師になったときから禁煙は重要だと思っていたが、当時はなぜタバコは吸い始めると止められな
いかが分からなかった。生活習慣のみだれが続き、一部の方がメタボリックシンドロームになり、高血圧・糖尿病・脂質異常症になり、動脈硬化が進行して、脳卒中になる。発症直後の救急医療でどうにか治したいと頑張ってきたが、救命できても寝たきりになることも多い。後遺症を残す脳卒中を地域全体で対応するために、1995 年から熊本で組織的に「地域完結型の脳卒中診療態勢構築」を行ってきた。多くの仲間が集い、地域の医療資源を有効活用することにより、「脳卒中の熊本方式」は成り立っている。“ 脳卒中予防に勝る治療なし ” ということで積極的な予防には禁煙は必須である。最近の 10 年間は禁煙学を学ぶことで適切な禁煙支援を行いつつ、そこで習得したスキルを他の疾患診療へ応用もできるようなった。
NCD（noncommunicable disease：非感染性疾患）という言葉は知ってはいたが、2013 年 8 月 18 日
〜 21 日に幕張メッセで開催された APACT において、WHO の Dr Douglas Bettcher の発表スライド １
枚で大変よく理解できた。タバコは 4 つの NCD 全ての危険因子である。脳卒中は米国において「apoplexy」→「stroke」→「brain attack」とキーワードを変えることにより、対策を大きく変化させてきた。
「成人病」→「生活習慣病」→「NCD」とキーワードを変えることで、健康増進・疾病予
防・再発予防・健康寿命延伸について、禁煙の立場で積極的な情報発信をしていきたいと考えている。
くまもと禁煙推進フォーラム（http://square.umin.ac.jp/nosmoke/）を 2009 年に設立し、①未成年者の喫煙防止、②受動喫煙防止、③禁煙希望者への禁煙支援などを旗印に禁煙活動を行っている。2013
年には第 13 回全国禁煙推進研究会 2013 熊本フォーラムを開催し、2013 年度の第 2 回「健康寿命を延ばそう！ Award」厚生労働省健康局長優良賞を受賞した。くまもと禁煙推進フォーラムの過去 7
年間にわたる活動を中心に会長講演を行う。

– 31 –

タバコの使用

不健康な食事

身体活動不足アルコールの有害使用

循環器疾患（脳卒中・心疾患など）

○

○

○

○

がん

○

○

○

○

糖尿病

○

○

○

○

慢性呼吸器疾患○

略歴
学 歴：1981 年３月 鹿児島大学医学部 卒業
職 歴：1981 年 熊本大学医学部 第一内科
1984 年 国立循環器病センター 内科 脳血管部門
1987 年 熊本大学医学部 第一内科 助手
1993 年 熊本市立熊本市民病院 神経内科 医長
1998 年
同上部長（1998 年９月〜 12 月ドイツのハイデルベルグ大学医学部神経内科に短期留学）
2011 年
同上
診療部長
2014 年
同上
首席診療部長学 会：日本脳卒中学会（理事、代議員、評議員、専門医）
日本神経学会（代議員、専門医、指導医）
日本リハビリテーション医学会（代議員、専門医、指導責任者、
2015 年九州地方会会長）
日本頭痛学会（理事、専門医、指導医）
日本内科学会（認定医、指導医）、日本プライマリ・ケア連合学会（認定医、指導医）
日本禁煙学会（評議員、禁煙専門医、2015 年会長）
日本静脈経腸栄養学会（認定医、NST 専門療法士認定教育施設指導医）
日本栓子検出と治療学会（理事、評議員、2005 年会長）
日本神経治療学会（評議員）、日本脳神経超音波学会（評議員）
日本認知神経科学会（評議員）、日本脳ドック学会（評議員）
日本神経心理学会（評議員）、日本高次機能学会（評議員）、日本睡眠学会
日本クリニカルパス学会、日本医療マネジメント学会、日本てんかん学会
日本リハビリテーション病院・施設協会
専 門：脳梗塞、頭痛、禁煙、不眠症、地域医療連携、リハビリテーション
著 書：脳卒中を防ぐ —病診連携の最前線—（南山堂、2003 年）
脳卒中の再発を防ぐ！知っておきたいＱ＆Ａ 76（南山堂、2009）
脳卒中 プライマリ・ケア ー脳卒中を発症させない見逃さないー（プリメド社、2011 年）
他の活動：公益社団法人日本脳卒中協会 熊本県支部長
くまもと禁煙推進フォーラム代表
熊本県保険医協会 副会長（勤務医部会長）– 32 –

特別講演ⅠThe cost today of Japan’s failure to implement modern
tobacco control
Glantz, Stanton A, PhD, Professor of Medicine
Department of Medicine; and Director,
Center for Tobacco Control Research and Education,
University of California, San Francisco

Despite the fact that Japanese scientist Takeshi Hirayama was the first to demonstrate that
secondhand smoke cased lung cancer, Japan is lagging the world in protecting its citizens fromsecondhand smoke and the tobacco industry. This presentation will review the diseases secondhand
smoke causes and the rapid benefits in terms of reduced heart attacks, strokes and other diseases that
occur when environments are made smokefree. It will also discuss the emergence of e-cigarettes andthe threat they propose to public health. Experience in the US and elsewhere where tobacco interests
dominate national policymaking demonstrates that the place to work for change is at the local level.
Education
University of Cincinnati, OH, BS, 1969, Aerospace Engineering Stanford University, CA, MS, 1970, Applied Mechanics Stanford
University, CA, PhD, 1973, Applied Mechanics and Engineering Economic Systems Stanford University, CA, Postdoc, 1975,
Cardiology University of California San Francisco, CA, Postdoc, 1977, Cardiovascular Research

日本が最新のタバコ規制を行わなかったことによる
今日の代償
スタントン

グランツ

1981 年に発表された平山雄氏の論文で受動喫煙により肺がんが生じることが、ここ日本から初めて発表された。それにもかかわらず、日本は、現在も受動喫煙とタバコ産業から国民を守ることができていない。
今回の発表では、受動喫煙の生じる疾患や受動喫の無い環境構築により心臓発作、脳卒中や多くの疾患を減少させた急性効果などについてレビューする予定である。さらに、最近の電子タバコの問題
や周りの人々への健康被害の脅威にも述べてみたい。タバコの害の理解が国家政策を変化させたアメリカや他の国での経験から学ぶこととして、まず改革を起こし始める場所とは、地方であることをお伝えしたい。

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特別講演Ⅰ

1

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特別講演Ⅰ

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特別講演Ⅰ

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特別講演Ⅰ

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特別講演Ⅰ

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特別講演Ⅱ

タバコと社会国で違う『空気』

きんこうざん

錦光山

まさ

雅

こ

子

朝日新聞東京本社特別報道部記者「日本は ２２ 世紀のように進んでいる社会だが、たばこに関しては ２０ 世紀のままだ」。今年 ３ 月に来日した世界保健機関（ＷＨＯ）の幹部は、遅れている日本のタバコ政策をこう皮肉った。
２０２０ 年に五輪が開催される日本。禁煙五輪をめぐっては、０４ 年のアテネ五輪以降、開催国で罰則付きの法律が制定される流れができている。しかし日本では、国内で制定の動きはない。東京都が設けた審議会でも、結論は先送りされた。かたや、タバコ代が １０００ 円を超え、パブも禁煙の英国。その都度、賛否の議論は起きるが、着実に禁煙政策が推進されてきた。
国によって、タバコへの規制やまなざしがこうも違うのはなぜなのだろう。また、日常生活で、宴席や近隣の禁煙を求めるのが、日本の場合、非常に難しく感じるのは、なぜなのだろう。タバコを取り巻く「空気」の違いとその背景を、これまでの取材経験などをもとに報告する。

略歴
朝日新聞記者。地域報道部、科学医療部などを経て、2012 年、フルブライト・ジャーナリストプログラムで、米ハーバー
ド公衆衛生大学院に記者留学。

– 40 –

教育講演Ⅰ

電子タバコ蒸気の有害化学成分と健康影響
くぬぎ

欅

た

田

なお

尚

き

樹

国立保健医療科学院生活環境研究部長【 はじめに 】近年電子タバコの普及が国内外で急速に進んでいる。電子タバコは e- リキッドとも呼ばれる充填液を電気的に加熱しエアロゾルを発生させ吸入する構造になっている。国内では薬事法（現・医薬品医療機器等法）によりニコチン入りの電子タバコの販売は規制されている。充填液の主成分は、
食品添加物、医薬品等に幅広く使われているプロピレングリコール、グリセロール（グリセリン）などのグリコール類であり、これらに様々な香料を含む添加剤が加えられている。変霧器、印加電圧の調整が可能なものも多く、パーソナライズ化され選択性の多様化した製品も多い。
【 目的・方法 】我々が参加している WHO タバコ研究室ネットワーク（TobLabNet）によるタバコ製品の有害化学成分の分析標準化法をベースに本研究では、１）電子タバコ蒸気・エアロゾルの捕集法を確立するとともに、２）市販電子タバコを購入し、カルボニル類を中心とした有害化学物質の分析を実施し、３）リスク評価を行った。
【 結果 】１）電子タバコ蒸気・エアロゾル中カルボニル類濃度：IARC 発がん性分類 Group1 に分類されるホルムアルデヒド、Group2B のアセトアルデヒド、さらに刺激性を有するアクロレインなどの発生するものがあることが確認された。測定した市販 10 銘柄の電子タバコから発生したカルボニル化合
物量は、銘柄間および同銘柄内でもロット間のバラツキが大きいため、平均値で比較すると、通常のタバコより低かった。しかし、発生量のバラツキが非常に大きく、特に、ホルムアルデヒド発生量が通常の紙巻きタバコの 10 倍に達する場合もあった。リスク評価の結果は、ホルムアルデヒド、アクロ
レイン、グリオキサールは、ヒトの健康に悪影響を及ぼす懸念がある銘柄があることが示された。
２）電子タバコ充填液（カートリッジ液）中の有害成分：国内で流通する電子タバコ充填液 103 製品についてニコチン分析を行った結果、定量下限値以上（100 ng/mL）の充填液が 48 製品となり、ほぼ半数の製品に微量ながらニコチンの含有が確認された。
【 結論 】本研究を踏まえ、今後も日本における電子タバコの製品および使用実態を継続的にモニタリ
ングし、ハームリダクション、禁煙効果、紙巻きタバコへのゲートウエイ効果などを評価しつつ、電子タバコに関するエビデンスを形成していく必要がある。
本研究は、厚生労働科学研究費の助成を受け実施した。

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教育講演Ⅰ

電子タバコ対策の国際的動向と今後の方向性
もち

望

づき

月

ゆ

み

こ

友美子

国立がん研究センターたばこ政策研究部長

WHO たばこ規制枠組条約（FCTC ）が発効した 2005 年は、世界のタバコ対策の格差を是正して、地球規模でタバコ問題に解決策を与えようという「元年」であるが、同時に FCTC によるタバコの定義をはずれた、従って FCTC による規制の枠組を免れる形で登場した電子タバコ時代の幕開けでもあった。
電子タバコの使用は「指数関数的に増加」しており、インターネット販売を介してどこの国でも入手できるので、前世紀のシガレットの爆発的流行に比べると格段のスピードで広まっている。特に、英米などタバコに対する規制圧力の高い国々ほど、タバコ代替品としての電子タバコの需要が大きいた
め流行が始まり、特に未成年を含む若者において使用が広まり、新たな嗜好品として流行している。
科学技術の進歩は製品デザインの進化に繋がり、タバコで学ばれたマーケティング手法と規制を免れる種々の方策が、さらに巧妙に複雑な形で電子タバコに適用されているので、その変化が読み取れない医学や行政による対応は後手に回っている。マーケット予測ですら補足できない非正規ルートを通じて、我が国にも浸透しているが実態は可視化されにくい。電子タバコ市場には中国の独立系製造者のみならず、多国籍タバコ企業も参入し、非燃焼式加熱型の製品（Ploom や iQOS 等）も「次世代型タバコ製品」として本格的に開発されている。
市場はタバコ会社 VS 電子タバコ会社の争奪戦だが、タバコ会社が電子タバコ会社を買収により包含するまで、競争原理により相互の市場拡大に利する。今はその過渡期であり禁止されて闇に潜るよ
りは、いずれも規制下での成長を受け入れる方を採るだろうが、規制の選択肢は大きく分けて三つ、
タバコ製品、医薬品、その他の消費財（あるいは電子タバコというカテゴリー）として規制を受ける。
それまでは、現状の電子タバコ及び類似製品の登場は次の意味でタバコ規制そのものの阻害要因ともなる。１．実態把握が不可能、２．危険性評価が未確立、３．疫学研究の不足、４．有毒蒸気への曝露、
５．禁煙支援の阻害、６．無規制の広告・販促・流通、７．非課税のため安価。可能性に過ぎない「ハームリダクション」を大義名分として電子タバコ類を拙速に正当化することは、タバコ会社と手を組む
ことに等しい、という大きな課題を我々に突きつけている。

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教育講演Ⅱ

女性はほんとうに禁煙しにくいか？
−喫煙・禁煙における性差の問題−
なか

中

むら

村

やすし

靖

FMC東京クリニック院長

一般に女性は、男性と比較して禁煙に向かいづらく、また禁煙治療を中断しやすいと言われている。
特に、ニコチン代替療法の有効性が低いという指摘があり、これらの事実について、その背景因子やこれに関わる男女間の生物学的差異について調査し、性差に応じたより的確な治療戦略につなげようという試みがなされている。一方で、一般人を対象とした大規模調査では、禁煙に関しての男女差は明らかではなく、性差の問題は対象の絞り込みに起因するもので、伝説に過ぎないと論じるものもある。この問題の難しさは、男女の比較をする際に、対象を一致させることが困難であることに起因している。喫煙を開始・継続する時点ですでに、社会的背景の違いが生じているに違いないからである。
喫煙行動や禁煙へのモチベーションは、社会的因子との関連が強い以上、男女の役割の差が大きい社
会ほど、禁煙に関する男女差も大きくなることが予想される。しかしながら、生物学的な違いがどの程度影響するのかを明確にすることは難しいと考えられる。
一般を対象とした大規模調査はさておき、臨床現場からの調査報告では、男性は主にニコチンによる刺激を求めて喫煙するのに対し、女性は主にネガティブな感情や生活上のストレスを打ち消す目的
で喫煙する傾向が強いという指摘があり、このことは、単に社会的な違いのみではなく、男女の脳の違いや、ホルモン特性の違いとも関連していると考えられている。この違いを治療戦略の違いに反映させることによって、より効果的な禁煙治療へと繋げられることが期待される。
本講演では、主に男女間の違いについて論じた研究報告に焦点を当て、その違いの原因となる生物学的特性などについて、より科学的に論じた最近の研究をとりあげて、将来につながる話題としたい。

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教育講演Ⅱ

妊婦への禁煙支援
すず

鈴

き

木

ふみ

史

あき

明

谷口病院産婦人科

2013 年の JT 全国喫煙者率調査によると、わが国における男性の喫煙率は 32.2％、女性の喫煙率は10.5％である。これを年齢階級別にみると、20 ～ 40 歳代の妊娠可能年齢層における女性の喫煙率は高く、20 代 11.1％、30 代 14.5％、40 代 13.9％である。
女性の喫煙は卵巣機能に悪影響を及ぼす他、妊婦が喫煙すれば子宮外妊娠、流産、早産、前期破水、常位胎盤早期剥離、前置胎盤、周産期死亡などが増加する。喫煙妊婦が禁煙できれば、妊婦や胎児にとって有益なことは明白である。妊婦に対して禁煙支援を行う場合にはニコチン置換療法が禁忌など、治療上の制約がある。エコチル調査（環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査」）によると、妊娠判明時の喫煙率は 18% であり、25 歳未満では 35% と高率である。妊娠判明後も 5％が喫煙を継続
し、25 歳未満では 9％が妊娠中もタバコを吸い続けている。
妊娠が判明した後、喫煙妊婦のうち 72％が禁煙している。残念なことに、医師や医療従事者が禁煙支援することによって禁煙するようになった妊婦はそれほど多くはない。ほとんどが自主的に禁煙し得たものと考えられる。多くの妊婦が妊娠初期に禁煙していることを考えると、妊娠初期は禁煙のゴー
ルデンタイムであると言える。薬剤を使用しない妊婦に対する禁煙支援の経験を紹介したい。
妊婦が禁煙に成功したとしても、家庭や職場での受動喫煙によっても母児に影響が及ぶ。妊娠中は禁煙できたとしても、出産後に喫煙を再開する者も多い。産後に再喫煙する時期に産婦人科を訪れる
女性は少ない。また、タバコを吸い始める時期に産婦人科を訪れる子どもは少ない。若い女性や子どもをターゲットにしたタバコも販売されている。喫煙は、月経時の疼痛の増強、自然閉経年齢の低下、子宮頸がんの死亡率増加など、一生涯を通じて女性に悪影響を及ぼす。女性に対する禁煙支援は、女
性本来の機能の回復、次世代への影響を遮断するなど意義は大きい。しかしながら、近年の晩婚化に伴い妊娠出産年齢が高くなったためハイリスク妊婦が増加し、産科医は多忙な状況下にある。そこで、他科の医師や医療従事者、さらには教育関係者、行政などを含めた多くの方々の協力を得て、チームとしての禁煙支援が必要である。また、最初の 1 本を吸わせない防煙教育も重要である。

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– 45 –

市民公開講座

他人の煙が生命（いのち）を削る
きた

北
公益財団法人

むら

村

さとし

諭

日本呼吸器財団理事長

１．はじめに
１９９８ 年に Brundtland 氏が WHO 事務局長に就任されてから、世界の禁煙はかなり加速された。
２００３ 年 ５ 月には WHO 総会において「タバコ規制枠組み条約」が １９２ ヶ国の全会一致で採択された。
２．条約の内容
条約では、タバコ広告規制、自動販売機の撤廃、タバコ税強化、タバコの包装の １/３ 以上に警告文を載せる、更に屋内の職場・公共の場所・公共の輸送機関での受動喫煙防止が義務つけられた。
３．世界に広まる受動喫煙防止法
海外における受動喫煙防止対策は急展開を示しており、2012 年の時点で世界の ３５ か国において、
受動喫煙防止条例が施行されている。特にブータンでは国内でのタバコ販売も禁止され、国内完全禁煙となっている。更に １０ 億の人口を有するインドでは、2008 年に全国を禁煙にする法案が可決された。
４．タバコ煙中の有害物質
タバコ煙には ２００ 種類の有害物質があり、ニコチン・タール・一酸化炭素が代表的なものである。
５．喫煙による疾患群
タバコは各科領域の疾患の原因となる。狭心症・動脈硬化・肺がん・COPD・糖尿病・子宮がん・歯周病・骨粗しょう症・寿命の短縮・顔の皺・喘息などである。
６．禁煙に向けての世界の動き
全面禁煙の国は増加しており、現在、アイルランド・ノルエー・イギリス・フランス・イタリア・
アイスランド・ドイツ・スペイン・ブータンなど ３０ か国以上に及ぶ。
７．健康増進法（受動喫煙防止法）
世界の多くの国で、本法が施行されており、本邦の喫煙率も ２０％を割るようになった。
８．おわりに最近の米国での大規模研究で、喫煙により、確実に平均寿命が １０ 年短縮することが解明された。今後、皆様と力を合わせて、日本を受動喫煙の無い国にして行きましょう。

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第14 回 禁煙治療セミナー「動機づけ面接法」～クライアントのやる気を引き出す協働的な面談スタイル～
きた北札幌学院大学人文学部
せ瀬
防衛医科大学校

だ

田

まさ

雅

こ

子

こども発達学科
ざい

MIトレーナー

いずみ

在

医学教育部

教授

泉

看護学科 保健師 MIトレーナー

対人援助職、とりわけヘルスケアの現場にいるみなさんは、日々、患者さんやその家族の方々との面談の中で、「なぜ、この人はこんなにひどい状況になっているにも関わらず、行動を変えないのだ
ろう、または変えられないのだろう」と思う場面が多いのではないでしょうか。
動機づけ面接法（以下 MI ）は、行動療法家のミラー博士とロルニック博士によって構築された面談スタイルで、カール・ロジャーズの来談者中心的な要素と目標指向的な要素の絶妙なバランスで機能する面談スタイルです。MI では , 人が合理的な行動を選択できない背景には両価性（例：タバコをやめたいけどやめたくない）があるとしています。MI では、クライアントの望ましい健康行動を引き出すカギとして、その人個人の両価性を探索し、解決することに焦点を絞り、クライアントが現在、何を求めているのか、何を心配しているのかを引き出し、クライアント個人の持つ特有の価値観や信念に基づいて行動変容へ向かうのをサポートします。セミナーの前半では、このような動機づけ面接法の面談スタイルについて、実際の禁煙外来や禁煙教育の事例を用いながら、紹介していきたいと考えています。
次に、セミナーの後半では面談におけるクライアントからの「抵抗」について取り上げたいと思っています。禁煙支援をはじめとする面接場面の中で面談者である皆さんが、特に相手に変わってほしい、と思うのはどんな時でしょうか。恐らく「こちらの話をよく聞いてくれる時」ではなく「禁煙に全く関心を示さない」、「何を言っても倍返しのように反論される」、「のれんに腕押しのような反応で何を考えているのか分らない」…、そのような場面ではないでしょうか。先に挙げた面接場面は、いわば相談者と面接者のやり取りが上手くいっていないと感じるシーンです。さて、このような時にはどのように対応するとその後の面接が上手く運びそうでしょうか。皆さんの経験と MI スタイルの方法を合わせながら、面接の「抵抗」場面に対して日常業務にも応用できるエクササイズなどを一緒に体験していきたいと考えています。

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特別企画Ⅰ

アフタヌーンセミナー ナースのための禁煙スイーツセミナー

日時：2015 年 11 月 21 日（土）14:40 — 17:50

会場：熊本国際交流会館ホール

挨

拶：高島

和歌子

１部

講

師：谷口

千枝、河野

２部

座

長：久保田

講

師：苅込

富美香

聡美

利衣、内田

久仁子、藤本恵子

担当委員：瀬在 泉 、松浪 容子、今野 郁子
日本糖尿病療養指導士の認定更新のための単位（1 群 1 単位）

1 部：禁煙セミナー

ナースのための禁煙サポート講座
たに

ぐち

谷 口

ち

千

椙山女学園大学理論から実践へ

え

枝

看護学部

日本では 2006 年からニコチン依存症管理料の算定が開始され、医療保険を使った禁煙治療が行われるようになった。ニコチン依存症管理料の算定には専任の看護師を配置することが明記され、禁煙治療を行う施設が増加する中で、禁煙治療に携わる看護師の数も増加している。Rice らは、看護師の行う禁煙支援についてメタ解析を行い、看護師の行うカウンセリングは行わない場合に比べて 30％禁煙成功率を上げ、特に実践的なカウンセリングは効果が高いと報告した。禁煙治療において看護師が医師とともにカウンセリングを行うことは、患者の禁煙成功率を上げる一つの要素となる。しかし実際には、禁煙治療に携わる看護師の多くは、看護教育課程において健康教育の視点からの禁煙支援方
法を習っておらず（もしくは覚えておらず）、禁煙支援を行うことに不安を感じる看護師も多いことと考えられる。そこで今回は、多くの看護系大学で学べる健康教育・行動科学の理論から、看護師の行う基礎的な禁煙支援方法について提示する。
行動科学とは、人間（または動物）の行動を科学的に研究する学問である。その行動科学のモデルの中で、特に禁煙支援でよく用いられるものが James O Prochaska の「変容ステージ」である。変容ス
テージとは、人の行動への準備性を「無関心期」「関心期」「準備期」「実行期」「維持期」の 5 つに分類するモデルである。各々のステージには、そのステージ特有の心理的特徴があり、その特徴を踏
まえて支援を行うと効果的と言われている。今回は、各々のステージの心理的特徴とその効果的支援法について簡単な事例とともに提示する。また、これらの支援方法を実践で役立てるために、グルー
プで話し合うワークショップを行う。
日本の禁煙治療が始まって 9 年が経過した。多くの看護師が様々なカウンセリング技術を身につけ、禁煙支援の質も向上しつつある。そんな看護師らのお互いの知見を共有し合える場を提供したいと考えている。

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特別企画Ⅰ

アフタヌーンセミナー ナースのための禁煙スイーツセミナー

2 部：シンポジウム

私たちの行う日々の禁煙支援

変容ステージ準備期にある患者への支援
かり

苅

こみ

込

り

え

利

衣

亀田総合病院
当院を受診される患者の多くは変容ステージの準備期にある。禁煙の必要性やメリットをより多く感じ、何かよい方法はないか？少しでも楽に止められる方法はないか？と具体的な禁煙方法を求めて来院される。変わりたいと思う気持ちや自分自身の「変わる力」を感じ、未来の自分についても考え
はじめているが、禁煙開始後の離脱症状や誘惑場面での不安もかかえ自信はまだまだ低めである。自信の強化と誘惑場面での対処方法検討などをしつつ、患者自身がもつ「変わる力」を最大限に引きだ
し「これならできそう！やれそうだ！」という気持ちを一気に高め、自己決定のもとに行動を開始できるように行う、準備期にある患者への支援について紹介する。

変容ステージ無関心期・関心期にある患者への支援
うち

内

だ

田

く

に

こ

久仁子

鎌田クリニック
禁煙支援って何なのか難しく考えていないだろうか。
禁煙外来でなくても、まだタバコを止めようと思っていない患者にもできる支援がある。ちょっと気になる患者、周りにいないだろうか。採血中にポケットのタバコが見えた時。タバコの匂いが漂ってきた時。問診に喫煙履歴、喫煙本数が書いてあるのを見つけた時。何をしたらよいか、しなくてはいけないかではなく、この患者はタバコについてどう思っているのか、ということから始めてみるとちょっと楽しい禁煙支援が見えてくる。医師の前だと語れなくても私たち看護師になら語ってくれる。
看護師なら誰でもできる日常の禁煙支援を紹介する。

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特別企画Ⅰ

アフタヌーンセミナー ナースのための禁煙スイーツセミナー

変容ステージ実行期・維持期にある患者への支援
ふじ

藤

もと

本

けい

恵

こ

子

熊本市民病院
行動変容のプロセスは「無関心期」から「維持期」に順調に進むとは限らず、逆戻りすることも少なくない。想像より楽に禁煙できてしまう人もいれば、禁煙効果を実感できなかったり、周囲からの甘い誘惑に必死に耐えていたりと、不安を抱きながら禁煙に取り組んでいる人もいる。
タバコは意志や根性だけではやめにくい商品であり、長年連れ添ったタバコとの決別は、人生においても一大イベントである。禁煙を始めた人の禁煙ストーリーをしっかり傾聴すること、そして努力している過程を意識して「賞賛する」ことを繰り返し行っている。今回は当院で行っている禁煙を始めた実行期・維持期の方への支援を紹介する。

※今回の特別企画は、今後の日本禁煙学会学術総会でも開催予定です。

– 50 –

特別企画Ⅱ

防煙授業のノウハウおしえます

ニコチン依存の教育方法とタバコの断り方のロールプレイ
たか

高

の

野

よし

義

ひさ

久

たかの呼吸器科内科クリニック院長 / くまもと禁煙推進フォーラム

１．ニコチン依存の教育方法
ニコチンは依存症を作り出す薬物である。脳内の受容体を介し多幸感を生む神経伝達物質であるドパミンを分泌させる。一方、ニコチンが欠乏すると離脱症状が生じる。タバコをやめたい気持ちに反して、タバコがやめられないという状態をどのように生徒に理解してもらうかについて、我々は様々な試行錯誤を経て、１）自律（セルフ・コントロール）の重要性について予め説明する、２）イラスト
を使う、３）具体的事例を提示する、４）自分で決める、といった考え方で、防煙教育用基本スライドを作成し教育を行っており、紹介したい。
１）自律（セルフ・コントロール）の重要性について説明する
ポイ捨てされたゴミの写真を見て、なぜこのゴミが捨ててあるのかを考えてもらう。ゴミを捨てる人は捨ててはいけないという正しい知識がなかったのか、答えは否である。知識があってもゴミが捨てられている、なぜだろう。答えを出してもらい、その鍵は自律（セルフ・コントロール）であることを話す。さらに、この授業ではタバコについての正しい知識を伝えるだけではなく、自律をするというについて考えてもらうと話しておく。
２）イラストを使う
ジョンズホプキンス大学の Henningfield 教授によるイラストを、許可を得て用い、ニコチン依存症の脳の様子を説明している。イラストを見せながら繰り返し説明すると、喫煙行為が繰り返し行なわれる理由を理解できるようになる。
３）具体的事例を提示する
医療者であればよく経験するニコチン依存症による行為も意識をしなければ理解できない。そこで、ニコチン依存症のためタバコがやめられず、長年喫煙をして肺癌になった患者のこと、慢性閉塞性肺疾患で在宅酸素療法中にタバコを吸ってしまった患者のことなど、ニコチン依存症によって起こってしまった事例を提示し、この行為が通常の視点ではおかしなことであること、その理由はニコチン依存症という病気であることを理解してもらう。
４）自分で決める
授業では喫煙の害のことも簡単に説明する。その上で自分の将来について考えるよう諭し、自分の将来について挙手を求める。単純なことであるが、自分の将来を自分で決めたという自己決定が大変重要であると考えている。
２．タバコの断り方のロールプレイ
意思決定の後、タバコが勧められたときの断り方をロールプレイする。まず、例として、「ごめん」（思いやり）、「 タバコは体に悪いから」・「吸い始めるとやめられないから」（理由）、「俺はパス」・「私はずっと吸わない」（きっぱり断る）といった断り方の例を示す。その上で、数名の有志の生徒に皆の前で断る様子を演じてもらう。この際、タバコを勧める役は必ず大人が担当し、生徒は担当しないことを旨としている。笑いに包まれて授業を終えている。

– 51 –

特別企画Ⅱ

防煙授業のノウハウおしえます

喫煙防止教育の評価方法について
ご

後

とう

藤

み

美

わ

和

くまもと中央薬局 / くまもと禁煙推進フォーラム

約 10 年前、学校薬剤師の仕事に就いたことをきっかけに、薬物乱用防止教育の一環として喫煙防止教育を行うようになりました。のちに「くまもと禁煙推進フォーラム」との出会いもあり、現在は年に数校、学校薬剤師として担当している学校も含め、小中学校を中心に喫煙防止授業を行っております。
以前は学校からの依頼を受け、担当の養護教諭と授業の打ち合わせを行い、当日授業に赴くという繰り返しで、授業後、学校から児童生徒の書いた感想文をいただき、それを読んで毎度毎度感激し、満足した気分になっていました。しかし、次第に自分自身が行っている授業がどの程度理解されているのだろうかと不安に思うようになりました。そこで喫煙防止教育の評価指標として用いられる加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）を中心にしたアンケートで、喫煙防止授業の内容・方法を検証することにしました。その際、KTSND の一般的な評価方法である総点数ではなく、個々の項目の授業前後における回答の変化を比較しました。その結果、授業で感じた手応えとアンケート結果に差があり、「教授錯覚」に陥っていたことがわかりました。この結果から、情報を網羅することも大切ですが、授業前アンケートで対象者の傾向を探り、喫煙開始の可能性に強く影響する要因を把握した上で、幅広い喫煙防止教育の内容からポイントを絞った授業を行うことで、より効果的に「将来タバコを吸わない」と考える子供達を育成することが可能ではないかと考えるようになりました。
それ以降、喫煙防止授業の依頼を受けたら、事前アンケートを行い、「将来タバコを吸っている」という設問に影響する要因を調べ、授業計画書を作成し学校に提出したうえで打ち合わせを行い、実際の授業を実施するようにしました。そして授業後、事後アンケートを行い授業前後の比較をし、最終報告書を学校に提出する流れを取るようにしています。このことにより養護教諭の先生にはその後のフォローがしやすくなったとの評価をいただき、私自身も教育方法、内容等の改善事項が見出せることで今後の授業の手法を再検討できるようになりました。
今はまだアンケートの結果で一喜一憂しながら試行錯誤を始めたばかりですので例数は少ないですが、現時点で経験した事例についてご紹介したいと思います。

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特別企画Ⅱ

防煙授業のノウハウおしえます

タバコの煙を使った実験の体験
たか

高

はま

濱

ひろし

寛

良寛堂薬局 / くまもと禁煙推進フォーラムくまもと禁煙推進フォーラム（以下当会）は、医療関係者・保健関係者・教育関係者を中心に平成
21 年 4 月に発足した。当会は、①科学的なデータに基づいたタバコ情報の提供、②社会の禁煙化の推
進、③受動喫煙のない社会環境の整備により、受動喫煙の害の撲滅、未成年者の喫煙防止、禁煙希望者が禁煙しやすい環境の形成を目的とした活動を行っている。
当会には、熊本県内の小学校・中学校・高等学校からの防煙授業の依頼が増えているが、その際に薬物乱用防止についての内容も取り入れるよう要望がある。その背景としては、文部科学省「薬物乱用防止教室推進マニュアル～教育委員会における取組事例～」に記載がある以下のことが考えられる。
熊本県では、平成 21 年 8 月に本県の高校生が大麻取締法違反（栽培）容疑で逮捕される事件が発生し、大きな社会問題になったことから、教育長名で薬物乱用防止教室を学校が進める薬物乱用防止教育の一環として学校保健計画に位置付け、必ず年 １ 回以上は開催するよう依頼した。その結果、平成 22
年以降薬物乱用防止教室の実施率は、全校種で 100％となっている。課題として、薬物乱用防止に専門性があり、かつ、児童生徒の発達段階に応じた指導力を有する講師を見つけることが各学校では、
難しいという現状がある。今後、外部講師に関する情報提供の仕組みの構築など、学校を支援する取組が重要である。
当会では、このような学校の要望に応えるために、防煙授業部会を設置して、薬物乱用防止の内容を盛り込んだ防煙授業の教材を作製した。防煙授業は、生徒たちがタバコに関する知識と喫煙しないという態度を習得させることを目的として、講師の資質に関わらず成果をあげることが重要と考える。
そこで、タバコの煙を用いた実験、効果音・写真・動画を取り入れたプレゼンテーション、タバコの断り方のロールプレイといった児童生徒が興味をもち、能動的な学習をできるように考案した。

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特別企画Ⅱ

防煙授業のノウハウおしえます

職場の受動喫煙防止の施策－労働安全衛生法を含めて－
ふく

福

なが

永

とも

知

み

美

全国健康保険協会熊本支部 / くまもと禁煙推進フォーラム

厚生労働省では、職場における受動喫煙防止対策として、労働安全衛生法の一部を改正し、平成 27
年 6 月 1 日から、労働者の受動喫煙防止のために適切な措置を講ずるよう事業主の努力義務を施行した。
●全国健康保険協会（協会けんぽ）熊本支部での取り組み
協会けんぽ加入の中小企業においては、受動喫煙防止対策を施している事業者は多くはない現状である。その背景には、「受動喫煙に対する喫煙者の理解が得られない」「事業所内に喫煙室を設けるスペースがない」などの声があげられる。
ある事業所での取り組みを紹介する。事業主から職員の健康管理の一環として依頼を受け、喫煙も含め有所見の改善を目的とした集団教育を実施した。事前のアンケート調査（67 名回収率100%）において、喫煙をはじめとする不健康な行動が自身の健康状態に影響を与えると思う割合
は、「そ う 思 う」27 名 40.3%、「ま あ そ う 思 う」29 名 43.3%、「ど ち ら と も 言 え な い」10 名（14.9%）、「あまりそう思わない」1 名（1.5%）、「そう思わない」０％という結果であった。
集団教育では、事業主を含めほとんどの職員が参加した。事前に取った生活習慣に関するアン
ケート調査と経年の健診結果をもとに事業所の課題を提示し、参加者には普段何気なく続けている生活習慣（食生活・運動・喫煙等）の積み重ねが生活習慣病の発症につながることを気づいてもらい、参加者自らの生活習慣を振り返り、次年度の健診結果の改善や予防を目的に継続できる健康目標を立てる作業を行った。
終了後、参加者からは「長年吸ってきたから今さら禁煙は無理」「タバコを止めると太るから」「喫煙はストレス解消だから」などの理由で禁煙を諦めている声が聞かれた。一方では「喫煙のリスクを知った」「禁煙外来に行ってみたいと思った」「家族に止めてもらいたい（家族の協力が必要）」という声も聞かれた。
今後は半年後、再度、集団教育を実施し経過を確認することにしている。
●課題・労働衛生管理の一環として組織的・計画的に取り組むことが重要であり、事業主の協力がカギとなる。
・受動喫煙防止対策には、事業所の実情に応じた対応を考えていくことが重要である。状況によっては一気に進めず時間をかけ、職員へ説明するなど段階を踏んだ進め方も考えながら行う
ことが大切である。
・事業所自らが受動喫煙防止対策を推進するためには協会けんぽなど関係機関と連携し、他の事業所での取り組み例を知る機会が必要である。

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特別企画Ⅱ

防煙授業のノウハウおしえます

小さな企業がはじめた禁煙プロジェクト〜コーポレート・ウェルネスをめざして～
なが

永

た

田

よし

佳

こ

子

熊本ドライビングスクール代表取締

私どもの会社 KDS は熊本県の公安委員会指定実技試験免除の自動車学校、常時 80 名ほどで業務をやっています。この小さな会社ではじめた禁煙プロジェクトの紹介をさせていただきます。
〜経営者としての責務〜「コーポレート・ウェルネス〜社員が常にピークパフォーマンスを発揮できる状態」私が経営者としてめざしているテーマです。
健康で生産性の高い社員を育てることが、社員にも会社にも有益であることは周知の事実です。社
員が健康→元気で明るい職場→やる気→生産性アップ→報酬アップ→企業イメージアップ→仕事のやりがい→健康年齢の意識→定年の延長→マンパワーの充実→会社のブランド力創成など企業発展の好循環が生まれてきます。社員のいのちをあずかる者として又ビジネス成功をめざす経営者として健康経営を一番に考えています。
最初に着手したのが禁煙プロジェクトです。社員の健康はもとより、教習の実車時間がある業務に対して卒業アンケートに「車内がタバコのにおいがした」お客さまから入校前に「煙草を吸わないイ
ンストラクターでお願いします」との要望を反映させてのことでした。
〜禁煙プロジェクト始動〜
平成 21 年喫煙時間の制限 休み時間のみ
平成 24 年喫煙場所の制限 喫煙室の設置
平成 27 年 3 月従業員敷地内禁煙の通達
4 月「タバコの害について」講習会 協会けんぽ 福永保健師
5 月「吸う人も吸わない人も聴いて得するタバコの話」講演会
九州看護福祉大学 川俣教授
5 月敷地内禁煙実施〜行動の変化〜
専門家による講義を二回受講、内容が本人達の意識改革には大きな影響を与えました。
受講後のアンケートには「副流煙が主流煙よりも危険性の高いものと知り、家の子供達に申し訳なかった」「水虫がタバコと関係あるとはびっくり」「ミミズが煙で縮む実験を見てぞっとした」「ニコチン依存症は病気ですと言われた時はショックでした」「学んだことが多く本当に得した」と。
添付資料で講義から 3 ヶ月 6 ヶ月後の社員の行動変化をグラフ化で報告致します。ご覧のように短期間で効果が上がり手応えを感じています。会社ぐるみで一斉に取り組んだことが、社員もお互い励まし合いながらできたようです。何より、禁煙に成功した社員の家族が「ヘビースモーカーだったお父さんが禁煙するなんて」と大変驚いているという嬉しい報告が私の下に届いています
KDS１年後は 100％禁煙を目指します！

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シンポジウムⅠ

S1-1

タバコと NCD（noncommunicabledisease）

ＮＣＤ とは ？
はし

橋

もと

本

よういちろう

洋一郎

熊本市民病院首席診療部長兼神経内科部長 / くまもと禁煙推進フォーラム代表

学術総会のテーマは、“ 喫煙と生活習慣病 —タバコと ＮＣＤ—” とさせて頂いた。生活習慣病という言
葉の新鮮味がなくなってきているので、多くの医療従事者あるいは市民に “ＮＣＤ とは何だろう ” と考えて頂くようにと今回の学術総会では副題に ＮＣＤ（noncommunicable disease：非感染性疾患）を加えた。
生活習慣病の進展と対策は 5 段階に分けて考えることができる。ステージ 1 は喫煙などの不適切な生
活習慣、ステージ 2 は境界領域、ステージ 3 は危険因子としての生活習慣病、ステージ 4 は疾病としての生活習慣病（脳卒中や心疾患）、ステージ 5 は寝たきりや認知症の要介護状態である。メタボリック
シンドロームはステージ 2.5（本当はステージ 3 に相当）
、心疾患があると脳卒中の原因になるので脳梗塞や脳出血などの脳卒中はステージ 4.5 と考えられる。なお一過性脳虚血発作（TIA）はステージ 3.5になるが、近年、TIA と急性期脳梗塞を「急性脳血管障害症候群（acute cerebrovascular syndrome：
ACVS）」と捉えて同じ対応をすべきであると考えられるようになっている。不安定狭心症と急性心筋梗塞を急性冠症候群（acute coronary syndrome：ACS）として対応するのと同じである。脳卒中を繰り返して寝たきりになったり、認知症になる方を数多く過去 30 年間以上に渡って診療してきた。またアルツハイマー型認知症も生活習慣病として捉えることができるようになってきている。
2011 年 9 月に国連において ＮＣＤ 対策を国際的に推進していくことが採択されている。タバコの使用、不健康な食事、身体活動不足、アルコールの有害使用の 4 つのリスクが、がん、循環器疾患（脳卒中や心疾患など）、糖尿病、慢性呼吸器疾患の 4 つの ＮＣＤ を引き起こすが、タバコの使用は全ての ＮＣＤ の発症の関与するため、非常に重要な位置を占めることになる。私自身は循環器疾患を中心に生活習慣病を考えていたが、がんや慢性呼吸器疾患まで含めた包括的な対策が必要なことが分かる。そこで生活習慣病の 5 段階にがんや COPD まで加えた図を作成した。
健康増進・健康寿命の延伸とともに包括的な ＮＣＤ 対策を考える中で、全ての医療従事者とともに市民の方々が是非、タバコ・喫煙問題を理解し、行動していただけるようになることを願っている。

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シンポジウムⅠ

S1-2

タバコとがんタバコと NCD（noncommunicabledisease）

NCD としての変化と最新の知見
ごう

郷

ま

間

堺市立総合医療センター

いわお

厳

呼吸器内科部長

タバコとがんの関係は、肺がんについての報告が 1964 年になされて以来、広範囲に数限りなく調査が報告されている。タバコと肺がんの関係は間違いがない一方で，肺がんの組織型の比率が変化してきていることが注目される。そこにはタバコ煙の成分が過去から現在にわたって変化してきたことが大きな原因と考えられる。タバコ煙の組成の変化は、肺がんの組織型の変化に関連していると考えられている。同時にこのことは、その他のがんの増加に関係している可能性がある。発がんの関連性が確実になってきたその他のがんには、肝がん、大腸がん、直腸がんなどがある。肝がんはその他のリスクとしてアルコール摂取および B 型および C 型肝炎ウイルスがあるが、これらの交絡因子を除外しても肝がんと関連があると考えられる。大腸がんおよび直腸がんも関連性が疑われていたが、疫学研究により確実に関連すると考えられるようになった。乳がんについては、タバコ煙との関連が複雑であると分ってきた。タバコ煙の発がん性物質が直接乳腺細胞に働くだけでなく、喫煙が性ホルモンに影響することによることも加わる複雑な経路をもつようである。前立腺がんについては、発症との関連は認められていないが、死亡率と喫煙の関連が示されている。この点は、タバコ煙が前立腺がんの性質を変化させている恐れもある。
喫煙によって生じるがんと非喫煙者のがんの生物学的な違いの可能性を考えさせる知見も増えてきている。例えば、現在使用可能な分子標的薬の有効な肺がんの比率は非喫煙者に多い。その一方で、免疫チェックポイント阻害薬による肺がん治療は、逆の傾向がある可能性もある。がんといっても喫煙関連によるものかどうかで治療方針も今後は変化していく可能性も推測される。
がん発症後のタバコ煙の悪影響も注目されている。がんの治療の進歩があっても肺がんなどの予後はなお厳しいものが多い。がん発症後の喫煙の継続は、治療への反応性を低下させ、抗がん治療の毒性を増強し、再発率を増加させるとともに生命予後を左右する。がんサバイバーの生活の中で、別のがんを発症する重複がんの方は、喫煙継続者に多く認められることが確実になってきている。あるいは、喫煙による COPD などタバコ関連疾患合併の有無も肺がんなどの予後に影響する可能性がある。
本発表では、がんと喫煙の関連性について過去の報告からの変化に加えて、できるだけ最新のエビデンスを紹介し、禁煙推進の重要性に言及する。

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シンポジウムⅠ

S1-3

タバコと NCD（noncommunicabledisease）

NCD におけるたばこ対策の重要性
なか中
公益社団法人地域医療振興協会

むら

村

まさ

正

かず

和

ヘルスプロモーション研究センター長

喫煙は、WHOが進めているNCD対策において、対象疾患であるがん、循環器疾患（脳卒中、虚血性心疾患）、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、糖尿病の全てに共通したリスク要因である。たばこ規制・対策の推進は、NCDの発症や死亡を短期間に減少させることにつながることが諸外国での経験から明らかにされており、たばこ対策を国際的に推進するたばこ規制枠組条約は、NCD対策のモデルとして位置づけられている。
喫煙は今なお日本人の死亡に関わる最大のリスク要因である。受動喫煙も含めて年間約 14 万人の尊い命が失われている。わが国では、第 1 次健康日本 21 以降、2003 年の健康増進法の施行に始まり、たばこ規制・対策がより積極的に実施されるようになった。近年男女とも喫煙率が減少傾向にあるが、国際的にはわが国のたばこ規制・対策は法的規制の面での遅れがみられる。経済格差に伴い健康格差の拡大が問題になっているが、喫煙についても、所得や保険の種類により喫煙率の格差があることが報告されている。喫煙率の格差の縮小も含めて、たばこの消費量や喫煙率を効果的に減少させるためには、わが国が批准している WHO のたばこ規制枠組条約に基づいた環境整備が必要となる。
健康日本 21 の第 2 次 計画では、第 1 次の未成年者の喫煙防止の目標に加え、「成人喫煙率の減少」と「受動喫煙防止」の数値目標、「妊娠中の喫煙をなくす」という目標が新たに盛り込まれた。目標に喫煙率の低下が選ばれた理由は、喫煙による健康被害を確実に減少させる最善の解決策だからである。特に、成人の喫煙率の低下は、喫煙関連疾患の発症や死亡、関連医療費を比較的短期的に減少させる効果が期待できる。成人喫煙率 12％達成により、10 年間に 9,100 人のがん死亡、循環器 5,000
人の死亡を回避できる（もし 2022 年度までに喫煙率を 0% にできた場合、その数はそれぞれ 60,400
人、33,500 人となる）。喫煙関連疾患の生涯医療費削減額は、7.9 兆円の削減が見込める。
本発表では、NCD と喫煙の関連性について最新のエビデンスも含めて述べるとともに、発表者が研究代表者を務めている厚労科研の最近の研究成果を踏まえて、主な政策について、今後の規制強化の方向性について述べる。

– 58 –

シンポジウムⅠ

S1-4

タバコと NCD（noncommunicabledisease）

Tobacco control for reducing the global burden of
NCDs-WHO perspective
Dr Dongbo Fu
Technical Officer, Capacity Building, Tobacco Free Initiative,
Prevention of NCDs, World Health Organization

Noncommunicable diseases（NCDs）are the leading cause of death globally. NCDs kill 38 million
people each year; nearly 80% of these deaths occurred in LMICs. NCD deaths are projected toincrease to 44 million deaths per year by 2020.
NCD as a global health issue needs a global response that is supported by strong leadership andpolitical commitment. WHO has been playing a leadership and coordination role in global NCD
prevention and control since 2010. In 2010, WHO developed the Global Strategy for Prevention
and Control of NCDs. After that World Health Assembly several resolutions have been adopted tofurther support the key components of the Strategy. For example, in 2013, WHO Framework on
Tobacco Control（WHO FCTC）was adopted. WHO has also been coordinating the UN Task Forceon NCDs to unit all UN organizations and other partners to support Member States in tackling
NCDs.
Recognizing the primary role and responsibility of Governments in responding to the challenge ofNCDs, in 2011, the UN General Assembly held a high-level meeting on the prevention and controlof NCDs in New York. Heads of State and Government made strong political commitments in theform of the Political Declaration. Following the Political Declaration on NCDs, WHO has developed
the Global Action Plan on NCDs 2013-2020, including 9 global targets and 25 indicators, as aroad map and tool to support Member States to realize their commitments.
Reducing tobacco use is a cost-effective and feasible intervention to address the global NCD
epidemic. The UN Declaration on Prevention and Control of NCDs recognized the significant
contribution of full implementation of WHO FCTC to reducing NCDs. The full implementation of
WHO FCTC is one of the priority actions in the Global Action Plan on NCDs 2013-2020
recommended to Member States to reach the global NCD targets in reducing tobacco use and therisk of premature mortality from NCDs. Member States can use WHO FCTC and its guidelines aswell as WHO MPOWER technical package to advance their tobacco control efforts to reduce theburden of NCDs.

– 59 –

Education
Dr Dongbo Fu is a Technical Officer for tobacco cessation in the National Capacity Building Unit, Department for
Prevention of Noncommunicable Diseases（formerly Department of Tobacco Free Initiative）at World Health Organization（WHO）. Dr Fu began his work with WHO in 2006, where he first worked as a Project Coordinator for WHO’s Ageing andLife Course Programme prior to his current position. Dr Fu has over 10 years international and country-level experience intobacco cessation and treatment of tobacco dependence. He is WHO's principal focal point for supporting WHO Member
States to establish and strengthen their national tobacco cessation and treatment systems as part of comprehensive
tobacco control strategy and part of a comprehensive package of essential services for prevention and control of noncommunicable diseases（NCDs）. He has coordinated the development of a series of WHO technical tools for integrating
brief tobacco interventions into primary care services and for developing and improving national toll-free tobacco quitline services. He also provides direct technical support to WHO Member States through regional and country-level training
workshops to scale up their tobacco cessation services.
Before joining WHO, Dr Fu served as an associate professor and the deputy director of Department of Preventive Medicine,
School of Public Health, Fudan University（formerly Shanghai Medical University）in Shanghai, China, where he spentseven years in teaching and research in the field of health promotion and health education, community-based NCD
management and tobacco cessation in primary care. In addition to teaching and research, Dr Fu was a regular publichealth consultant in Shanghai health authorities to advise on the issues of tobacco control as well as NCD care andmanagement in primary care. He also worked as a public health doctor for two years in China between 1993 and 1995.
He studied Medicine and received his M.D. from Jiangxi Medical College, China. He holds a Ph.D. in preventive medicine
and a Master of Public Health both from the School of Public Health, Fudan University.

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シンポジウムⅡ

S2-1

防煙教育とタバコ授業

つながりを大切に次世代を育むケムケムいやいや教育
まつ

松

なみ

浪

よう

容

こ

子

山形大学医学部看護学科

山形県喫煙問題研究会は 2000 年に立ち上がり、『きれいな空気を子供たちに』を合言葉に活動している。研究会設立当時、低学年向け喫煙防止教育の教材は少なく、それなら作ってみよう…という有志により低学年向け喫煙防止教育教材 CD-ROM「はむっち」が作成され、その後、高学年から中学生向け教材の追加と改訂を経て現在に至る。CD-ROM には指導案や学習プリント、家庭への通知も収録されるなど指導しやすい工夫もなされ、誰でも簡単に喫煙防止教育を提供できるようになった。また、各会員の得意分野や地域・職種のつながりを活かし、「はむっち」のアレンジにとどまらず、独自の教材を使用したり、それらをシェアしたりすることで内容が発展してきた。喫煙防止教育の対象も、小中学生にとどまらず就学前から大学生に至るまで拡大してきた。
子供達に対する教育だけでなく大人への啓発も同時に進めることが必要であるため、研修会や市民公開講座、イベントなどを企画し、啓発にも力を入れている。2010 年には、一般市民を含めた幅広い対象に、禁煙支援や受動喫煙対策、防煙教育ができる「禁煙サポーター」の認定制度を取り入れ、禁煙支援や喫煙防止教育の普及に努めた。その活動成果として高校生による小中学校への仲間教育（ピアエデュケーション）があり、現在も後輩へと引き継がれている。
医師・歯科医師・薬剤師・看護師・保健師・養護教諭・教諭といった医療・教育関係者だけではなく、行政や一般市民も、それぞれの立場で活躍しているのが山形県喫煙問題研究会の強みである。特に行政や山形県医師会・歯科医師会・薬剤師会・看護協会で結成される四師会禁煙推進委員会との連携は強く、多職種連携で取り組んできた。現在は子育てイベントにおける紙芝居、看護学校や医療・福祉系大学での喫煙防止出前講座等の活動をしている。
喫煙防止教育では、一緒に取り組む仲間を増やし、後輩を育てることも重要である。シンポジウム
では、これらの活動の中から、筆者が看護専門学校と短期大学幼児教育科で実施した出前講座の成果を、感想文と加濃式社会的ニコチン依存度 KTSND を用いて考察したい。

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シンポジウムⅡS2-2

防煙教育とタバコ授業

喫煙者・非喫煙者にも情報配信を行う集客方法
むら

村

やま

山

かつ

勝

し

志

むらやま薬局

防煙教育をはじめてから ８ 年の月日が経過し継続的に介入することで、児童からの「うちの父ちゃんに「『タバコは体に悪いからやめて』と言ってもやめてくれない」と涙ながらの訴えが幾度となくあり、禁煙に対して興味を持たない大人への情報提供を並行して行う事の必要性を感じた。
そして、日頃からの情報配信（イベント）を常に行っていく為に、平成 22 年 4 月 24 日にタバコフリー
愛媛を立ち上げることとなった。
情報配信の最大イベント「世界禁煙デー」を利用し、如何に集客し情報配信を行うかを検討した。このイベントは、喫煙者には、タバコの有害性についての情報配信する！非喫煙者の方々には、受動喫煙の有害性についての情報配信する！を心掛けている。また、イベント開始前の時間を使って、各団体による医師会による禁煙相談・歯科医師会による歯周病相談・薬剤師会による肺年齢測定などの催しで健康情報の配信も行っている。
参加者は、医師会、歯科医師会、薬剤師会、新居浜市職員、医療スタッフ、看護学生、薬学生、ボ－イスカウトなど多職種にわたり総勢 100 名近くのスタッフが集結し、世界禁煙デーイベントを盛り立てて頂き、スタッフへの情報配信も怠ることなく行っている。
昨年度は、集客人数 1000 人の目標を超えたことから、本年から名称変更し開催した。
今後も、喫煙者のみならず非喫煙者に対しての情報配信もできる限り継続していきたいと考えている。

– 62 –

シンポジウムⅡS2-3

防煙教育とタバコ授業

一般市民による、ゼロからのタバコ防止教育
すず

鈴

き

木

たか

隆

ひろ

宏

ちょうふタバコ対策ネットワーク

私は、医療従事者ではないごくごく普通の一般市民である。
2015 年 2 月に、自身の子どもが通う小学校でのタバコ防止授業を皮切りに、8 月には市内小学校における学校保健委員会での講演、9 月にも市内小学校におけるタバコ防止授業を行った。
ただタバコ防止授業を実施するだけではなく、「次」に繋がる工夫を凝らし、自身の活動だけでなく、医師、学校薬剤師、歯科医師、養護教諭等の地元のキーマンを巻き込む形で進めている。
ただの一般市民が、いかにして地元のキーマンを巻き込みながら、タバコ防止教育の端緒を築いてきたか、シンポジウムにおいて報告する。
地元でタバコ防止教育を行いたいがどのようにきっかけを作り広げていけばよいか、模索している
先生方のご参考になれば幸いである。

– 63 –

シンポジウムⅡS2-4

防煙教育とタバコ授業

沖縄県における次世代健康教育
やま

山

しろ

代

ひろし

寛

沖縄大学人文学部福祉文化学科

沖縄県は、25 年後の 2040 年までに健康寿命日本一を目指し取り組みを進めている。
沖縄県の年齢調整死亡率をみると、男女とも、65 歳までの働き盛り世代で、脳出血、急性心筋梗塞、慢性肝疾患など、生活習慣病による死亡率が全国より目に見えて高い。
長寿県復活の実現のための課題は、働き盛り世代の「早世」であり、「早世」の原因であるタバコ、アルコールなどの依存症対策がきわめて重要だ。
沖縄県医師会は県から委託を受け、昨年から、県内の全小中学校で使用する、食育、生活習慣などに関する副読本を作成する「次世代の健康教育事業」をスタートした。
演者は大学教員、医師として禁煙治療、防煙教育に携わるなかで、教育の現場や家庭にタバコをはじめとする依存症の真実が十分伝わっていないことを痛感していたが、「次世代の健康教育事業」の小学校 ４ 年生から ３ 年間生活習慣病について学ぶテキスト「ちゃ～がんじゅ～」と教員用テキストの執筆、編集に、演者をはじめとする ANDOG 研究会のメンバーが加わり、完成させることができたので紹介したい。
今年から県内すべての小学生に行き渡ったこのテキストによって、学校だけでなく家庭や地域でも、生活習慣病の背後にある依存症についての学びが深まり、長寿県復活の一助になることを願っている。

ANDOG 研究会：沖縄県内の依存症の専門家たちの交流するグルーフ（愛称 : 沖縄アンドーナツ）
ANDOG とは、
以下 5 つの依存症、A Alcohol, N Nicotine, D Drug, O Overeating & severe Obesity, G Gambling の頭文字。
これまで同じ依存症ファミリーでありながら、意外なほどに交流がなかった近接領域の援助職が交
流し、どの領域についても必要最低限の支援はできるようになることを目的に設立したが、現在会員数
は 100 名を超え第 8 回禁煙学会沖縄大会開催の大きな力となった。

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シンポジウムⅡS2-5

防煙教育とタバコ授業

体験・参加型喫煙防止授業～自調自考で意思決定を～
ど

土

い

井

たかし

土井内科医院

喫煙という薬物依存、悪しき生活習慣に至らないため、「吸い始めない」ための喫煙防止教育の果たす役割は大きい。学校教育での視点として、健康への影響などの保健体育と、未成年者喫煙防止法に基づく生活指導との二つの側面がある。学校の「管理」として、後者に重点を置き指導・教育され、停学などの懲罰で対応してきたことが、必ずしも功を奏していないことは、保健医療関係者のみならず、気付いている人も多い。一方で、健康への影響を伝えるだけでは喫煙・タバコについて十分理解されず、そして、病気やそれに伴う苦しみや死など、恐さを主体とした題材の場合、短期的な効果は少なからずあるものの、長期的な効果には疑問が残る。
体験・参加型授業においては、講義による「聞く」だけでなく、実物（外国製タバコやポスターなど）や模型を「見る」「触る」を通じて、考えて「書く」ことで知識の強化や定着を目指している。
また、喫煙を誘われた時の返答や喫煙をする身近な人たちへの想いを綴ることは、コミュニケーショ
ン能力を高めることにも繋がると考えられる。そして、健康を意識し、それに繋がる行動を選択する
ための意思決定を持続することは、喫煙防止教育の意義や効果として、重要な要素と考えられる。生涯を通じて「吸わない」と決定できるために、行動経済学で言われている「意思決定の過程」なども参考にした構成となっている。
持続的に適切な自己決定をし、授業を通じて自己効力感が持てる授業として、多くの職種、立場の人と関わり、地域の人的資源を活かして継続していることも併せて報告する。

– 65 –

シンポジウムⅡS2-6

防煙教育とタバコ授業

ゲートウェイドラッグ（Gateway drug）としてのタバコ
たか

高

はま

濱

ひろし

寛

良寛堂薬局 / くまもと禁煙推進フォーラムくまもと禁煙推進フォーラム（以下当会）は、医療関係者・保健関係者・教育関係者を中心に平成
21 年 4 月に発足した。当会は、①科学的なデータに基づいたタバコ情報の提供、②社会の禁煙化の推
進、③受動喫煙のない社会環境の整備により、受動喫煙の害の撲滅、未成年者の喫煙防止、禁煙希望者が禁煙しやすい環境の形成を目的とした活動を行っている。
当会には、熊本県内の小学校・中学校・高等学校からの防煙授業の依頼が増えているが、その際に薬物乱用防止についての内容も取り入れるよう要望がある。その背景としては、文部科学省「薬物乱用防止教室推進マニュアル～教育委員会における取組事例～」に記載がある以下のことが考えられる。
熊本県では、平成 21 年 8 月に本県の高校生が大麻取締法違反（栽培）容疑で逮捕される事件が発生し、大きな社会問題になったことから、教育長名で薬物乱用防止教室を学校が進める薬物乱用防止教
育の一環として学校保健計画に位置付け、必ず年 １ 回以上は開催するよう依頼した。その結果、平成22 年以降薬物乱用防止教室の実施率は、全校種で 100％となっている。課題として、薬物乱用防止に専門性があり、かつ、児童生徒の発達段階に応じた指導力を有する講師を見つけることが各学校では、
難しいという現状がある。今後、外部講師に関する情報提供の仕組みの構築など、学校を支援する取組が重要である。
当会では、このような学校の要望に応えるために、防煙授業部会を設置して、薬物乱用防止の内容を盛り込んだ防煙授業の教材を作製した。防煙授業は、生徒たちがタバコに関する知識と喫煙しないという態度を習得させることを目的として、講師の資質に関わらず成果をあげることが重要と考える。
そこで、タバコの煙を用いた実験、効果音・写真・動画を取り入れたプレゼンテーション、タバコの断り方のロールプレイといった児童生徒が興味をもち、能動的な学習をできるように考案した。タバコをゲートウェイドラッグ（Gateway drug）として位置付け、薬物との共通点である依存の解説に重点を置いている。本シンポジウムでは、薬物乱用防止を取り入れた防煙授業について紹介したい。

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シンポジウムⅡS2-7

防煙教育とタバコ授業

禁煙謎解きイベントによる禁煙活動の拡大効果
まつ

松

お

尾

くに

邦

のり

功

やまなしタバコ問題研究会【 目的 】
やまなしタバコ問題研究会は、山梨県内を中心に、禁煙支援・受動喫煙防止・防煙教育という 3 本柱を中心に活動を行っている。人口 10 万人あたりの保健師の数が日本一であるという資源を活かした
り、学生のころからの禁煙活動に対する自主性を促したりする事で、県内外への禁煙への取り組みを広げていく狙いがある。
今回は特に、高校生を中心とした小学生向けの防煙教育イベント実施までの経緯と成果について紹介する。
【 方法 】
昨年度、演者が勤務する病院へ夏休みに体験実習に来た県内高校生 6 名に声をかけ、すでに実施予定であったやまなしタバコ問題研究会が主催し行った第一回小学生向け禁煙謎解きイベントに、ボラ
ンティアで参加してもらった。
その後、本年度の第二回イベントに向けては、ボランティア参加した高校生を中心に、1 年を通して企画・制作・運営を行ってもらった。
終了後、イベント参加者には組み立て式の自由研究教材を配布し、謎解きで得た知識を元に復習できるような工夫を行った。
【 結果 】
企画段階で演劇を用いるという工夫を行い、当初 6 名だった高校生は演劇部、運動部、放送部を巻き込み、高校生だけで 20 名以上のスタッフによる運営を行うようになった。
問題作成の段階では「受動喫煙」をテーマに選定し、「親がタバコを吸いに行く」という行為が「タバコに親が連れて行かれてしまっている」という子ども独特の目線を描き出したストーリーで展開されるなど工夫が見られた。
参加した小学生も、ストーリー仕立ての展開の中に自らが置かれるため、謎解き脱出成功・不成功に関わらず、満足度が高く、自由研究教材も活用されていた。また、県内に残る予定の高校生スタッ
フは次年度も関わりを持ちたいと、積極的に参加を表明してくれている。
【 結論 】
高校生も問題作成にあたり自主的にタバコに関する知識を学習し、さらにそれを小学生にも伝え、同伴した親もリアルタイムで知ることができる。
大人が教える側に回るだけでなく高校生のネットワークとエネルギーを引き出し活用することで、より禁煙普及への推進力が増すことが期待される。

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シンポジウムⅢ

S3-1

認定看護師による禁煙支援

糖尿病の進行予防と禁煙支援
えん

遠

どう

藤

やす

靖

こ

子

熊本市民病院（糖尿病看護認定看護師）

糖尿病患者では喫煙によりインスリン感受性の低下や、インスリン抵抗性を増大させるため、糖尿病自体を悪化させる。また、喫煙が動脈硬化を悪化させ、細小血管障害や大血管障害などの合併症を重症化する因子であることは明確である。現在、糖尿病と診断されている喫煙者に対してタバコや、禁煙についての思いを療養支援中に確認し支援にあたっているが、どの段階で禁煙についてのアプロー
チを開始すべきなのかと戸惑うことがある。今回糖尿病患者に対しての禁煙支援介入をどの時点で行うべきか、どのようなきっかけで介入できるかを糖尿病看護認定看護師の立場で考えたので発表する。

シンポジウムⅢ

S3-2

認定看護師による禁煙支援

心不全の原因ともなる虚血性心疾患患者の入院中の禁煙支援
さい

齊

とう

藤

けい

圭

こ

子

熊本機能病院（慢性心不全看護認定看護師）

喫煙は冠攣縮を含む狭心症や心筋梗塞など動脈硬化性疾患の発症、進展に関与する一方で、糖尿病や高血圧と並び心不全の発症・進展の独立した危険因子でもある。
当院でも、喫煙歴があり、虚血性心疾患を有する患者が多く入院している。心不全の発症を予防す
る上でも入院中の禁煙指導は重要である。当院では現在、入院中の喫煙者に対して入院時・入院中・退院時の指導の流れを作り、禁煙指導に取り組んでいる。心不全の発症予防・悪化の回避のための禁煙支援の方法を、慢性心不全認定看護師の立場で紹介する。

– 68 –

シンポジウムⅢ

S3-3

認定看護師による禁煙支援

COPD の発症予防や進行予防のための禁煙支援
がも

蒲

う

生

あゆ

歩

み

美

熊本赤十字病院（慢性呼吸器疾患看護認定看護師）

COPD は肺の生活習慣病、たばこ病ともよばれており、最大の原因が喫煙であり、2020 年には世界
死亡原因の第 3 位になると予想されている。禁煙は COPD の発症リスクや死亡率を減少させて進行を抑制する最も効果的かつ経済的な方法とされておりガイドラインにおいても重要な位置づけとなっている。患者の禁煙に対する準備性を把握し、看護師が禁煙アドバイスを短時間でも継続的に行えるよ
う、患者・家族および看護師への支援について紹介する。

シンポジウムⅢ

S3-4

認定看護師による禁煙支援

脳卒中の再発予防を目的とした禁煙支援
にし

西

かわ

川

ち

千

はる

春

熊本託麻台リハビリテーション病院（脳卒中リハビリテーション看護認定看護師）

脳卒中には、脳出血、くも膜下出血、脳梗塞がある。喫煙は、くも膜下出血と脳梗塞の危険因子となる。当院は回復期リハビリテーション病院として、日常生活動作の改善と再発予防の生活指導を行っている。今回、入院した脳梗塞患者の喫煙状況を調査し、脳卒中リハビリテーション看護認定看護師
として、日本脳卒中協会

熊本県支部が作成した、脳卒中発症者を対象として配布する「くまモンの脳卒中ノート」を使用した再発予防（禁煙支援）を行った。その症例を通し、今後の禁煙支援の課題を報告する。

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シンポジウムⅣ

S4-1

病院の敷地内禁煙―現状と課題―

病院敷地内禁煙の意義と問題点
かわ

川

い

合

あつ

厚

こ

子

社会医療法人公徳会トータルへルスクリニック院長

2003 年に施行された健康増進法の第 25 条において、不特定多数の人が利用する施設である病院は、施設管理者が受動喫煙防止のため必要な措置を講じるように努めなければならない、とされている。
また、2010 年の厚生労働省健康局長通知「受動喫煙防止対策について」では「少なくとも官公庁や医療施設においては、全面禁煙とすることが望ましい」ことが都道府県等に発出された。さらに、医療環境や社会の変化に応じて数年ごとに改定される、日本医療機関評価機構による病院機能評価においては、ver.5.0 では「禁煙に取り組んでいる」とされていた項目が ver.6.0 では「禁煙が徹底されている」に、最新 version の 3rdG:Ver1.1 では「受動喫煙を防止している」に変更され、敷地内禁煙が重視されている。今や敷地内禁煙は快適で安全な療養環境を提供する病院の必要 不可欠な条件となっている。未遵守の場合「公的病院における受動喫煙防止対策の推進（あっせん）～行政苦情救済推進会
議の意見を踏まえたあっせん～」のように事例化することもありうる時代である。
医療機関は「病気を治したい」「将来健康でいたい」「医療に貢献したい」といった人々が集まる場所であり、健康増進を図る立場の病院において受動喫煙を被ることは何としても防止する必要がある。
以下に病院における敷地内禁煙の意義と問題点を列挙し、次の講演「病院敷地内禁煙の進め方」への橋渡しとする。
【 意義 】〈 健康面 〉◎ 患者・職員・来院者の受動喫煙を防止する。
◎ 広義の禁煙治療となる。
患者・職員・来院者の禁煙のきっかけ
禁煙を継続しやすい環境
地域への波及〈 経済面 〉◎ 職員の医療費負担・健保以外の保険料減少◎ 労働時間損失の減少◎ 物質損害・維持管理費の減少◎ 禁煙外来開設が可能◎ 薬剤費用の減少〈 管理面 〉◎ 労働衛生の 3 管理（作業環境管理・作業管理・健康管理）に資する◎ 労働災害リスクの減少◎ 院内感染リスクの減少◎ 火事のリスクの減少◎ 罹病率・早期死亡・欠勤の減少◎ 喫煙場所の有効利用◎ イメージアップ◎ 病院機能評価で高い評価			
等【 問題点 】● 病院管理者・幹部の喫煙対策の重要性への認識が不十分なこと● 喫煙の本質はニコチン依存症という病気であるという認識が患者・職員において不十分であること● 精神科、療養病棟、緩和ケア病棟においては、病院機能評価で分煙について評価されてきたこと● 職員の喫煙率の高さ● 敷地内禁煙の実施方法がわからない● 遵守しない患者への懸念（無断離院・事故・病状の悪化・周囲への影響・火事）● 患者減少の懸念● 精神疾患患者の問題行動や症状悪化の懸念● 近隣からの苦情の懸念			等– 70 –

シンポジウムⅣ

S4-2

病院の敷地内禁煙―現状と課題―

病院の敷地内禁煙の現状と対策
みず

の

水

野

ゆう

雄

じ

二

熊本機能病院

コーディネーター代表

熊本機能病院

副院長

タバコの煙は、健康と寿命の最大の危険因子であることが分かっている。受動喫煙でさえも影響が大きく、教育も含めた受動喫煙防止のために病院は指導的立場で病院敷地内禁煙に取り組むことが必要である。この点では、他国に遅れを取っている。一方で、この実践には多くの問題があり、病院には労力と工夫が必要あり対処に困っている病院も少なくない。
今回、病院敷地内禁煙が認定条件になっている地域がん治療拠点病院の中で保険診療の禁煙外来が設置できていない病院、即ち敷地内禁煙が実施できていない可能性がある病院を対象にアンケートを行いその現状と問題点を評価し、対策を講じて敷地内禁煙に取り組む病院に情報と対策を提供することを目的として本シンポジウムを企画した。
本シンポジウムでは、全国で敷地内禁煙に先進的に取り組んでいる ３ 人のパネリストを中心に検討を行い敷地内禁煙の実施継続のための対策を講じてみたい。
『地域がん治療拠点病院へのアンケート結果報告』
全国がん治療拠点病院 ４２３ 施設（本年 ７ 月初旬時点）中、敷地内禁煙が条件となる保険診療診療による禁煙外来が設置されていない １２９ 施設に、現状と問題点を問うアンケートを行い解析した。

５０ 施

設から回答を得られた。（回答率 ３８．８％） そこには注目すべき結果が得られており、敷地内禁煙の実
施は簡単ではなく、事前に準備し、対応しなければならない幾つかの問題点が伺えた。
『病院敷地内禁煙の進め方』
敷地内禁煙を実施するためには、まず重要なことは、１）トップからの職員へ向けた通達と ２）リー
ダーとなるスタッフの存在である。また理解しておくべき点として患者教育よりスタッフへの教育指導が重要であり、そのために行うためには、昼休みを含めた職員の禁煙をいかに指導するか、またこれらを継続するための管理運営部門も必要であると考えられた。さらには、患者への約束事項の提示のほか、病院周囲への施設や民家の理解を得るための対策は重要と考えられた。また敷地内禁煙実施
への診療報酬の必要性や入院患者禁煙パスの試みなどアンケート調査結果を踏まえて、今後の対策を検討してみたい。

– 71 –

シンポジウムⅣ

S4-3

病院の敷地内禁煙―現状と課題―

単科精神科病院における敷地内禁煙化の取り組み
さ

佐

とう

藤

ひで

あき

英

健生会明生病院

明医局長

明生病院は 234 床の単科精神科病院である。
従来、院内ではタバコが一日 1000 本以上消費され、禁煙化は不可能と考えられていた。
たばこ煙害が深刻視される中 2009 年「院内煙害防止プロジェクト」が設立された。
その後職員・患者向けの啓発活動および煙害防止対策が根気強く実施された結果、2012 年 2 月に敷地内禁煙を達成することができた。以下、当院における主な禁煙化の流れを示す。
□ 2008 年：当院薬局長が入院患者、職員における喫煙率を調査。その結果を院内月報に掲載し、長期連載「Tobacco ニュース」が開始された。
□ 2009 年：院内分煙の実態調査煙害ハザードマップが完成。分煙は無意味であることが再認識され、煙害防止プロジェクトが設立された。
□

2010 年 11 月：精神科患者への喫煙擁護論が優勢な中、一病棟で試験的禁煙化取り組み開始。

□

2011 年 1 月：個別禁煙指導を徹底するため、病院全体の煙害防止活動理念を作成。さらに敷地内禁煙化ロードマップが作成された。

□

2011 年 3 月：禁煙化が停滞する中、入院患者の悪性腫瘍発症調査と保護室担当看護師の受動喫煙本数調査が提出され、禁煙化推進が再度支持された。

□

2011 年 4 月 1 日：別館病棟などの全面禁煙実施と敷地内禁煙委員会の設立。屋外に仮喫煙場所を設け、段階を経て遠方に移設。

□

2011 年 5 月 31 日：24 時間敷地内禁煙デーを試行。その後毎月 22 日を終日禁煙日に指定し、敷地内禁煙を試験的に開始。

□

2012 年 1 月：残り一か月余りで敷地内禁煙化に不安の声があがる中、5 つの禁煙プロジェクト
チーム（広報・学術・禁煙支援・クリーン活動・イベント）が発足。短期間で敷地内禁煙化がさらに推進された。

□

2012 年 2 月 21 日：売店でのタバコ販売終了。屋外喫煙所を撤収 。

□

2012 年 2 月 22 日：敷地内禁煙の完全実施。記念式典を開催した。

□

2012 年 4 月：禁煙外来開始。病院周辺への清掃、禁煙パトロール開始。

□

2014 年 8 月病棟内禁煙支援ミーティング開始。
敷地内禁煙化達成後は、未だ敷地内へのタバコ持ち込みや隠れ吸いなどの問題は残存しているが、禁煙化維持、患者への禁煙支援継続など、職員の継続した努力により、それらは次第に減少傾向にある。また患者、職員の禁煙達成患者の増加や受動喫煙防止に一定の成果をあげている。

– 72 –

ランチョンセミナーⅠ

タバコと癌 / COPD
や大
産業医科大学まと和

産業生態科学研究所

ひろし

浩

健康開発科学研究室

教授

・ 世界保健機関（WHO）の研究組織である国際がん研究機関（IARC: International Agency for Research
on Cancer）による発がん性分類において喫煙と受動喫煙は、アスベスト、ベンゼン、ベリリウム、
カドミウム、ヒ素、アルコール飲料などと同じ「Group1：ヒトに対する発がん性がある」物質として位置づけられている。
・ IARC のモノグラフ第 83 巻（2004 年）で 64 種類の発がん性物質のリストが掲載された。
・ 米国公衆衛生総監による 1986 年、2006 年、2014 年の報告書で、喫煙と受動喫煙には発がん性、
COPD の原因となることを繰り返し報告している。2014 年の報告書では肝臓癌、大腸癌、加齢黄斑変性、母親の喫煙による児の口唇口蓋裂、糖尿病、子宮外妊娠、慢性関節リウマチ、免疫機能低下が新たに追加された。また、受動喫煙による肺がんの Relative risk は、①配偶者からの曝露で 1.15
〜 1.43 倍、②職場の曝露で 1.13 〜 1.32 倍、③小児期の曝露で 0.81 〜 1.59 倍であり、受動喫煙が非喫煙者の肺がんのリスクになることについて十分な証拠が得られ、喫煙者とともに生活すること
により、非喫煙者の肺がんリスクは 20 〜 30％上昇する、と結論された。
・ 国立がん研究センターの報告では、日本人の肺がんにおける喫煙の人口寄与危険割合は男性で 68％、女性で 18％であった。また、禁煙して 15 〜 19 年で肺がんのリスクが非喫煙者と有意差がなくなる
ことが示された。
・ COPD の最大の問題点は、診断率の低さである。人間ドックを受診した 29,560 名のうち、気流閉塞の有病率は 9.9％であった。そのうち、COPD と診断されている者は 2.6％で、83.9％が未診断であった。
・ COPD による死亡は 2014 年で 16,184 人であった。男性の死亡原因の第 8 位、全体で第 10 位であるが、今後、他の死亡原因の減少と COPD の診断率の向上により、死亡原因の順位は上昇することが予想される。
・ 大森らによる分析では、日赤熊本健康管理センターの人間ドックを 1994 年、1999 年、2006 年、2011 年と 17 年間継続受診し、呼吸機能検査を受けた者で、1994 年に気流閉塞が無く、気管支喘
息等の呼吸器疾患を除外した男性 379 名（94 年時 30 ～ 69 歳、平均 46.4 ± 7.2 歳）、女性 124 名（94 年時 30 ～ 62 歳、平均 45.8 ± 6.4 歳）の 12 年間の追跡調査の結果、１ 秒量の年間変化量は非喫煙者で 34.6ml、喫煙継続群で閉塞性換気障害のない群は 42.3ml、ある群は 60.3ml であった。
17 年間の追跡期間中に気流閉塞を認めた者は、男性の喫煙継続者では 26.6％、期間中禁煙者で13.6％、非喫煙者で 5.5％であった。
・ COPD の啓発、診断率向上、健診時にすべての喫煙者への禁煙勧奨、早期禁煙の実施が不可欠であることついて解説する。

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ランチョンセミナーⅡ

酒とタバコと心臓病
みず

水

の

野

ゆう

雄

じ

二

熊本機能病院副院長（話の内容）世間では、健康被害を生じる代表として、『酒とタバコ』が挙げられる。タバコが、心筋梗塞や狭心症などの心血管疾患を生じることはよく知られているが、なぜか酒は、循環器の危険因子には通常含まれていない。むしろ、酒は、心筋梗塞や脳梗塞の抑制効果があるとの報告があり、我々は結局どうとらえればいいのだろうか。実は、酒の有用性の報告は、ほぼ酒に強い欧米からである。
ご存知のように酒に弱い人が多い日本では、酒の臨床研究はやりにくいのだ。日本人の約半数は、欧米と異なり酒に弱いか飲めない。日本人には、アルデヒド代謝に関わる ALDH2 の酵素活性が遺伝的に低下あるいは活性がない為に、飲酒で生じるアセトアルデヒドを代謝できず少量の酒で赤面（アルコールフラッシング）する。酒の代謝は、日本人の起源、遺伝子と実は大きく関与しており、日本人の起源、歴史そして文化に極めて深い関係があると考えられる。
本年 ５ 月に我々は Circulation 誌に、東アジア人に多いアルコールフラッシング症候群は、日本人では common disease である冠攣縮性狭心症において、タバコと共に最大の危険因子であることを報告した。このように、アルコールで赤くなる人には冠攣縮性狭心症が多く、また知っておくべき注意点
が徐々に解明されてきている。興味深いことに、実はタバコの煙には、アセトアルデヒドのみならず、さらに発がん性など毒性の強いアルデヒドが数多く含まれているのだ。喫煙は、酒以上にアルデヒド
代謝障害に悪影響を及ぼしている可能性がある。酒だけなら人によっては、良いこともあるのだが、そこにタバコの煙が加わるとアルデヒドの害は、身体にとって恐るべき脅威と変わる。
このようにアルデヒド障害は、喫煙の害を語る上で、今後、非常に注目すべきファクターと我々は考えている。
本セミナーでは、日本人に多いアルデヒド代謝障害に注目して、循環器疾患のみならず健康寿命に関与する『酒とタバコ』の害の理由を分かりやすく、区別して解説してみたい。

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ランチョンセミナーⅢ

呼吸・循環器病と喫煙
ひ

檜

がき

垣

じつ

お

實

男

愛媛大学医学部教授

喫煙は心血管病、がん、呼吸器病の原因で、日本の非感染性疾患および外因による死亡数への寄与が最も高いリスク因子である。これら疾患の中でも、心血管病の原因となる動脈硬化の三大危険因子
は高血圧、喫煙、脂質代謝異常症であり、高血圧・心血管病の管理において喫煙の問題はきわめて重要である。さらに近年の高血圧はメタボリックシンドロームや肥満、糖尿病などの合併によって複合化かつ高リスク化しており、今後はこれら複数のリスクファクターを一括してマネジメントする必要がある。特に禁煙は欠くことのできない重要な介入であり、喫煙を放置したままの降圧療法やコレス
テロール低下療法には意味が無いと言っても良いほどである。近年になって喫煙による健康被害の実態が科学的に証明され、厚生労働省も禁煙支援を保険適用にするなどわが国も無煙社会への移行に希望が持たれている。喫煙の血圧に対する作用は主にニコチンの急性作用として血圧上昇が約 15-30 分持続する。一方、慢性的喫煙が高血圧の発症、維持にどのように関与するかはよく分かっていない。
しかし先にも述べたように喫煙そのものが血管を傷害して動脈硬化を引き起こしたり、血液幹細胞の血中からの消滅、交感神経の亢進や血中アディポネクチン濃度の低下作用、さらにはインスリン抵抗性の悪化作用などの催動脈硬化性代謝悪化作用を示すことを考えれば、早急に禁煙を行うべきである。
さらに循環器と関連の深い呼吸器疾患の慢性閉塞性肺疾患も喫煙が主要な原因である。禁煙によって循環器病や呼吸器病、癌などたばこ病のリスクも下がってくることが証明されている。かっての禁煙
は我慢大会であったが、わが国では、このようなニコチン中毒症の患者に対して、ニコチンガム、ニ
コチンパッチといった禁煙補助剤が認可されており、数多くのクリニックで禁煙外来も開かれている。
また脳のニコチン受容体に対する部分的アゴニストであるバレニクリンも使用されており、本剤の登場によって、禁煙外来の役割も禁煙支援からより積極的な禁煙治療へと強化されている。さらに我々は、行動変容も起こさせるよう、携帯電話の禁煙アプリも開発している。高血圧には降圧薬、脂質代謝異常症には抗脂質代謝異常薬、喫煙に禁煙治療薬という治療手段がそろったことで、動脈硬化の三大リスクファクターに対する統一的治療が可能となろうとしている。

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ランチョンセミナーⅣ

煙に巻かずに脳を守る話
ひら

平

の

野

てる

照

ゆき

之

杏林大学医学部脳卒中医学講座

教授

脳卒中は日本人が寝たきりに至る原因疾患の第 1 位、死因の第 4 位であり、国民病とも言える。脳卒中の予防・治療とは、リスクファクターの診断・治療に他ならない。なかでも喫煙のインパクトは大きく、他のリスクファクターとも相乗効果を示す。したがって禁煙の徹底が何より重要である。
本邦では近年、脳梗塞の臨床病型としてラクナ梗塞が減少する一方、アテローム血栓性脳梗塞や心原性脳塞栓症が増加し、欧米諸国のパターンに近づきつつある。このうち心原性脳塞栓症は、いったん発症すると重症化しやすく、また再発をくり返すことも少なくないため、最も予後の悪い病型である。その主原因として知られる心房細動は、本邦でも増加の一途を辿っており、これも喫煙が誘因のひとつとなる。
禁煙は、脳卒中の予防・治療の前提条件であり、加えて、その他のリスクファクターをマネジメン
トしていくことが重要である。
本ランチョンセミナーでは、「脳を守る」ために、予後が悪く本邦でも増加している心原性脳塞栓症の予防について「煙に巻かず」にお話ししたい。

＊煙に巻く（ケムニマク）
大げさなことや相手の知らないようなことばかりを言い立てて、相手を圧倒したり、ごまかしたりする。
［ 補説 ］ この意味で「けむりにまく」と読むのは誤り。

– 76 –

イブニングセミナー

喫煙とインスリン抵抗性
いな

稲

もと

本

のぞむ

望

済生会滋賀県病院 健康管理センター長兼糖尿病・代謝内科部長

喫煙はインスリン抵抗性を惹起し、インスリンの感受性を低下させ高血糖を引き起こす。非喫煙者に比べ、血糖値を下げるために多くのインスリンが必要となり、内因性インスリンの負担も強まる。
抵抗性改善剤や食後血糖を改善する DPP-4 阻害剤で HbA1c は改善することがあるが、卒煙は重要である。病態の説明と、タバコなしでの治療の重要性、必要であれば禁煙補助剤もあることを説明した。
卒煙や禁煙できずに治療を継続された患者さんを紹介する。
【 症例 1 】HbA1c が ８ 台で受診された女性。内服薬、もしくは持効性インスリン導入も選択肢、と説明。食事・運動療法を開始し、タバコの影響を聞いて卒煙を決意。
【 症例 2 】皮膚科より紹介の HbA1c が 8 台の掌蹠膿疱症の女性。喫煙が糖尿病と掌蹠膿疱症のリスク
で治癒阻害因子であることを説明、卒煙を決意された。
【 症例 3 】卒煙のため禁煙外来を受診の男性、再診時にかかりつけ医より糖尿病の治療も依頼される。
HbA1c が 8-9 台と高く内服薬でコントロール難しく、持効性インスリンの導入を説明した。
【 症例 4 】HbA1c が 10 台と高く、インスリン強化療法導入のため入院した男性。血糖値は下がったが禁煙できず、退院後もタバコを吸い続けていた。ED もあり卒煙を勧めるが禁煙できず経過【 症例 5 】インスリン強化療法を続ける男性。HbA1c は 7 台前後だが、タバコを卒業できない。糖尿病性網膜症（単純性）もあり、卒煙の重要性を説明するが喫煙を継続。
タバコを吸う人がすべて高血糖を起こすわけではないが、インスリン抵抗性が惹起する喫煙者にとって卒煙は心筋梗塞や脳卒中のリスクであり、CKD や神経障害を進行させることがあり、卒煙は重要である。

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イブニングセミナー

糖尿病患者の禁煙～外来診療の実際～
むら

村

た

田

ち

千

さと

里

野村総合研究所産業医・済生会中央病院糖尿病 / 内分泌内科

悪性新生物、肺炎、脳心血管疾患は日本人における死亡原因の上位を占め、これらの疾患には喫煙と糖尿病が密接に関与する。さらに、喫煙は血糖コントロールへの関与、網膜症・腎症など各合併症への関与が報告されており、糖尿病患者においても禁煙が原則である。
日本糖尿病学会編

糖尿病治療ガイドでは「境界型を見出したときの取り扱い」の項で食事や運動、飲酒習慣などの生活習慣の改善の一つとして禁煙も挙げられている。良好な血糖コントロールと同時に喫煙者にはできる限り早めに禁煙を勧めることが肝心である。
実臨床の糖尿病患者での禁煙で特に注意すべき点は禁煙後の抑うつ状態、体重と血糖コントロールである。また禁煙補助薬による副作用についても懸念事項となるが、最近バレニクリン投与について、
自殺・交通事故・犯罪、精神系有害事象の発現に関して有意差はないという論文が発表され（Molero.
Y.et.al: BMJ. 2015 Jun 2;350:h2388）、禁煙補助剤は患者の選択に委ねている。
2 型糖尿病患者で禁煙後に血糖コントロールの増悪と血圧の上昇を認める報告もあるが、体重などのメタボリックシンドロームに関連する因子は禁煙によって一時的に上昇はしても、数年以内に改善を認めることが指摘されている。
当院で禁煙した 2 型糖尿病患者 100 例で検討した結果では、体重の変化は 1 年禁煙継続群 (61 人 )において 3 カ月で -6 ～ +10.2kg、1 年で -6.1 ～ +11.5kg、と個人差が大きかった。1 年後に 34.6％
が体重減少し、13.7％は体重の増加が１Kg 未満であった。HbA1c は 0、3 か月、12 か月に 7.3 ± 1.5,
7.4 ± 1.3, 7.5 ± 1.7% であり変化は認められなかった。一般的には禁煙後の体重増加は約 2 ～ 3Kg の報告が多いが、糖尿病患者が禁煙する場合、食事・運動療法が日常の治療に組み込まれているので非糖尿病患者が禁煙のみを目標として治療する場合とは異なる可能性がある。
糖尿病・高血圧などの慢性疾患で通院中の患者が禁煙をする場合は、禁煙後の経過観察も行いやす
く、成功率・禁煙継続率も高い傾向にあり、外来通院中の禁煙希望者には積極的に治療を勧めたい。

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◆一 般 口 演O1-1

受動喫煙症外来の現状
くら

た

倉

田

ふみ

文

あき

秋

くらた内科クリニック / 横浜・川崎禁煙外来ネットワーク
今野郁子1,2）

1）

くらた内科クリニック、2）横浜・川崎禁煙外来ネットワーク【 目的 】受動喫煙症外来の現状を報告する。
【 方法 】2006 年から受動喫煙症外来を開設し、開始から 2015 年 8 月末迄の受診者の背景を検討した。
【 結果 】日本禁煙学会から受動喫煙症の診断基準（2005 年）が示された後、2006 年から受動喫煙症外来を開設し 2015 年 8 月現在で 38 名が受診している。内訳は男性 10 名 26.3％（平均年齢 34.9 歳）、
女性 28 名 73.6％（平均年齢 40.0 歳）で女性の受診者が約 3 倍弱と多かった。年代別には 30 歳、40 歳、
20 歳台の順で多く 83.7% を占め、60 歳以上の受診者はいない。年間 3 ～ 6 名の受診者があるが2011-2012 年度は受診者を認めていない。受動喫煙場所は職場が 29 例（76.3% ）、その他は集合住宅
又 は 自 宅 の 隣 家 か ら が 8 例（21.0%）、 家 庭 内 1 例（2.6% ）で あ っ た。 訴 え は 身 体 症 状 の み 24 例
（63.1%）、身体・情緒的症状 14 例（36.8% ）で、残留受動喫煙を伴う者 17 例（44.7% ）であった。希
望による診断書作成が 21 例（55.2%）うち、「健康増進法 25 条違反の疑いあり改善が望ましい」との附記が 12 例（57.1％）である。受診後の経過追跡可能例は 2 例のみである。
【 考察 】厚労省研究班が 2010 年に公表した受動喫煙に関する推計では、受動喫煙を原因とする肺がんや心筋梗塞で、年間約 6800 人が死亡しているとした。うち職場でのそれを原因とみるのは半数以上の約 3600 人。受動喫煙の暴露状況は女性が家庭で約 30％、職場で約 20％、男性は各々約 6％、約30％としている。2010 年に神奈川県では公的施設での受動喫煙防止条例が制定・施行されているが十分機能していないのが現状であり、2011-2012 年度の受診者 0 名が法令施行と関係が有ったかは定かで無い。職場では管理者の受動喫煙に対しての理解度が問題であり、残留受動喫煙例 44.7% と多かったが、たばこの匂だけでも受動喫煙であるとの受け入れが困難である。受動喫煙被害者の抱える問題は喫煙者のみならず非喫煙者からの非難を含め無理解、無意識を経験して発生しおり 1/3 以上の者に情緒的症状を伴っている。受動喫煙は感情的問題として捉えられている例が多く、社会が受動喫
煙を環境権、生存権の問題と認知し、適切な社会環境を緊急に整備する事の必要性を感じている。対策は喫煙者を減らし、分煙を止め完全禁煙を実施することが不可欠である。また受動喫煙者には出来事に対しての自動思考、情動、行動及びその根底にあるスキーマまでの介入が必要と判断する症例が多く、より専門的アプローチとケアが望まれる。

– 80 –

O1-2

受動喫煙症外来設置医療機関へのアンケート調査
くら倉
神奈川県保険医協会
梶原
1）

た

田

ふみ

文

あき

秋

学術部 / 横浜・川崎禁煙外来ネットワーク / くらた内科クリニック

直美1）、鈴木 悦朗1,2）、今野 郁子2,3）、内田久仁子2）、森徳山 隆之1）、山本 晴章1）、勝亦 琢磨1,2）、湯浅

神奈川県保険医協会

壽生1）、調章平1）進一郎1）、学術部、2）横浜・川崎禁煙外来ネットワーク、3）くらた内科クリニック【 目的 】2005 年に受動喫煙症の分類と診断基準が提示されたことを契機に受動喫煙症外来を設置した医療機関が多いと推測される。禁煙外来設置医療機関が全国で 15608 施設（2015 年 5 月現在）ある一方受動喫煙症外来設置医療機関数は 81 施設（学会記載）の状況である。受動喫煙症外来の実態は、日本禁煙学会学術総会等への発表が殆ど無く不明であり、今回は受動喫煙症外来設置医療機関にお願い
し受動喫煙症外来の実態調査を行い、現在の外来状況を把握し受動喫煙問題解決の一環を担う受動喫煙症外来の設置医療機関数を増やす対策を検討したいと考える。
【 方法 】日本禁煙学会のホームページ上に記載されている「受動喫煙症の診断ができる医療機関名」
名簿から 79 医療機関を対象にアンケートを施行した。アンケート方式は自記式質問調査票（調査内容
は医療機関の属性および受動喫煙症外来の内容 17 項目につき実施）を郵送し、調査期間は平成 27 年 8月 18 日～平成 27 年 8 月 31 日で調査票記載後郵送返却を依頼した。
【 成績 】回答件数 48 件、回収率 60.7％であり保留 13 件（16.4％）、未回答 18 件（22.7％）である。外来を諸事情で停止している機関数 10 件である。各医療機関別延べ受診患者数は 0 ～ 486 例で内訳は10 例 未 満 21 施 設、10 ～ 29 例 12 施 設、30 ～ 49 例 2 施 設、50 例 以 上 4 施 設 で あ る。 開 設 時 期 は2004 年以前 4 施設、2005 － 2006 年 15 施設、2010 － 2011 年 10 施設、その他の年は 1 ～ 2 施設が、また禁煙外来と同時開設 12 施設である。400 症例の医療機関は 1990 年より妊婦、新生児への受動喫
煙害防止目的で禁煙外来と同時に開設している。開設理由は 1）受動喫煙で苦しみ、悩む患者のため
15 件 2）受動喫煙の害を認識して 9 件 3 ）診断基準が示された 6 件 4 ）診断依頼が多い 5 例 5 ）禁煙外来
開設時に合わせ 2 件 6）喫煙率を減らすため 2 例 7）循環器専門医の責務として 1 件 8）医師自身が受動喫煙で悩むため 1 件 9 ）その他 3 件。
【 結論 】受動喫煙症外来を設置しても受診者が少ない医療機関が多く、今回集計できた延べ受診者数
は 1400 例であるが、10 例未満の医療機関（53.8%）が多数を占めた。一般社会では受動喫煙、受動喫
煙症に対する意識はまだ低い状態にあり、禁煙外来との併設、学会内での設置推進部門の設置、受動喫煙症病名の保険病名化への提言など我々の責務は幅広い分野に参加を促し積極的啓発活動が必要と考える。回答からは外来担当者が非常に熱心に取り組まれている事を確認した。

– 81 –

O1-3

受動喫煙と心身の状態との関連～人間ドックデータを用いた検討～
しば柴京都女子大学深山泉希1）、西河1）

京都女子大学

た

田

朋

家政学部

浩之2）、増田

家政学部

とも

み

実
食物栄養学科陽子2）、齋藤

信雄2）、宮脇尚志1）

食物栄養学科、2）NTT西日本京都病院健診センタ【 目的 】受動喫煙とは、タバコを吸わない人がタバコの混ざった空気を吸わされることをいい、気管支喘息や COPD（慢性閉塞性肺疾患）などの呼吸疾患リスクを増加させることが明らかになっている。
しかし、受動喫煙への暴露時間と健康状態について集団のデータを用いて検討した報告は極めて少ない。そこで今回、受動喫煙への暴露時間と健康状態との関連を人間ドック受診者の検査データと問診票を用いて検討した。
【 対象と方法 】某病院にて 2013 年 5 月～ 2015 年 5 月の間に人間ドックを受診した非喫煙者の男女
362 名（男性 289 名、女性 73 名、平均年齢 48.4 ± 7.6 歳）を対象とした。午前空腹時に身体計測及びスパイロメーターを用いて呼吸機能検査（一秒率、％肺活量、一秒量）を行った。また、身長と一秒量を用いて肺年齢、肺老化率を算出した。喫煙に関する質問（受動喫煙の暴露時間）については、「人間ドックにおける禁煙に関する標準問診」（日本人間ドック学会 2013 年改正版）を用い、精神面に関する質問（頭が重い、いらいらする）については、半定量食物摂取頻度調査票（FFQg）の運動や健康に関する質問及び、人間ドックで用いられている自覚症状の項目を用いた。受動喫煙の暴露時間と、呼吸機能及び精神面に関する質問項目との関連を検討した。
【 結果 】受動喫煙の 1 日あたりの暴露時間については、暴露無しが 179 人と最も多く（49.4％）、1 時
間を超える者は少なかった。一秒率及び％肺活量は、受動喫煙の暴露時間との有意な関連は認めなかった。肺年齢と実年齢の差については、暴露時間によって差が大きくなる傾向を認めた。肺老化率については、1 時間を超える暴露は暴露無しと比べ、有意に高値であった。また、対象を男性のみに限定
すると、暴露時間の増加に伴い有意に上昇する傾向が認められた。精神面に関しては、女性において、
受動喫煙ありが無しに比べ、「睡眠が困難になることがある」の項目で有意に割合が高かった。男女、男性のみの場合でも「いらいらする」、「ゆううつでひどくめいる」の項目で割合が高くなる傾向が認められた。
【 結論 】受動喫煙への暴露時間は、呼吸機能や精神面に影響を及ぼす可能性が示唆された。

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O1-4

職場受動喫煙訴訟

横浜地裁 11 月 19 日判決の報告
おか

岡

もと

本

こう

光

岡本総合法律事務所

き

樹
弁護士

掲題の判決内容について報告を行う予定である。なお、判決日が、本学術総会の ２ 日前という直前であるため、その内容を予め抄録に掲載することができない点はご了承頂きたい。
事案の概要は次のとおりである。
被告は横浜市内の自動車教習所を営む会社であり、原告はそこに勤務する教習教官である。原告は心房細動（不整脈）の持病があり、平成 15 年に全従業員の前で持病を告白して職場の禁煙化を求め、また上司幹部職員にも診断書を提出していた。職員室内に喫煙室が設置されたが、ドアが開けっ放して喫煙がなされ、受動喫煙防止は極めて不十分であった。その後も原告は、職員室がタバコ臭く不整脈になる旨、朝礼で繰り返し改善を呼びかけたが、一向に改善されず、被告幹部職員は見て見ぬふりであった。
その後、被告は、平成 18 年に原告を喫煙室の目の前の至近距離におく席替えを行った。被告幹部は、職場の禁煙化を要望した原告に対して、このほかにも数々の嫌がらせを行ってきた。
原告は心房細動が悪化し、平成 21 年にカテーテル手術及び心臓ペースメーカー植込み手術を受けた。
本件は、こうした被告の嫌がらせに対して、安全配慮義務違反に基づき賠償を求めた訴訟である。
平成 24 年に提訴し、３年間にわたって主張立証を尽くし、判決を迎える。

– 83 –

O2-1

大学生を対象とした禁煙教育の継続介入による教育効果の検討きた北札幌学院大学
大野

だ

田

まさ

雅

人文学部

佳子2）、土井こ子
こども発達学科たかし3）2）

北里大学 看護学部・看護学研究科、3）土井内科医院【 目的 】 禁煙教育の継続介入と授業形態から効果的な禁煙教育について検討する事を目的とする。
【 方法 】 調査の対象は 2015 年 4 月から 7 月にかけて、ヘルスリテラシーや健康をテーマとする ２ つの授業を履修したそれぞれの学生である。それぞれの授業を履修した 20 歳以上の学生を対象に、4 月の授業開始前と 7 月の授業終了時に自記式調査を実施した。調査内容は、喫煙状況、受動喫煙、加濃式社会的ニコチン依存度調査票の一部と喫煙規制への意見等である。授業形態は、火曜日は講義型、
木曜日は演習型で実施した。火曜授業では、健康をテーマとする各トピックに喫煙関連の内容をこまめに提供するようにした（例：糖尿病の予防（喫煙含）。木曜授業では、ヘルスリテラシーをテーマとする授業において、演習中でタバコ問題が出された時に、学生同士のディスカッションを中心に扱うようにした。
【 結果 】4 月と 7 月の前後の調査票に記載した火曜授業 15 名、木曜授業 21 名をそれぞれ分析対象とした。火曜授業は男性 12 名（喫煙者 3 名）、女性 3 名（喫煙者 1 名）、木曜授業は男性 8 名（喫煙者 3 名 ）、
女性 13 名（喫煙者 0 名）であった。「タバコを吸うこと自体が病気である」「タバコは嗜好品である」「タバコにはストレスを解消する作用がある」という加濃式社会的ニコチン依存度調査票の ３ つの質
問項目の結果を授業前後で比較した。その結果、特に「タバコを吸うこと自体が病気である」が、講義型、演習型の双方で著しく変化しており、講義前よりも喫煙自体がニコチンの依存性によってもたらされる行動であるという認識をより多くの学生が持つようになった。さらに、講義型の学生よりも、演習型の学生の方が授業終了時に、喫煙は嗜好品ではなく、ストレス解消にもならず、条例などで喫煙を規制が必要である、という認識へ多く移行していた。また、警告写真付きのタバコのパッケージについて、賛成の有無を尋ねた結果、講義型の学生は、終了時調査時に「分からない」という回答者が増加したものの、演習型では「賛成する」という学生が増加した。
【 結語 】今回の調査により、授業の形態に関わらず、3 か月の継続的な介入がある一定の教育効果があることが示唆された。また、講義型よりも演習を主体とした、より双方向の授業を実施することで ,タバコリテラシーの向が期待できると考えられた。

– 84 –

O2-2

長崎大学医学部新入生を対象とした防煙教育の学科間比較検討かわ河
長崎大学病院の野

長崎大学大学院

哲や也

喫煙問題対策センター / 長崎大学病院

門田耕一郎3）、田中
3）てつ貴子4）、神津

地域医療学分野、4）長崎大学大学院

第二内科

玲4）

医歯薬学総合研究科

保健学専攻【 目的 】本学は病院も含めて敷地内全面禁煙にも関わらず、依然敷地内外で喫煙している医師・医学生・職員が存在する。医療従事者が喫煙しないことは必須条件である。また、喫煙しないだけでなく、喫煙問題に対する正しい知識を持った医療従事者の要請が望まれる。本研究は、医学生に早期防煙教
育を行う効果を新入生で検討し、教育の方向性を考察することを目的とした。
【 方法 】平成 27 年度長崎大学医学部（医学科・保健学科）の全新入生を対象とし、新入生入学時オリ
エンテーション時に現在の喫煙状況調査を行った。医学科・保健学科で、それぞれ下記のごとく、日本禁煙学会専門医による防煙教育講義を行い、講演前後で KTSND（加濃式社会的ニコチン依存度調査票）も施行した。１：医学科学生は、オリエンテーション時に、90 分間の防煙教育を行った。２：保健学科学生はオリエンテーション時に、３ か月後の防煙教育の授業までは喫煙を開始しないよう教官より要請し、７月下旬に正式授業科目として 90 分間の防煙教育講義を行った。
【 結果 】医学科 116 名、保健学科 106 名のうち、現喫煙者はそれぞれ 1 名ずつであった。KTSND の平均点は講義の前後で両学科共に有意な改善を認めた（医学科：13.72 点→ 2.02 点、保健学科：11.38
点→ 1.04 点）。学科・性別ごとにみると、保健学科男子学生群が、講義前後共に最も KTSND 得点が高値であった。保健学科女子学生群では、講義後全員の KTSND が正常範囲となった。
【 結論 】喫煙歴の全くない者がほとんどを占める医学部新入生においても、入学時（教育前の）KTSND
は高得点であった。しかしながら、医学生においては、たとえ短時間でも防煙教育による効果が期待できることが示された。学科・性別ごとにみると、女子学生の方が男子学生に比べ改善が良好である
傾向が認められた。保健学科女子学生が最も改善が良好であり、保健学科男子学生が最も改善が困難
な傾向であった。入学早期、学生が喫煙開始する前に適切な防煙教育を施すことが医学教育において重要であることが示唆された。

– 85 –

O2-3

卒業大学別にみた長崎大学病院研修医における喫煙への意識の検討
いま

今

い

河野
2）

長崎大学病院まこと井諒

哲也2,3）

喫煙問題対策センター、3）長崎大学病院

第二内科【 目的 】当院は県下唯一の大学病院として、本学卒業生以外にも多くの研修医を受け入れている。本学は病院も含めて敷地内全面禁煙である。しかし、本学では ND（ニコチン依存症）は医学生の系統講義科目に取り入れられていないこともあり、喫煙に対する問題意識が低い。このためか、本学には依然敷地内外で喫煙している医師・医学生が存在する。喫煙問題に対する正しい知識を持った医師の養成を目指し、呼吸器内科の病室実習の際に、短時間ではあるが日本禁煙学会専門医による ND の講義が行われている。本研究は、当院研修医の ND に対する意識を出身大学別に評価し、本学病室実習の際の教育の成果を検討することを目的とした。
【 方法 】平成 27 年 7 月の時点で長崎大学病院医療教育開発センターに所属し、長崎大学病院で研修を行っている 1、2 年目の研修医を対象とした。喫煙状況、KTSND（加濃式社会的ニコチン依存度調査票）、当院における受動喫煙経験状況について無記名で調査を行った。卒業大学については、長崎大学か否かの回答を要請した。
【 結果 】41 名の研修医より回答を得た。長崎大学卒業医師が 27 名（男性：18 名、女性：9 名）、他大
学 卒 業 医 師 が 14 名（男 性：8 名、 女 性：6 名）で あ っ た。 現 喫 煙 者 は 男 性 医 師 2 名 の み で あ っ た。
KTSND は全体平均が 9.24 点で、わずかに正常上限を上回っていた。出身大学別でみると、長崎大学卒業医師：6.41 点、他大学卒業医師：14.71 点と有意差を認めていた。KTSND が 10 点以上であったのは、長崎大学卒業医師：33.3% に対して、他大学卒業医師：85.7% であった。特に KTSND の質問
1,3,5,7 では長崎大学に比べて他大学出身医師の得点が高い傾向にあった。KTSND が 0 点満点の者は長崎大学卒業生のみであった。
【 結論・考察 】同じ施設の研修医でも KTSND には明らかな差を認め、喫煙問題への意識の差が認められた。この理由としては、長崎大学医学部で病室実習の際に行っている講義が奏功しているものと思われた。医学生時代にたとえ短時間でも適切な教育を行えば喫煙への認知の歪みは矯正可能であることが示唆された。研修医教育にも ND に対する正しい知識を持つ機会を与えるべきであると思われた。

– 86 –

O2-4

喫煙者に対する声かけ方略の効果～大学敷地内全面禁煙 2 年目を迎えて～
は

せ がわ

長谷川
岡山大学

大学院

よし

芳

のり

典

社会文化科学研究科

心理学【 背景 】岡山大学では 2014 年 4 月から敷地内全面禁煙が実施された。これにより、受動喫煙防止など
一定の効果が確認されているが、敷地内の目立たない場所では相変わらず喫煙行為が続いている。本発表では、こうした違反喫煙者に対する声かけの内容について検討する。
【 方法 】大学敷地内で違反喫煙を発見した場合、躊躇せずに例外なく近づき、禁煙を呼びかけた。
http://diary.hasep.net/okadai/13no_smoking/index.html 本発表では 2014 年 4 月以降の結果を集計する。
【 結果・考察 】呼びかけた相手の数（喫煙者の同行者を含む）は総数 161 名。内訳は以下の通り。
2014 年4 月～ 9 月

63 名（男子学生 44、女子学生 2、男性教職員・学外者 17）2014 年

月 51 名（男子学生 32、女子学生 3、男性教職員・学外者 16）2015 年

4 月～ 8 月

10 月～ 347 名 （男子学生 21、女子学生 1、男性教職員・学外者 25） 声かけ内容は、必須の（1）のほか主として以下の 6 通りの組み合わせで構成。［］内は回数。（1）規則遵守型：敷地内は全面禁煙です。ここではタバコを吸わないでください。［ 163 ］（2）他者への配慮：この場所で喫煙すると通行人に受動喫煙の迷惑を及ぼすことになります。［ 79 ］
（3）自身の健康被害：ご自身の健康のためにも禁煙してください。［ 27 ］
（4 ）健康被害の啓発：COPD は、何年、何十年も経ってから発症します。［ 16 ］（5）依存による時間的不利益：ニコチン依存は、仕事や勉学にとって大きな時間的ロスをもたらします。［ 38 ］（6）安全問題：この場所は落ち葉が多く小火（ボヤ ）の危険があります。［ 18 ］（7）サポート：保健管理セン
ターの禁煙外来の案内［ 15 ］（1 ）のみで終わってしまった数は 87 件であり全体の 51％。（2）の受動喫煙は 49％、ニコチン依存弊害が 24％などとなった。事案の性質上個別のフォローアップが難しく、実証できていないが、一度声をかけ呼びかけた後では、同一人物による同一場所での喫煙がきわめてまれにしか起こっていないことからみて、個別の声かけ自体は効果があったと結論できる。声かけは、
あくまで、喫煙者が対話に応じてくれた場合に限って成立するものである。その中で、いかに時間をかけて効果的な説得ができるか、声かけ側の更なるスキルアップが求められる。

– 87 –

O2-5

当院禁煙外来受診者における成功例と非成功例の比較の野
独立行政法人
陶山美津子2）、寺本

がみ

上

ひろ

裕

国立病院機構真弓2）、田口こ子
福岡病院清章3）、丸田

呼吸器科永4）、野林2）

雄市4）

独立行政法人国立病院機構福岡病院 看護師、3）独立行政法人国立病院機構福岡病院
4）
独立行政法人国立病院機構福岡病院 経営企画課

薬剤師、【 目的 】当院の禁煙外来を受診した患者で、成功例と非成功例における背景因子を比較した。
【 方法 】平成 24 年 7 月から平成 27 年 6 月までに当院の禁煙外来を受診し、５ 回まで終了した患者 47
例 ( 男性 26 例、女性 21 例、平均年齢 59.1 ± 13.6 歳）を対象とした。初回に IPAQ COPD 質問票に記入してもらい、体重、呼気 CO 濃度を測定、背景因子として BI、TDS、喫煙を始めた年齢、支援者の有無、禁煙できるかどうかの自信度などを検討した。また体重、CO 濃度測定は毎回施行した。最終受診日（第 ５ 回）において、禁煙成功例と非成功例で、その背景因子を比較した。尚、禁煙成功例とは、第４回から第５回受診までの間に、まったく喫煙しなかった症例とした。
【 結果 】対象のうち、禁煙成功例は 37 例で 78.7% であった。禁煙成功例と非成功例の背景因子の比較では、年齢、ニコチン依存度、BI、呼気 CO 濃度や、治療薬などは有意差を認めなかった。禁煙成功者では、37 例中 33 例で支援者がいたが、非成功者で 10 例中 3 例のみ支援者ありであった。禁煙の
自信度も成功例で有意に高かった。
【 考察 】喫煙を成功させるのは、喫煙歴や、ニコチン中毒の程度ではなく、むしろ禁煙に対する本人の自信度や、周囲の支援者が重要であると考えられた。

– 88 –

O3-1

ニコチン置換療法導入後の当院禁煙外来の現状
しも下
羽島市民病院
松田

じょう

たかし

條

隆

循環器内科 / 羽島市民病院
美紀、高橋由美子、寺町
羽島市民病院

禁煙外来

広美

禁煙外来

【 目的 】薬物療法はカウンセリングとともに禁煙治療法の中心となる療法であり、禁煙補助薬は禁煙
外来に必須の薬物である。本邦では禁煙補助薬としてバレニクリンとニコチン製剤が使用できる。当院では禁煙外来担当医の変更に伴い、2012 年 4 月よりそれまでのバレニクリンのみでの禁煙療法からニコチン置換療法も取り入れた。また、精神患者に対しても禁煙療法を開始することとした。そこで
我々は、ニコチン置換療法導入後の当院禁煙外来の現状を検討した。
【 方法 】2012 年 4 月から 2015 年 6 月までに禁煙療法を行った 60 例に対し検討を行った。バレニクリ
ン群とニコチン置換療法群での禁煙指導終了時の達成率を比較した。また、性別、年齢、喫煙年数、ブリンクマン指数、過去の禁煙外来受診歴、精神科通院の有無においても達成率の差につき比較検討を行った。
【 結果 】60 例中、バレニクリン 37 例、ニコチンパッチ 22 例、ニコチンガム 1 例と、62％がバレニク
リンでの禁煙治療が行われていた。精神科通院患者は延べ 5 例で、内 2 例が禁煙達成した。ニコチン置換療法を選択した患者は、精神患者を除き、ほぼ全て仕事や生活で自動車運転が不可欠の方であった。禁煙療法終了時の禁煙達成率はバレニクリン群 73.0％、ニコチン置換療法群 72.7％と、ほぼ同等の成績であった。男女比は男性 74.5％、女性 69.2％と、男性で高い傾向にあった。年齢別では 65歳未満が 69.4％、65 歳以上が 79.2％と、高齢者において高い達成率を示した。喫煙年数では 20 年未
満が 42.9％、20 年以上が 77.4％と、喫煙年数が長い群で高い達成率であった。ブリンクマン指数では、500 未満は 90.0％、500 ～ 1000 では 84.2％、1000 以上で 61.3％と、指数が高いほど達成率は低い傾向を認めた。禁煙外来を再受診された患者は 5 例で、内 3 例が禁煙を達成した。
【 考察 】バレニクリンによる禁煙療法は、内服薬であり、患者に対し勧め易いものの、精神患者に対しての制限や、自動車運転の制限が必要である。これに対し、ニコチン置換療法では、皮膚への影響はあるものの、患者背景に伴う使用制限は少ない。今回当院禁煙外来の現状を検討した結果、バレニ
クリン群とニコチン置換療法群では両者の達成率に大きな違い間認めなかった。これからのスタッフの禁煙指導のスキルの向上を目指すことで、更なる達成率の向上が期待できるのではないかと考えた。
【 結語 】当院での禁煙療法に、ニコチン置換療法は有用であると考えられた。

– 89 –

O3-2

開業 5 年目の禁煙外来を反省して気づいた問題点と改善点
しの

篠

はら

原

たつ

立

お

大

清水中央クリニック江藤敏治2）、永盛洋子1）、黒木光枝子1）、有川友紀子1）、椎葉美沙紀1）、斉藤

佳純1）

1）

清水中央クリニック、2）宮崎県立看護大学

当院は 2010 年 4 月に開院したが、2010 ／ 6 ／ 26 から 2014/8/8 の 4 年 2 ヶ月の間に 209 人に対し禁煙外来を行った。男女比は 2：1（男性 141 人、女性 68 人）。年齢は男性 42.7 ± 11.8 歳。女性
41.3 ± 12.6 と大差は無かった。年齢分布で試ると男女とも 30 歳台、40 歳台が多かった。年齢別の受診回数を見ると年齢が若いほど受診回数が少ない傾向があった。全体の禁煙成功率は 55％であった。
年代別の成功率を見ると年齢が若い程成功率が低くい傾向があった。受診回数と成功率を見ると受診回数と成功率は明確な相関関係があると思われた。受診月と患者数の関係は、2 月、5 月で少ない傾向があった。当院の禁煙外来は初回にかける時間が多く、約 30 分程かけている。開院当初患者が少ない
時には、受診患者のチェックは院長が行、受診を促していたために、禁煙成功率は高い印象があった
が、外来患者の増加とともにチェックがなくなり、気づくと 2 回目以降の受診が無い方が多く、禁煙の継続が中断されていた。当然禁煙成功率は低下していた。初回に時間をかけても効率が悪く禁煙外
来の継続中断も考えた。2 回目以降の受診を促すために、初回受診日の 3 日目あるいは 7 日目に、患者に副作用等の異常はないか電話連絡を職員にお願いすることにした。また、再診の有無のチェックをするようにした。医療はチームワークが必要であるので、今後職員を巻き込んでの禁煙外来を行いた
いと考えている。

– 90 –

O3-3

禁煙外来脱落者減少への検討
の

能

と

登

ひろ

啓

ふみ

文

富山県健康増進センター
蔵掘小百合、高島

寧子、中川恵里子、山田

麻美、片山

貴永

富山県健康増進センター【 はじめに 】禁煙外来は動機付け完了の状態の治療開始とはいえ、治療期間自体を乗り切れないケースは多い。まして、その後のフォローアップでは通院終了直後に挫折したりサポート終了に伴う早々の再喫煙はかなりの率に達している。今回「５ つの A」に達した喫煙者に対し、どのように「5 つのR」を用いれば効果的な禁煙導入になるかについて、当施設で関わった症例について、検討し報告する。
【 対象および方法 】当施設 4 年間の禁煙外来通院患者 96 名。担当は保健師 4 名と管理栄養士 1 名で担当医（専門指導医）は 1 名。日常、検診時に喫煙者への声掛けを行い、禁煙を決意した時点での開始となる。ホームページの情報で来診される場合もある。月曜から金曜のドック健診のピークが過ぎた午前 11 時～午後 4 時に患者の希望に合わせて枠を用意し、所要時間は保健師との面談約 20 分、医師との面談等約 10 分の計約 30 分程度で「禁煙手順書」に則り行っている。
【 結果及び考察 】2011 年 6 月より 2015 年 8 月までの対象患者は 96 名（男 74/ 女 22）で当県の 2013
年喫煙率の男女比（男 33.3％ / 女 8.0％）に比しやや女性に高い禁煙への積極性が見られ、全体での平均値± SD は喫煙指数 586.5 ± 290.9、喫煙本数 23.6 ± 8.7 本 / 日、喫煙年数 26.7 ± 12.6 年であった。
外来終了後 6 か月経過の 77 症例の禁煙継続率を見ると、外来終了時の完遂者は 59 名（76.6％）フォローアップの 6 か月経過時点の継続者は 44 名（57.1％）と減少し、6 か月以後での再喫煙は少なかった。禁煙継続群（9 か月以上禁煙継続者）：早期脱落群（外来終了前の脱落者）：後発脱落群（外来終了
後 6 か月以内の脱落者）の 3 群について喫煙指数の各要素との関連を比較してみると、禁煙継続群では（23.4 本× 28.0 年＝ 599.4）、早期脱落群では（25.1 本× 21.5 年＝ 513.0）、後発脱落群では（22.2
本× 30.0 年＝ 648.5 ）であった。禁煙継続群に比較し早期脱落群は、喫煙本数が多く暴露期間の短い
若い世代が多く、一方、後発脱落群は年数と喫煙指数が高いいわば手練れの依存症が多いと考えられた。
【 まとめ 】最近 4 年間の禁煙外来 96 名のうち、9 か月以上経過した 77 症例について検討した。1）喫煙若年世代には外来受診時、次回までの継続できる強力なサポートが必要。2 ）手練れの依存症には外来終了時の緊張の途切れたエアーポケットのカバーが必要。

– 91 –

O3-4

禁煙外来受診者の喫煙指数とスパイログラム・肺年齢の検討
さか坂
石心会さやま総合クリニック
濱

ぐち

口

ひろ

浩

ぞう

三

禁煙外来 / 埼玉医科大学国際医療センター

恵1）、小野寺葉子1）、松岡

1）

日石心会さやま総合クリニック

明江1）、青柳呼吸器外科

佳樹1,3）

禁煙外来、3）あおやぎクリニック【 はじめに 】当院禁煙外来では動機付けの一助として初診時にスパイログラム測定を全員に勧めている。禁煙外来 12 週後の卒煙アンケート直近 40 例のまとめ（今学会での報告あり）では初診時スパイロ
グラムをやって良かったと感じたのは 35 名（87％）であり、禁煙の達成率向上に役立っている実感がある。
【 目的 】禁煙外来患者のスパイログラムと肺年齢の実態を明らかにし、喫煙指数との関連を調べた。
【 対象 】2011.9 ～ 2015.7 の間の禁煙外来受診者延べ 219 名のうち 2 回目以上受診 ６ 名、スパイログ
ラム測定拒否 7 名を除いた 206 名を対象とした。
【 方法 】206 名の 1 秒率（FEV1：％）、％ 1 秒量（%FEV1：% ）、肺年齢を後向きに検討した。また喫煙指数との相関を Peason の相関係数を用いて検討した。
【 結果 】禁煙外来初診患者 213 名中 206 名（96.7％）が勧めに応じてスパイログラムを測定した。206
名の内訳は男性 141, 女性 65。年齢：平均 60 歳（男 62 歳 , 女 56 歳）分布は 22 歳－ 89 歳。喫煙指数：
平 均 820（男 875, 女 700）分 布 は 48 － 2250。1 秒 率：73.6 ± 10.8%（男 72.6 ± 11.0, 女 75.7 ±10.1）。 ％ 1 秒 量：84.4 ± 17.0%（男 82.4 ± 16.0, 女 88.9 ± 18.3）。 肺 年 齢：+13.8 ± 14.5（男+16.3 ± 13.5, 女 +8.4 ± 15.2）分 布 は 20 歳 未 満 1, ～ -10 歳 11, ～ 0 歳 18, ～ +10 歳 45, ～ +20 歳
58, ～ +30 歳 48, ～ +40 歳 18, ～ +50 歳 3, ～ +60 歳 2, ～ +70 歳 2。肺年齢が実年齢より低かったのは 30 名（14.6％）、 実 年 齢 よ り 10 歳 以 上 高 か っ た の は 131 名（63.6%）、95 歳 以 上 判 定 は 39 名
（18.9%）であった。喫煙指数との相関係数は 1 秒率：-0.073（p=0.047）、％ 1 秒量：-0.073（p=0.134）、
肺年齢：-0.036（p=0.605）。いずれも 2 変量グラフではばらつきが大きく、喫煙指数と 1 秒率・％ 1
秒量・肺年齢との間に相関はなかった。
【 結語 】喫煙指数と 1 秒率、％ 1 秒量、肺年齢との間に有意な相関はなかった。禁煙外来患者では喫煙指数が高くなくても肺年齢の高い場合がある。喫煙指数にかかわらず個別の呼吸機能評価は肺の機能障害の状態が実感でき、禁煙の動機付けに役立つと思われた。

– 92 –

O3-5

禁煙補助薬選択割合と短期禁煙成功率
は

せ がわ

長谷川
鳥取大学

医学部
松田

1）

鳥取大学

医学部

じゅん

純

いち

一

薬物治療学・薬物療法内科

明子2）、三浦典正1）

薬物治療学・薬物療法内科、2）奈良県立医科大学

看護学科

基礎看護学

【 背景・目的 】禁煙治療に健康保険が適用されるようになって、喫煙習慣は病気であることが広く理解され、禁煙外来を開設する病・医院も増加した。一方、禁煙補助薬もニコチンガム、ニコチンパッ
チに加えて内服薬（バレニクリン）が利用できるようになり、その禁煙成功率の高さと簡便さなどから、バレニクリン処方を求めて来院する喫煙患者も現れるようになった。タバコ価格の上昇時に供給不足が生じた程で、バレニクリン処方率が高いと報告されている。当科禁煙外来ではニコチンパッチ処方も継続していることから、バレニクリンとニコチンパッチ両者について、直近の使用割合と短期成功率を比較した。
【 方法 】当院ではニコチンパッチ、バレニクリンについて、両薬剤の禁忌、慎重投与並びに薬理学的性質などを基に、使い分けの基本方針を策定し、患者の希望を加味して使い分けている。ニコチンパッ
チ（ニコチネル TTS ）：長所は喫煙者にニコチン不耐容なく、1 回 / 日貼るだけの簡便さ、やや安価、OTC 薬があり 10 週以後も自己継続可能であること。短所は妊婦には禁忌、皮膚障害（かぶれ易い）、
血管収縮作用等、交感神経刺激作用の存在。これらより、精神疾患患者、バレニクリン不耐容、航空機操縦士、職業運転手などを適用推奨患者としている。バレニクリン（チャンピックス）：長所は服用が簡単、成功率やや高い、心血管系副作用が少ないこと。短所はうつ症状悪化など精神疾患患者に不向き、嘔気などの消化器副作用多い、やや高価（プログラム終了後は私費診療）、自動車運転に注意（意識障害）などより、心血管系疾患患者、パッチ不耐容（かぶれ）などを適用推奨患者としている。
直近の傾向を見る意味で 2013、2014 年度にニコチン依存症管理料を初回算定した患者のうち、バ
レニクリン、ニコチンパッチのいずれかを使用した患者を対象に、最終受診時において継続して禁煙しているかどうかで短期禁煙成功率を算出した。
【 成績 】直近 2 年間は患者が少なかったが、バレニクリン使用者は 63 例（13 年度 32 例、14 年度 31例）で、短期禁煙成功率 71.4％であった。ニコチンパッチ使用者は 13 例（13 年度 4 例、14 年度 9 例）
で、短期禁煙成功率 69.2％であった。
【 結論 】禁煙補助薬の特徴による長短と患者の希望を基に使い分けを行うと、使用頻度に大差が生じたが、短期禁煙成功率に差はなかった。

– 93 –

O4-1

禁煙治療終了後 12 ヶ月の禁煙継続に関連した要因の分析
たに

谷

ぐち

口

ち

千

椙山女学園大学
田中 英夫3）、尾瀬

功3）、橘

え

枝

看護学部

和延4）、野崎 裕広5）、鈴木 幸男6）、末久弘7）、坂英雄2,8）

2）

名古屋医療センター 臨床研究センター、3）愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部
近畿中央胸部疾患センター 呼吸器内科、5）中京病院 呼吸器内科、6）北里研究所病院 呼吸器内科
7）
岩国医療センター 呼吸器外科、8）名古屋医療センター 呼吸器科

4）【 目的 】日本の禁煙治療における禁煙成功および終了後 12 ヵ月の禁煙継続に関連した要因を身体的、
心理的、社会的因子から明らかにすること。
【 方法 】禁煙治療を行う 6 施設を対象に、標準化された禁煙治療を実施した。禁煙治療 5 回目まで来院した 660 名のうち、禁煙に成功した 516 名に対し 12 ヶ月後に郵送調査を行った。禁煙治療終了時の禁煙成功の要因を分析するために多重ロジスティック回帰分析を行った。独立変数は年齢、性別、基礎疾患、同居者の有無、喫煙者との同居の有無、喫煙開始年齢、初回の禁煙への動機、初回の禁煙達
成のセルフエフィカシー、初回の center for epidemiologic studies depression scale（CES-D）、ファーガストロームニコチン依存度テスト、初回の渇望感、禁煙経験、使用薬剤とし、ステップワイズ法で投入する変数を決定した。禁煙治療終了時の禁煙成功者を対象に、禁煙治療終了後 12 ヵ月の禁煙継続の要因を同様に分析した。上記独立変数の、動機、セルフエフィカシー、CES-D、渇望感を禁煙治療終了時のものに変更し投入した。
【 結果 】初回のセルフエフィカシーは、高ければ高い程禁煙治療終了時の禁煙成功に関連していた（Odds Ratio（OR）: 1.39, 95% 信頼区間（CI）:1.06-1.82）、バレニクリンはニコチンパッチに比べて約2.5 倍禁煙成功に関連していた（95%CI:1.23-5.03）。禁煙治療終了時の渇望感の強さは禁煙治療終了
後 12 ヵ月の禁煙継続を妨げる因子であった（OR:0.74, 95% CI: 0.57-0.97）。
【 結論 】長期的な禁煙継続を目指すために、禁煙治療終了時のカウンセリングによる渇望感のコント
ロールが重要と考えられた。

– 94 –

O4-2

グループウエア「サイボウズ Live」を活用した連携と禁煙指導者スキルアップセミナー
うち

内

今野

医療法人社団

友愛会郁子3）、倉田

文秋3）、鈴木

2）

だ

田

く

に

こ

久仁子

鎌田クリニック / 横浜・川崎禁煙外来ネットワーク

神奈川県保険医協会

悦朗3）、森壽生2）、勝亦

琢磨2）、湯浅章平2）

学術部、3）横浜・川崎禁煙外来ネットワーク【 目的 】2020 年東京オリンピック開催に向けて禁煙意識の高まりと受動喫煙防止について社会的に再び注目を集めてきている。今後、禁煙外来を受診する患者の増加が予測され、外来に携わる指導者の役割も大きい。現在、禁煙外来実施医療機関の相互連携が行われておらず他部門（歯科・禁煙支援薬局）との距離を縮め、知識を共有して連携を図り禁煙率を高める上で禁煙指導者の育成・スキルアッ
プをする必要がある。我々は「サイボウズ Live」を用いネットワークを構築し、禁煙指導者スキル
アップセミナーを実施したので報告する。
【 方法 】横浜・川崎禁煙外来ネットワークを立ち上げ、看護師を対象としたスキルアップセミナーを 4回シリーズで実施した。内容はニコチン依存症算定基準、管理料など禁煙外来開設基準、行動科学ス
テージ理論などで、グループワークとセミナー前後のアンケート調査を行い評価した。またコラボレー
ションツール「サイボウズ Live」をネットワーク運用に採用した。「サイボウズ Live」はプロジェク
ト進捗管理、連絡事項、スケジュール情報の共有、アンケート調査等の機能を有し、オンライン上にグループを作成しコミュニケーションを行った。
【 結果 】延参加人数は 71 名で、参加者は禁煙外来未経験者から経験豊富な担当者など様々であった。
未経験の参加者からは予測される問題、支援のポイントがわかり、今後に役立てる事ができるとの評価が得られた。また経験者には事例を通し判断基準を議論できる機会となった。グループウエアを活用した事により参加者からは「CO の測定についての疑問」「未成年への禁煙への対応」などの質問に対しネットワークでのサポートがあった。看護師向けのセミナーであったが薬剤師の参加が数名あった。薬剤師からは、具体的禁煙支援の実際を知ることで連続性を持った支援が可能との意見が出た。
【 考察 】グループワーク、アンケート調査により外来での指導内容が把握出来、結果として施設間の指導レベル格差を無くすためのカリキュラムの作成、問題点を共有し議論できる環境整備が必要と考えた。禁煙を継続していく支援のポイントに「動機の強化、自信を上げる」があり、薬剤師による介入で更なる支援強化が期待できる。医師、看護師、薬剤師、他部門の積極的連携で禁煙支援を進める
うえでスマートフォンのアプリからも容易にアクセス出来る「サイボウズ Live 」は有効なディバイスと考え推進していきたい。

– 95 –

O4-3

禁煙支援スキルアップセミナーについての考察
こん

今

の

野

いく

郁

こ

子

横浜・川崎禁煙外来ネットワーク / くらた内科クリニック
内田久仁子1）、山本

晴章3）、調 進一郎3）、徳山 隆之3）、森壽生3）、勝亦
湯浅 章平3）、倉田 文秋1,2）、鈴木 悦朗1）

琢磨3）

1）

横浜・川崎禁煙外来ネットワーク、2）くらた内科クリニック、3）神奈川県保険医協会【 目的 】禁煙外来に携わるスタッフのスキルアップを図る。
【 方法 】看護師を対象とした禁煙指導内容についてセミナーを実施しその前後で知識の習得程度、満足度についてアンケート調査を実施し検討した。
【 結果 】看護師を対象としたセミナーを 4 回にわたり実施した。内容は各回とも講義とグループワー
クで構成し講義は行動科学のステージモデル、コミュニケーション技術、認知行動療法の基礎について行い、グループワークは指導場面での具体的な対応、症例検討の内容で行った。延べ 71 名の出席があり １ 回目 24 名、2 回目 25 名、3 回目 22 名で 3 回通しての出席者は 12 名、2 回は 11 名、1 回のみの出席は 12 名であった。受講者の内訳は勤続年数 10 年以上が 71％を占め、勤務先は病院が 19％でそれ以外は診療所、企業の健康管理室などであった。禁煙外来の開設時期は最長 20 年、最短 3 ヶ月、
平均 5.2 年であった。受講者の禁煙指導に対する １ ）興味 ２ ）やる気 ３ ）自信については平均 １）
78.8％２）76.8％３）53.6％だった。各回での満足度と難易度は満足度が高いものが必ずしも難易度が容易なわけではなく難しいと感じる内容でも満足度が高いものもあった。
【 考察 】2006 年禁煙外来が保険適応になった当初、適応医療機関は全国で 1,000 施設にも及ばなかったが、2015 年 9 月 4 日現在は 15,873 施設にも及ぶ。ガイドラインの施設基準では専任の看護師が従事することは記されているが具体的な指導内容についての指針は示されていない。禁煙を達成するた
めには内服やパッチを正しく使用するだけでは十分ではない。身体的依存について薬剤は効果を発揮
するが、精神的依存については指導者の効果的な助言や生活指導がとても重要であると考える。今回セミナー終了後に習熟度やスキルアップの程度を評価する予定だったが、実施の過程で知識の習得と指導スキルの熟練度は必ずしもイコールではないと理解した。しかし受講者の不足している知識や各自が実際の場面で迷ったこと、指導上の悩み等が具体的に明らかになりその内容を共有する場が持てたこと、地域において禁煙指導者としてのネットワークが出来たことは有益だと考える。

– 96 –

O4-4

当クリニックの禁煙外来の現状と課題～卒煙アンケートから見えてくるもの～
はま

けい

濱

恵

社会医療法人財団

石心会

小野寺葉子、砂長久美、松岡

社会医療法人財団

石心会

さやま総合クリニック
明江、坂口

浩三

さやま総合クリニック【 背景・目的 】2011 年 9 月より医師 1 名と看護師 3 名体制で禁煙外来を開始し、当クリニックではク
リニカルパスの導入、初診時に胸部 X 線撮影やスパイログラム、初診から 1 週間後と卒煙後の電話サポート等を積極的に導入している。また、2014 年 1 月から、禁煙外来終了時に完全禁煙できた患者へアンケートを実施している。そこから当院禁煙外来の現状と、今後の禁煙支援の課題を検討した。
【 方法・対象 】２０１４ 年 １ 月～２０１５ 年 ３ 月までに卒煙できた患者 ４０ 名へ禁煙外来を知ったきっかけ、
動機づけ、Ｘ線撮影、スパイログラム、呼気 CO 値測定と効果の是非、アドバイスの効果、卒煙を迎えた心境等に焦点をおいたアンケートを実施し解析した。
【 結果 】当院の禁煙外来を知ったきっかけは、担当医師より勧められた ２０ 名（５０%）、インターネット
で検索した ７ 人、当院に掲示されているポスターを見た ５ 名であった。X 線撮影とスパイログラムを実施して良かった ３５ 名（８７%）。それらの検査が動機づけに繋がった ３１ 名であった。また、呼気 CO
値測定がやる気に繋がった ３２ 名（８０%）。禁煙に対する個々に応じたアドバイスが役に立ったと感じている ３８ 名（９５%）であった。禁煙開始時の気持ちは、本当に止められるか不安だった １７ 名（４２%）、
絶対に禁煙するという気持ちだった ４ 名、辛かった ３ 名。禁煙して良かったことは、経済的に余裕が出た ８ 名、体調が良い ５ 名、痰が減った ３ 名、食がおいしい ２ 名、周囲に対する気遣いが楽になった ３
名、気持ちが安定した ２ 名などが出た。
【 考察 】卒煙アンケートの結果から、かかりつけ医から禁煙を勧められ禁煙に対する動機づけが出来ている患者が多かった。また、禁煙治療の標準手順書には無く当院で補完的に行なっている初診時の胸部 X 線撮影やスパイログラム（肺年齢）も動機づけに有効であると考えられ、現行の禁煙支援体制の受け入れは良好であった。また、終了時にアンケートをとることは患者にとってこの ３ ヶ月を振り返る良い機会となり、今後の禁煙継続へ意識を高めると思われた。支援者としては、初診時の患者の心境に関して理解が深まった。
【 結論 】卒煙アンケートは患者・支援スタッフ両者に有用と考えられた。私達は、患者が禁煙したいという思いを持ち続けられるように支援をしていくことが重要であると改めて認識した。

– 97 –

O4-5

効果的な職員禁煙プログラムの開発～職員セルフケア能力向上への取り組み～
さ

左

やま

山

社会医療法人仁寿会
柳光

寛仁、石田

社会医療法人仁寿会

あつし

篤

加藤病院
陽子
加藤病院

【 目的 】当法人では様々な領域で実効性のあるセルフケア能力の向上に資する教育方略の開発とその実施に取り組んでいる。今回職員の禁煙を推進するため、適切な禁煙教育プログラムの開発を行うことを目的とする。
【 方法 】禁煙教育プログラムの開発には David Kern らによる教育プログラム開発への 6 段階アプロー
チを活用し、Step1 から Step6 までを策定するため全職員への自記式無記名アンケートを実施した。
また、禁煙教育プログラムの内、禁煙支援方法の評価を行うため、禁煙教育プログラムを受けた職員に別様式の自記式無記名アンケートを実施した。上記 2 回のアンケート結果それぞれを職員のニーズ
項目として評価した。
【 結果 】禁煙教育プログラムの開発を行うためのアンケートでは全職員 155 名中 146 名の回答（回答率 94.2％）があった。喫煙率は 10.4％であり、その内、今後禁煙を考えているものは 60% であった。
また禁煙の為の強化因子の探索の結果、職員が望む有効な禁煙支援の方法として禁煙成功者に対する“ 報奨制度 ” という回答が 47 名と最も多かった。 そこで “ 報奨制度 ” を禁煙プログラムに取り入れ、職員に参加を呼びかけた。その結果、喫煙をしている職員 5 名が外来受診をした。また、禁煙支援実
施後の職員アンケートの回答は 5 名全員が回答（回答率 100％）した。禁煙成功者は 5 名中 3 名、禁煙失敗者は 2 名であった。禁煙成功者 ３ 名全員から “ 報奨制度 ” は効果があったという回答が得られた。
禁煙失敗者は 2 名おり、その原因として「仕事でのストレス」と 2 名が回答していた。
【 考察 】アンケート結果から 6 段階アプローチの Step1 から Step4 までの項目を定めて禁煙教育プログラムを開発した。これらを実施（Step5）し、プログラムの実績評価（Step6）を行った。また、禁煙支援を受けた職員アンケートより、当法人の外来を受診し、禁煙に成功した職員には外来受診で支払った費用の全額を法人が負担するという “ 報奨制度 ” は一定の効果があることが示唆された。禁煙失敗の原因も明らかになった。禁煙プログラムの改善の項目として “ ストレスコントロール教育 ” をプログラムに含めることや、禁煙支援において “ 相談機能の充実 ” を図る方法として “ 禁煙挑戦者の家族・職場への支援の呼びかけ ” が重要であることが示唆された。
【 結論 】今後も、プログラムの評価を継続させることで、禁煙教育プログラムを充実させ、職員の健康維持・増進に寄与したいと考える。

– 98 –

O4-6

健診当日特定保健指導時の禁煙声かけによる禁煙への影響
ほり堀
社会医療法人にし西愛仁会

廣澤妙恵子、大宮裕紀子、久徳
社会医療法人

愛仁会

ち

千

づる

鶴

愛仁会総合健康センター
智子、村上

淳、岡村

雅雄

愛仁会総合健康センター【 目的 】特定保健指導第 2 期より禁煙の積極的な支援が求められている。厚生労働省による禁煙マニュ
アル（第二版）に明記されているように、健診当日の短時間の支援でも次年度の禁煙行動に影響すると言われている。そこで、健診当日に実施する特定保健指導の初回面談時に、禁煙マニュアルに沿った
短時間支援を実施することが禁煙行動に影響するか検討したので報告する。
【 方法 】健診当日の特定保健指導実施前の質問票に、禁煙ステージ、禁煙経験の有無、禁煙の自信度（100 点満点）を導入した。また、特定保健指導初回面談時に喫煙者全員に喫煙者用リーフレット（短時間支援用）を配布し、禁煙の声かけを行った。短時間支援を開始した 2013 年 7 月から 2014 年 6 月までの 1 年間で当日特定保健指導を受けた（ 以下実施群）718 名のうち喫煙者 148 名（20.6％）、特定保健指導を受けなかった（以下未実施群）395 名のうち喫煙者 149 名（37.7％）の 1 年後の喫煙状況の変化を調べた。
【 成績 】実施群の禁煙者は 5 名（3.4％）、未実施群の禁煙者は 8 名（5.4％）であった。実施群と未実施
群での差はみられなかった。
【 結論 】当センターの健診当日特定保健指導での短時間禁煙支援に期待された効果はみられなかった。
ただし、特定保健指導で目標としている ４％以上の減量と腹囲基準値未満の達成（以下達成者）についてみると、喫煙者・非喫煙者ともに実施群で達成者が多い傾向にあったが、両群の達成者に体重と腹囲の変化値に差はなかった。また、対象者全体の体重と腹囲の変化値をみてみると、喫煙者・非喫煙者ともに実施群で改善傾向にあり、非喫煙者の腹囲は有意差が認められた。これらのことから保健指導者が特定保健指導と比べ、禁煙指導の経験が少なかったことが、効果がみられなかった要因と考えられる。当センターでは現在、施設方針として積極的に禁煙活動を行っている。特に指導の機会の多い特定保健指導においては減量に加えて禁煙を積極的に勧めている。支援者が最優先して支援すべき内容の見極めや支援技術を向上させる必要がある。今後、「禁煙コース」「減量コース」のように、集中して禁煙を勧めていく支援体制を整えること、支援者側も積極的に禁煙支援ができる知識・技術向上に努めていきたいと考えている。

– 99 –

O4-7

福知山市の未成年者の卒煙支援の調査結果
わた

渡
京都府立医科大学
淺利真登3）、玉井1）

京都府立医科大学

なべ

邉

いさお

功

大学院医学研究 / 京都府中丹西保健所

彰子3）、吉川 加津子3）、増田 仁美4）、奥井
垣内 康宏2,3）、井戸田 望2）、渡邊 能行1）

明3）、松井大輔1）

大学院医学研究科 地域保健医療疫学、2）京都府立医科大学大学院医学研究科法医学教室
3）
京都府中丹西保健所、4）京都府丹後保健所【 背景 】早期の喫煙開始はニコチン依存が形成されやすく将来の喫煙関連疾患のリスクを高めると報告があり、喫煙する未成年者の卒煙支援は重要である。学校現場では法律・校則・規律に基づいた指導とニコチン依存症に対するケアの両面を求められ、卒煙支援に困惑している状況が覗える。医療の必要な未成年者もいると推察されるが、禁煙外来の保険適応基準を満たさないケースがほとんどである。本研究では未成年者の卒煙支援体制及び状況について調査し、実態を把握する。
【 方法 】福知山市内の小学校（25 校）、中学校（10）、高等学校・支援学校（8）、大学（1）の計 44 校に対して、児童・生徒の喫煙状況、卒煙支援体制等について調査した。福知山市内で禁煙外来を開設している 10 医療施設に対しては、未成年者の禁煙支援経験・治療内容や受入れの可否等について調査した。両調査は、平成 26 年度に記名自記式調査票を用いて実施した。
【 結果 】［ 学校調査 ］22 校（回答率 50％）より回答を得た。児童・生徒の習慣的喫煙者の把握状況については、「全く把握できていない」1 校・「 いないと思う」13 校・「一部の生徒は把握」7 校・「おおよその人数を把握」1 校であり、小学校は全て「いないと思う」であった。「喫煙生徒がいないと思う」と回答したほとんどの学校では卒煙指導体制が準備されていなかった。卒煙指導担当者は一部警察・
薬物乱用防止指導員の場合もあるが、学校教諭のみで行うケースがほとんどであり、学校医等の医療関係者による卒煙指導は行われていなかった。指導方法は、面談による生活指導が多数であった。[ 禁煙外来調査 ] 全 10 施設より回答を得た。ニコチン依存症管理料施設基準届出時からの平均年数は 5.7
年、自由診療実施施設は 3 施設であった。10 施設で未成年の禁煙外来受診者は僅か 1 人であり、未成年者の禁煙外来経験が無い理由の多くは未成年者の受診が無かった為であった。今後の未成年者の受入れ可否で「困難」又は「わからない」と答えた施設は 5 施設（50％）であった。
【 結論 】学校では多くの場合教諭による指導・支援がなされ、依存症に対するケアが不十分な可能性がある。医療の必要な未成年喫煙者に対して、一部の禁煙外来で対応が困難であると考えていることが分かった。未成年者の卒煙には、教育現場と医療・専門家をつなげる仕組みづくりが必要であると考えられた。

– 100 –

O5-1

能動喫煙と内臓脂肪面積の関連
ふか深京都女子大学柴田朋実1）、西河1）

京都女子大学

やま

山

泉

家政学部

浩之2）、増田

家政学部

みず

き

希
食物栄養学科陽子2）、齋藤

信雄2）、宮脇尚志1）

食物栄養学科、2）NTT西日本京都病院健診センタ【 目的 】喫煙はメタボリックシンドロームの危険因子であることが知られている。メタボリックシン
ドロームの基盤には内臓脂肪の蓄積があり、その評価には CT や腹囲が用いられるが、CT は被曝を伴い煩雑であり、スクリーニングとしては適していない。また、腹囲は簡便であるが精度や再現性に問
題 が あ る。 そ こ で 今 回、 内 臓 脂 肪 を 簡 便 か つ 正 確 に 測 定 で き る デ ュ ア ル イ ン ピ ー ダ ン ス 法（DUALSCAN®）を使用して測定した内臓脂肪面積を用いて、喫煙と内臓脂肪面積との関連を検討した。
【 対象・方法 】某病院にて人間ドックを受診した男性 666 名を対象として、身体計測（身長・体重・腹囲）及び DUALSCAN を用いた皮下脂肪面積・内臓脂肪面積の測定を行った。身体活動や運動、飲酒に関する問診項目は特定健康診査で用いられる「標準的な質問票」を用い、喫煙に関する問診項目には「人間ドックにおける禁煙に関する標準問診」の喫煙項目にて、喫煙の有無、本数、年数を調査した。
また、半定量食物摂取頻度調査（FFQｇ）を行いエネルギー摂取量等を調査した。得られた調査結果と測定値との関連を調査した。
【 結果 】喫煙者 141 名、過去喫煙者 261 名、非喫煙者 264 名であった。内臓脂肪面積は、喫煙者群（82.4±34.8cm 2 ）は非喫煙者群（72.1±34.5cm 2 ）に比べ有意に高値を、過去喫煙者群（79.8±33.4cm2 ）は非喫煙者群（72.1 ± 34.5cm 2 ）に比べ有意に高値を示したが、皮下脂肪面積、BMI、腹囲では有意差を認めなかった。喫煙者群において、ブリンクマン指数は皮下脂肪や BMI と関連を認めなかったが、内臓脂肪面積や腹囲と有意な正の相関を示した。また、内臓脂肪面積を従属変数に、エネルギー摂取
量、ブリンクマン指数、年齢、お酒を飲む頻度、１ 日の飲酒量、運動、身体活動、を独立変数として重回帰分析を行ったところ、標準化係数はエネルギー摂取量の次にブリンクマン指数が高かった。喫煙者におけるタバコの １ 日の平均本数は、お酒を飲む頻度（ほとんど飲まない、時々飲む、毎日飲むの 3 群比較）や １ 日の飲酒量（ほとんど飲まない、1 合未満、1 ～ 2 合未満、2 ～ 3 合未満、3 合以上の5 群比較）で有意差を認めなかった。
【 考察 】内臓脂肪の蓄積には、エネルギー摂取量に次いでブリンクマン指数の影響が示唆され、内臓脂肪を減少させるための指導には、喫煙の状況についても考慮する必要があると考えられた。

– 101 –

O5-2

人間ドック受診者対象の喫煙・禁煙に関する意識調査
わ

和

だ

田

くに

邦

熊本赤十字病院藤本
2）

熊本市民病院

やす

泰

神経内科

恵子2）、橋本洋一郎3）、安東由喜雄4）

看護部、3）熊本市民病院

神経内科、4）熊本大学大学院

神経内科【 目的 】熊本県民の喫煙の実態および喫煙に関する意識を知ること。
【 方法 】2014 年 12 月の日赤熊本健康管理センタードック受診者全員を対象に自己記入式質問紙調査を行った。本人の喫煙状況、家族の喫煙状況、家庭内での喫煙場所、職場の喫煙環境、喫煙に対するイメージ、禁煙補助薬の認識、禁煙補助に許容できる金額について質問した。
【 成績 】総受診者 2362 人中 1413 人から回答が得られた（回収率 60%；52 ± 10 歳、男性 760 人、女性 653 人）。 喫 煙 者 は、220 人（15.6%）非 喫 煙 者 は、1081 人［ 過 去 喫 煙 323 人、 非 喫 煙 758 人 ］（76.5%）。家族に喫煙者がいるのは、282 人（20.0%）で、その割合は回答者本人が喫煙者の場合
23.6%、喫煙者でない場合 21.0% だった。家庭内での喫煙場所は、屋内（自由）13.9%、屋内（一定場所）34.8%、屋外（ベランダなど）51.3% だった。職場の喫煙環境は、敷地内禁煙 20.5%、建物内禁煙
28.5%、建物内喫煙室 17.4%、職場内自由喫煙 4.4%、非就業と無回答 29.2% だった。喫煙に対するイ
メージでは、「タバコを吸うこと自体が病気である」には、そう思う 31.2%、ややそう思う 33.1%、
あまりそう思わない 17.9%、そう思わない 9.3%、「タバコにはストレスをとる作用がある」には、そう思う 21.7%、ややそう思う 43.9%、あまりそう思わない 13.0%、そう思わない 12.4%、「タバコの害について騒ぎすぎる」そう思う 5.1%、ややそう思う 14.4%、あまりそう思わない 24.9%、そう思わない 46.3% という回答だった。禁煙補助薬認知度は、ニコチン製剤の貼り薬 64.2%、ニコチン製剤のガム 56.3%、飲み薬 18.9%、知らない 15.1% だった。 禁煙補助に許容できる金額は、「5 千円まで」
12.2%、「1 万円まで」22.9%、「2 万円まで」22.9%、「5 万円まで」7.3%、「5 万円以上でもやめられ
るならかまわない」18.4% だった。
【 結論 】喫煙者の割合が比較的少ない対象での調査だった。受動喫煙は 2 割程度。喫煙を問題視する
ことには肯定的な傾向があった。

– 102 –

O5-3

急性心筋梗塞後を発症した喫煙者が、退院後の禁煙継続できない因子とは？
たけ

つつみ

堤

丈

京都山城総合医療センター伊藤和弘2）、浅井し士

ハートセンター兼糖尿病センター

修3）、中谷公彦3）、中埜

幸治4）

2）

京都山城総合医療センター 呼吸器外科、3）京都山城総合医療センター
4）
京都山城総合医療センター 糖尿病センター

腎臓病センター

急性心筋梗塞発症後の禁煙は、再度の心血管イベントの予防に必須である。しかし現実問題として入院中には強制的にいったん禁煙するも、再度喫煙してしまう現実があり、その検討が必要であると考えた。対象は、2011 年 1 月から 2014 年 12 月までに当院で緊急 PCI を必要とし、小生が担当した（他の循環器医は喫煙者のため除外した）急性心筋梗塞患者 53 名のうち発症当時喫煙者の 14 名（男性 13 名）。
6 ヵ月後に問診を施行し、禁煙成功の有無を確認したうえで様々な検討を行った。9 名は 6 ヵ月後の問診時に成功していたが、残りの 5 名は再度喫煙していた。禁煙成功と不成功群において、年齢や喫煙本
数、Brinkmann Index には差を認めなかったが、発症時に認めた冠動脈の有意狭窄枝数には、相関関係を認め、禁煙成功している群ほど多枝疾患が多かった。
（1.89 ± 0.78 vs.1.0 ± 0 ; R=0.59,p ＝ 0.028）
急性心筋梗塞における禁煙の現状について、文献的考察を踏まえ報告する。

– 103 –

O5-4

職場敷地内全面禁煙化がもたらす喫煙者の喫煙に対する行動・意識変化
すず

鈴

昭和大学
肥田
1）

典子2）、龍

昭和大学

き

木

たつ

立

のり

紀

臨床薬理研究所

家圭1）、山崎 太義1）、竹ノ下祥子1）、三邉内田 直樹2）、小林 真一1）

臨床薬理研究所、2）昭和大学

医学部

薬理学講座

武彦2）

臨床薬理学部門【 背景 】本邦では 2003 年の健康増進法施行を契機に禁煙化の流れが進み、教育・医療現場である昭和大学でも 2015 年 4 月 1 日に法人全体として敷地内全面禁煙となった。
【 目的 】昭和大学附属烏山病院敷地内全面禁煙化直前の 2015 年 3 月 13-31 日の昼食前に喫煙目的で院
内喫煙所を訪れた職員に対し、喫煙行動・意識を調査し、さらに禁煙化後の行動・意識変化を追跡することを目的とした。同時に呼気中一酸化炭素濃度（呼気 CO 値）を測定し、喫煙の身体的影響を客観的に知ることが今後の職員の禁煙指導に有用かを探索的に検討することを目的とした。
【 方法 】初回調査で、1 日の喫煙本数、直近の喫煙時間帯、呼気 CO 値測定経験、喫煙と呼気 CO 値との関係の認知度等を調査し、呼気 CO 値測定後に自身の呼気 CO 値に対する感想も聴取した。引き続き、
1・3 ヶ月後の昼食前に、1 日の喫煙本数、直近の喫煙時間帯、禁煙化以降の喫煙本数の変化、喫煙本
数の変化に影響を及ぼした要素を追跡調査し、呼気 CO 値測定後に自身の呼気 CO 値の変化に対する感想も聴取した。
【 結果 】禁煙化前の初回調査には喫煙習慣のある 33 名が登録し、初回調査後に脱落した 1 名を除く 32名を追跡した。禁煙化前の 1 日の喫煙本数は、10 本以下 :7 名、11-20 本 :21 名、21 本以上 :5 名、直近の喫煙時間帯は、調査前日以前 :1 名、調査日出勤前 :18 名、通勤中 :2 名、出勤後 :12 名であった。
また、呼気 CO 値測定経験者は 2 名で、呼気 CO 値と喫煙との関係は 11 名が既知と回答した。3 ヶ月後の調査では、1 日の喫煙本数は、0 本 :1 名、1-10 本 :16 名、11-20 本 :12 名、21 本以上 :3 名、直近の喫煙時間帯は、調査前日以前 :3 名、調査日出勤前 :26 名、通勤中 :2 名、出勤後 :1 名であった。
3 ヶ月後の調査で禁煙化前より喫煙本数が減少したのは 18 名で、その理由として「呼吸器疾患罹患」の 1 名を除く全員が「職場の禁煙化」によるとし、「自身の呼気 CO 値の認知」によるとの回答はなかった。一方、喫煙本数が増加したのは 2 名で、いずれも「職場以外での吸いだめ」を理由に挙げた。
【 結論 】職場敷地内全面禁煙化に伴い、禁煙化直前まで喫煙習慣のあった職員の過半数は喫煙本数が減少し、職場の全面禁煙化は節煙に対して一定の効果を認めた。一方、呼気 CO 値は直近の喫煙からの経過時間が大きく影響するため、それ自体が節煙のきっかけにはならなかったが、自身の呼気 CO
値に興味を示す者が多く、今後の禁煙指導のツールとしては有効に利用できると考えられた。

– 104 –

O5-5

医局における禁煙意識調査
きた

北

ざき

崎

公益財団法人
山口

ひろ

宏

健和会

征啓、山本

公益財団法人

健和会

こ

子
大手町病院
哲也
大手町病院

【 目的 】Ａ病院は日本病院機能評価認定病院（3rdG．Ver.1.1）であり、職員の禁煙を推進している。しかし医師が喫煙している場面やたばこ臭がする場面に遭遇したことがあり、医師の喫煙状況と禁煙への意識について調査したいと考えた。今回Ａ病院に所属する常勤医師を対象に、喫煙状況と禁煙に関する意識と認知度を調べ、経験年数による差が無いか調査したので報告する。
【 方法 】常勤医師 80 名を対象に質問紙法による意識調査を行った。「敷地内禁煙と禁煙ガイドライン
に関するアンケート調査」をもとに質問紙法を作成。2015 年 6 月 15 日配布し 1 カ月で回収した。ア
ンケート結果は単純集計を行い、医師の経験年数が 5 年以内を研修医群とし、全体の集計と比較した。
【 倫理的配慮 】本研究は、法人看護研究倫理審査会の承認を得て実施した。研究の目的・方法について文書・口頭で説明し、アンケートの回答、提出を以って同意とした。
【 結果 】調査票の回収数 41（51.2％）、男性 29 名（71％）女性 7 名（17％）未回答は 5 名（12％）、うち研修医は 13 名（31.7%）であった。喫煙状況は , 医師全体では喫煙中 20％喫煙歴あり 15％喫煙歴なし
が 65％であり、研修医群では喫煙中 7.7％喫煙歴あり 7.7％喫煙歴なしが 84.6％だった。敷地内禁煙
については 93％が知っていたが、禁煙ガイドラインは 31 名が知らないと回答しうち興味がないもの
が 16 名だった。禁煙指導は「必要性を感じるが自分は担当するつもりがない」医師全体 20％に対し研修医群では 0％であり、「必要性は感じるが方法がわからない」（53.8% ）「指導法は知らないが禁煙指導をする」（30.7％）が多かった。全体の喫煙中 8 名の内、禁煙希望は 3 名で禁煙外来の希望者は2 名、禁煙拒否は 3 名で必要性を感じない、時間がない、自信がないとの理由だった。
【 考察 】アンケート回収率が約半数ではあったが、今回の調査上では医師全体に比べ研修医群は喫煙経験が少なかった。また研修医群では、禁煙指導について前向きな意見が多かった。これは近年の大学での禁煙教育の効果と思われる。今回の調査で医師の禁煙ガイドラインや禁煙指導の必要性の認知度が低いことが分かった。患者に禁煙を勧めている立場の医師の多くが、手探りで禁煙指導を行っている現状がわかった。今後は、知識だけでなく意識も変えるような禁煙教育が必要であると思われる。
【 結語 】今後、この調査が医師、患者の禁煙に有意義に反映されることを期待したい。

– 105 –

O6-1

社会心理学的技法を用いたタバコ対策に興味を示さない
医師への啓発し清
社会医療法人

敬愛会

みず

水

たか

隆

ひろ

裕

ちばなクリニック

健康管理センター【 目的 】科学的に言えば喫煙が心身に与える悪影響に関しては議論の余地は残っていない。しかしながら社会学的側面において非常に根深い問題にあふれており、その対策は一筋縄ではいかない。その一方、病原性が明らかであることに気を取られているのか、タバコの問題の根深さを「理解しているつもり」という医師も少なくない。そのような背景から、タバコ問題に関する勉強会などを開催しても、多くの医師が関心を示さない場合も少なくない。
そこで、演者は、社会心理学的手法を用いて、タバコ問題とは直接的には関係しない講演会を利用して、普段はタバコ問題の講演会には出席しない医師層を対象として啓発活動を行いえたのでそれを報告する。
なお、この手法は今後の啓発活動にも大いに利用しうると考えられるため、タバコ産業などの妨害を防ぐためにも、本抄録ではその詳細には言及しない。
【 付言 】以下に、本発表にあたり、理解に有用と思われる心理学用語を紹介する。
フット・イン・ザ・ドア・テクニック :ヒトはいったんある立場をとると、一貫してその立場をとりたがる心理特性があることが知られている。それを利用し、初めに対象者に受け入れられやすい小さな要求を飲ませ、徐々にその内容を拡大していく交渉術を、訪問販売員が相手が開いた扉に足を挟み込み営業をする様子になぞらえ Foot in
the door technique などとよばれている。
オーバーハード法：
ヒ ト は 相 手 か ら 直 接 聞 く（Regular communication）よ り も、 第 三 者 か ら 間 接 的 に 聞 い た 話（Overheard communication）の影響を受けやすいという心理特性を持っていることが知られている。それを活用し、直接の説得に応じない対象者に対して間接的に情報を与え、説得する技術を Over heard 法（また聞き効果などと訳されることもある）とよばれている。
心理的リアクタンス：
ヒトには生来的に自分の行動を自分で決めたいという欲求があることが知られており、それを他人から強制されたり、決定権を奪われたりすると、例えそれが自分にとってプラスの提案であっても無意
識的に反発的な行動をとってしまうと言われている。そこで生じる抵抗の強さは受ける説得の強さに依存することから、電圧に依存して抵抗が変化するコンデンサの電気特性に近似しているととらえられ、その誘導抵抗（感応抵抗）になぞらえてリアクタンスと呼ばれている。

– 106 –

O6-2

「水」がおいしい熊本で始まった「きれいな空気くまもと」プロジェクトとは？
な

名

こう

幸

ひさ

久

と

仁

熊本市立熊本市民病院
池田亜須香2）、糸島

恵2）、福永 知美2）、水本 陽子2）、阿部
高野 義久2）、橋本洋一郎1,2）、

裕子2）

1）

熊本市立熊本市民病院、2）くまもと禁煙推進フォーラム2013 年 6 月に第 13 回全国禁煙推進研究会が熊本市で開催された。この大会を機に、煙のない環境づくりを一般市民に啓発するため、熊本市内の禁煙飲食店マップ第 １ 版「ごくうマップ」と禁煙推進
キャラクター「すわんけん」を作成した。
今回、本学術総会が熊本市で開催されるにあたり、当フォーラム内に新たに「きれいな空気くまもと」プロジェクトを立ち上げた。主な取り組みについて紹介する。
1.「きれいな空気くまもと」ステッカーの作成「思いやりの心」「きれいな空気」「緑豊かな熊本」を連想させる候補の中から熊本のきれいな空気を連想させるステッカーを厳選し、禁煙飲食店の入り口に掲示していただくよう依頼した。
2. 禁煙飲食店マップ第 2 版「きれいな空気くまもと飲食店 MAP」作成
第 1 版の情報をもとに禁煙店の最新情報を収集。プロジェクトメンバーが一軒一軒訪ねて掲載店舗数を増やした。A4 サイズのマップを四つ折りにしたものを幅広く市民の目に届く場所に設置している。
3. 市民トークイベント「きれいな空気くまもと まちなかミーティング」開催
本年 9 月、熊本市上通りアーケードで ２ つのイベントを同日開催。1 つ目は、アーケードの入り口に大型パネルを設置し、飲食店 MAP や本プロジェクト活動内容等を展示するもの。2 つ目のアーケード内店舗の中庭スペースで行ったトークイベントでは、禁煙啓発活動に関心を寄せる地元自動車学校
関係者や全面禁煙の飲食店を営む経営者に、禁煙推進への思いを語ってもらった。また、地元協賛企業各社のご協力を得て、一般市民にきれいな空気を実感していただくための体験参加コーナーも設置した。

– 107 –

O6-3

東京駅周辺の飲食店禁煙化の現状について
やま

山

だ

田

のぶ

修

ひさ

久

山田菊地医院
東京駅は日本の陸の玄関であり、駅舎から、その周辺の再開発は大きく進み、大きな変貌を遂げつつある。大方の工事もほぼ終了段階に入っているようである。それに伴い、多くの飲食店テナントも新旧入り乱れ、喫煙に対しての姿勢も、以前とはだいぶ異なるようである。一定の周期で同駅を利用するが、以前は喫煙店だったはずの店が全面禁煙になっているの遭遇するのもしばしばである。全店
舗の調査は、力が足りず、とても不可能であるが、大手テナントビルのショップガイドや、観光、旅
行会社の発行するガイドブックなどから、どれほどの、禁煙店が増えたのかを調べてみた。結果ほぼ、半数近くの店が、禁煙店を標榜し、ランチタイム禁煙は 8 ～ 9 割になっていた。喫煙可としていても、個室を使わせるなど、不十分ながら、一定の配慮を示す店がめだった。一方、子供連れ歓迎としながら、喫煙可としている問題店もまだ、存在していた。一般に、おでん、焼き鳥、焼き肉、ビストロ、バルなどアルコール飲料を供することがメインの店がの禁煙化の遅れが目立った。東京駅周辺は、医師会などの禁煙活動も盛んであるが、店舗間競争も激しいので、経営者や調理人の意識が高いと想像され、JT の「 禁煙にすると客が来なくなる」と言う誤った宣伝にものせられず、一定数の禁煙店の繁盛を見ての追随もあり、全国への波及の源になって行くと思われる。

– 108 –

O6-4

タバコ問題情報センター設立 30 年を振り返って
わた

渡

なべ

辺

ふみ

文

さと

学

タバコ問題情報センター
1985 年 11 月 16 日、東京千代田区の麹町会館で、平山雄博士を代表に「たばこ問題情報センター」（以下センター）の設立総会が行われました。その後センターは、専門誌『TOPIC』を発行、1989 年
までに ７ 冊を発刊し、大幅に遅れているわが国のたばこ規制対策を何とか改善させたいと、全国各地
で「禁煙・嫌煙」活動に取り組んでいる医師、教師、弁護士、市民運動家の方々のサポートを得て、1987 年の「たばこと健康世界会議」を迎えるに至りました。1989 年 4 月、当時、タバコと健康全国協議会（川野正七会長）の機関紙として『タバコと健康』を創刊。渡辺が編集長として発行に踏み切りました。1991 年 1 月、『タバコと健康』を『禁煙ジャーナル』と改題し、また、平山先生の意向もあって、センターの代表に渡辺が就任しました。『禁煙ジャーナル』は現在 No.274（2015 年 10 月現在）まで発行を続けており、全国各地の禁煙推進オピニオン・リーダー（医師・教師・弁護士・禁煙活動家・ジャーナリストなど）に会員になって頂き、センターの維持・運営を継続しております。なお、
2010 年、石井英男医療支援基金（田中潤理事長）のバックアップによって、一般社団法人タバコ問題
情報センターと改組しております。

– 109 –

O6-5

山形県における生活保護受給者の喫煙と禁煙治療に対する認識の実態
まつ

松
山形大学

なみ

浪

よう

こ

容

医学部

子
看護学科

古瀬みどり1）、川合
1）

山形大学

医学部

厚子2）

看護学科、2）社会医療法人公徳会トータルヘルスクリニック【 目的 】山形県における生活保護受給者の喫煙の実態と禁煙治療に対する認識を明らかにする。
【 方法 】2014 年 10 月～ 2015 年 3 月、社会福祉事務所に調査協力を依頼し、生活保護受給者を対象に喫煙に関する自記式アンケートを行った。ただし、認知症などで意思疎通が困難な者、施設に入所・入院中の者を除外した。
【 結果 】1000 人中 361 人が回答した（回答率 36.1％）。そのうち、年齢、性別、喫煙状況の項目に回答がなかった 29 人を分析から除外し、332 人を分析対象とした（有効回答率 33.2% ）。平均年齢 60.1
歳、男性 202 人（60.8％）、女性 130 人（39.2％）、現在喫煙者は 155 人（46.7％）で、喫煙率は男性
57.9％、女性 29.3％であった。過去喫煙者は 96 人（28.9％）で、過去喫煙者の禁煙動機で最も多いのは病気であった。喫煙経験なしの者は 81 人（24.4％）であった。喫煙者の喫煙開始年齢の平均は 19.0
歳（最小 7 ～最大 63 ）、習慣化年齢 20.8 歳（最小 10 ～最大 60）、喫煙本数は 14.4 本（最小 1 ～最大50）、 起 床 後 最 初 の 喫 煙 は「5 分 以 内」 が 最 も 多 く 66 人（42.6％）、 次 い で「6 ～ 30 分」41 人（30.3％）であった。喫煙者のうちタバコ代を負担に感じている者は 60.6％で、「食費が足りなくなった」者が 24.5％であった。喫煙者のうち禁煙治療を知っている者は 137 人（88.4％）、禁煙治療の保険適用を知っている者は 69 人（44.5％）であった。喫煙者の 57.4% が過去に禁煙した経験があると回答した。喫煙者の禁煙ステージは、準備期 11.0%、関心期 12.9% と禁煙したいと思っている者が半数以下であった。「無料なら禁煙治療を受けたい」と回答した者は 42 人（27.1％）、「詳しい説明を聞きたい」16 人（10.3％）、「少しなら説明を聞いてもいい」32 人（20.6％）で、過半数が禁煙治療に関心を持っていた。
【 結論 】山形県における生保受給者の喫煙率は男女共に高かった。喫煙者の多くはタバコ代を負担に感じており、過去に禁煙経験があり、禁煙治療に関心を持っていた。一方で、禁煙治療の保険適用を知っている喫煙者は少なく、禁煙ステージ「無関心期」の者が多いため、禁煙治療の広報・周知、禁煙の動機づけの必要性が示唆された。
※本研究は H25-27 年度科学研究費助成事業による助成を受けて実施した。

– 110 –

O7-1

自前の禁煙外来を持たない
単科精神科病院における禁煙支援のすすめ―外来デイケア看護における禁煙支援―
いわ

の

岩
健生会
七瀬谷美穂1）、阿部
1）

健生会

明生病院

きよ

野

み

清

明生病院

美
看護部

裕子2）、小山

看護部、2）健生会

明生病院

裕子3）、小田薬局、3）健生会

浩一3）
明生病院

医局

【 はじめに 】
2012 年 2 月 22 日に敷地内禁煙を達成するまで、当院には自前の禁煙外来は無かったため、全額自費での禁煙補助薬使用など患者負担も多かった。その上、各病棟の喫煙室と敷地内の喫煙所とを段階的に廃止する取り組みと同時に、全ての病院利用者に対する禁煙支援を行うことが求められ、敷地内
禁煙のゴールを前に手探りでの試行錯誤を繰返してきた。
今回、敷地内禁煙の実現という大きなゴールを前に、自前の禁煙外来を持たない単科精神科病院＊でも実施できる禁煙支援を経験したので紹介したい。《＊敷地内禁煙達成後の 2012 年 4 月 25 日、明生病
院は熊本県下の単科精神科病院初の禁煙外来（保険診療）を開設した。》【 外来デイケア看護師による他の禁煙外来（保険適用）受診支援 】
敷地内禁煙実現前のデイケアには、外扉のすぐ脇に喫煙所があった。喫煙所の撤去スケジュールを前に喫煙問題を皆で話題にすることから始めた。禁煙についての関心が高まるにつれ、実際に保険適用のある他の医療機関の禁煙外来を受診しようとする利用者も現れた。しかし、精神疾患を持つという理由で受診を拒否される人が続き、壁に突き当たった。そこで、外来デイケア看護師が中心となって、精神疾患をもつ人を受け入れることが可能な医療機関を開拓し、必要に応じて、保険適用による禁煙治療に支障のない程度に精神症状が安定している旨の診療情報提供書作成を主治医に依頼した。
さらに看護師は、治療を希望するものの一人では受診をためらうデイケア利用者と当該クリニック前
で待ち合わせ、受診をサポートするなど工夫した。
【 禁煙支援プログラム「ピース会」】
2010 年 12 月、デイケアプログラムに禁煙支援心理教育プログラムを立ち上げた。目的は、ニコチン依存症の学習や動機づけ、メンバー同士のサポート。医師、薬剤師、看護師だけでなく、アルコー
ル依存症治療プログラムの経験を有する精神保健福祉士なども運営に関わった。禁煙に成功する者、
再喫煙を繰り返す者など様々であるが、本音で話し、お互い励ましあいながら、活動を継続している。
【 今後の課題 】
現在、デイケアは「タバコの持ち込み禁止」となっているが、約束を守れない利用者や、禁煙の意
志はあるものの、なかなか実現できない人もいる。しかし、問題が生じても決してペナルティを課すことはせず、「 敷地の外でも禁煙を！」という気持ちで、主治医も交えながら根気強く禁煙支援を継続している。
– 111 –

O7-2

循環器疾患で入退院した患者の禁煙支援を考える
ふじ

藤

た

田

かつ

勝

三菱京都病院
西村
1）

み

美

看護部

清佳1）、山部さおり1）、松本 祐子1）、大野美紀子3）、加藤
横松 孝史2）、三木 真司2）

三菱京都病院

看護部、2）三菱京都病院

心臓内科、3）三菱京都病院

雅史2,3）

内科（禁煙外来）【 背景 】当院では循環器疾患で入院してきた患者に、心臓リハビリテーション（以下心リハ）を通じ、
パンフレットなどの媒体を使用し禁煙指導を行っていた。しかし指導者により内容に偏りがあり、統一した情報提供の必要であった。そのため 2014 年 6 月から集団指導方式に変更した。患者により禁煙に対する行動変容ステージが異なるため、集団指導後にベッドサイド訪問をおこなっている。
【 目的 】集団指導と個別のベッドサイド訪問という指導方式が、退院後の禁煙継続に有効であったか、
また今後の課題を考える。
【 禁煙教室施行期間 】2014 年 6 月～ 2015 年 6 月【 対象 】上記期間内入院中に心リハで禁煙教室を受講した 40 名（男性 36 名

女性 4 名）【 結果・考察 】禁煙教室を受講した患者は、関心期 33 名（82.5％）、無関心期 6 名（15％）、維持期 1名（2.5％）であり、入院を機に禁煙に興味がある患者は受講者の 8 割以上である。患者は入院の原因となった疾患に禁煙が必要であることを認識していることを示唆する。一方、退院後禁煙継続できなかった者は 10 名（禁煙教室受講者の 25％）という結果になった。その内訳は入院中から無関心期であった者 5 名、入院時は関心期であったが再喫煙してしまった者 5 名（受講者の 15％）であった。関心
期で禁煙教室受講をしても、退院後その 15％が再喫煙した結果となった。しかしベッドサイドで聞いた彼らの言動を振り返ると、喫煙はニコチン依存症と知りながらも、喫煙はいいものという認知の歪みがあり、集団指導という情報提供だけでは知りえなかったことを把握でき、個別のベッドサイド訪問は有効であったと考える。また当院では入院していた科での外来受診、もしくは心リハ外来があり、それが禁煙継続の確認の場となる。その割合は禁煙教室受講者の 22 名（55％）に上り、循環器以外の入院で禁煙を確認しているものも含めると 26 名（65％）となり、退院後も看護師のみならず医師も禁煙継続の確認の意識が高いことがわかる。このような恵まれた環境のなか、禁煙継続の今後の課題として、禁煙教室受講後の個別のベッドサイド訪問で知りえた情報を分析し、禁煙継続につなげられる
ように外来に情報提供していくことが必要であると考える。

– 112 –

O7-3

禁煙学習会に参加した病棟看護師の禁煙支援についての意識と行動の変容
ま

間

みや

宮

さおり

岐阜県総合医療センター
島津弘美1）、飯田1）

岐阜県総合医療センター

真美2）、小野看護部

浩司2）、野田

看護部、2）岐阜県総合医療センター

俊之2）、杉浦浩子3）

循環器内科、3）岐阜大学

医学部

看護学科

【 背景 】2013 年に当院看護師 521 人に、日常業務における禁煙指導に関する意識と行動調査を行った
結果、禁煙支援ができる人を増やす必要性を見出した。
【 目的 】病棟看護師に「タバコが人体に影響する基本的な知識」に関する学習会を行った後、禁煙支援に対する意識や行動の変化から、学習会の効果を明らかにする。
【 対象 】禁煙支援に関する学習会に任意で参加した 16 名のうちグループインタビューに参加後同意した 10 名を対象とした。
【 方法 】学習会参加後、患者に禁煙支援を行い、1 ～ 2 ヶ月後に １ グループ 3 ～ 4 名で、「禁煙支援の実践についての意見」「禁煙支援について、意識や思考の変化、困難に思うことなど」を尋ねた。インタビュー内容は逐語録に起こし、その逐語録を文脈が損なわれないように １ 文ずつに区切り、要約した。要約からコードを抽出し、同じ意味をもつコードを集めてカテゴリーを作成、それを分析し、学習会の効果を検討した。
【 結果と考察 】インタビュー内容は、1．喫煙（者）に対する負の評価、2．喫煙者に対する姿勢の評価、
3．学習会による喫煙に関する知識の習得、4．禁煙支援に向う姿勢の変化、5．禁煙支援として実施していること、6．禁煙支援に関する自己の課題、7．入院中の禁煙支援の難しさ、8．禁煙支援そのものの難しさ、という 8 つのカテゴリーと 29 のコードから構成された。学習会後には、喫煙者のタバコのやめられない気持ちや行動を理解でき、また、喫煙者の身勝手な考え方や問題意識の低さを認識した。そして、漠然としていた喫煙の害の知識が明確となった。禁煙支援を通して、喫煙者の話を聞き、禁煙したい気持ちを受け止めて指導することができるようになった。一方で、入院中の支援の難しさや禁煙支援そのものの難しさを認識し、時間をかけたアプローチが必要であり、禁煙外来との連携をとっていくことも必要であると考えられた。
【 結論 】学習会により、禁煙の必要性を感じ、患者に禁煙の話をしたり、喫煙を注意したり、禁煙支
援に前向きな態度になったことが示され、病棟看護師への学習効果があった。しかし、患者に禁煙の意志があることが重要であり、医師のない患者の支援を勧めていくことの難しさも示された。

– 113 –

O7-4

禁煙に有効な行動療法の提案と実施状況に関する調査
くす

楠

だ

田

しのぶ

産業医科大学病院
木戸晴代1）、矢野百合子1）、松永

1）

産業医科大学病院

京子1）、西田

看護部、2）産業医科大学

看護部
千夏2）、川波

由紀子3）、迎呼吸器内科学、3）産業医科大学病院

寛2）

呼吸器内科

【 目的 】禁煙治療では、薬物療法に加え行動療法の併用が推奨されている。今回、禁煙に有効な行動療法を提案し、患者の実施状況を調査することで禁煙成功に必要な行動療法を明らかにする。
【 対象 】2014 年 3 月から 2015 年 6 月までに保険診療で禁煙外来を受診した患者 33 名（男性 25 名、女性 8 名）。
【 方法 】１．調査方法：禁煙外来受診毎に看護師が看護面談で禁煙に有効な 28 種類の行動療法を提案し、実施可能な行動療法を患者と共に選択する。初回診察から 2・4・8・12 週間後に禁煙に有効な行動療法の実施状況を確認し、実施の継続、追加を提案する。２．分析方法：禁煙治療終了患者の禁煙に有効
な行動療法の実施状況を単純集計する。禁煙成功者とは、12 週間後治療終了時点で禁煙しており、12週間後終了時からさかのぼって少なくとも 4 週間、1 本も吸わずに禁煙を継続し、8 週間後と 12 週間
後の呼気一酸化炭素濃度が 8ppm 未満とする。３．倫理的配慮：本研究は自施設の倫理審査委員会の承認を得ている。
【 結果 】１．禁煙外来受診患者 33 名のうち禁煙治療終了患者 18 名、中途脱落患者 15 名であった。２．
禁煙治療終了患者のうち成功者 13 名、失敗者 5 名であった。３．
「 タバコ、ライター、灰皿などの身近な喫煙具をすべて処分する」が 18 名中 15 名（成功者全員 13 名、失敗者 2 名）であった。「水やお茶を飲む」が 18 名中 16 名（成功者 11 名、失敗者全員 5 名）、「糖分の少ないガムや清涼菓子、干し昆布を噛む」が 18 名中 14 名（成功者 10 名、失敗者 4 名）であった。
【 考察 】喫煙欲求を紛らわし回避できる「 水やお茶を飲む」、「ガムなどを噛む」行動は、一時的な効果が得られるものの、頻回に生じる喫煙欲求に対して持続的な効果が十分に得られにくいと考える。
禁煙成功者全員が実施していた「タバコなどを処分する」行動は、身近に喫煙具がないため喫煙欲求を生じても喫煙することができない環境である。禁煙成功には、一時的な効果より持続的な効果が得られる「タバコなどを処分する」行動療法を勧めることが重要と考える。

– 114 –

O7-5

生殖年齢にある女性の受動喫煙暴露歴と抑うつとの関連検討
さかい酒
森ノ宮医療大学

井

保健医療学部大橋

大阪大学大学院

こ

ひろ子
看護学科

一友

医学系研究科

保健学専攻【 背景 】うつ病の既往のある喫煙者はうつ病の既往のない喫煙者よりも喫煙に対する依存度が高いことや、禁煙後の抑うつレベルが高いことが再煙のリスクになることが疫学研究で明らかにされている。
近年、受動喫煙の暴露と抑うつとの関連について検討された研究報告の結果に一致が得られていない。
【 方法・対象 】健康で生殖年齢（20-44 歳）にある非喫煙女性 2276 名（喫煙者、喫煙経験者を除いた ）を対象とした。受動喫煙暴露歴で「生涯受動喫煙暴露なし」、「18 歳まで受動喫煙暴露がないが 18 歳
以降はあり」、「18 歳まで受動喫煙暴露はあるが 18 歳以降はなし」、「継続して受動喫煙暴露あり」の4 群に分類し、現在の抑うつ重症度との関連を検討した。抑うつ重症度は CES-D（ The Center for
Epidemiologic Studies Depression Scale）で評価した。「生涯受動喫煙暴露なし」群を対照に各群の抑うつ重症度を対応のない t 検定を用いて比較した。次に、抑うつの状態の有無を CES-D 得点のカット
オフ値である 16 点以上で判定し、うつ状態のリスク因子である飲酒習慣、運動習慣、教育歴、婚姻、子どもの有無、就労の有無、世代（20 代と 30 代～ 40 代）を調整したロジスティック回帰分析でオッズ比を求めた。有意水準を 5% とした。本研究は大阪大学研究倫理委員会の承認を受けた。
【 結果 】「生涯受動喫煙暴露なし」群と比較して「受動喫煙暴露あり」群（他の 3 群の合計）の CES-D
得点は高く（p ＜ .000）、「継続して受動喫煙暴露群あり」群も CES-D 得点が高かった（p ＜ .000）。
ロジスティック回帰分析による調整済みオッズ比は「18 歳まで受動喫煙暴露がないが 18 歳以降はあり」群では 1.147（p=0.516，95%CI 0.759-1.732 ）、「18 歳まで受動喫煙暴露はあるが 18 歳以降はなし」群では 1.752（p=0.012，95％ CI 1.130-2.717）、「継続して受動喫煙暴露あり」群では 1.772（p=0.003

95％ CI

1.218-2.578）であった。

【 結論 】生殖年齢の女性において受動喫煙暴露歴と現在の抑うつ状態に関連があった。現在受動喫煙に暴露していなくとも子ども時代の受動喫煙暴露が、成人後のうつ状態に関連があることは、未成年の受動喫煙防止を考えるうえで重要な知見である。

– 115 –

O7-6

何月に禁煙治療を開始すると禁煙に成功するか？
はや

早

かわ

川

ひろみ

帝京大学医学部附属病院
石原2）美鈴2）、小泉帝京大学医学部附属病院

看護部佑太3）、長瀬洋之3）

薬剤部、3）帝京大学医学部附属病院

呼吸器

内科

【 背景 】1~2 月はタバコ販売量が年間で最も少なく、逆にニコチン置換薬の販売量は最も多い事が報告されており、禁煙意欲には季節性があることが示唆されている。禁煙治療成功の季節性については、
インターネットでの禁煙サポートを検討した海外の報告はあるが、わが国での検討はない。そこで今回、禁煙治療開始月と成功率との関連を検討した。精神疾患合併患者（MH 群）の禁煙成功率が低いことを昨年報告したため、その有無別に検討した。
【 対象・方法 】対象は 2010 年 4 月～ 2015 年 2 月に、3 ヶ月間の禁煙治療開始した 292 名で、女性
35.3%、年齢 56.3 歳、TDS 7.6 点、喫煙指数 794、バレニクリン処方率 75%、禁煙の自信 54.6% であった。治療開始月別に通院完遂率と禁煙成功率を後ろ向きに検討し、初診時の喫煙衝動（ BQSU）、喫煙の影響（SEI）も調査した。MH 群（n=87）では、非 MH 群と比して、男性比率、年齢、バレニク
リン処方率が有意に低かった。
【 結 果 】通院完遂率は 65.8% で、治療開始月が 3 月（79.0%）、1 月（77.1%）で高く、11 月（29.4%）で最も低かった。禁煙成功率は 53.1% で、3 月（68.4%）、8 月（61.5%）、1 月（60.0%）の順に高く、11 月（23.5％）、10 月（40.0％）で低かった。MH 群は非 MH 群と比して、完遂率（56.3%, 69.8%*）、
成功率（33.3%, 61.5%**）ともに有意に低かった。MH 群の成功率は、2 月（0%）、11 月（11.1%）で低く、非 MH 群では、11 月（37.5％）、10 月（47.4％）で低かった。禁煙の自信は、3 月（63.9%）、
1 月（60.6% ）に比して、11 月（42.4%）で低かったが、TDS や喫煙衝動の差はなかった。10・11 月
開始では、12・1 月開始に比して、完遂率（47.6 vs 76.0%**）、成功率（33.3 vs 62%**）ともに有意に低値であった（**p ＜ 0.01, *p ＜ 0.05）。
【 結語 】精神疾患の有無を問わず、11 月開始は完遂率や成功率が極めて低かった。TDS や喫煙衝動は開始月によって差がないことから、年末年始のイベントや休診が、完遂や成功の支障となっていることが想定された。治療は 12 月以降に開始したほうがよいと考えられた。

– 116 –

O8-1

成功率を高める、タバコ対策要望術
すず

鈴

き

木

たか

隆

ひろ

宏

喫煙所の移設や撤去、その他の行政に対するタバコ対策の要望は、はぐらかされたような意に沿わない残念な回答が返ってくることが多い。
しかし、行政の内部事情を踏まえたうえで、コツをつかむことにより、小さな要望で大きな成果が得られるようになる。
この演題では、以下の要望を成功させた「ある工夫」について詳報する。
●市内の全幼稚園・保育園等子育て施設の敷地内禁煙化●市役所敷地内 JT 製喫煙所への禁煙啓発ポスター貼りと職員の意識改革●図書館における喫煙礼賛本の閉架書庫行き●市の子育て事業計画書における、喫煙対策の盛り込み●姉妹都市宿泊助成制度対象施設に対する、市としての受動喫煙対策要求– 117 –

O8-2

分煙では全面禁煙と同じ効果は得られない！
日本の労働者における職場の禁煙化が喫煙行動および受動喫煙による不快・体調不良へ与えた影響
た

ぶち

田

淵

大阪府立成人病センター
星野1）

大阪府立成人病センター

たか

貴

ひろ

大

がん予防情報センター

崇宏2）、中山

がん予防情報センター

疫学予防課

富雄1）
疫学予防課、2）慶應義塾大学経済学部【 背景と目的 】分煙よりも全面禁煙が推奨されているにもかかわらず、日本を含む多くの国で分煙が普及してしまっている。職場の禁煙化政策には、労働者の喫煙率や非喫煙者への受動喫煙曝露の減少を図る効果が期待されている。そこで、本研究は、労働者の喫煙行動および非喫煙者における受動喫
煙による不快・体調不良へ与えた影響に関して、職場の全面禁煙と分煙を比較することを目的とした。
【 方法 】厚生労働省が 2011 年に実施した日本全国を代表する 10 人以上の労働者がいる職場における横断調査のデータを分析した。20-64 歳の男女 11,090 人（重み付け人数：34,353,241 人；有効回収率：62.5%）が対象である。自記式調査に基づき、労働者が現在喫煙するかどうか、また非喫煙者において受動喫煙による不快・体調不良があったかどうかについて職場の全面禁煙と分煙の影響を比較するため、傾向スコアを用いた log-binomial 回帰分析を実施した。
【 結果 】職場が全面禁煙だと、分煙と比較して、労働者の現在喫煙および非喫煙者における受動喫煙による不快・体調不良が有意に少なかった。同様に、全面禁煙も分煙も実施していない場合と比較す
ると、全面禁煙では労働者の現在喫煙および非喫煙者における受動喫煙による不快・体調不良が有意に少なかったが、分煙では有意に少なくなっていなかった。
【 結論 】傾向スコアによる重み付けを用いて、現在全面禁煙も分煙も実施していない職場が、全面禁煙になった場合には労働者における現在喫煙および受動喫煙による不快・体調不良の減少が予測されるが、分煙になった場合にはそうではないと分かった。それ故、分煙ではなく全面禁煙が強く推奨される。しかし、横断研究からの結果である点には留意が必要である。

– 118 –

O8-3

タバコ目前廃棄試験の有用性についての検討
みず

水

しま

島

たか

孝

あき

明

金田病院
海野

正敏、鎌尾

高行、久野

裕輝

金田病院

【 目的 】禁煙外来受診患者へのタバコ目前廃棄試験の実施可否が、その後の禁煙外来診療に及ぼす影響について検討する。
【 方法 】平成 25 年 4 月から平成 27 年 4 月までの 2 年 1 か月間に当院の禁煙外来受診した患者 40 名（男性 36 名、女性 4 名 ）に対して、初診時の診察終了直前にタバコ目前廃棄試験を実施。その後の禁煙の成否、初診時のタバコ依存スクリーニングテスト（以下 TDS）、初診時呼気一酸化炭素濃度、禁煙外来
受診の推移について試験実施協力群と非協力群の２群間で比較検討した。
【 結果 】試験実施協力群は 18 例、非協力群は 22 例であった。協力群は禁煙成功 10 例（55.5％）、非協力群は 9 例（40.9％）と協力群が成功率が高い傾向が認められたが、有意差は認められなかった（P=0.35614 ）。初診時の TDS は協力群は 8.2 ± 1.4、非協力群は 7.5 ± 1.5。初回呼気一酸化炭素濃度 は 協 力 群 が 24.9 ± 11.6ppm、 非 協 力 群 は 22.1 ± 12.0ppm と い ず れ も 優 位 差 を 認 め な か っ た（P=0.1668）（P=0.4739）。しかし 4 回以上の禁煙外来受診例は、協力群は 14 例（77.8％）で、非協力群は 7 例（31.8％）と有意（P=0.0038）に協力群で 4 回以上の来院例が多かった。
【 結論 】タバコ目前廃棄試験は禁煙外来治療の受診回数の予測に有用である可能性が示唆された。

– 119 –

O8-4

糖尿病患者で禁煙後に生じる HbA1c 上昇は、体重増加とは相関していない
きく

菊

ち

池

たか

貴

朝日生命成人病研究所附属医院

こ子
糖尿病代謝科

榎奥健一郎2）、若林沙矢香1）、櫛山 暁史1）、大西由希子1）、高尾 叔子1）、井上かをり1）
田原 たづ1）、門倉 義幸3）、岩本 安彦1）
1）

朝日生命成人病研究所附属医院 糖尿病代謝科、2）東京大学医学部附属病院
3）
昭和大学横浜市北部病院 耳鼻咽喉科

内科【 目的 】糖尿病患者では糖尿病と喫煙が相乗的に心血管疾患のリスクを高める事が知られ、特に禁煙するメリットが高い。しかし禁煙により糖尿病患者の血糖コントロールが一時的に悪化する事や、体重が増加する事も報告されている。今回我々は当院で Varenicline を用いて禁煙に成功した症例を解析対象とし、禁煙が HbA1c や BMI に及ぼす影響について、長期間観察例も含め、詳細に解析した。
【 方法 】2010 年 5 月から 2014 年 10 月にかけ当院禁煙外来にて Varenicline を用いて禁煙に成功した
97 人を解析対象とした。まず、禁煙の前後の BMI や採血データの変化を解析した。次に禁煙に伴うHBA1c の悪化と BMI の増大に相関があるか、また、どのような患者で HbA1c が悪化しやすいかを検討した。最後に禁煙 1 年後の BMI 変化について解析した。
【 成績 】97 人中、28 人がインスリンを用いた糖尿病治療を受けており、48 人が経口血糖降下薬の治療を受けていた。女性 10 人、男性 87 人、BMI は中央値 24.2 とやや肥満の傾向を認めた。禁煙後に白血
球数、LDH が有意な低下を示しており呼吸器を中心とした慢性炎症の低減が推察された。Hb 値、Hctは有意に低下し、一酸化炭素の消失のためと推測された。他、禁煙により HDL-C と尿酸が有意に上昇していた。HbA1c と BMI はいずれも禁煙により有意に増大していた。更に、禁煙前後の BMI 変化と
HbA1c の変化を解析した。禁煙前後の BMI の変化がマイナスの群、0.5 未満増大した群、0.5 以上増大した群では、驚くことに BMI が減少している群でも 75% の症例で HbA1c が悪化していた。続いて糖尿病治療内容の差異についても解析を行った。インスリン治療群、経口糖尿病薬のみの群、食事運動療法群で HbA1c の変化を見たところ、薬剤治療を受けている 2 群で高頻度に HbA1c が悪化していた。最後に、禁煙してから 1 年後の BMI を調べたところ、禁煙直後に BMI が増加していた症例で 1 年
後さらに BMI が増加していた。
【 結論 】禁煙には慢性炎症の解消、HDL-C の増加など様々なメリットがある。しかし体重増加 , 血糖
コントロール悪化 , 尿酸の上昇などの好ましくない変化が現れうる。今回の解析では、体重増加と血糖コントロール悪化は必ずしも相関しておらず、体重増加がなくとも糖尿病が悪化している症例が多く見られた。また禁煙直後に体重増加が見られた症例では、その後さらに体重が増加していく傾向があるため、厳重な注意が必要と思われる。

– 120 –

O8-5

「こどもたち×地域＝健康」：
タバコフリー社会を実現する新たな予防教育プログラム“タバコフリー・キッズ・ジャパン“の開発と展開
もち望
国立がん研究センター
金森

晶作2,4）、名幸

づき

月

ゆ

み

こ

友美子

がん対策情報センター

たばこ政策研究部

久仁3,5）、原田 正平8）、平野 公康1）、笹原
橋本洋一郎3,5）、中村 明夫7）悟5,6）、中村京子5,6）

1）

国立がん研究センター がん対策情報センター たばこ政策研究部、2）公立はこだて未来大学
熊本市立熊本市民病院、4）サイエンス・サポート函館、5）くまもと禁煙推進フォーラム、6）熊本保健科学大学
7）
株式会社インクス、8）国立成育医療研究センター

3）【 背景・目的 】健康こそ、社会関係資本の最も重要な原資である。タバコフリー・キッズ・ジャパン（TFKJ）とは、こどもたちを地域社会の重要な担い手と捉え、地域の健康課題であるタバコ問題に対して、健康と環境、個人と公共のそれぞれの視点を持ってアプローチすることから、これまでの知識付
与型の喫煙防止教育と大きく異なる。こどもたちは予め設定した ４ つのミッションの下に街に出ていき、人々の「 つながり」の中で、iPad などのデジタルデバイスを駆使して「情報採集」活動を行い、集めた情報を共有しながら、自分や家族、地域の人々が「健康に暮らすには」どうすればよいかを考え、地域社会に向けてプレゼンテーション（提言）するという内容を包含している。
【 方法・結果 】開発過程では、2003 年に東京学芸大学附属世田谷小学校 ２ 年生を対象にした観察と討議を取り入れた双方向の実験教育を通じて、低学年でもタバコ問題への基本認識と態度は高学年や大人と変わらないことを確認し、2010 年から 2012 年にかけ神奈川県庁の支援により同開成町立開成小
学校 ３ 年生が総合学習の一環として行ったプログラムを元に、「情報採集帳」の導入を初めとする基
本フレームを設計した。その後、学校カリキュラム以外での実施可能性及び地域ボランティア組織の活用を検討するために、東京都足立区での学童保育及び保健センターを教育介入の場とするモデルを竹の塚保健センターと共に開発した。これらの成果を科学技術振興機構（JST）主催の科学コミュニケー
ションイベント「サイエンスアゴラ」及びイトーキ主催の SYNQA イノベーターウィーク等で発表し、これを機にサイエンスサポート函館及び iPad アプリ提供の協力を得て、2014 年の函館市においてプ
ログラムのプロトタイプが完成した。函館の成果物は子どもたちからのビデオメッセージとして市電
デジタルサイネージでの活用などにより、市役所及び市民に還元され、さらに 2015 年度の函館での 2度目の実施及び熊本チームへの協力支援という流れを作ることができた。詳細は共著者の発表に譲る。
【 結論 】世界では、次世代を担うこどもたちに生涯タバコを吸わせない社会を実現しようという、
FCTC を超える Tobacco Free Generation（TFG）構想が広がっている。TFKJ の実施地域においては、首長や市民、関与した関係者も含め、こどもたちの提言を真に受け止め、TFG を実現する新たなムーブ
メントとして全国展開をしていきたい。

– 121 –

O8-6

教育プログラム「タバコフリー・キッズ＠函館」
地域科学祭との連携・展開事例
かな

金

もり

森

しょう

晶

さく

作

公立はこだて未来大学
望月友美子
国立がん研究センター

がん対策情報センター

たばこ政策研究部【 目的 】地域ぐるみの科学フェスティバル「はこだて国際科学祭」を主催するサイエンス・サポート
函館では 2014 年および 2015 年に、国立がん研究センターが主導・主催する児童向け禁煙教育プログ
ラム「タバコフリー・キッズ」を北海道函館市で展開、共催した。禁煙教育を目的としない地域連携
組織がコーディネートを担当する事例は、禁煙教育を全国的に展開する上での参考事例になると考えられる。本発表では、この展開事例を連携の要点を交えて紹介することを目的とする。
【 事例概要 】北海道函館市では、自治体、高等教育機関等による連携組織「サイエンス・サポート函館」が、科学フェスティバル「はこだて国際科学祭」を中心に、連携のネットワーク作りを担い、地域の科学教育、サイエンスコミュニケーション活動を行っている。いわゆる科学館がない函館地域において、科学に携わる多様な組織・人が地域のサイエンスコミュニケーション活動を担う仕組みが構築されている。国立がん研究センターによる禁煙教育プログラム「タバコフリー・キッズ」の函館展
開は、2014 年に「はこだて国際科学祭」のテーマとして健康を扱ったことを契機にはじまった。タ
バコの問題は科学的な知見を社会と繋がなければならない問題であり、サイエンスコミュニケーショ
ンの上でも重要な課題と言える。
2014 年 8 月に、函館市の学童保育所ききょうクラブに通う児童小学 1 ～ 6 年生約 70 名を対象として
国立がん研究センターおよびサイエンス・サポート函館の主催により 2 日間の教育プログラムを実施した。内容は、講義、児童による地域の情報採集（フィールドワークによる各種タバコ調査）、まとめ、
発表からなる。2015 年 7 月には対象とする学童保育所を変えて、再度同様のプログラムを実施した。
【 結論 】禁煙教育を展開する上では、医療に関わる専門家や保健行政が主導する手法の他に、これらの専門家の協力を得ながら、地域の問題に取り組む組織が主体的に取り組む手法がある。北海道函館市の事例・手法を禁煙教育の地域展開に関心を持つ方々と共有していきたい。

– 122 –

O8-7

「タバコフリーキッズ in 熊本」を開催して
な

名

こう

幸

ひさ

久

と

仁

熊本市立熊本市民病院 / くまもと禁煙推進フォーラム
望月友美子3）、中村
1）

熊本市立熊本市民病院

京子2,3）、三村 孝俊2,3）、後藤 美和2）、若宮 君枝1,2）、藤本
水野 雄二2,5）、高野 義久2）、橋本洋一郎1,2）
2）

くまもと禁煙推進フォーラム 3）国立がん研究センター
4）
熊本保健科学大学 5）熊本機能病院

恵子1,2）

がん対策情報センター【 背景と目的 】「タバコフリーキッズ」は、国立がん研究センターが開発した子どもたちを主役とした「がん予防」の啓発・教育プログラムある。子どもたちは地域社会の中でテーマに沿った情報収集活動を行い、タバコについて学ぶ。さらに学んだことを地域の人々の前でプレゼンテーションすること
で、子どもたち自身が「地域社会の健康の担い手」として活躍する画期的なプログラムである。今回、
第 9 回日本禁煙学会学術総会が熊本市で開催されるにあたり、関連イベントとして「タバコフリーキッズ in 熊本」を開催したので報告する。
【 方法 】平成 27 年 9 月 8 日、9 日に熊本市立西里小学校 6 年生 69 名を対象に「タバコフリーキッズ」を開催した。熊本保健科学大学、くまもと禁煙推進フォーラム、熊本機能病院、フードパル熊本、地
元自治会の全面的なご支援をいただいた。こどもたちは iPad を手に次の４つのテーマにて地域社会の中で情報収集を行った。A：飲食店での喫煙状況調査、B：事業所職員・地元住民へインタビュー、C：
ポイ捨て吸い殻拾い、D：禁煙外来訪問前回行われた函館での内容を踏襲したが、地域の事情にあわせて適宜調整した。翌日に子どもたちは情報採集した内容をプレゼンテーションした。
【 結果 】子どもたちは飲食店の取材により、禁煙の意義を理解した。喫煙者へのインタビューにて喫
煙環境の社会的な変化やタバコの本質について学んだ。吸い殻拾いにてタバコの非社会性を学ぶと共に喫煙者の心理も検討した。禁煙外来を訪問することでニコチン依存症について理解を深め、禁煙達成の喜びも共有できた。イベントは複数の地元マスコミにも取り上げられ、社会的なインパクトも大きかった。
【 考察 】イベント開催前には特に取材対象側からの警戒心を強く感じたが、終了後には概ね好意的な評価をいただいた。スタッフも子どもたちと関わることでタバコの社会的位置づけを再認識できた。
２日間にわたり子どもたちと濃厚に接することができたが、伝えることの難しさも痛感した。
【 結論 】「タバコフリーキッズ」は子どもたちが地域社会に関わることで、大人の目もタバコ問題へ向かわせる効果が期待できるプログラムである。熊本の「タバコフリー」につなげていきたい。

– 123 –

O9-1

精密機械工場労働者におけるアンケートから見た
喫煙者の意識、動向と禁煙対策
さい

齊
医療法人

とう

藤

みち

道

や

也

道済会  みちや内科胃腸科 / アルプス電気（株）小名浜工場
江尻2）久美2）、吉田

アルプス電気（株）小名浜工場

健康管理室

貴子3）、

健康管理室、3）渋谷スキンクリニック【 目的、方法 】いわき市小名浜にあるアルプス電気小名浜工場は、有名スマートフォン、ゲーム機器など多くの精密機器内の重要分野の開発、生産を担う最先端工場である。しかし、禁煙対策においては長年にわたり十分な対応がなされてきたとは言えない。ところが管理者を含む労働者のたばこ問題の意識の高まりから平成 26 年 9 月に建物内全面禁煙となったことから、その直前の平成 26 年 4 月の定期健康診断時に喫煙者であった 118 名に対し、建物内全面禁煙となった翌年平成 27 年 4 月の定期健康診断時に喫煙動向を探り、今後の禁煙対策、指導にいかすべくアンケートをおこない分析した。
【 ま と め と 考 案 】 前 年 喫 煙 者 で あ っ た が、 喫 煙 室 の 建 物 内 撤 廃 よ っ て Caroline M ら の 既 報 BMJ
2002；325:188-91 の如く 4 名 3.5% が禁煙した。現在の喫煙者に禁煙する意思の有無を尋ねると、A
群 19％がやめる意向を持ち、中にはただちにやめたいと考えるものも 12％いた。喫煙者であって現在禁煙する意思のないもののなかで B 群 5％は、過去に禁煙を試みた経験があることから、やめたい
意志を持つ A 群、過去やめたいと思ったことのある B 群をまとめた C 群、全労働者の 24%（喫煙者の73% ）は、動機付け、適切な禁煙指導、喫煙エリアのさらなる減少で禁煙に踏み切ることができると考えられた。現在やめる意志がなく、過去にも禁煙歴のない D 群全労働者の 9％（喫煙者の 27% ）は禁煙困難群と考えられ、禁煙教育、動機付けの働きかけは重要であるがそれだけでは不十分であり、喫煙エリアの撤廃を目指すことが必要と考えられた。一方喫煙者が禁煙を試みる場合自己完結の傾向が強いことから、医療機関側はどのような訴えで受療しても、その際に喫煙の有無を把握し、積極的に禁煙の働きかけをすることは、禁煙の動機付けに加え禁煙成功率の高い禁煙外来へ目を向けさせるた
めにも、大きな意味を持つものと考えられた。

– 124 –

O9-2

岡山県・岡山市における保険適応外「禁煙治療費補助事業」
さ

佐
医療法人

1）

医療法人

尚子5）、木瀬りょう

藤佐藤医院 / 岡山市医師会

茂樹4）、岡崎

荒島

とう

涼

すけ

介

副会長 / タバコフリー岡山

寛子1）、中尾めぐみ1）、金田

事務局長

知子1）、浜田菜穂1）

佐藤医院、4）岡山市保健福祉局保健管理課課長、5）岡山市保健福祉局審議官【 はじめに 】岡山市においてがん対策の一環として平成 26 年度から保険適用外禁煙治療患者に対して一律治療費の 7 割（負担上限 30,000 円）補助があり、平成 27 年度からは 20 歳以上で治療費の 7 割（負担上限額 35,000 円）、20 歳未満で治療費の 9 割（負担上限額 45,000 円）に補助を拡充している。実際には対象者は医療機関窓口で 10 割支払い、治療終了後、医療機関が終了証明書を作成し、支払い領収書と証明書を県、市に提出すると、7 又は 9 割ないし上限額の低い額が申請者の口座に振り込まれる。
【 結果 】しかし、平成 26 年度においては最終的にこの制度を利用できたのは岡山市内で 5 名に止まった。
【 原因分析 】この制度の利用者が少なかった原因として考えられるのは、（1）保険適用外禁煙者、特に未成年（中高生）に対する禁煙治療の必要性について、学校側（生徒指導や養護教諭）からの対応が不十分だった。
（2）この禁煙治療費補助事業が学校側や地域社会や各家庭まで認知されていない。
（3）この禁煙治療費補助を受けるために予め支払うことになっている 10 割負担が支払えない。
（4）未成年の禁煙治療に習熟した医療機関がまだ少ない。
【 解決への対策 】（1）（2）平成 27 年 9 月 14 日の岡山市立中学校、校長 , 教頭会議で、喫煙している生徒に対して厳しい処分だけではなく、禁煙治療を受けると非常に楽に禁煙を成功できること、未成年の保険適用外禁煙
治療費に補助が出ることをしっかり伝えてほしいという内容で講演予定だ。
（3）未成年に限り医療機関窓口では 1 割負担のみとし、治療終了後、医療機関が県や市に対して残りの 9 割を請求するシステムを現在検討中。
（4）未成年の禁煙治療方法について、今後、医師会において積極的に研修会を開催する。その中の 1
例を症例提示予定。
【 事例 】当院では実際には、16 歳の高校生 3 名と 21 歳の社会人 1 名が対象者だった。
【 まとめ 】岡山市では平成 26 年度から、岡山県では平成 27 年度から保険適用外「禁煙治療費補助事業」を行っているが、様々な要因からこの制度の利用が不十分な現状がある。今後、岡山県、岡山市の関係者、医師会、薬剤師会などが協力し、中学、高校の校長 , 教頭への働きかけを積極的に行い、禁煙治療の重要性と有用性を学校関係者に啓蒙することが重要と考える。また、自己負担軽減システ
ムの確立、特に未成年に対する禁煙治療法を中心としたレベルアップ目的の研修会開催など行い、未成年を含めた若年者の禁煙率向上をめざしている。

– 125 –

O9-3

新居浜発禁煙推進 15 年の歩み
おお

大

はし

橋

かつ

勝

ひで

英

（医）大橋胃腸肛門科外科医院
新居浜市における組織的な禁煙推進活動は、「健康日本 ２１」が策定された ２０００ 年から、市内の医師 １０ 人による「禁煙推進医師の会」を母体に、県下で最も早くエネルギッシュに始まった。個人的投稿（１９８２）や学校での禁煙教育、愛媛県医師会作成の「タバコってなーに？」漫画本の生徒への配布はすでにあった（１９９５ ）。２０００ 年にハーバード大学公衆衛生大学院長、ブルーム氏の日本医師会訪問を受けて、日本医師会館内は禁煙になり禁煙キャンペーンが始まった。同年筆者は愛媛県と厚生省
による「世界禁煙デー ２０００ in えひめフォーラム」のシンポジストに参加。市内小学 ６ 年生、中学 ３年生の喫煙に関する意識調査も行い、翌年の日本医師会学校保健講習会で発表した。
２００１ 年、禁煙推進医師の会を「禁煙推進の会えひめ」に改組し一般会員の参加を促し、年々会員数が増え約 ４４０ 人に及ぶに至った。同年の世界禁煙デーの催しに、米国の大手タバコ会社の子会社バット社副社長、ジェフリー・ワイガンド博士を招聘した。約 ７００ 人の参加でタバコ問題が一躍注目されるようになった。やがて投稿や講演が盛んになり、禁煙推進は人々の関心の的となった。さらに同年、
市主催の「生き生きフェスティバル」での初の禁煙支援コーナー出展や、医師会館内の全面禁煙が行
われ、一気に禁煙ムードが高まる記念すべき年になった。
２００２ 年、学術講演会や勉強会後の懇親会の会場内は禁煙とした。世界禁煙デーでは茨城県の平間敬文先生による「未成年者の喫煙ゼロを目指して」の講演会等が開かれた。
２００３ 年、医師会禁煙推進委員会を設置。医師会館が新館になる折りの敷地内禁煙が決まった。
２００４ 年、「タバコってなーに？」漫画本 ３０００ 冊を市内 ６ 年生と中学 ２ 年生に配布。以後 １０ 年近く続いた。医師会員の「喫煙行動と喫煙対策・禁煙支援」に関する調査が行われ、医師会禁煙宣言が採択された。
２００６ 年、オーストラリア人、マーク・ギブンズ氏が「日本縦断禁煙ウオーク」を開始。九州最南端の佐多岬から稚内に至る ３０００ キロを「禁煙は愛」の幟を掲げ、全国の支援者のサポートで踏破し大きな足跡を残した。

– 126 –

O9-4

保険薬局の取り組み～「薬局がつくった禁煙ガイド」を発行して～
よし

吉

だ

田

（有）ファルマネットぎふ
中澤

まさ

昌

しいのみセンター薬局

千寿、山田菜央実、小池（有）ファルマネットぎふ

き

樹

武史、早川

敏宏

しいのみセンター薬局【 目的 】保険薬局は禁煙補助剤を調剤、服薬指導している。ファルマネットぎふは、地域の健康増進
活動の中心課題に禁煙を位置付け、取り組んだので報告する。
【 方法 】ファルマネットぎふは、4 薬局、職員数 43 名の薬局法人である。2014 年 11 月 1 日に法人として禁煙宣言を行い、2015 年 2 月に職員の喫煙者ゼロを達成した。患者さんや地域の禁煙推進のため
職員からデザインを募集し、7 種類の「禁煙宣言」缶バッチを作成し、普及した。4 月に薬剤師 3 名、事務 2 名からなる禁煙プロジェクト会議を設置し、1）事例検討会を開催し、禁煙外来受診後の初回来局時の「喫煙状況に関する問診票」の導入と、禁煙成功のための服薬指導方法の検討、2）4 薬局に「禁煙宣言」看板を設置、3）「禁煙教室」の開催、4）当薬局広報誌（「しいのみつうしん」）禁煙特集
号の発行、5）「薬局がつくった禁煙ガイド」（以下「禁煙ガイド」）の発行を準備した。
【 結果 】4 月 9 日から禁煙プロジェクト会議で「禁煙ガイド」の作成をはじめ、9 月に発行した。まず職員に呼びかけ、15 名から禁煙体験談と家族に禁煙を呼びかけるメッセージを集めた。患者さん宅を訪問し、禁煙体験談や家族の想いをインタビューした。当法人が加盟している全日本民主医療機関連
合会が発行する民医連新聞（5 月 18 日号）に掲載された、『「世界禁煙デー」にちなんだ特集「私はこれでタバコをやめました」』の掲載の許可を得、又インターネットの「禁煙ブログ村」の紹介の許可も得た。さらに、チームのメンバーが分担して禁煙に役立つコラムを作成し、掲載した。
【 考察 】「禁煙ガイド」は、「健康編」、「家族編」、「依存症編」、「金銭編」、「禁煙外来編」、「禁煙実践編」の 6 部の小冊子からなる。編集の過程で留意した点は、「禁煙したい人の手伝いになる本」、「手にとって読みやすい本」、「どこからでも読める本」である。喫煙者に「禁煙ガイド」を活用した禁煙教室への参加や、医療機関の禁煙外来受診を呼びかけて、禁煙を広げていきたい。同時に当法人職員の喫煙者ゼロ達成に続き、職員家族や岐阜県民主医療機関連合会に加盟する医療機関、介護施設の職員や家族、患者さんや地域の分析を行い、課題を明らかにして、喫煙者が気楽に禁煙に取り組める環
境づくりや、禁煙実践の取り組みを検討し、実施して行きたい。

– 127 –

O9-5

禁煙のすすめ（薬剤部担当の来訪者に対して）
まつ

ひさ

松
国立病院機構
田中

翔一、矢谷

香、井筒

久

てつ

哲

あき

章

山口宇部医療センター

薬剤部

理子、綾田
翔、佐々木文子、安西
水口 敦子、引地 正人

国立病院機構山口宇部医療センター

彩子、山崎富士子、

薬剤部【 はじめに 】
当院は呼吸器領域を専門とする医療機関であり、病院機能評価の上でも禁煙の徹底（敷地内禁煙、教育）に努めている。病院薬剤部には、製薬会社のＭＲ（Medical Representative；医療情報提供者）や医薬品卸業のＭＳ（Marketing Specialist；医薬品卸販売担当者）らが、それぞれの目的にて来訪している。
喫煙の訪問者は喫煙臭を伴うため、業務として必要な面談も非常に不快感を覚えることが多い。理由としては当院の敷地内禁煙を踏まえて、来訪前には集中して喫煙を行っているものと思われる。薬剤部としては、これらの不快感について訪問者への訴えや禁煙を促す等の取り組みを実施してきた。
今回、前述のＭＲ、ＭＳに対して喫煙対策、禁煙推進のためのアンケート調査を行ったので報告する。
【 方法 】
薬剤部では来訪するＭＲやＭＳに喫煙と社会人マナーについて説諭してきた。今回のアンケート調
査は、無記名によるプリコード及び自由回答の投函方式とした。内容については、職場環境、喫煙・分煙対策、喫煙の影響知識、喫煙者・禁煙者の意識などの項目とした。本調査は薬剤部に立入許可されているＭＲとＭＳを対象とし、期間は平成 27 年 9 月 1 日～ 15 日とした。
【 結果 】
回収総数は 72 通で、調査期間中の来訪者において回収率は 93.5％であった。回答者の男女比は30：1 で、年齢構成は 30 歳代が多く、次いで 50、40、20 歳代であった。職場環境の空気が汚れていると感じる回答は 15％で、残りは感じていないとのことであった。各職場の喫煙対策は概ねできているようであった。タバコの影響については健康に悪いとの回答が 97％を占めていたが、喫煙者本人の心の健康には役立つとの回答が半数もあった。その回答者の内、6 名は喫煙者であったが、中でも 2
名はこの 1 ヵ月以内に禁煙を予定していた。当院での禁煙推進については喫煙者、非喫煙者共に評価は良かった。
【 考察 】
当院では敷地内禁煙、患者への禁煙指導に加えて、薬剤部の来訪者に禁煙をすすめているが、今回のアンケート調査を通して、本取り組みについては高評価であった。従前は喫煙後の間もない来訪者につき、面談時にはタバコ臭があるため非常に不快感を抱くことがあったが、最近ではこの様な感覚が減ったと考えている。今後も、禁煙の推進に努めたい。

– 128 –

O9-6

禁煙治療中に糖尿病性ケトーシスを発症した 1 例
たか

高

眞鍋

健一、塩見

亮人、仙波

いし

石

あや

こ

彩

子

松山市民病院内科

英徳、三津田容子、神崎さやか、加藤ひとみ、籐堂
新谷 哲司、古川 慎哉
松山市民病院裕彦

内科【 症例 】58 歳男性。
【 主訴 】口渇、頻尿、体重減少。
【 既往歴 】40 歳 高血圧症、47 歳 心不全、狭心症にて冠動脈バイパス術施行【 現病歴 】13 歳の時に興味本位でタバコを吸い始めた。18 歳から 30 歳まで 1 日 20 本程度であったが、以降喫煙量は増えて、1 日 40 本吸っていた。高血圧、脂質異常症の加療及び冠動脈バイパス術後のフォローのため、当院循環器内科に通院していた。平成 26 年 6 月の時点では HbA1c 6.6%、随時血糖140mg/dl であった。また腹部大動脈瘤に対し、心臓血管外科で瘤切除・Ｙ型人工血管置換術を施行予定となっていたため、術前に禁煙することを目的に、平成 26 年 11 月 18 日に禁煙外来を紹介受診された。禁煙の意思があり、TDS 9 点、Brinkman 指数 1060 であったため、ニコチン依存症と診断し、バレニクリンの内服加療を開始した。同月 25 日から禁煙を開始できた。平成 27 年 1 月 2 日頃から下痢を発症したため、冷たいソフトドリンクを多量（1 日 5 － 7 リットル程度）に飲むようになった。3
日頃から口渇、頻尿を自覚し、冷たい物しか喉を通らなくなった。1 月 13 日に禁煙外来受診の時に、前述の症状を言われたため、糖尿病を疑った。同日の随時血糖 483 mg/dl、HbA1c 13.2%、尿ケトン
2+、血液ガスで pH 7.444 であり、1 ヶ月で 12kg 程度の体重減少あり、糖尿病性ケトーシスと診断し、翌日 14 日に入院とした。
【 経過 】抗 GAD 抗体＜ 0.3 U/ml、血中 CPR 3.12 ng/ml（随時血糖 483 mg/dl）であり、インスリン分
泌能は保たれていた。糖毒性解除の目的や術前であるため、強化インスリン療法で加療した。最大でグラルギン（24-0-0-0）、グルリジン（14-6-12-0）と、多量のインスリンを使用したが、徐々に血糖
コントロールは良好となり、インスリンを漸減し、心臓血管外科で手術となった。
【 考察 】ソフトドリンクケトーシスでは、単純糖質の大量摂取が発症に大きく関与し、診断時には
HbA1C が 10% 以上を呈し、肥満を伴った若年の男性で糖尿病初発例が多いとされ、1 日あたり一般
的には 2,000 ml 以上の清涼飲料水を摂取し、220 g の単純糖質をとっていることが多い。禁煙開始直後の患者では、口寂しさ紛らわすために常に間食をしたり、また味覚、嗅覚の回復により食事がおいしくなり、過食につながったりする。本症例のように、糖尿病型や軽症糖尿病の患者でも禁煙開始後は急激に血糖が悪化することもあり、食事療法に注意する必要があると考えられる。

– 129 –

O10-1

SNS を利用して禁煙レストランを支援することによる受動喫煙防止活動の試み
もり

森

た

田

じゅん

純

じ

二

香川県予防医学協会 / 全国たばこフリー推進団体ネットワーク / 香川・タバコの害から健康を守る会長谷章2,3）、藤田純子1,4）、野崎 士郎4）、青江
佐藤功4）、森田 京子4）基4）、荒川裕香子4）1）

香川県予防医学協会、2）全国たばこフリー推進団体ネットワーク、3）長谷内科医院
4）
香川・タバコの害から健康を守る会【 目的 】受動喫煙防止の活動は前進しているものの行政の積極的な動きはなかなか進まない。そこで各地域での機運を高めるため、神奈川県と香川県で禁煙レストランを支援することにより受動喫煙の重要性を一般の人に知ってもらう活動を試みている。全国にこのような活動を広めることにより受動喫煙防止の機運を高めたい。
【 方法 】SNS の一つである Facebook を利用して「湘南の素敵な近年レストランを愛する人々の集まり」、「讃岐路のスモークフリーレストランを支援する会」を立ち上げ趣旨に賛同する会員を集め禁煙
レストランの情報を共有する。また提供されたレストランが完全禁煙であることを検証し、時間分煙
や空間分煙は除外して最低店内禁煙を対象とした。賛同する会員にはできるだけ禁煙レストランを利用して支援するよう要望する。
【 中間実績 】禁煙レストランなどを紹介している「禁煙スタイル」や「グルナビ」を見てもここ数年の間に全国的に禁煙レストランは確実に増加している。湘南も香川県もどうしても地域的には湘南は藤沢市、香川県は高松市に集中する事は今回人的制限もあり仕方はなかったが、完全禁煙が明らかに増加している事を実感した。また分煙しているレストランや自由喫煙のレストランに禁煙を勧めても予想以上に反発は少なく好意を持って検討すると答える店が多く存在した。グルナビの情報はやや古く、完全禁煙になっている店も喫煙可と成っている事も少なくなかった。また逆によく調べてみるとランチ時の禁煙（時間禁煙）や禁煙から分煙ないし自由喫煙に後退したレストランもいくつか存在した。
【 今後の展望 】本学会の GRP（Grass Roots Power）委員会のメンバーが中心となり、全国各地でこのような禁煙レストランを支援する会を SNS などを利用して拡散する事を考慮中である。このような食文化を絡めた運動こそが国民が禁煙環境の推進を理解し、受動喫煙防止の機運を高め、同時に 2020
年のオリンピックの全面禁煙への機運高揚にも大きく寄与するものと考えている。

– 130 –

O10-2

Ｋ病院禁煙外来が行う保険薬局との連携の取り組み
ふじ

藤

もと

けい

本

恵

熊本市民病院
福永真喜子1）、若宮
1）

熊本市民病院

内科外来君枝1）、名幸内科外来、2）熊本市民病院

こ子久仁2）、橋本洋一郎3）

循環器内科、3）熊本市民病院

首席診療部長【 背景 】我が国では医薬分業が進み 70％以上の医療機関で院外処方が行われている。Ｋ病院でも同様
で禁煙外来を受診した患者は、院外の保険薬局で薬を受け取る。そのため禁煙外来を担当する医師・看護師と保険薬局の薬剤師（以下薬剤師と略）がそれぞれの立場から重複して問診や指導をする事態が生じており効果的な支援とは言い難い。より効果的な支援を行うために、禁煙外来と保険薬局が連携をとる必要がある。
【 目的 】禁煙外来担当者が薬剤師と連携をとり、患者に短時間に効果的な禁煙支援ができることを目的とする。
【 方法 】1． 近隣 4 カ所の薬剤師を対象に、Ｋ病院の禁煙外来の流れや支援（５ A アプローチ・変容ス
テージモデルなど）についての説明会を企画。2． 処方箋が発行される ４ 回の受診日ごとに、重複して問診していた内容をピックアップし、情報を共有できる資材を検討。3． 患者の同意を得て、禁煙外来で得た情報を薬剤師と共有する。
【 結果 】1． 2015 年 ３ 月

医師、看護師による説明会を実施。各保険薬局より薬剤師 ４ 名が参加。Ｋ

病院が使用している資材（市販薬の使用方法、関心度別リーフレットなど）を提供した。2． 2015 年
5 月から連携を開始。初回受診日は、処方箋に禁煙開始日を記入。2 回から ４ 回は、禁煙継続状況、副作用情報、薬剤使用方法の変更指示を記入できる、葉書サイズの連携カードを作成した。3． 連携
カードについては初回の禁煙外来時に患者へ説明を行い、同意のもと処方箋に固定し、薬剤師へ提出。
薬剤師は連携カードに沿って処方薬の説明と支援を実施。薬剤師からは、「重複した質問をしなくなった。」「禁煙継続状況が分かるので褒めることが増えた。」「薬剤使用開始日が明確に記載されるため、個別性のある説明がしやすくなった。」などの意見が出る一方で、より密な連携には定期的な会議の設定を求める意見も聞かれた。
【 考察 】禁煙支援の連携を図るため、保険薬局と重複した問診内容を確認したことで、患者は同じ事を何度も問診されずに、必要な支援を受ける環境が整ったことは評価できると考える。今後は医薬連携のもと、定期的な情報交換、連携カードの評価を行い、より双方向な連携を取ることで、さらに短時間に効果的な支援が行えると考える。
【 結語 】保険薬局との連携は、患者にとって短時間に効果的な支援に繋がると示唆する。

– 131 –

O10-3

外来禁煙治療におけるニコチンパッチ処方率増加と成功率上昇について
たか

高

はた

畑

ひろ

裕

堺市立総合医療センター
郷間1）厳1,2）、大田加与1,2）、浅井

堺市立総合医療センター

み

美
禁煙外来

有子1）、松林

温美1）、日渡貴美子1）

禁煙外来、2）堺市立総合医療センター

呼吸器内科【 目的 】
外来禁煙治療におけるニコチンパッチの処方率の推移と禁煙成功率について明らかにし、更なる禁煙成功率上昇を図るための支援方法について検討する。
【 方法 】
2010 年 1 月から 2015 年 9 月まで禁煙治療標準手順書に沿って禁煙治療を行った例のうち、バレニ
クリンとニコチンパッチにて禁煙治療を行った患者の診療録から後ろ向きに調査した。
【 結果 】
禁煙治療標準手順書に沿って治療を受けた例は 433 名、そのうちバレニクリンで禁煙治療を受けた
例は 240 名、ニコチンパッチは 175 名であった。禁煙補助薬処方率は 2013 年まではバレニクリンが約 60％、ニコチンパッチが約 30％となっていた。しかし、2014 年にはバレニクリンが 45％、ニコチンパッチが 54％、2015 年前期はバレニクリンが 30％、ニコチネルが 70％となりニコチンパッチの処方率がバレニクリンよりも増加した。ニコチンパッチの処方率増加の理由としては、自動車の運転をするため必然的にニコチンパッチでの禁煙治療となったためであった。ニコチンパッチでの禁煙支援がバレニクリンより増えた 2014 年の 5 回受診完了者の禁煙成功率は、バレニクリンが 89.3％、ニコチンパッチにおいては 92.5％と上昇がみられた。そして、2014 年のニコチンパッチで支援した患者の受診率は、中断する例が少なく 5 回目の受診率は 83.3％と高かった。
【 考察 】
バレニクリン使用時に自動車の運転が禁止されていることでニコチンパッチでの処方率がバレニク
リンより上回るようになった。禁煙成功率は、一般的にバレニクリンの方が高いと言われているが、ニコチンパッチの処方率増加と共に、バレニクリンより高くなった。その要因として 5 回受診率が高かったことが考えられる。禁煙支援において 5 回受診を最後まで行うことが禁煙を成功させるためには重要と考える。そのため、中断せず最後まで受診行動がとれるような関わりが必要である。
【 結語 】
禁煙成功の要因として禁煙補助薬によって差はあまりみられない傾向にあるが、最後まであきらめず、受診することが重要で心理的支援の役割が大きいことが考えられた。

– 132 –

O10-4

糖尿病外来における禁煙指導
とみ

冨

やま

山

つき

月

こ

子

内科おひさまクリニック
北川直美、佐々木洋子、石黒小島紀子、島本 智美、辻浦
貴子、小倉絵理子

昭子、石澤

康子

内科おひさまクリニック

当クリニック糖尿病外来では、禁煙を糖尿病の治療の一環と捉えて、外来受診時に個別に禁煙を勧めるだけではなく、6 月を禁煙月間として、毎年 6 月に受診した患者にアンケートを行ったり、禁煙のパンフレットを渡したりしながら、禁煙に対する意識を喚起している。2015 年 6 月糖尿病外来受診者 564 名に喫煙歴のアンケートを行った。喫煙率は 12.1％（男性 18.4％、女性 7.0％）と全国平均及び青森県平均より低かったが、現在の喫煙者と喫煙の既往のある患者を合わせると、35.8％（男性59.2％、女性 17.2％）であった。禁煙成功できなかった患者も含めて、糖尿病外来患者の 1/4 が禁煙を試みていた。当クリニックの禁煙外来を利用後、禁煙が続いている患者が 15 名、再喫煙者患者が 7名であった。再喫煙者は全員が 1 年以内に喫煙開始し、喫煙のきっかけはアルコールの席、仕事のス
トレスで、「食欲亢進、体重増加など禁煙が糖尿病の治療の妨げになる」という理由はあげられなかった。禁煙の意欲については、「今すぐタバコをやめたい」から、「やめる気はない」まで多様であった。
看護師が、禁煙成功者からのアドバイスを喫煙者に伝え、糖尿病外来で再度禁煙を勧めたところ、1か月後に 1 名、2 か月後に 1 名が禁煙を開始した。糖尿病患者は体重増加を口実に禁煙しないことがあるが、今回の再喫煙者は、禁煙は糖尿病治療に不利になることは決してないことを理解していた。糖
尿病外来患者には、動脈硬化や癌、呼吸器疾患と関連させて禁煙を促しているが、心血管合併症や、癌、呼吸器疾患が顕在化して初めて禁煙する患者も少なくない。糖尿病治療の目的は、非糖尿病患者と同様な生活の質と寿命を得ることである。禁煙は、血糖、血圧、脂質、肥満のコントロールと同様に治療に必須であるにもかかわらず、糖尿病専門外来では、食事、運動、糖尿病の治療薬について患者の生活や気持ちを聞くことが中心になり、喫煙者のタバコに関する意見や行動については、初診時以外は十分に時間をとることが少ない。定期的な喫煙アンケート等から喫煙に対する行動変容ステージを把握し、医療スタッフが協力して禁煙を促すことが喫煙率を減らすことになると考える。

– 133 –

O10-5

当院における禁煙教室の取り組み
いっぽんまつ一本松
地域医療機能推進機構梶川智子2）、柳井

はな

英

え

恵

星ヶ丘医療センター忠生3）、堂元しおり4）、徳田
中村 孝人1）、澤端

呼吸器内科

愛4）、百武章好5）威5）、竹田倫世1）1）

地域医療機能推進機構 星ヶ丘医療センター 呼吸器内科
地域医療機能推進機構 星ヶ丘医療センター 総務企画課
3）
地域医療機能推進機構 星ヶ丘医療センター 地域医療連憩室
4）
地域医療機能推進機構 星ヶ丘医療センター 看護部
5）
地域医療機能推進機構 星ヶ丘医療センター 呼吸器外科
2）【 目的 】喫煙は全身に健康被害を及ぼす予防可能な最大の死因であり、禁煙指導は非常に重要だが、多忙な日常診療においては、十分に時間を割くことが困難な現状である。また「禁煙外来」受診は患者にとって敷居が高く、行動変容ステージ：準備期の患者の診療のみに終わり、無関心期・関心期の患者への呼び掛けが充分に出来ていないことが危惧される。そこで当院ではタバコに関する情報を提供し禁煙を支援する場として、2015 年 2 月から定期的に禁煙教室を開始した。
【 方法 】当院の外来患者・入院患者・人間ドック患者・家族および一般市民に広報し、毎月第 3 水曜
日に院内会議室にて「禁煙教室」を開催した。内容は、タバコの成分・害・ニコチン依存症のしくみ・
禁煙のコツ・禁煙治療保険適応対象者・禁煙治療内容（薬の種類・副作用・日程・費用等）などの講義、問診票記入（TDS・FTND・加濃式社会的ニコチン依存度・IPAG 問診票）とその結果説明、呼気 CO 濃度測定で、講義の前後には参加者とのコミュニケーションタイムを設け、希望者には教室後、禁煙外
来予約を行った。教室開始以降は禁煙外来希望者には事前に禁煙教室に参加してもらうように促した。
【 結果 】禁煙教室の参加者は 2015 年 2 月～ 8 月の全 7 回で 59 名であった。平均年齢：62 歳、平均呼気 CO 濃度：16.2ppm、平均 IPAG 問診票：21.4 点であった。教室受診後に禁煙外来を予約したのは25 名（42％）であった。40 名（68％）が教室後、「禁煙してみようと思う」と回答した。
【 考察 】禁煙教室では、講義前後のコミュニケーションタイムで参加者は臆することなく積極的に「喫煙・禁煙」についての思い・自分史を語ってくれた。その発言に他の参加者が共感する場面が見られた。無関心期・関心期に該当する参加者が教室後、禁煙外来を予約し難なく禁煙出来た症例を経験した。禁煙教室を経て禁煙外来を受診した患者は、禁煙治療薬について事前の情報提供があるため、初診時の診察時間を短縮出来、外来診療の効率化が図れた。禁煙教室開始後、企業の保健師が勉強の一環として参加希望したり、日本経済新聞社から広報掲載の依頼があったりと、その反響を感じた。今後、教室では参加型の時間を充実させ、教室後禁煙外来の流れをつくることで、質を低下させることなく、より多くの患者に禁煙指導・治療を行っていきたい。

– 134 –

O10-6

再喫煙する患者へのアプローチ～禁煙外来を 5 回受診する患者の事例検討～
かわ

かみ

川

濱

上

さおり

近畿大学

医学部

純吉、東

真理子、汐見さやか、花田

近畿大学

医学部

堺病院

堺病院

禁煙外来
悦子

禁煙外来

【 背景と目的 】当病院では、平成 19 年 7 月より禁煙外来を開設している。平成 27 年 3 月まで延べ 343
名が受診し、その内 222 名（64.7%）が禁煙に成功している。禁煙外来終了後のフォローアップとして半年後、1 年後に往復はがきにて禁煙状況の調査を行っている。その中で、禁煙外来終了後、毎回、2 ヶ月で再喫煙し、当禁煙外来を 4 回受診した患者が 5 回目の再受診を希望された。5 回受診する患者は初めてであり、再喫煙防止に繋がる支援を考え、看護介入を行った。
【 研究方法 】1. 対象者 71 歳男性。高血圧症、うつ病にて近医で内服治療中。当病院には禁煙外来のみ受診。20 歳頃から 1 日 30 本の喫煙歴あり。平成 21 年 11 月禁煙外来初診で来られ、禁煙外来終了日には成功するが、2 ヶ月後に再喫煙し、その後 4 回再受診している患者。2．研究方法平成 21 年 11 月
禁煙外来初診時より受診した期間の禁煙状況、生活背景、やる気、自信、呼気一酸化濃度、SDS、副作用の有無など分析。5 回目の受診時、診察前に半構造化面接調査を行う。
【 結果 】毎回、やる気、自信を問診しているが、80 ～ 100％である。医師の診察前に、30 分～ 1 時間かけて面接を行った。当外来を受診する理由や、どのような支援を望んでいるのかなど、詳しく話を聞くことができた。そこで今回、毎回 2 ヶ月目で再喫煙していることに対して、禁煙外来終了月より、
1 ヶ月、2 ヶ月目で電話面接を行い、支援、指導を行う。また、内服薬があると安心するという訴えに対し、自費にて処方し調整してもらうことにした。その結果、再喫煙することもなく、禁煙できており、引き続き経過を観察していくことになった。
【 考察 】今までの関わりでは、ゆっくり面接することができず、今回医師の診察前に時間をとることで、患者背景や、患者の意思を聞き、医師や薬剤師と共に支援することができた。また、電話にて面接することで再度やる気を起し、支援してもらえているということが安心に繋がり禁煙が継続できたと考える。看護師が行う禁煙指導は、指導するだけでなく、患者のニーズや患者の背景に見合った情報をサポートする、支援型の指導、支援が必要であることがわかった。

– 135 –

O11-1

未成年喫煙防止への教員免許更新講習の効果
やま

山
沖縄大学

しろ

代
人文学部

ひろし

寛

福祉文化学科【 はじめに 】2009 年 4 月から教員免許更新制が導入され、教員免許更新講習（以下更新講習）が本格実施されるようになった。沖縄大学においても 2011 年から更新講習を 5 年間実施している。演者は 5 年
連続で「いのちの輪を育てる保健教育・指導」というテーマで更新講習を担当してきたがその効果について考察した。
【 背景 】教育現場の未成年喫煙への対応が規則違反への懲罰のみで、ニコチン依存症という病気の治
療が見過ごされ対応の過ちが生徒の依存症離脱の妨げになっているケースが多いことを未成年禁煙外来で経験してきた。そこで教育現場のタバコをはじめとする依存症認識を改め喫煙対策や禁煙支援推進に結びつけるべく更新講習を担当した。
【 対象 】更新講習を受講した小、中、高等学校の主に沖縄県内の現職教員【 結果と考察 】講習後のアンケートでは、臨床経験に基づく講義が 5 年連続で高い評価を得ることができた。１ 年目の更新講習受講者による評価が口コミで広がり ２ 年目は受講申込者が倍増した。また受講者からの紹介、申し込みによって 2011 年以前は沖縄大学の出前講座の申込数が年間数件であったものが更新講習以降、倍増し昨年は 20 件以上、今年も昨年に匹敵するペースで申し込みがあり、出前講座や県内各地の教育機関などでの講演会を 5 年間でのべ 120 回以上担当することとなった。これはまさにタバコをはじめとする依存症の真実が、これまで教育の現場に十分伝わっていなかったという証左であると考える。また 2012 年度は学外研究者に講習の一部を依頼したが、これも受講者の高い評価を得た。更新講習、出前講座で関係ができた各学校のかかえる喫煙問題に対しての個別相談を受ける機会も増え、メールや SNS での相談だけでなく、実際に中高生を禁煙外来へ誘導できたケース、直接筆者の研究室に禁煙相談にやって来て禁煙に成功したケースなどを経験した。更新講習は授業時間の限られる教育現場でひとりひとりの教師が防煙教育の重要性を認識し、しっかりと防煙教育ができるように、また未成年に適切な禁煙支援ができるようなるという教育界のニーズに、喫煙対策に携わる専門家が応える絶好の機会になりうると考えられた。

– 136 –

O11-2

新入生のタバコに対する意識調査
た

田

なか

中

北海道薬科大学
川嶋1）

北海道薬科大学

薬学部

み

え

その 1

こ

三栄子
薬学部

恵子2）、小松薬学科
健一1）

薬学科、2）北海道科学大学

保健医療学部

理学療法学科【 目的 】近年、分煙から敷地内全面禁煙化と移行する大学が増えて来ている中、2015 年 4 月、敷地内禁煙である北海道薬科大学（小樽市）は、分煙である北海道科学大学（札幌市）のキャンパスに移転した。そこで、学生の喫煙防止に対する意識に違いがあるかどうかを調査した。
【 方法 】調査は、北海道薬科大学（薬学部）及び北海道科学大学（保健医療学部・工学部）の １ 年生を対象にタバコに関するアンケート調査を実施した。調査方法は無記名質問紙法、調査期間は 2015 年 6
月～ 7 月であった。データ処理は株式会社エスミ Mac 統計解析 Ver2.0 を使用し、解析を行った。調
査内容は、受動喫煙、家族の喫煙状況であった。
【 結果 】基本属性は、薬学部 216 名、保健医療学部 169 名、工学部 134 名の合計 519 名（男子 299 名、
女子 220 名）で、回収率は 95.6％であった。副流煙の影響を受けている学生は、薬学部 43.5％、保健医療学部 56.2％、工学部 55.2％であり、周囲に喫煙者がいると『近づきたくない』薬学部 50.5％、
保 健 医 療 学 部 49.7％、 工 学 部 43.3％、『離 れ る』 薬 学 部 31.0％、 保 健 医 療 学 部 26.6％、 工 学 部
33.6％、『煙たい』薬学部 22.7％、保健医療学部 23.1％、工学部 29.9％、『何も思わない』薬学部
13.9％、保健医療学部 18.3％、工学部 29.9％であった。また、家族の喫煙状況は、『父親が喫煙者』
薬学部 74.7％、保健医療学部 79.5％、工学部 78.8％、『母親が喫煙者』薬学部 48.4％、保健医療学
部 43.4％、 工 学 部 39.2％、『兄 弟・ 姉 妹 が 喫 煙 者』 薬 学 部 13.2、 保 健 医 療 学 部 15.7％、 工 学 部
16.7％という家庭環境であった。また、『受動喫煙防止法の成立に賛成』する学生は、薬学部 82.4％、
保健医療学部 75.1％、工学部 67.9％であった。
【 考察 】学生の半数は受動喫煙の影響について理解し、周囲に喫煙者がいると近づきたくないと考えている。しかし、義務教育で喫煙防止教育を受けていない親世代の喫煙率は、非常に高率であり、教育の重要性が伺える。また、小・中・高・大学の全ての教育機関は敷地内全面禁煙を必須と考える。

– 137 –

O11-3

新入生のタバコに対する意識調査
かわ川
北海道科学大学

しま

嶋

けい

こ

恵

子

保健医療学部

田中三栄子、小松
北海道薬科大学

薬学部

その 2

理学療法学科
健一
薬学科【 目的 】近年、分煙から敷地内全面禁煙化と移行する大学が増えて来ている中、2015 年 4 月、敷地内禁煙である北海道薬科大学（小樽市）は、分煙である北海道科学大学（札幌市）のキャンパスに移転した。そこで、学生の喫煙防止に対する意識に違いがあるかどうかを調査した。
【 方法 】調査は、北海道薬科大学（薬学部）及び北海道科学大学（保健医療学部・工学部）の １ 年生を対象にタバコに関するアンケート調査を実施した。調査方法は無記名質問紙法、調査期間は 2015 年 6
月～ 7 月であった。データ処理は株式会社エスミ Mac 統計解析 Ver2.0 を使用し、解析を行った。調
査内容は、喫煙状況、喫煙防止教育、健康被害であった。
【 結果 】基本属性は、薬学部 216 名、保健医療学部 169 名、工学部 134 名の合計 519 名（男子 299 名、
女子 220 名 ）で、回収率は 95.6％であった。学生の喫煙率は、薬学部 0％、保健医療学部 1.8％、工学部 3.7％であった。喫煙防止教育の受講率は、『一度も受講したことがない』薬学部 0％、保健医療学部 4.1％、工学部 6.0％であった。喫煙が影響を及ぼす健康被害についての認識は、『肺がん』薬学部 96.8％、保健医療学部 96.4％、工学部 94.8％、『歯周病』薬学部 50.0％、保健医療学部 47.9％、工学部 56.0％、『肺気腫』薬学部 44.9％、保健医療学部 45.6％、工学部 58.2％、『妊娠障害』薬学部 43.1％、 保 健 医 療 学 部 48.5％、 工 学 部 53.7％、『脳 血 管 障 害』 薬 学 部 27.3％、 保 健 医 療 学 部
42.6％、工学部 44.8％、『心疾患』薬学部 25.9％、保健医療学部 38.5％、工学部 40.3％）、『睡眠障害』薬学部 25.0％、保健医療学部 29.6％、工学部 41.0％、『認知症』薬学部 19.4％、保健医療学部
23.7％、工学部 25.4％であった。また、『受動喫煙防止法の成立に賛成』する学生は、薬学部 82.4％、
保健医療学部 75.1％、工学部 67.9％であった。
【 考察 】新入生は幼少期からの喫煙防止教育により、タバコの健康被害についての認識が浸透してきている。2020 年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、受動喫煙防止法の制定に賛成する学生が学部に関係なく過半数を占めている事は、喫煙防止教育の大きな成果と思われる。

– 138 –

O11-4

禁煙成功に関わる因子と禁煙継続についての検討～禁煙成功率を上げるために～
せ

で

い

瀬出井

み

美

き

紀

日本大学医学部付属板橋病院酒井厚子1）、梶原恵理子1）、吉澤
権孝之2）、伊藤 玲子3）、植松
寧博3）、橋本修3）

1）

日本大学医学部付属板橋病院、2）医学法人社団愛護会

昭仁3）、赤星俊樹3）

要町病院、3）日本大学医学部呼吸器内科分野【 背景 】喫煙行動は精神的身体的依存を形成するためニコチン依存症に対する治療は容易ではなく、外来の治療成績も良好とは言えない。
【 目的 】禁煙成功に関わる因子について禁煙治療中の患者の心理状態を含め検討する。
【 対象 】2012 年 9 月～ 2014 年 7 月までの期間に日本大学と要町病院の禁煙外来を受診した 193 名。
【 方法 】初診時と治療終了時（12 週目）に健康関連 QOL を評価する目的で SF36 日本語版問診表を使用した。外来受診のたびに離脱症状や喫煙願望を評価する目的で MNWS と Brief-QSU 質問票を使用し、あわせてモチベーションと自己効力感を評価する目的でやる気と自信について問診した。禁煙達成者には 36 週と 52 週後に禁煙継続状況についての問診票と SF36 問診票を郵送で調査し、外来終了後の経過について追跡調査した。
【 結果 】禁煙成功率は患者全体で 58% だったが、12 週間のプログラム達成患者では 95% が成功した。
初診時の SF36 では下位尺度 6 項目とサマリースコアの身体的側面、精神的側面の各スコアが国民標準値に比べ有意に低くかったが、成功群では治療後スコアは改善した。成功群は失敗群に比べて年齢とTDS が高く、治療中の基礎疾患を有している患者が多く SF36 の身体的側面に関するスコアが低かった。
失敗群では最終受診日での離脱症状と渇望、喫煙願望に関するスコアが成功群に比べ有意に高く、やる気と自信のスコアは失敗群が成功群に比べ有意に低かった。成功群のうち 36 週で 14%、52 週で33% が再喫煙していた。
【 考察 】禁煙外来患者では健康関連 QOL が低下していたが禁煙成功により改善を認めた。禁煙成功群
では基礎疾患を有しているものが多く、身体的健康度も低下しており健康面に不安を抱えている事が禁煙治療におけるモチベーションの継続につながったと考えられた。成功群では最後まで自信が継続しており , モチベーションが維持されていると考えられた。自信禁煙失敗群では離脱症状と喫煙願望が軽減する前に途中脱落している患者が多く、プログラム達成患者ではほとんどが禁煙に成功しており、ドロップアウトを防止し通院継続を促すことが有用と考えられた。患者の約 3 割が 52 週後再喫煙しており禁煙継続の困難さが示唆された。
【 結語 】プログラムを最後まで達成することは禁煙成功の因子であり、モチベーションの継続・維持、
ドロップアウトを防止するため心理的側面を評価することは有用と考えられた。

– 139 –

O11-5

再発性・難治性口内炎により禁煙継続が困難であった一例
あさ

浅

かわ

川

市立奈良病院
博人1）、植西井上
1）

市立奈良病院

ま

麻

り

里

総合診療科

弘子2）、浅田

弘子2）、山口

総合診療科、2）市立奈良病院

恭一1）

看護部

症例は 56 歳男性、会社役員。高血圧症、2 型糖尿病、脂質異常症、閉塞性睡眠時無呼吸症候群にて通院中、喫煙者であった父や友人が心筋梗塞になったのをきっかけに禁煙を考え、総合病院の禁煙外来を受診した。初診時の Brinkman index 40 本× 40 年 =1600、TDS8 点。医師と看護師によるニコチン依存症についてのレクチャー、代償行動の説明に対し理解良好であり、禁煙の意思を確認した上でバレニクリン内服にて禁煙開始した。スケジュール通りバレニクリン内服 8 日目から禁煙を開始した
が、禁煙開始 3 日後から複数個の口内炎を発症した。ステロイド口腔用軟膏やビタミン剤を処方するも改善せず、治癒と再発を繰り返した。2 週間後に「喫煙すると口内炎が治るかもしれない」と考え再喫煙し、喫煙すると口内炎の数が減少し痛みが和らぐと自覚したため、何度か試し吸いをするようになった。さらに「バレニクリンの副作用による口内炎かもしれない」と考えバレニクリン内服を自己中断した。医師と看護師が訴えを傾聴しアドバイスを行ったが、最終的に「禁煙はしたいが、口内炎の痛みを我慢することはできない」との理由で、禁煙継続できないまま禁煙外来終了となった。
禁煙に伴い口内炎が生じる症例があることは知られており、ニコチン離脱症候群の一部であるという説がある。しかしそのメカニズムの詳細やリスクファクターについての研究は少数である。本症例のような再発性・難治性口内炎は禁煙達成の大きな障壁となり得るため、今後さらなる研究が望まれる。現時点では、禁煙開始前に口内炎についての情報提供を行う、口内炎を発症した場合は積極的に治療を行いサポートする姿勢を示すことで、患者の口内炎に対する苦痛や不安を軽減できる可能性があると考える。

– 140 –

O11-6

地域団体設立に至る経緯と、今後の戦略
すず

鈴

き

木

たか

隆

ひろ

宏

日本禁煙学会の会員の方々は医療職の方が大半で、禁煙治療における資格やノウハウ等を取得することを目的に学術総会へ参加している方々も多いと思われる。
確かに禁煙治療の先進的な事例を学び技能を高めることによって禁煙治療の成功率を高めることは極めて重要なことである。
一方、そもそも喫煙を開始させないための環境づくりをする、吸いにくい環境を作り禁煙に向けた関心作りをする、禁煙中の喫煙者が禁煙を継続できる環境づくりをする、といった社会的な禁煙推進も重要であり、こうした活動と禁煙治療を両輪で行っていくことこそが、禁煙をより推進していくう
えで必要なことである。こうした活動を地域で行うに当たっては、行政や、地域の医師会、歯科医師会、薬剤師会等の公的機関や公衆衛生を担う組織との連携が不可欠である。
私は、これまで武闘派として行政に対する裁判などタバコ対策について対決姿勢で求めてきたが、2013 年より方針転換を行い、「協働」を旗印に地元地域で少しずつ行政、地域組織と関係作りを行い、2015 年に行政、医師会、歯科医師会、薬剤師会等を巻き込み地元でタバコ対策に係る地域団体をたちあげた。
本発表では、何ら専門性も社会的地位も無い一般市民が、いかにして行政、地域医師会などキーマンを巻き込み、地域団体の設立に至ったかの経緯と、民間企業で培った企画能力を活かした戦略戦術について述べる。

– 141 –

O12-1

喫煙の冠攣縮への危険度は ALDH2（ アルデハイド脱水素酵素２）遺伝子により異なる－喫煙のアルデハイドを介する障害について－
みず

水

の

野

熊本機能病院
原田1）

栄作1）、斎藤熊本機能病院

ゆう

雄

じ

二

循環器内科

圭子2）、山口

綾乃2）、泰江

循環器内科、2）熊本機能病院

１２病棟

弘文1）
看護師

【 目的 】冠攣縮性狭心症は、日本を含め、東アジアに特異的に多い疾患であり、我々は、喫煙が冠攣
縮性狭心症の非常に重要な危険因子であることを報告している。また、最近、我々は、アルコールフ
ラッシングの原因とされるアルデハイド脱水素酵素 2（ALDH2）の活性低下を生じる遺伝子で冠攣縮の発症率が上昇すること、および、冠攣縮の病態にアルデヒド代謝が関与している可能性を明らかにした。（Circulation 2015, Mizuno et al.） タバコの煙は、発癌性もある有害なアルデヒドを複数含んでおり、アルデヒドの代謝障害があるとアルデヒド障害が強く出る可能性がある。よって、本研究では、
ALDH2 の遺伝子型に分け喫煙者の冠攣縮の影響を有病率で検討した。
【 方法 】対象は、当院に冠攣縮性狭心症が疑われ、心臓カテーテル検査にてアセチルコリン負荷による冠攣縮誘発試験を施行できたを施行した 202 名（男性 119 例、女性 83 例、平均年齢 66.2 ± 11.4
歳）である。

研究同意を得て ALDH2 の遺伝子型と喫煙状況、臨床背景を比較検討した。冠攣縮誘発試験の判定は、虚血性の心電図変化を伴う異常な冠動脈の攣縮と定義し、ALDH2 の遺伝子型は、
TaqMan PCR で、アルコールフラッシング（AFS）の有無は、ビールコップ一杯で、赤面するか否かで判定した。
【 結 果 】 男 性（P ＜ 0.001）、ALDH2*2（variant type）（P ＜ 0.001）、AFS（P ＜ 0.001）、 喫 煙 者（現喫煙者及び現喫煙者＋過去喫煙者）（P ＜ 0.001 ）の頻度と尿酸値（P=0.007 ）が冠攣縮陽性者で有意に高く、HDL-C（P ＜ 0.001）が有意に低かった。多変量解析では、ALDH2*2（variant 型）もしくは、
AFS（P ＜ 0.001 ）と喫煙者（P=0.024 ）が冠攣縮の有意な独立変数であった。喫煙の影響は、ALDH2
遺伝子型に関わらず有意な危険因子であったが、ALDH2 の Wild type（Odds 2.67, P=0.011）より
Variant type（Odds 5.30, P ＜ 0.001）で有意に陽性率が高かった（P=0.016）。
【 結論 】喫煙は冠攣縮の重要な危険因子であるが、特に、AFS と関連が強い ALDH2 Variant type において危険性が増大することが明らかになった。喫煙は、アルデヒドを介し多くの疾患の病態に関与していることが疑われ、その悪影響は、ALDH2 Variant type で大きい可能性がある。

– 142 –

O12-2

バレニクリンによるニコチン依存症治療における精神疾患と禁煙達成率の関連
いの

猪

また

又

たか

崇

し

志

北海道大学大学院 医学研究科 呼吸器内科学分野 /北海道大学大学院 医学研究科 医学教育推進センター
西川1）美香3）、森脇

北海道大学大学院

恵子3）、坂元本田

医学研究科裕美3）、棚田
秀子3）、西村

郁子3）、鈴木正治1）

呼吸器内科学分野、3）北海道大学病院

看護部雅1）、今野哲1）

医科外来ナースセンター【 背景 】喫煙は疾病や死亡の原因において予防可能で単一かつ最大の危険因子であり、禁煙は最も確
実で短期的に疾病や死亡を減らすことのできる方法である。精神障害者は健常者と比較して 2-3 倍喫
煙率が高いにも関わらず、禁煙成功率は低いことが知られている。しかし、これらの報告はニコチン置換療法での報告が多く、バレニクリンによる禁煙成功率の違いに関する報告は少ない。
【 目的 】バレニクリンを用いたニコチン依存症治療における精神疾患と禁煙達成率の関連を検討する。
【 方法 】2008 年 4 月より 2014 年 3 月までに、北海道大学病院内科 １ 禁煙外来においてバレニクリン
によるニコチン依存症治療を受けた 156 例において、精神疾患を有する患者（精神疾患合併群 , N ＝64）と有しない患者（対照群 , N ＝ 92 ）の 2 群に分けて、年齢、性別、タバコ依存スクリーニングテス
ト（TDS）スコア値、禁煙外来受診回数、禁煙プログラム中断率、禁煙外来終了時及び 12 週間の禁煙プログラム終了時での禁煙率をそれぞれ後方視的に比較検討した。
【 結果 】精神疾患合併群の年齢（47.4 ± 11.2 歳）は対照群（55.1 ± 14.4 歳）と比較して若年であり（p＜ 0.01）、精神疾患合併群における女性の比率（57.8% ）は対照群（38.0% ）と比較して高値であった（p=0.02）。TDS スコア値は精神疾患合併群（8.2 ± 1.5）と対照群（7.9 ± 1.5）で同様であった。精神疾患合併群での禁煙外来受診回数（4.5 ± 1.0 回）は対照群（4.0 ± 1.3 回）と比較して多く（p=0.04）、
禁煙プログラム中断率は精神疾患合併群（ 31.3% ）と比較して対照群（45.7% ）で高い傾向があった（p=0.07）。禁煙外来終了時点での禁煙達成率は、精神疾患合併群（41 名 , 64.1%）と対照群（70 名 ,76.1%）で有意差を認めなかった（p=0.10 ）。12 週間の禁煙プログラム終了時の禁煙達成率においても、対照群（47 名 , 68.1%）と精神疾患合併群（33 名 , 59.0%）で有意差を認めなかった（p=0.29）。
【 結語 】バレニクリンによるニコチン依存症治療において、精神疾患の有無と短期的な禁煙達成率には明らかな関連を認めなかった。

– 143 –

O12-3

大学生を対象とした電子タバコの使用状況と意識調査と戸
東京薬科大学
岩田
1）

薬学部

張

薬学部

奏子1）、百瀬東京薬科大学

ばり

ひろ

裕

こ

子

薬学実務実習教育センター

亮介1）、相澤

政明1）、井上みち子1）

薬学実務実習教育センター、2）相模台病院

薬剤部【 背景・目的 】近年の紙巻タバコによる煙害防止や禁煙意識の高まりと共に、電子タバコの利用者が増加している。米国における電子タバコ使用率は、高校生では 13.4％、大学生では 14.9% 等との報告がされているが、我が国の大学生を対象とした電子タバコの使用率に関する報告は、我々が知る限
り見当たらない。そこで今回、大学生を対象に電子タバコの使用状況を調査すると共に、大学における喫煙防止・禁煙教育の充実を図ることを目的に、電子タバコに関する意識調査を行った。
【 方法 】2015 年 4 月に首都圏の 1 大学に在籍する生命科学部 1 ～ 4 年生・薬学部 1 ～ 6 年の学部生と大学院生を対象者として、タバコ製品の使用状況と電子タバコに関する意識について自己記入式アンケー
ト調査を実施した。
【 結果 】調査票に回答した分析対象者は、両学部で 2522 名（男子 1024 名、女子 1498 名）であった（回
収率 66％）。喫煙者は 112 名（男子 88 名、女子 24 名、喫煙率 4.4％）であったが、過去 30 日間に毎日又は時々電子タバコを使用したと回答した者は 7 名（男子 3 名、女子 4 名、使用率 0.3％）と少なかった。
しかしながら、過去に電子タバコ製品を使用した経験があると回答した者が 70 名（男子 46 名、女子
24 名、使用経験率 2.8％）おり、うち 46 名は非喫煙者であった（使用経験率：非喫煙者 2.0％、前喫煙者 11％、喫煙者 11％、P ＜ 0.001）。電子タバコの健康への影響については、紙巻タバコと比べて「害はない」と回答した者の割合が、非喫煙者と比較して、前喫煙者、喫煙者で有意に高く（4.0％、7.4％、9.8％、P=0.01）、電子タバコは禁煙に役立つと「強くそう思う」と回答した者の割合も、非喫煙者と比較して、前喫煙者、喫煙者で有意に高かった（3.9％、4.7％、8.9％、P=0.002）。
【 考察 】首都圏の 1 医療系大学における電子タバコ使用率が喫煙率と比較して低値であったことから、我が国の大学生には、まだ電子タバコの使用は浸透していないと考えられた。しかし、電子タバコの使用は健康への悪影響はない、あるいは禁煙ツールとして有用であると考える学生が存在したことは、
有害性と便益性が不明である電子タバコに関する大学生の知識や情報が不十分であることを示したものと考える。今後大学生を対象に、タバコ関連製品全般を含めた喫煙・使用防止の再教育が望まれるが、医療従事者を輩出する医療系大学・学部では、特に、早急な再教育が必要であると考える。

– 144 –

O12-4

頭頸部癌治療前後の喫煙・受動喫煙率～特に治療後喫煙例について～
かど

門

くら

倉

よし

義

昭和大学横浜市北部病院
良宣1）、伊藤

山田

ゆき

幸
耳鼻咽喉科

彩子1）、兼井 彩子1）、粟倉 秀幸1）、竹内 美緒1）、鹿間成島 道昭3）、菊池 貴子4）、加濃 正人5）

裕介2）

1）

昭和大学横浜市北部病院 耳鼻咽喉科、2）昭和大学横浜市北部病院 呼吸器センター
昭和大学横浜市北部病院 内科、4）朝日生命成人病研究所付属医院 糖尿病代謝科、5）新中川病院

3）

内科【 目的 】頭頸部癌が喫煙者に多く発症することは広く知られている。頭頸部癌を根治するたに禁煙が必須となるが、喫煙を継続、再開する患者も存在する。今回、頭頸部癌患者の喫煙率、受動喫煙率を調査するとともに、癌に罹患したにもかかわらず喫煙を継続、再開する症例について臨床的に検討した。
【 対象と方法 】 2001.4 ～ 2015.8 までに当科で治療した頭頸部癌症例のうち喫煙・受動喫煙歴の詳細が確認できた 388 例（鼻・副鼻腔癌 31 例、舌癌 52 例、上咽頭癌 24 例、中咽頭癌 77 例、下咽頭癌 83 例、
喉頭癌 121 例）について、治療前の喫煙・受動喫煙率と初診時喫煙者については癌治療後の喫煙継続・再開率を算出した。喫煙・受動喫煙率は問診票を利用し、喫煙継続・再開率については、癌治療後再診時の申告、他科受診時の問診票、カルテ記載内容等を参照して算出した。喫煙歴の無い患者で同居者が喫煙する場合に受動喫煙者として扱った。喫煙継続、再開が確認された症例は、発癌部位別喫煙継続再開率、癌の進行度、治療内容、入院期間、予後、BI、TDS、KTSND、禁煙治療成績、同居者喫煙の有無、合併症について検討した。
【 結果 】頭頸部癌患者の喫煙率は全体で 83.7%（325/388）で受動喫煙を含めると 94.8%（368/388）と高率であった。部位別喫煙率及び喫煙＋受動喫煙率は、それぞれ鼻・副鼻腔 67.7%、83.8%、舌57.7％、82.6%、上咽頭 72.7%、95.4%、中咽頭 81.8%、97.4%、下咽頭 92.8%、98.8%、喉頭 98%、
100% であった。治療後喫煙継続、再開患者数は 24 例で、喫煙継続、再開率は 17%（24/141：癌診断
時に喫煙する症例 141 例）、部位別喫煙継続率 9.3% ～ 50％、stage3 以上の進行癌が 66.7%、9 例が既に死亡した。専門外来における禁煙治療は 5 例に施行するも１例のみが禁煙可能で 4 例は現在も喫煙を継続している。頭頸部癌患者は喫煙・受動喫煙率のみならず、喫煙継続、再開率も比較的高率であった。
【 結論 】頭頸部癌治療後も喫煙を継続する症例を 17％確認した。頭頸部癌治療医は癌治療に平行して禁煙継続支援を行う必要がある。

– 145 –

O12-5呼吸器外科手術患者の喫煙実態および術後禁煙達成率の検討
きり

桐
東邦大学
斉田

芳久、渡邉

ばやし

林

たか

孝

はる

治

医療センター大橋病院

学、西牟田浩伸、萩原 令彦、石井片田 夏也、草地 信也
東邦大学

医療センター大橋病院

外科
智貴、浅井

浩司、榎本

俊行

外科

【 はじめに 】呼吸器外科領域の疾患である肺癌および自然気胸は、喫煙により発症リスクが高くなるとされている。一方で、外科手術入院が禁煙のきっかけとなる動機付けになる可能性が高い。今回呼吸器外科手術（肺癌・自然気胸）患者を対象とした喫煙実態および術後禁煙指導について検討した。
【 対象・方法 】 2009 年 4 月から 2015 年 ６ 月までに当科で経験した呼吸器外科手術のうち、原発性肺癌（以下 P 群）160 例、転移性肺癌（M 群）54 例、自然気胸（S 群）142 例を対象とした。疾患ごとに入院前もしくは入院時における喫煙状況（喫煙歴の有無、１ 日あたりの喫煙本数、喫煙年数、Brinkman
Index（BI）、一部の症例で施行されたニコチン依存度テスト（TDS））を把握、主要アウトカムは入院前、入院中（退院時）、退院後 1 ヶ月および 3 ヶ月経過での喫煙・禁煙状況とした。特に術直前（肺癌症例
は １ヶ月前）まで喫煙習慣あった患者に対しては、術後の禁煙指導をしたことにより、その後の禁煙の動機付けとなったかを比較検討した。
【 結果 】喫煙歴ある患者は、P 群 115 例（72%）、M 群 26 例（48%）、S 群 142 例（56%）、P 群での BI
は平均 941、TDS は平均 6.7。術直前まで喫煙習慣あった患者は、P 群 36 例（23%）、M 群 5 例（9%）
S 群 53 例（37%）で、術後禁煙指導したところ、術後 3 ヶ月禁煙達成率が P 群 78%、M 群 100%、S 群
12 例 77% であった。
【 まとめ 】 7 割以上の患者で術後 3 ヶ月の禁煙が達成されたことから、呼吸器外科手術入院が禁煙の動機付けになると示唆された。

– 146 –

O12-6

喫煙とストレスの関係について～ストレスチェック試行結果より～
たか

高

ぎ

木

しげ

重

船員保険健康管理センター
原田

弘秋、梅津

雅夫、石川

公、山中

と

人
健康管理科

功一、庄田

船員保険健康管理センター

昌隆、佐藤

元美、渡邉

麻美

健康管理科

【 目的 】労働安全衛生法の改正により本年 12 月よりストレスチェックの実施が義務化されるが、当センターで義務化前に実施した試行結果より、ストレスと喫煙や飲酒など生活習慣との関連について検討した。
【 方法 】対象は当センター職員 120 名（男性 52 名、女性 68 名）、平均年齢 44.1 歳、職種別では医療職
53 名、事務職 67 名、雇用形態別では常勤 81 名、パートないし派遣 39 名であった。実施日は平成 27
年 8 月 24 ～ 28 日、職業性ストレス簡易調査票（57 項目）を使用、本人の希望により紙面ないし Web（PC またはスマートホン）いずれかで実施した。高ストレス者の判定は素点換算表を用いた尺度ごとの評価を基準とした。高ストレスと年齢、性別、職種、雇用形態、飲酒、喫煙との関連を検討した。
【 成績 】高ストレスと判定されたのは 16 名（13.3%）であった。高ストレスと判定された割合について、
性別（男性 23.1%、女性 5.9%）、雇用形態（ 常勤職員 17.3%、パートないし派遣 5.1% ）、飲酒（週 4 日以内の者 17.5%、週 5 日以上の者 4.3%）で統計学的有意差が認められた。年齢（高ストレス者平均
42.3 歳、低ストレス者 44.4 歳）、職種（医療職 11.3%、事務職 14.9% ）、喫煙（現喫煙者 44.4%、非喫煙者 12.6%）では有意差を認めなかった。
【 結論 】高ストレス者については、業務内容や業務量、時間外労働等についての検討がまず必要であるが、ストレス軽減のために飲酒や喫煙など生活習慣についての指導も重要である。今回のストレス
チェック結果では、飲酒習慣とストレスには関連がみられたが、喫煙とストレスついてはわずかに有意差が得られなかった。今後年 1 回の実施が予定されているので、他の健診結果とも合わせて、生活習慣の改善にストレスチェック結果が活用できるように、引き続き検討していきたい。

– 147 –

O13-1

統合失調症患者の重複依存治療に対するLong Acting Injection Therapy（LAI）の有効性
むら

村
首都大学東京大学院

しま

島

人間健康科学研究科

よし

善

や

也

ヘルスプロモーションサイエンス学域【 緒言 】禁煙治療の中でも最も難渋するのが、重複依存で妄想幻覚状態を有する患者である。しかし、本来精神症状の不安定さによって、依存行動が惹起されているため、原疾患の適切な治療と、長期にわたる服薬アドヒ－レンスの確保、並びに、良好なリカバリーへの誘導は重複依存ばかりか、原疾患の予後も飛躍的に向上する。
【 症例 TS 】昭和 63 年 1 月 21 日生、27 歳男性
現病歴 : X-8 年 1 月 A クリニック受診幻覚妄想状態呈し統合失調症の診断を受け加療、2 回の入院歴を有する。一人暮らしで訪問介護、ヘルパー、両親の援助の元で生活していた。怠薬傾向があり、リス
ペリドン 50mg LAI 使用したが、改善せず、当院 X 年 11 月 13 日初診となる。飲酒歴：20 歳から毎日
焼酎 25% 1500ml=14drinks, 喫煙歴：19 歳から 20 本徐々に増えて、最近 100 本以上 chain smoking
検査所見：肝機能異常、COPD なし。
家族歴：同胞１名第１子

精神疾患遺伝負因無し , 学歴：高卒業成績は中くらい。

主訴：幻聴がうるさくて眠れず、苛々する。薬のせいで体がだるい。（母親の話では幻聴がひどくなると、酒タバコを浴びるようにのみ、吸い続ける。本来性格は人と争うのを嫌いまじめであった。）
治療歴：服薬アドヒーレンスが悪く、アルコール、ニコチンの重複依存、生活リズムにも乱れがあり、再発再燃を繰り返していたため、Palliperidon LAI（ Xeplion）治療を開始する。Initial resume により、11.13 150mg im, 11.20 100mgim 多剤併用による、overdose を避けるため、単剤とし、かつ自宅にある薬の処分を母親に依頼した（病院にて処分）１ 週目で、多弁、問いかけに応じない、一人でニコニコしている等、病的体験を思わせたが、幻聴の訴えは無くなった。X 年 . 12.18 Xeplion（150）1Aim
著明改善しており、病的体験消失、飲酒、喫煙量が半減した。H27.1.15 不眠昼夜逆転を訴えたため、
Quetiapin（100）1Tab, 併用開始 X+1 年 . 2.19 落ち着き、昼夜逆転は改善した。X+1 年 .3.26 タバコは吸わなくなり、飲酒量は １ 日 ３ drinks 以下となリ、問題飲酒行動なくなり、QUE 中止。2 年にわたって禁煙禁酒が続いている。
【 考察 】Xeplion im 月一回により、服薬アドヒ－レンスが著明改善したことで、妄想幻覚状態、喫煙、問題飲酒の消失をみた。バレニクリンを用いず、禁煙に成功し、今は禁煙禁酒が続いている。このような精神疾患を有するが故の重複依存は潜在的にその数は多く、LAI による治療が有望であることがわかった。

– 148 –

O13-2

患者に直接関わらない職種や部署から広がる禁煙支援の輪～単科精神科病院における自発的な多職種協働禁煙支援のあり方～
あ

阿

べ

部

健生会

ひろ

裕

こ

子

明生病院

佐藤 英明1）、岩野 清美1）、井上 健一1）、渡邉 大介1）、水本 陽子1）、松本 尚成1）、趙
1）

健生会

明生病院、2）藤田保健衛生大学医学部

岳人2）

精神神経科学

当院は、熊本市北区に位置する 234 床の単科精神科病院である。「タバコのにおいからオレンジの香りへ」を合言葉に敷地内禁煙を 2012 年 2 月 22 日に実施してから 3 年が経過した。当初、手探りの中でスタートした禁煙支援。アルコール依存症治療で培った精神科ならではのノウハウを、そのまま
ニコチン依存症治療としての禁煙支援に応用し、「精神科だからこそ禁煙を！」「敷地の外でも禁煙を！」の合言葉のもとに現在も試行錯誤を重ねている。今回、日常業務と並行して、自主的に禁煙支援に取り組んでいる職種・部署の中で、患者に直接関わらない人びとの活動にも焦点を当て、活動の概要を紹介する。彼ら・彼女らの禁煙支援にかける熱意は、患者に直接関わる禁煙推進コア職種（医師・看護師等）の大きな励みとなり、しぼみがちな敷地内禁煙推進の輪を広げる役目を担っている。
【 禁煙支援部署名（職種）リスト 】
事務部（総務・医事・経理・営繕）：近隣住民からの苦情処理窓口業務・啓発看板設置・オリジナル缶
バッチの作成・「オレンジの木」記念植樹・広報啓発チームリーダー
栄養課（調理師・栄養士・管理栄養士）：世界禁煙デー・敷地内禁煙記念日の行事食での啓発活動支援センター「こころ」（PSW）：日々の自主的清掃活動・社会参加新聞「おても」での啓発
検査課（臨床検査技師）：職員検診における自主的な肺年齢測定
心理室（心理職）：病棟における禁煙心理教育の立ち上げ・学術チームリーダー
作業療法課（作業療法助手・作業療法士）：禁煙学会認定指導作業療法士の育成、MI 自主学習
薬局（調剤助手・薬剤師）：職員向け院内報でタバコニュースを連載・公式ツイッターアカウント（＠MeiseiOrangeDay）運用・喫煙率調査（2008 年・2011 年）・個別指導
看護部（看護助手・准看護師・看護師）：病棟全面禁煙化パイロット事業における看護助手のリーダー
シップ・個別指導医局（医師）：煙害防止活動理念の策定・禁煙外来運営・個別指導– 149 –

O13-3

精神科単科病院における禁煙外来の禁煙治療経過報告
さ

佐

とう

藤

健生会
榎本 幸恵1）、城

ひで

英

あき

明

明生病院

栄子1）、元田香世子1）、岩野 清美1）、緒方 宏美1）、阿部 裕子1）、趙1）

健生会

明生病院、2）藤田保健衛生医科大学

岳人2）

精神神経科

【 はじめに 】
単科精神科病院である健生会明生病院では 2012 年 2 月に敷地内禁煙化を実行した。それまでは病院の敷地内、病棟内で一日千本以上のたばこが吸われ、たばこ臭は建物内に蔓延していた。
敷地内禁煙化を実施した場合に多数の通院喫煙者が支援を受けることができず困惑することが予測された。そこで敷地内禁煙化実施の ２ か月後に禁煙外来を開設し、外来通院中で希望する患者に禁煙治療を開始した。
【 方法 】 2012 年 4 月から 2015 年 8 月まで禁煙外来に通院精神疾患患者 81 名が受診した。（統合失調症圏 35 名、気分障害群 26 名、アルコール依存症 10 名、知的障害者 5 名、その他 5 名）
初回診察時にニコチン依存症患者であり、保険適応基準を満たす症例で開始した。また通院中の精神疾患については禁煙治療開始前に患者自身に当院内の主治医に禁煙治療について相談するように促し、治療開始する患者の情報を主治医と共有するようにした。
【 結果 】禁煙治療開始数 81 人中 12 週後禁煙成功者 28 人（34.6％）
禁煙補助薬別成功率：バレニクリン 34.8％（16 人 /46 人）ニコチンパッチ 44.4%（12 人 /27 人）双方
からの途中切り替え例 0％（0 人 /8 人）
疾患別成功率：統合失調症圏 40.0％（14 人 /35 人）気分障害群 30.8％（8 人 /26 人）アルコール依存症 40.0％（4 人 /10 人）知的障害 40.0％（2 人 /5 人）その他 0 人（0 人 /5 人）
禁煙治療中に入院を要する精神症状の変化をきたした例は、統合失調症圏で衝動性の悪化があり一例入院。アルコール依存症患者で朦朧状態のため３日間他院に入院した一例の合計二例であった。
禁煙補助薬別、疾患別禁煙成功率では明らかな有意差は認めなかった。また気分障害を評価する問診（CES-D）のスコアに関しては禁煙前後で大きな変動はなく、今回の調査の範囲内ではうつ状態の悪化で入院した症例は認めなかった。
【 考察 】当院の全体的な禁煙治療成功率は 34.6％で決して満足できるものではないが、大部分の患者では大きな精神的変調をきたすことなく禁煙治療継続できた。精神科病院では患者ができるだけ自立
し、安定した通院生活が送れるように生活環境の維持、服薬遵守、副作用に対しての対策などの適切な支援、助言をするチーム医療が重要である。その点からも今後精神疾患患者への禁煙指導は、従来から精神状態への悪影響を見過ごされてきた点を反省し、より積極的に介入すべきである。

– 150 –

O13-4

無煙映画大賞の 10 年と今後に向けて
み

見

かみ

上

き

み

え

喜美江

さがみ無煙社会をめざす会
東京のタバコ問題首都圏協議会主催の「2005 年望年会」で第 1 回の表彰式をしてから丸 10 年、そして 2006 年から禁煙学会が主催するようになって足掛け 10 年となりました。映画は北海道の松崎道
幸先生の論文（「映画の喫煙シーンはタバコを吸う子どもを増やす」）にあるように未成年者の喫煙開始のきっかけとして大変影響力の強い媒体です。ですから映画製作者がそのことを理解し、自らが自己規制をしていかなければなりません。一方、タバコ会社としても、影響力が強い媒体だからこそ FCTCを無視してでも広告宣伝に活用したい媒体です。では、どうしたら未成年者を喫煙開始から予防する
ことができるのでしょうか。私は「人は褒められることで変わる。」という信条があり、その信条に基づき映画の中でタバコの出ない無煙の作品を制作した監督や会社を評価してきました。映画界の無煙化を進めるには多少回り道かもしれませんが結果的には確実な道だと思っています。そのかいあってか、最近の映画の喫煙シーンはかなりタバコの害について考慮されるようになってきました。タバコはくわえるだけとか、火をつける前にカットするとか、実質的にタバコの害を避けた演出も目立ってきました。10 年の取り込みは理解ある関係者を少しずつではありますが増加させているようです。今後に向けては、会員の皆様がそれぞれの立場や場面で「タバコについての真実」を一般人の常識としてひとりでも多くの人に根付かせることが、映画関係者にタバコ会社や広告代理店が触手を伸ばそうとした時の歯止めになると信じています。今この場にいる人のすべてが「お金のためにタバコを吸おうとは決して思わない」ように映画界や広告代理店、芸能プロダクション、ひとりひとりの俳優やスタッフの気持ちに訴える活動をし、お金のために魂を売るようなことはしない、という常識を一般化していきたいと決意を新たにしています。過去の受賞作品名（作品賞のみ） ＊ 2005 年、2006 年は該当なし 2004 年度 「父と暮せば」2007 年度 「キサラギ」2008 年度 「おと「アンダンテなり」2009 年度～稲の旋律～」2010 年度 「ツレがうつになりまして」2012 年度 「しあわせのパン」2013 年度 「はじまりのみち」2014 年度 「魔女の宅急便」– 151 –

O13-5

水タバコの危険性等について
さん

山

とう

東

樹徳会

たい

太

すけ

介

上ヶ原病院

今年 3 月に第 16 回 WCTOH（World Conference on Tobacco or Health: タバコと健康に関する国際会議）が開催されました。さまざまな課題が議論されましたが、開催地がアラブ首長国連邦のアブダビということもあって水タバコの広がり（特に若年者）、危険性等の発表が多くみられました。幸い日本
では、これらの地域ほど広まってはいませんが興味本位の使用や今後流行する可能性も否定できません。また一部には「水タバコは、普通のタバコより安全であり」等の誤った情報が散見されます。今回の発表では水タバコの危険性、広がり、法律上の問題等について報告いたします。

– 152 –

O13-6

熊本出身の名学僧面山瑞方が作った「禁煙数え歌」は儒学者林鵞峰によるタバコ讃歌のパロディ
くる

来

ま

馬

あき

明

のり

規

とげぬき地蔵尊高岩寺【 緒言 】著者は熊本出身の学僧で曹洞宗中興の祖師、面山瑞方（めんざんずいほう 1683 ～ 1769 熊本市植木町生 流長院で出家 禅定寺で住職（1））の禁煙語録の一部に解説を加え上梓したが（2）、語録の全容は未だ明らかではない。なかでも『永福結夏語録（えいふくけつげごろく）』中の『憎煙酒歌』は、儒学者 林羅山一門の「タバコ礼讃歌」のパロディとされているが、永らく出典不明であった。そこで
著者は林家一門の膨大な著作を検索し、元歌を『鵞峯林學士詩集』第 71 巻『煙酒歌』と同定し報告する。
【 結果 】『煙酒歌』（元歌）一つ吸えば、唇辺の腥を洗うがごとし（タバコを吸うと唇の生臭みがとれる）二つ吸えば、満口、歯牙にそそぐ（煙が口・歯を清める）三つ吸えば、のどに透けて、うっ滞を散す（のどがすっきりする）四つ吸えば、腸を捜して、何物かさえぎん（便通がよくなる

以下略）『憎煙酒歌』（替歌 ）一つ吸えば、我をして鼻孔をおおわせしむ（タバコ煙が来ると私は鼻をふさぐ）二つ
吸えば、堪忍し、ひそかに歯をくいしばる（くいしばってがまんする）三つ吸えば、のどにむせて、退屈を生ず（のどにつかえてうんざりする）四つ吸えば、扇をもってあおぐもさえぎりがたし（あおいでも除去できない 以下略）元歌の序詞「一吸、二吸、三吸」は林鵞峰の「能動吸煙の反復」を示すが、替歌の「一吸、二吸、三吸」は面山が蒙る「受動喫煙被害の蓄積」を表現している。
【 考察 】『煙酒歌』は、ニコチン離脱症状が喫煙行為で急激に緩和される快感を巧妙に「数え歌」で表現し、正当化している。一方、面山は能動喫煙の快感を受動喫煙被害に、タバコ礼讃歌を嫌煙歌に書き換え、ユーモア溢れる喫煙者批判を展開している。知る限り『憎煙酒歌』より古い「禁煙替歌」「禁煙数え歌」は把握できなかった。

語録には面山が受動喫煙で常に頭痛が発生するとの記載もあり、受動喫煙症が面山の禁煙推進の原動力になった可能性がある。また江戸期の儒学者の強烈な「仏教批判」展開を受け、面山が林家一門の著作物調査を通してひねり出した余興的著作とも推察される。
【 結語 】『憎煙酒歌』は日本最古の「禁煙数え歌・替歌」の可能性がある。曹洞宗学的に高く評価される学僧面山の意外なユーモア精神を感じ取れる。（1）鏡島元隆『日本の禅語録』第 18 巻 卍山・面山

1978.（2）千葉公慈 来馬明規『祖師に学ぶ禁煙の教え』仏教タイムス社 2011.

– 153 –

O13-7

バレニクリンによる禁煙補助治療を行った
性同一性障害の 2 例
い

伊

とう

ひさし

藤

恒

湘南藤沢徳洲会病院
大嵩紗苗1）、山田1）仁美2）、大塚

湘南藤沢徳洲会病院

神経内科美幸2）、原千春2）、亀井神経内科、2）湘南藤沢徳洲会病院

徹正1）

看護部

性同一性障害（gender identity disorder, GID）の 2 例に対してバレニクリンによる禁煙補助治療を行ったので報告する。症例 1 は 39 歳、生物学的女性（ブリンクマン指数 360、TDS 9 点、呼気中 CO
濃度 22ppm）。他院精神科にて双極性障害と GID と診断され、炭酸リチウム 600mg とブロマゼパム
9mg を処方されていたが、ホルモン療法や性別適合手術は受けていなかった。精神科主治医と連携しつつバレニクリンによる禁煙補助治療を行って 12 週後禁煙に成功した。治療中に、生物学的には女性であることを想起するとして、氏名ではなく姓で呼称されることを患者が希望したため、診察や会計の際などには姓で呼ぶように統一した。その後、再喫煙・再治療を繰り返した。対人関係において精神的ストレスを感じた際に喫煙していることが判明したので、ストレスを感じた際の対処法を提案し、長期的な禁煙の維持に成功した。症例 2 は 50 歳、生物学的女性。（ブリンクマン指数 510、TDS 8 点、呼気中 CO 濃度 13ppm）。他院精神科にて GID と診断され、ホルモン療法と両側乳房切除術を行ったが、当科受診時にはホルモン療法を行っておらず、精神科にも通院していなかった。バレニクリンによる禁煙補助治療を行って 12 週後禁煙に成功した。症例 1 同様に、姓で呼称されることを患者が希望したので希望に沿って対応した。 GID 患者は対人恐怖やうつ状態などの精神疾患が合併することが多いとされており、バレニクリンによる禁煙補助治療を行う際には精神状態に注意しなければならない
場合がある。また、患者の望む性の人格として接することが重要であり、呼びかけたり身体診察を行う際には患者の希望に沿う姿勢と配慮が必要である。

– 154 –

O14-1

精神科病院職員における禁煙に対する意識の変化
やま

山

にし

医療法人陽和会
宮城

武志、大濱

まこと

西

誠

南山病院

純子、佐藤あや子、安里
医療法人陽和会

元貴、譜久原弘、譜久原朝和

南山病院【 目的 】ニコチン依存症の治療は、周囲のサポートが必要とされる。そこで当院職員の禁煙に対する意識を調査し、病院全体でサポートできる環境づくりを行う。
【 方法 】全職員を対象とした喫煙に関する意識調査（2011 年、2014 年及び 2015 年実施）及び加濃式
社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）（記名式で 2014 年及び 2015 年実施）を用いて得られた有効回答を評価した。
【 成績 】全職員の非喫煙化を 2009 年に達成した当院において、喫煙経験のない非喫煙群と喫煙経験のある前喫煙群とで比較すると、2014 年度の KTSND（平均値± SD）は、非喫煙群（109 名）で 10.3 ±5.0、前喫煙群（43 名）で 10.2 ± 4.6、2015 年度の非喫煙群（136 名）で 7.6 ± 4.6、前喫煙群（52 名）
で 7.4 ± 5.7 となり、それぞれの群間に差はなかった。年度別で比較すると、2015 年度の前喫煙群及び非喫煙群は 2014 年度に比べ有意に低値となった。また、喫煙に関する意識調査においては、いずれの年度でも 85％以上の職員が敷地内の喫煙について分煙では十分でないと回答し、さらに 95％以上の職員が病院、学校や役所などの公的機関は敷地内禁煙であるべきと回答した。
【 結論 】当院では 2003 年より禁煙活動を開始し、2007 年 5 月には敷地内全面禁煙を実施した。禁煙活動に取り組み始めた当時は勉強会などの活動が精力的に行われ、2009 年 1 月には全職員の非喫煙化に成功した。しかし、敷地内全面禁煙という環境に慣れてくると同時に職員全体の喫煙に対する意識が低下し、2014 年度の職員全体の KTSND は 10.3 ± 4.9 という結果となった。そこで 2014 年度では、新入職員への研修も含め、禁煙に関する教育を再度職員へ実施することで、2015 年度の職員全体の
KTSND を 7.6 ± 4.9 へと有意に改善することができた。精神疾患を持つ患者は健常者よりも喫煙率が高く、禁煙による精神症状の悪化を伴うことも報告されているが、当院において敷地内禁煙を 8 年間継続できていることは精神疾患患者でも禁煙が可能であることを見出せたと考える。ニコチン依存症を治療するには職員全体でサポートできる環境づくりが良い影響を与えると考え、今後も禁煙に関する意識を低下させないためにも教育を継続的に行っていくことが重要である。

– 155 –

O14-2

小学校の学校歯科医を務める歯科医院が行う防煙（喫煙防止）授業
はし

橋

もと

本

まさ

昌

み

美

こがはしもと歯科医院 / 北海道大学大学院歯学研究科口腔健康科学講座歯科保存学教室 /NPO法人 京都禁煙推進研究会
啓子1,5）、岩崎
金澤

神矢茉実1,5）、渡邉さとみ1,5）、植木 良恵1,5）、高橋
留美1,5）、渡邉
功3,5）、土井たかし4,5）、橋本

志穂1,5）、藤谷
瑞穂1,5）

千穂1,5）

1）

こがはしもと歯科医院、2）北海道大学大学院歯学研究科口腔健康科学講座歯科保存学教室
京都府立医科大学大学院医学研究科地域保健医療疫学教室、4）医療法人久仁会 土井内科医院
5）
NPO法人 京都禁煙推進研究会

3）【 目的 】当医院では、喫煙開始年齢にあたる中学生を対象へ、歯と口の健康を視点にした防煙授業を実施してきた。今回その対象者を、学校歯科医をしている小学校にて実施し、授業の前後で生徒の意
識が、どのように変化したのか、また小学生でも有効なのかを考察したので報告する。
【 対象および方法 】当医院が学校歯科医である京都市内の小学校にて、卒業直前の 6 年生を対象に防煙授業を実施した。タバコに関する講話を行い、その後、講話内容に沿った展示物などのコーナーを設け、濃度違いの食塩水を用いた味覚チェックや CO 測定などを実際に体験してもらい、タバコクイ
ズを答えてもらうなど、小学生が積極的に参加できるように行った。また授業の前後に、アンケートへ回答してもらって、意識の変化を比較してみた。質問項目は、1. タバコを吸ってみたいと思うか？
2. 家族にタバコを吸っている人がいるか？などの 5 項目とし、自由欄には感想や意見を記入してもらった。
【 結果および考察 】アンケートの 5 つの質問項目については、授業の前後で大きな変化は認められなかったが、自由欄には意識が変化したと考えられる感想や意見があった。授業前は、タバコに関して「特に何も思わない」「吸うのは本人の自由」という、無関心な回答が見られたのに対し、授業後はこのような回答は見られなかった。また授業前は「くさいから嫌」というタバコの表面的な部分の意見が多かったが、授業後は「歯ぐきが黒くなったり、腫れたりする」「味が、わからなくなってしまう」「まわりの人へも害を与えてしまう」といった、口腔へ及ぼす影響や周りの人に対する配慮がみられる感想が増えた。中には喫煙をしている家族に対し、今回の授業の内容を伝え、禁煙をすすめたという意見もあった。これらのことにより、防煙授業の前後で、タバコへの意識変化は確実にあると思われ、小学生に対しても授業を行うことで、対象者の家族へも効果的なアプローチになると考えられる。
【 結論 】アンケートの結果により、対象者が小学生でも、意識の変化に加え、その周りの環境にも配慮できると考えられた。主に中学生を対象としてきた防煙授業は、歯や口へ視点をおくことにより、小学生でも十分な理解が得られ、まだまだ素直な気持ちで参加してもらえるため有用であることがわかった。また小学生の子供達から保護者等へのアプローチも期待でき、より効果的な防煙と禁煙をすすめることが重要である。

– 156 –

O14-3

糖尿病患者で禁煙が成功している人へのアンケート調査
きた

北

がわ

川

なお

直

み

美

内科おひさまクリニック
佐々木洋子、石黒紀子、島本 智美、辻浦
小倉絵理子、冨山

昭子、石澤
月子

康子、小島

貴子

内科おひさまクリニック【 背景 】喫煙は予防可能な動脈硬化の最大の危険因子の一つであり、糖尿病患者は動脈硬化のリスクの重積の点からも、禁煙は重要である。
【 目的 】当院ではＨ 18 年より禁煙外来設け、糖尿病患者には特に積極的に禁煙を勧めている。禁煙成功者へアンケート調査を行ない、再喫煙の防止や禁煙導入へのきっかけとして利用出来ないか検討した。
【 方法 】Ｈ 27.6.1 ～ 6.30 までの１か月間、外来受診した糖尿病患者 564 名中過去に喫煙した事があり、現在禁煙継続している患者 134 名中（男性 102 名、女性 32 名）を対象に禁煙に対するアンケートを行なった。
【 結果 】禁煙のきっかけは「病院ですすめられて」が多く、その他の多くが病気になった、入院したためなどの体調不良のためが、大半をしめた。禁煙の目的は「自分の健康のため」が多く、禁煙期間の平均は 28.3 年と長期に禁煙出来ている事がわかった。禁煙して良かったことでは、「味覚が敏感になった、食べ物が美味しく感じる」や「体調がよくなった、疲れにくくなった」、「咳や痰が減った」など体調改善に繋がった。半数の人が間食、体重増加しなかった事は、自己管理が出来ていた事と栄養指導の活用の成果を得たと思われる。
【 結語 】禁煙のきっかけとして、医療機関の勧めも大きな要素を占める。現在長期に禁煙している人でも、きっかけがあれば喫煙しそうだと答えた人が 24％いた。糖尿病患者は動脈硬化のリスクの重積の点からも禁煙が重要である。喫煙歴のある患者にとっては、再喫煙の可能性があり、喫煙者の増加を止める事と同時に、禁煙継続できるように、個別性のある援助を続け、健康寿命を伸ばしていける様に心がけて行きたい。

– 157 –

O14-4

20 代女性の再煙と喫煙状況、日常生活、月経周期関連症状、禁煙開始時期との関連
さかい酒
森ノ宮医療大学

井

保健医療学部大橋

大阪大学大学院

こ

ひろ子
看護学科

一友

医学系研究科

保健学専攻【 背景 】女性を対象とした禁煙後の再煙に関連するリスク因子は、喫煙状況、日常生活、月経周期関連症状などが報告されている。しかし、禁煙の開始時期（卵胞期もしくは黄体期）と再煙については一定の見解が得られていない。今回はこれらの因子が再煙との関連があるかについて検討を行った。
【 方法・対象 】 20 代の喫煙女性を対象に、月経 1 周期分の基礎体温の測定と排卵検査薬を用いた排卵の確認を行った。その際に月経前と月経中の随伴症状、早朝の喫煙渇望度を自己記録した。その後、無作為に卵胞期禁煙開始群と黄体期開始群に分け、禁煙支援ならびにアンケート調査を実施した。94
名が研究に参加し、ニコチン依存症治療を受けた 11 名、月経周期異常 3 名、月経困難症で治療を受けた 1 名、無排卵 1 名を削除した 78 名を研究対象とした。禁煙支援を受けた対象者は禁煙後 3 日、1 週間、1 か月、3 ヶ月、6 か月、1 年の計 6 回、禁煙支援を受け、禁煙継続は一酸化炭素濃度測定と尿中コチニン測定で確認した。研究途中に 11 名が研究を離脱し、67 名を解析対象とした。再煙と年齢、喫煙状況（禁煙時の喫煙本数、ニコチン依存度、喫煙渇望度、家族の喫煙、喫煙開始時期）、日常生活（飲酒、運動）、月経周期関連症状（月経前、月経中、抑うつ傾向）、禁煙時期（卵胞期）との関連をロジスティック回帰分析で検討した。本研究は大阪大学倫理委員会の承認を受けた。
【 結果 】禁煙支援 1 年後の禁煙成功者は 20 名（29.9％）、再煙者は 47 名（70.1％）であった。禁煙 1 年後の再煙と関連していたのは、禁煙開始前の抑うつ傾向（CES-D 尺度≧ 16）、中等度以上のニコチン依存度（FTND スコア―）、喫煙渇望度の高さであり、月経周期関連症、禁煙開始時期との関連を認めなかった。
【 結論 】女性の禁煙達成のためには月経周期関連症状を考慮したり、禁煙開始には月経周期を考慮したりする必要性が先行研究から示されてきたが、本研究では月経周期関連症状や禁煙開始時期は再煙と関連しなかった。また、若い女性の再煙のリスクは抑うつ、ニコチン依存度、喫煙に対する渇望度の高さが関連していた。本結果は、女性の禁煙支援の一助となり、さらに本結果を反映した女性の禁煙支援の有用性について評価していく。

– 158 –

O14-5

禁煙外来用スマホ・アプリ “CureApp 禁煙 ” の試験的使用報告
まさ正慶應義塾大学舘野1）

博喜1,3）、亀山

慶應義塾大学

医学部

医学部

き

木

かつ

克

のり

宜

呼吸器内科 / 済生会宇都宮病院

直史1）、佐竹晃太4）、鈴木呼吸器内科、3）さいたま市立病院

晋4）、福永呼吸器内科興壱1）、別役

内科、4）株式会社智子1）

キュア・アップ【 背景 】スマートフォンのアプリケーション（スマホ・アプリ）を自己管理ツールや知的情報源として用いる者は増加している。
【 目的 】禁煙外来用に開発したスマホ・アプリ “CureApp 禁煙 ” の使用感を検証する。
【 方法 】慶應義塾大学病院禁煙外来に通院する患者 7 人に CureApp 禁煙を使用してもらい、来院ごとの臨床情報を収集するとともにアプリについてのフィードバックを得た。本アプリは患者向け機能として、［ 1 ］体調や服薬情報を管理する禁煙日記、［ 2 ］ニコチン依存症に関するレクチャー動画の配信、［ 3 ］自動応答チャットによる禁煙カウンセリングの 3 つの機能を備える。また医師向けの機能として診療補助ガイダンス機能や患者情報管理機能を有している。
【 結果・考察 】患者向け機能の使用状況およびフィードバックからは、［ 1 ］禁煙日記は積極的な使用がみられた者もいる一方、［ 2 ］レクチャー動画は閲覧頻度が低く、［ 3 ］禁煙カウンセリングは患者満足度の向上が必要と考えられた。禁煙成功者の中には加濃式社会的ニコチン依存度が 21 点から 12点に改善した者もおり、その者は成功の要因として本アプリの使用を挙げ、禁煙外来終診後も本アプリを継続使用することで再喫煙を起こすことなく経過している。一方で禁煙に失敗した者はアプリの使用頻度が少なく、動画閲覧も乏しかった。本アプリの効果をさらに高めるために、レクチャー動画の簡素化による閲覧頻度の向上やチャット・アルゴリズムの見直しによる禁煙カウンセリング機能の改善が必要と考えられた。今後は多施設共同前向き試験により CureApp 禁煙の効果を検証する予定である。

– 159 –

O14-6

禁煙再治療例の検討
の

の やま

野々山

まさ

真

き

樹

しんクリニック蜷川杏子

しんクリニック【 始めに 】禁煙治療が普及するにつれ次第に再トライする症例が増えている。当院では 2010 年 2 月の開院以来 291 名を対象に禁煙治療を施行しているが、これらのうち 30 名が、他院での初回治療を含め2 回以上の治療を受けている。今回再治療例の成績について検討したので報告する。
【 対象 】対象は当院にて禁煙再治療を受けた症例で、3 回以上受けた場合は最終回の成績のみを検討対象とした。
【 方法 】通常のプロトコールに従い治療を行ったが、本人と相談の上、再治療時の薬剤を決定した。なお、当院では 12 週間目の診療を勧めておらず、8 週目（4 回目）の診療での喫煙状況で成否を判定した。
【 結果 】 30 例の平均年齢は 44.3+/-12.4 歳で、男性が 14 例であった。前回の禁煙治療に使用されていた薬剤は、バレニクリン酒石酸塩（以下バレニクリン群）が 25 例、ニコチン貼付剤（以下ニコチネル ® 群）
が 5 例であった。喫煙再開までの期間は 6.7+/-7.6 ヶ月で、バレニクリン群で 6.8+/-7.2 ヶ月、ニコチ
ネル ® 群で 6.2+/-10.3 ヶ月で有意差はなかった。喫煙再開の理由は様々であるが、主な理由としてストレスが 12 例、友人や家族の勧めが 4 例、吸いたい気持ちが強いが 5 例、はっきりした理由がないのが 9 例であった。再治療で禁煙に成功したのは 23 例で、バレニクリン群で 18 例（成功率 72.0％）、ニ
コチネル ® 群で 5 例（同 100％）であり有意差は認めなかった。また、バレニクリン群の再治療時の成功率はバレニクリンを服用した初回治療時の成功率 70.4％と比べ高値であった（有意差無し）。
【 考察 】再治療になる症例は、禁煙したい気持ちは強いと思われるが、同時に喫煙への執着も強いように思われた。初回の成績と同等以上の成功率を考えると、再治療を勧める意義はあると思われる。禁煙を維持するためには、喫煙再開となる治療終了半年後頃に何らかの工夫が必要であると考える。
【 結語 】禁煙再治療の成績について検討した。初回と同等の成功率であった。

– 160 –

O14-7

軽度認知障害患者に対する禁煙指導の経験
ふく

福

たけ

武

湘南藤沢徳洲会病院伊藤恒1）、大嵩1）紗苗1）、山田

湘南藤沢徳洲会病院

仁美2）、大塚

しげる

滋

神経内科
美幸2）、原千春2）、亀井神経内科、2）湘南藤沢徳洲会病院

徹正1）

看護部

症例 1 は 78 歳男性。2014 年秋から数時間前の出来事を忘れるようになったため、2015 年 2 月に入院した。Mini-Mental State Examination（MMSE）26 点、Clinical Dementia Rating（CDR）0.5 点、時計
描画試験 正常。血液検査に異常を認めず。頭部 MRI では両側側頭葉内側部が軽度萎縮しており、脳血流シンチでは両側側頭葉・後部帯状回・楔前部・頭頂葉で血流が低下していた。軽度認知障害（mildcognitive impairment, MCI）と診断したが、入院翌日に喫煙者であることが判明した（Brinkman 指数
1870、Tobacco Dependence Screener（TDS）5 点、呼気中 CO 濃度 7ppm：入院翌日に測定）。禁煙の重要性を繰り返し説明したが、喫煙を継続し、転居に伴って転院した。
症例 2 は 71 歳男性。2015 年初旬から日付やその日の予定について何度も質問するようになり、意欲低下も生じたため、同年 6 月に入院した。MMSE 25 点、CDR 0.5 点、時計描画試験 正常。血液検査に異常を認めず。頭部 MRI では両側側頭葉内側部と頭頂葉が軽度萎縮しており、脳血流シンチでは両側側頭葉の血流が軽度低下していた。MCI と診断したが、入院翌日に喫煙者であることが判明した（Brinkman 指数 910、TDS 7 点、呼気中 CO 濃度 2ppm：入院翌日に測定）。禁煙の重要性を説明した
ところ、家族の説得によって薬物による禁煙治療に同意した。家族による服薬管理の下、標準手順書に従って varenicline を投与した。食欲不振と嘔気が生じたので、varenicline を減量して治療を継続し、12 週後禁煙を達成した。
MCI は、1．患者本人や家族からの認知機能低下の訴えがある 2．
認知機能が正常とは言えないが、認知症の診断基準を満たさない 3．基本的な日常生活機能は正常 な状態で、認知症の前段階とされている。
喫煙は脳血管性認知症のみならず、アルツハイマー病の危険因子とされており、認知症に進展するまでに禁煙することが重要である。家族が禁煙を勧め、薬剤管理を行ったことが症例 2 の禁煙成功の一因であったと考えられるが、さらに症例を蓄積して、MCI に対する禁煙指導のポイントを明らかにしていきたい。

– 161 –

◆

ポスターディスカッション

P-1

タバコ業界からの政治献金の実態調査 （2）（2010 ～ 2013 年 ）
の

野

がみ

上

ひろ

浩

し

志

子どもに無煙環境を推進協議会【 目的 】政治家や政党へ政治献金がなされ、政治資金規正法により、総務省や都道府県の選挙管理委
員会に報告することが義務付けられている。タバコ業界は政治連盟などを通して献金や寄附をしていて、それが我が国のタバコ対策の進展を阻害していると考えられるが、その実態を明らかにするため、前年に続き、公表されている 4 年間のデータを集計し解析した。
【 方法 】総務省、及び都道府県の選挙管理委員会のホームページに掲載されている 2010 ～ 13 年の政治資金収支報告書（1 件 5 万円以上が報告を義務付け）を閲覧し、また領収書の開示請求をし、タバコ業界の販売政治連盟及び耕作者政治連盟の収支の概要を集計した。また政治家及び政党・政治資金団
体へのタバコ業界からの献金集計を試みた。
【 結果 】（１）2010 ～ 13 年の全国たばこ販売政治連盟と支部の合計支出額は、概ね各々 79、59、76、68 百万円（収入もほぼ同額に近い）、4 年間で 282 百万円、年平均 70 百万円であった。（２）同年の全
国たばこ耕作者政治連盟と支部の合計支出額は、概ね各々 109、123、80、76 百万円、4 年間で 388
百万円、年平均 97 百万円で、販売側より多かった。（３）これら両者の連盟から国会議員（自民党議員）への献金は、同年で各々 10、3.5、15、15 百万円、4 年間の累計で 43 百万円、年平均 11 百万円
で、耕作者側の方が販売側より多く、また国政選挙年の 2010 年 7 月（参議院）、2013 年 7 月（同）、2012 年 12 月（衆議院）に多かった。（４）4 年間で 100 万円を超える国会議員（いずれも自民党）が少なくとも 7 人いて、総額で少なくとも 43 百万円はあった。
【 考察 】収支報告書では、両連盟の年間支出合計は 4 年で 670 百万円、平均は 167 百万円で、自民党国会議員への年間献金合計は 4 年で 43 百万円、平均は 11 百万円であった。ただ収支報告書及び領収書では、両連盟ともに各本部と支部の間で資金交付や上納があり、また領収書の記載不備も散見され、献金の実態判明に至っていない。議員パーティについて 20 万円以内は報告の義務付けがなく、またタ
バコ産業や関係者などからの献金の有無については把握出来ていないが、献金額の多い議員の明細は会場で紹介したい。タバコの販売額が漸減していっているにも関わらず、タバコ税率上げなどで反対勢力が政党及び国会議員を動かす政治力の分析（党費納入や選挙動員などを含め）を継続調査したい。
muen@silver.ocn.ne.jp

調査には大西薫さんの協力をいただいた。

– 164 –

P-2

日本外科学会禁煙宣言作成に携わって
おお

大

はら

原

とし

利

あき

章

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科消化器外科学 / 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科免疫病理学【 緒言 】学会で採択される禁煙宣言は、その学会の禁煙へ対する姿勢を示すだけなく、学会に関連する学術総会、研究会、専門医試験などの全ての行事で禁煙を後押しする大切な旗印となる。今回、日本外科学会が本年採択した禁煙宣言の作成に携わった経験からその経緯と考察の報告を行いたい。
【 経緯 】日本外科学会は会員数約 4 万人（医師 100%）の外科学に関する会員相互ならびに内外の関連学術団体との研究連絡、知識の交換、提携の場となることを通して外科学の進歩普及に貢献するための事業を行い、学術文化の発展と外科医療の向上に資することで国民の健康と福祉に寄与することを目的とした学術学会である。言うまでもなく喫煙は健康に悪影響を与えるだけでなく、外科手術の周術期にも悪影響を及ぼしており、外科医師としても禁煙推進は重要な課題である。当科では教授が日本外科学会理事である事から禁煙宣言草稿作成の担当となり、私自身も医局員で唯一の日本禁煙学会
認定専門指導者である事から草稿作成に携わる機会を得た。
まずは禁煙宣言のスタイルの決定から行い、一般的な喫煙被害の明示、学会員の禁煙推進と共に学会としての特色を出す事を両立させるために、主文と行動目標に分けるスタイルとした。次に学会としての特色を出すために、学会員が直面している喫煙による問題について検討を行った。すると疾病原因だけなく、周術期管理において喫煙が様々な悪影響を及ぼしている事が再認識され、特に周術期には外科医師のみならず看護師、理学療法士などの様々な医療スタッフが関わるため、チーム医療推
進の観点からも周術期の禁煙支援を盛り込む事とした。さらに文言については、禁煙推進活動に詳しい加藤医院（浜松市）の加藤一晴先生に確認を行って頂いた。最終的に草稿を元に学会の理事会で意見が付与され、禁煙宣言本稿として正式に採択された。
【 考察 】学会の禁煙宣言作成においては、その効果を高めるために長文は避けながらも学会としての独自性を出す事が肝要と考えられた。禁煙宣言の作成は学会の有効な禁煙支援手段であり、本禁煙宣言が日本外科学会と同様に大規模な日本内科学会での禁煙宣言の後押しとなる事も期待したい。

– 165 –

P-3

TCT（タバコ・コントロール・チーム）10 年間の活動と
今後の課題
よこ

横

ろ

路

中国電力株式会社
山本
1）

中国電力株式会社

香世1）、中河

中電病院

み

聖

か

加

中電病院

看護科

啓吾2）、石橋克彦2）

看護科、2）中国電力株式会社

中電病院

内科医師

【 目的 】当院の禁煙外来は、平成 17 年より開始し今年で 10 年目を迎えた。これまでに取り組んできた
禁煙外来の広報活動や受診の流れが定着した現在、さらなる患者指導の質向上へ向けた活動を検討している。これまでの経過と今後の課題について報告する。
【 活動経過報告 】2005 年禁煙外来開設、自由診療、医師 1 名 2006 年保険診療での禁煙外来開始につき、看護師 １ 名を専任 2007 年医師、薬剤師、栄養士、助産師、看護師、事務の多職種からなる医療チー
ムとして TCT（タバコ・コントロール・チーム）を設置、職域の禁煙活動を開始。2 か月に 1 回委員会
開催、禁煙の木作成、院内広報活動、禁煙外来パンフレットやパワーポイント作成 2008 年併設する健診センターで禁煙支援活動の開始 2009 年気軽に禁煙開始できることをコンセプトにセルフコース新設、歯科医師も TCT メンバー加入 2012 年高校生への禁煙教育開始（1 回 / 年）2013 年開業医の歯科医師用
禁煙外来予約時間を設定（木曜午後）、卒煙時にくす玉を使用 2014 年無料の禁煙相談開始、禁煙外来
全過程での看護師介入の開始、禁煙達成者人数の掲示【 現状 】TCT として活動し、多職種で関わることで患者の意欲向上につながり、医療者側も効果的でかつ効率的な指導ができている。また、禁煙支援のアイデアが広がり、院内での広報活動も充実し禁煙外来の受診者増加にもつながった。しかし、ここ数年の問題としてバレニクレン内服中の運転不可
や多施設での禁煙外来の立ち上げ、さらに自主的な禁煙希望者の減少などにより禁煙外来受診者が低下している。受診者の特徴として、以前は当社社員や健康診断で指摘をされた方が主だったが、最近は精神疾患を有する方や生活保護受給者が多くなっており、対応が難しく卒煙へ至れないケースが増えている。そのような中、TCT 委員会で検討し、無料の禁煙相談の開始と禁煙外来全過程において看護師が介入することとした。その結果、他科からの紹介や、禁煙相談で来院しそのまま禁煙外来の受診につながるケースが微増している。また、看護師が全過程で介入することで、卒煙率向上にもつな
がってきている。
【 今後の課題 】禁煙外来受診者のニーズは多種多様であり、患者の満足を得る禁煙支援は、医師の限られた診察時間内だけでは難しい。多職種が協働し、禁煙治療の質向上へ向けた取り組みが必要である。

– 166 –

P-4

チームで取り組む禁煙サポート
せき

関

關内

和葵1）、高村橋本

1）

長野赤十字病院

ぐち

口

みつ

こ

光

子

長野赤十字病院

薬剤部充子2）、町田美智子2）、宮尾
典枝4）、東方千恵美4）、小林

正子2）、木内智子4）、増渕才子3）、渡辺登美子4）
雄5）

薬剤部、2）長野赤十字病院 看護部、3）長野赤十字病院 職員健康管理室
長野赤十字病院 栄養課、5）長野赤十字病院 呼吸器内科

4）【 はじめに 】 2009 年 4 月 1 日、敷地内全面禁煙に伴い禁煙外来が開設された。同時に、「健康増進法
及び健康を守る立場として禁煙をすすめています」という病院方針の院内放送が開始され、イントラ
ネットにて、院内の「禁煙ニュース」を月 1 回のペースで発行してきた。禁煙サポート外来パス導入
により指導内容を標準化し、医師・看護師・保健師・薬剤師・管理栄養士がサポートチームを組み多方面から禁煙支援をする。
【 目的 】喫煙は予防可能な単一かつ最大の病気（喫煙関連疾患）の原因であるため、禁煙の重要性を説明するのに健診の機会を利用し、禁煙外来での治療を勧める。
【 外来概要 】 1. 毎週水曜日、予約制 2. 問診票の記入、血圧、体重、呼気中 CO 濃度測定 3. 医師は禁煙補助剤の選択、看護師は生活指導、薬剤師はニコチン依存症に陥る理由と禁煙補助剤の作用・副作用の説明、管理栄養士は体重が増加しない為の食事指導を行う。 4. 禁煙開始日より 7 日目に電話訪問を行い、ニコチン離脱症状への対処法・禁煙補助剤使用での副作用回避方法などをアドバイスする。
5. 禁煙開始日より 12 週の間に 5 回診察を受け、最終日に卒煙証書が授与される。6. 卒煙者には、半年
後・1 年後の状況確認の目的でハガキを郵送。
【 方法 】健診受診時、喫煙者には医師から「卒煙しませんか」「卒煙の勧め」が説明され、保健師からは「禁煙外来の受診方法」が説明される。
【 健診紹介の禁煙外来受診状況 】 2009 年 4 人、2010 年 4 人、2011 年 3 人、2012 年 7 人、2013 年
9 人、2014 年 12 人
【 今後の課題 】健診から禁煙外来を紹介された喫煙者は、肩を押されて禁煙外来を受診しており、当院の母親学級でも喫煙する母親に妊娠中の喫煙が妊娠・分娩に悪影響を及ぼすメカニズムを説明してほしいと依頼があり、医療従事者がチームで取り組む重要性として今後の課題を取り組んでいきたい。

– 167 –

P-5

少量喫煙者の特性について
はぎ

萩

わら

原

しん

真

ホンダエンジニアリング株式会社
山内1）浩義2）、古口ホンダエンジニアリング株式会社

いち一
健康管理センター

祥子1）、高久晶子1）

健康管理センター、2）自治医科大学内科学講座呼吸器内科学部門【 目的 】禁煙対策において少量喫煙者の指導にはしばしば苦慮することがある。少量喫煙者は若年者に多く、保険診療の適応にはならず臨床症状も乏しく肺機能上にも異常が認められない場合が多い。
将来の喫煙者を増やさないためには少量喫煙者に対する喫煙対策を行うことが重要と考えられるが、本研究では少量喫煙者のニコチン依存度および喫煙に対する意識を調査した。
【 方法 】 2015 年 2 月から 8 月末までの 6 か月間で男性従業員のうち喫煙本数が 1 日 10 本以下の喫煙者（少量喫煙者）97 名に対して、定期健康診断時身体的ニコチン依存度（TDS）、社会的ニコチン依存度（KTSND）、禁煙の意志、喫煙の理由および場所についてアンケートを行った。禁煙の意志は 1．今
すぐやめたい、2．いつかはやめるが今はいい、3．やめるつもりはない、から三者択一で、喫煙の理由については 1. 惰性、習慣、2. コミュニケーションがとれる、3. リラックスできる、4. ストレス解消、
5. 身体の不調を感じないから、6. その他から、場所は、１．会社、２．自宅、３．飲み会その他からいずれも重複可で選択とした。これらの結果を 1 日 11 本以上で喫煙歴 25 年未満の喫煙者（普通喫煙者）
67 名と比較した。
【 結果 】少量および普通喫煙者の年齢、喫煙本数と年数はそれぞれ 35.2 ± 11.9 歳 vs35.0 ± 7.7 歳、
7.9 ± 2.9 本 vs18.6 ± 4.9 本、12.7 ± 10.4 年 vs14.3 ± 6.9 年で喫煙本数のみに有意差を認めた（p＜ 0.001）。TDS、KTSND に つ い て は 少 量 お よ び 普 通 喫 煙 者 で そ れ ぞ れ 3.6 ± 2.2vs4.8 ± 2.4（p=0.001）、16.5 ± 4.4vs16.2 ± 4.4 （p=0.789）であった。喫煙の意志、理由に関しても両群で有意差はなく、「いつかはやめたい」と思っている者が少量、普通喫煙者でそれぞれ 64.9％、62.7％で最も多く、理由としては「リラックスできる」と「ストレス解消」をあわせて少量、普通喫煙者でそれぞれ 66.0％、64.6％と最多だった。喫煙場所については両群間に有意差があり（p ＜ 0.001）、少量
喫煙者は自宅での喫煙が少ない一方で会社のみまたは会社と飲み会その他のみでの喫煙が 66.0％であり、普通喫煙者のそれ（22.4％）と比べて有意に高かった（p ＝ 0.002）。
【 結論 】少量喫煙者は普通喫煙者に比べて、身体的ニコチン依存度が低く、仕事中のみあるいは仕事中と飲み会等での喫煙が多かった。少量喫煙者に対しては禁煙対策上職場での喫煙機会を減らすことが効果的であると考えられる。

– 168 –

P-6

企業診療所における禁煙・受動喫煙対策について
わだ

和

だ

田

たか

こ

崇

子

東洋鋼鈑診療所
谷広澄子、山本

信子、米田真由美、江舟

多鶴、藤井

妙子、壹岐

智子

東洋鋼鈑診療所

当所は鉄鋼関連に併設する診療所である。通常健康診断ならびに一般外来を行っている。平成 12 年の段階で、当所健康診断受診をされる従業員のうち喫煙率は 62％、関連会社によっては 75％となる場所もあった。まずは、健診時の個別での禁煙緩衝、外来における禁煙治療開始、平成 15 年から 3 年間、健保組合の協力で、治療費用の健保補助による禁煙治療推進なども行った。平成 14 年よりは、健康、疾病情報提供を行っていた診療所だよりの中に禁煙、受動喫煙情報などをもりこみ啓発をしていたが、平成 24 年からは禁煙、受動喫煙防止のための ‘ すわんすわん通信 ’ を定期的発行して継続している。平成 18 年には、東京本社、大阪支店、工場と各地で禁煙に対する講演などを開始、継続、1 年の準備期間を経て、建屋内禁煙を平成 25 年 1 月よりスタートとした。工場敷地内においては、建屋内
外含め 160 か所程度あった喫煙場所は現在 25 か所まで低減、喫煙率も平成 26 年の段階で 30％まで下がった。しかし、建屋外に設置した喫煙場所が、受動喫煙防止の考えからすると、まだ不適当な場所にあること、禁煙外来としての 1 年後禁煙達成率は 70％前後とあまり高くなく、まだ課題は多い。

– 169 –

P-7

熊本保健科学大学の禁煙対策 その 1
－本学の禁煙対策の経緯と課題－
み三
熊本保健科学大学
中村

京子、嶋田かをる、荒尾

むら

村

たか

孝

保健科学部

とし

俊
医学検査学科博美、高橋徹、坂元
石原 義光、﨑本 達郎

熊本保健科学大学

保健科学部

美里、堀

知広、河瀬

晴夫

医学検査学科

熊本保健科学大学（以下本学）は 2003 年 4 月、銀杏学園短期大学より改組転換し、4 年制大学として開学した。現在は、医学検査学科、看護学科、リハビリテーション学科で構成される保健科学部に大学院、助産別科、キャリア教育研修センターを加えた医療系に特化した大学である。本学の禁煙への取組みは当初、「指定場所以外キャンパス敷地内禁煙」であった。指定場所は ４ か所あり、灰皿が設置され喫煙が認められている分煙環境である。本学では、学生の喫煙に関する内容は飲酒等と並んで学生委員会の掌握事項である。しかし、学生委員会では多くの検討・協議事項を抱えていて喫煙問
題だけに取り組むことは難しい状況にあった。そこで、学生委員会の下に、喫煙問題に特化して取り組むプロジェクトチーム（PJT）を設置することとなり、有志を募り発足した。しかし、議論したことを学生委員会へ報告するだけで、中途半端な存在であり効力に疑問があった。根本的には本学の禁煙問題に対するスタンスが明確に打ち出されていなかったため、行動があいまいになっていた。そこで、大学の最高意思決定機関である大学運営協議会へ上申し、「2010 年より敷地内全面禁煙」という方針が決定された。それに伴い、この目標を達成するために学長直轄下のワーキンググループ（ＷＧ）が設置されることとなった。ＷＧでは当面は「敷地内全面禁煙」実現のためにはどうすべきかを検討することになり、その一環として、本学学生の喫煙に関する実態調査アンケートを実施した。この調査結果を踏まえ、大学独自の「禁煙ポリシー」を策定し、段階的に喫煙指定場所を減らしていくなどの施策を行い、2010 年度から敷地内全面禁煙の施行を達成した。敷地内全面禁煙の本質は、本学が保健医療系の大学であることも踏まえ、学生がタバコを吸わないことだけでなく、タバコ社会を無煙環境に導くリーダーとなってくれることである。敷地内全面禁煙の施行から 5 年以上が経過して、学生の喫煙に対する意識が高まるなどの一定の成果をあげた反面、現在あらたな問題も浮かびあがっている。
敷地周辺での喫煙問題である。喫煙に加え、吸い殻のポイ捨ての横行が問題となっている。

– 170 –

P-8

熊本保健科学大学の禁煙対策
なか

中

むら

村

熊本保健科学大学
東谷

孝一、永田

和美、鏑木

その 2
きょう

京

こ

子

保健科学部

看護学科

誠、佐川佳南枝、大塚佐藤 智浩、齊藤 祐一

熊本保健科学大学

禁煙対策活動報告

保健科学部

裕一、三村

孝俊、戸渡

洋子

看護学科

【 はじめに 】
本学では喫煙による健康被害の重大性を強く認識し、無煙キャンパスを実現するとともに、健康長寿社会実現のため禁煙活動をリードする医療人の育成をめざして、2010 年 4 月 1 日より県内大学初の敷地内全面禁煙を実施した。学生委員会では、学生が安全で健康的な学生生活を送るための支援体制のひとつに禁煙啓発を行っており、以下においては学内で展開している禁煙対策活動の具体的内容と課題について報告する。
【 活動内容 】
1．学内の禁煙啓発活動体制としては、学生委員会内の役割に禁煙対策活動委員が位置付けられており、保健室委員会と連携して禁煙対策活動を行っている。2．年間の禁煙啓発活動内容：1）前期・後期ガイ
ダンスで、キャンパス・ルールとして禁煙啓発と保健室での禁煙サポート相談を周知し、平成 27 年前期より全学年学科にスライドによる防煙ガイダンスを実施している。2）学友会は、週 2 ～ 3 日回、大学周辺のタバコの吸い殻・ゴミ拾いを、そしてクラブ活動メンバーと共に月 １ 回西里駅清掃を実施している。大学事務室の「ちょボラ・ステーション」では火ばさみの貸し出しを行い、誰でも吸い殻やゴミ拾いの「 ちょいとボランティア」ができる。3）学園祭での禁煙ブース開設

4）世界禁煙デーと禁煙週間に学生が作成したポスターを掲示し、平成 27 年度は禁煙川柳を募集・表彰した。5）大学内
オープンスペースや図書館・レストランに禁煙啓発ミニポスターを設置

6）平成 27 年 9 月 8 日・9 日にタバコフリーキッズ＠熊本への参加協力を行った。
【 課題 】
1．敷地内全面禁煙のため、駐車した車の中や禁煙区域外の最寄りの駅での喫煙者が多くみられる。
2．禁煙外来への受診勧奨を行うが、受診行動への動機づけが難しい。
3．分煙場所を求める教職員もいることから、敷地内全面禁煙の経緯と教職員への禁煙啓発を行っていく必要がある。

– 171 –

P-9

日欧のタバコ警告表示に関するアンケート調査
たか

高

の

野

よし

義

ひさ

久

くまもと禁煙推進フォーラム / くまもと禁煙推進フォーラム橋本

洋一郎2,3）、倉本

剛史2,4）

2）

くまもと禁煙推進フォーラム、3）熊本市民病院神経内科、4）苓北クリニック【 目的 】世界保健機関は写真を使ったタバコ警告表示を推奨しているが、日本の表示は文章である。
日欧のタバコ警告表示についてのアンケート調査を秋田県立脳血管研究センター疫学研究部などと共同で行ない、熊本県内対象者について集計したので報告する。
【 対象と方法 】熊本県内在住の 1151 名（ 男 572 名、女 579 名）。日欧のタバコ警告表示を資料とし、アンケート調査を実施した。
【 結果 】写真を使ったタバコ警告表示について問うと、写真表示に賛成する者が 8 割以上であった。
警告として最も良いとされたものは、写真表示であり 88％に上った。写真の表示を嫌う喫煙者においても 76％は文章のみより写真が良いと回答した。賛意の多い順にタールで汚れた肺、首周りにできた腫瘍、幼児の顔にかかるタバコ煙で、強く印象に残る写真であった。一方、最も悪い表示も写真が61％を占めた。最多は首周りにできた腫瘍、次いで日本の文章のみの表示であった。
【 考察 】最も良いタバコ警告表示は欧州の写真であった。スローガン的文章は健康被害を訴える警告としての評価が低い。写真は一見して得る印象が強く残るのに対し、文章のみは訴える力が弱く、無視される。日本における警告表示も健康被害を分かりやすく、瞬時に伝えられる写真を使った警告が望ましいと考えられた。

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P-10

リハビリテーション専門病院における禁煙外来開設後 10 年目の意識調査
くろ黒社会医療法人社団

き

木

熊本丸田会

じゅん

淳

こ

子

熊本リハビリテーション病院

松山公三郎1）、野田小百合2）、冨田

清美2）、平川

薬剤部裕章3）、坂本和歌子3）

1）

社会医療法人社団 熊本丸田会 熊本リハビリテーション病院 循環器内科 （会員番号：1100）
2）
社会医療法人社団 熊本丸田会 熊本リハビリテーション病院 看護部
3）
社会医療法人社団 熊本丸田会 熊本リハビリテーション病院 事務部【 背景・目的 】当院はベッド数 225 床のリハビリテーション専門病院であり、脳血管疾患、心大血管疾患および呼吸器疾患患者が入院の約半数を占め、これら患者の社会復帰と長期にわたる健康増進に努めている。喫煙はこれら疾患の重要な危険因子であり、一次および二次予防の観点から、2005 年に禁煙外来を開設し、敷地内禁煙とした。禁煙外来開設より 10 年が経過し、今後のより良い禁煙支援に向けて、医療従事者職員の喫煙に対する認識を知るために、当法人職員に対して喫煙に対する意識調査を行った。
【 方法 】 2015 年 7 月 15 日～ 7 月 31 日にかけて、当法人職員 614 名（病院：509 名、老健：105 名）
を対象に、職種、性別、年齢、喫煙の有無、喫煙者の喫煙理由、タバコを不快と感じる理由、禁煙推進委員会に期待すること、WHO タバコ規則枠組条約の認知度、健康増進法の認知度などの項目をマー
クシート形式のアンケートにて調査した。
【 結果 】有効回答率は 60.6％であり、男性 106 名、女性 258 名（10 歳代：3 名、20 歳代：146 名、
30 歳代：121 名、40 歳代：52 名、50 歳代：32 名、60 歳代：6 名、70 歳代：4 名）であった。喫煙率は 12％であり、喫煙の理由としては、ニコチン中毒、リラックス、ストレス解消が多かった。禁煙に関する政策の認識度において、WHO タバコ規則枠組条約を知っていたのは 45％、健康増進法を知っていたのは 61％という結果を得た。
また、禁煙推進委員会に対する意見・要望としては、禁煙啓蒙活動、喫煙や禁煙についての情報提供等の活動へ期待する意見が多かった。
【 考察 】当法人の喫煙率は 12％と、全国平均（19.3％：H25 年度

厚生労働省国民健康栄養調査における成人喫煙率）に比し低かった。また、WHO タバコ規則枠組条約や健康増進法の認知度も低くはなかった。しかし、以上の結果は医療従事者として当然の結果であり、ここで注目すべき点は、ニコチン依存を認識しているにもかかわらず喫煙を継続していることであり、禁煙教室やタバコに関する情報提供による更なる啓発および禁煙治療推進への期待に応えると同時に、職員、患者関係なく、継続的な禁煙教育が今後の禁煙支援に必要と考えられた。

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P-11

生活保護受給者の喫煙と禁煙に対する福祉事務所現業員の認識
まつ

松
山形大学

なみ

浪

よう

容

医学部

こ

子
看護学科

【 目的 】福祉事務所生活保護担当部署に勤務する現業員における生活保護受給者の喫煙と禁煙に対する認識の実態を明らかにする。
【 方法 】 2014 年 10 月～ 2015 年 3 月、全国の福祉事務所で生活保護担当部署に勤務する現業員を対象に自記式アンケートを行った。
【 結果 】 3855 通のアンケート用紙を配布した結果、1636 人から回答が得られた（回答率 42.4％）。平
均年齢 37.8 歳、男性 84.7％、女性 15.0％、性別無回答 0.3％、公務員歴の平均は 13.7 年、現業員歴の平均は 3.7 年、職位で最も多いのは「係員」69.6％、取得資格は「社会福祉主事」74.8％で、勤務形態は常勤 99.3％、労働条件は専任 89.1％、福祉事務所の関係課に保健師が配置されていると回答した者は 50.9％であった。生活保護受給者の喫煙状況は、「必ず把握している」3.2％、「だいたい把握している」61.4％、「あまり把握していない」31.5％、「全く把握していない」3.3％であり、受給者の禁煙については、「とても必要性を感じる」21.1％、「時々必要性を感じる」48.6％、「あまり必要性を感じない」20.8％、「全く必要性を感じない」8.1％であった。喫煙・禁煙に関する相談を受ける経験については、「頻回にある」0.2％、「時々ある」22.9％、「あまりない」46.6％、「全くない」
30.1％であり、禁煙に関する助言の経験は「頻回にある」6.1％、「時々ある」50.2％、「あまりない」
34.5％、「全くない」8.8％であった。禁煙治療実績は「定期的にある」0.5％、「たまにある」23.6％、「ほとんどない」33.8％、「全くない」29.1％、「不明」12.6％であった。ニコチン依存症を知っている者は 95.2％、禁煙治療を知っている者は 97.1％、禁煙治療の保険適用を知っている者は 85.8％であった。回答者の喫煙率 26.3％、過去喫煙者 18.8％で、社会的ニコチン依存度（KTSND）の平均は14.5 点であった。
【 結論 】現業員の過半数が、生活保護受給者の喫煙状況を把握し、禁煙の必要性を認識し、禁煙を助言していた。しかし、禁煙治療に結び付けられているケースは少なく、保健・医療・福祉の連携方法の検討が必要である。
※本研究は H25-27 年度科学研究費助成事業による助成を受けて実施した。

– 174 –

P-12

外科医が行う当院での禁煙外来について
きた

北

ゆう

雄

焼津市立総合病院

すけ介
外科【 目的 】当院では 2012 年から前任者が禁煙外来を開始し、外来看護師、担当薬剤師の御協力のおかげ
で外来受診者は増加傾向にあり、チーム医療が機能していた。前任者の異動により、2013 年から著者が禁煙外来を担当させていただくようになり、以後、禁煙不成功例が増加しているように思われ、問題点について検討した。
【 方法 】前任者が担当した 2012 年と、移行時期を経て著者が担当した 2014 年の禁煙外来受診者について、各一年間の受診者数と中断者数、禁煙成功率、不成功理由などを、カルテベースにレトロスペ
クテイブに比較した。
【 結果 】 2012 年、禁煙外来開始 1 年間の禁煙外来受診者は 29 名（修了 27 名、中断 2 名）。うち禁煙成功は 27 例で成功率は 93.1％であった。一方、2014 年の受診者は 21 名（修了 17 名、中断 4 名）。禁煙成功は 16 例、成功率は 76.2％であった。2014 年の禁煙不成功であった 5 名の受診回数について、
1 名は 4 回目まで受診した一方、4 名は 1 回目のみで中断していた。１ 回目のみで中断した 4 例中、副作用が理由となったのは 2 名で、その内訳は嘔気と不眠が各 １ 例。また 4 例中 3 例は Depression にて
精神科通院中の方であり、うち自己判断での中断が 2 名、バレニクリン内服の副作用と考えられる不眠による精神症状悪化のため精神科医師判断で中断となった方が 1 名。2014 年には禁煙外来受診された 21 例中に Depression にて通院中の方が 5 名おられ、うち 3 名が禁煙失敗、2 名で禁煙成功との結果であった。
【 結論 】禁煙成功のためには副作用対策と精神的フォローが大切であり、副作用出現時の連絡体制などの対応を確立する一方、他科通院中の方については禁煙外来受診前からの緊密な連携が必要であった。

– 175 –

P-13

外科医主導の禁煙外来開設後 3 年間の禁煙治療成績と問題点
もり

まさ

守
国立病院機構
小林

純、森嶋

友一、豊田
土岐

正

浩

千葉医療センター

康義、里見
朋子、山本

国立病院機構

ひろ

大介、利光
海介、石毛

千葉医療センター

外科
靖子、福冨
孔明

聡、榊原

舞

外科

【 はじめに 】当院は 26 の診療科と 455 の病床を有する急性期病院であり、地域がん診療連携拠点病院に指定されている背景から、当科は年間 700 件以上の全身麻酔下手術を手掛けている。近年、周術期合併症の発生危険因子として喫煙が注目されており、3 月には日本麻酔科学会により周術期禁煙ガイ
ドラインが制定、報告された。当科では周術期の合併症減少を目的として 2012 年 1 月より毎週木曜
14：00 ～ 16：00 に外科医主導の禁煙外来を立ち上げ、今年で 4 年目を迎える。今回、過去 3 年間の禁煙治療を振り返り、治療成績や問題点について検討したので報告する。
【 方法 】 2012 年から 2014 年の期間に当科で禁煙治療を行った 194 例を対象とした。禁煙外来へは術前患者以外も受診するため、対象を術前、非術前の 2 群に分けて禁煙治療開始 12 週時点での禁煙成功率を算出した。また、禁煙失敗要因を明らかにするため、術前、非術前群それぞれを禁煙成功、失敗の 2 群にわけて年齢、性別、BMI、1 日喫煙本数、喫煙年数、TDS、FTND、行動変容ステージ等の項
目を比較検討した。12 週時点で 4 週以上の継続した禁煙期間を有し、呼気 CO 濃度が 8ppm 未満の患者を禁煙成功と定義した。
【 結果 】受診患者は術前患者が 76 例（39.2％）、非術前患者が 118 例（60.8％）で、双方の群で男性が多く術前患者の 76.3％（56 例）、非術前患者の 64.4％（76 例）を占めていた。禁煙治療開始 12 週時
点での禁煙成功率は術前群 77.6％（59 例）、非術前群 61.9％（73 例）で、術前群で有意に禁煙成功者数が多い結果だった（ χ2-test, p=0.021）。禁煙失敗要因について検討すると、術前群では単変量解析
で年齢が有意に若く（t-test、p=0.004 ）、行動変容ステージで前熟孝期～準備期の患者が有意に多かった（ χ2-test, p=0.001）。非術前群の禁煙失敗例では、年齢が若く（t-test、p=0.009）、TDS や FTND
が高くニコチン依存度が強い患者が禁煙失敗していた。また、Brinkman Index は違いがなかったが 1
日喫煙本数が多く、喫煙年数が短い患者が有意に多かった。
【 結論 】術前患者と非術前患者とで禁煙失敗のリスク因子が違うため、それぞれの患者で異なる対応が必要となる。特に手術を予定した患者では、手術を必要とする疾患の診断とともに禁煙の必要性が突然出現するため、行動変容ステージが低い患者が多い。このため、禁煙成功率を向上するためには
5A アプローチだけでなく 5R アプローチを活用した意識付けの強化が重要である。

– 176 –

P-14

禁煙外来の現状分析と意識・追跡調査
なか

中

むら

村

りょう

良

こ

子

いちぐちクリニック
濱田

貴子、一口

修、清水

真理、高木

辰美

いちぐちクリニック【 目的 】禁煙外来の現状分析と禁煙成功者の 1 年後の追跡調査、一般外来定期通院患者の喫煙者に禁煙の意識調査を行い、現在の課題を見いだし今後の治療へ活用する。
【 方法 】平成 22 年 6 月から 26 年 3 月までの 537 名の禁煙外来受診者における成功率の分析と、平成
23 年 9 月から平成 26 年 3 月の間に禁煙成功した患者 377 名について 1 年後の追跡調査を行った。また、
一般外来定期受診患者のうち喫煙者を無作為に 20 名選び意識調査を行った。
【 結果 】平均年齢は 45.3 才で 30 代から 50 代が多かった。男女比は、男性 72.3％

女性 27.7％。受診回数は、5 回の受診が最も多く 30.4％であった。成功率は、5 回受診して成功したものと受診中断したが成功したものとを合わせ 70.2％であった。受診回数別成功率は、全年度に共通し 5 回受診の成功率が最も高かった。
禁煙成功者の 1 年後の追跡調査では、「禁煙継続出来ている」が 50.8％ 「再喫煙」が 26.2％であった。再喫煙の時期で一番多かったのは 6 か月～ 1 年後で 35.3％

次いで 3 ～ 6 か月後で 26.5％であった。再喫煙のきっかけは、ストレスが 41.1％ 宴会の席が 26.4％ 貰いタバコが 14.7％の順であった。
一般外来患者の意識調査では、「今後禁煙の予定があるか」に 14 名がいいえで、禁煙する意志が殆どみられなかった。
【 考察 】成功率は年々徐々に上昇しており、これはより効果的な患者指導（声かけ・励まし・問題対策
案の提案）を目指し日々の診療に取り組んできた成果と考える。特に、「たった 1 本くらい」の気持ちの危険性ついて十分に説明し再喫煙防止に努めている。
一般外来患者への意識調査では、「当院の禁煙治療を知っているか」の問いには全員がはいと答えたが、禁煙治療内容を知っていたのは 20 名中 6 名と少ない現状であり、院内数カ所に禁煙治療のパンフ
レット・ポスターの掲示をしているが治療内容の浸透はまだ不十分だと感じた。今後、関心のない患者にも興味を持ってもらえるようなアプローチが課題である。又、禁煙の意欲把握の為に一般外来患者に禁煙したい気持ちをパーセンテージで示したイラストツールを用い評価を行っている。今後、禁煙に関心のない患者への治療導入に役立ていきたい。
禁煙外来開設から 5 年経過したが今後も症例を重ねていき、禁煙推進に努めていきたい。

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P-15

当院禁煙外来における糖尿病患者の禁煙成功率とＨｂＡｌｃ の経過について
よし

もと

吉

本

一般財団法人
新谷

哲司、高橋

良美、溝田
眞鍋

か

よ

こ

香代子

永頼会

松山市民病院

園子、川本こずえ、川本健一、古川 慎哉

一般財団法人永頼会

美加、加藤ひとみ

松山市民病院【 背景 】昨年の本学会において、当院に通院する糖尿病患者のうち 18.7％が喫煙しているが、そのうち半数以上が熟考期以上の状態であり、約 2 割が禁煙外来受診を希望していることを報告した（高石彩子ら．第 8 回日本禁煙学会学術集会、沖縄）。また、当院では糖尿病・内分泌代謝グループの医師が中心になり禁煙外来を行っていることもあり糖尿病患者が禁煙外来を受診する頻度が高い。
【 目的 】当院禁煙外来における糖尿病患者の禁煙成功率および治療開始後の HbA1c の推移を評価する。
【 方法 】 2014 年 5 月以降に当院禁煙外来を受診した 40 例（男 / 女：32/8、年齢 56.3 ± 13.2 才、ブリンクマン指数 804.8 ± 364.7 点）を対象とした。すべての症例において「禁煙治療のための標準手順書」に従い禁煙治療を行った。合計 5 回の禁煙外来を修了し、治療開始 12 週後の時点で禁煙できている症例を禁煙成功と定義した。対象症例を糖尿病合併の有無により DM 群 18 例（男 / 女 16/2、年
齢 58.8 ± 11.0 才、ブリンクマン指数 889.4 ± 346.5 点）および非 DM 群 22 例（男 / 女：16/6、年
齢 54.3 ± 14.4 才、ブリンクマン指数 735.5 ± 364.6 点）に分類し、その禁煙成功率を比較した。また、DM 群において禁煙治療開始後の HbA1c の変化について検討した。
【 結果 】DM 群において治療成功者は 13 例（成功率 72.2％）であり非 DM 群（治療成功者 13 例、成功率 59.1％）と比較して成功率が高い傾向にあった。また、DM 群において治療開始 12 週後に HbA1cが上昇する傾向にあった（前：7.2 ± 1.1％、後：7.6 ± 1.6％、p=0.190）。
【 結論 】当院禁煙外来において糖尿病患者の禁煙成功率は非糖尿病患者に比べて高いが、糖尿病患者においては禁煙治療開始後に HbA1c が悪化する傾向にあった。今回の検討では対象症例数が少なく解釈に限界がある。今後症例数を増やして更なる検討を行っていきたい。

– 178 –

P-16

当院における禁煙外来の現状
こ

小

ばやし

林

岡山西大寺病院井久保卯1）、菊池陽一郎1）、金廣

なお

直

や

哉

総合診療科

有彦2）、近藤末美3）、坂尻

法夫4）、三木康正3）

1）

岡山西大寺病院 総合診療科、2）岡山大学病院 呼吸器内科
3）岡山西大寺病院 看護部、4）岡山西大寺病院 医事課

喫煙は肺癌をはじめとする様々な癌、呼吸器疾患、脳血管障害や心臓血管病などの様々な病気の原因ないしは増悪因子であり、早期死亡の大きな要因の一つである。毎年多くの人が禁煙を試みているが、1 年後の禁煙成功率の統計をみると、わずか 7％という結果である。ただし医療機関で医師の指導の下、禁煙治療を終了させた場合には、これよりも高い成功率が報告されている。よって、医療機関
での禁煙指導や治療の重要性がうかがわれる。当院では、平成 25 年 10 月から禁煙外来を週一回の頻度で開始した。これまでに、27 名の患者（男性 21 名、女性 6 名）が当該外来を受診した。禁煙成功者
数は 15 名（男性 11 名、女性 4 名）で、成功率 55.6％であった。薬剤投与による副作用を 3 例に認めた。
2 例は投薬による消化器症状の出現、１例は皮膚症状によるもであった。失敗者数は 12 名（男性 10 名、
女性 2 名）で、男性の約半数が失敗となっていた。その原因は、外来受診の継続が出来なかったためである。そこで、今後の方策として、１）当院での禁煙外来の頻度を増やす、２）患者の勤務先やより自宅に近いクリニック等に紹介することでの病診連携をすすめる計画である。少数例ではあるが、当院での禁煙治療の現況について検討を加えたので考察を含めて報告する。

– 179 –

P-17

当院禁煙外来における認知行動療法の取り組み
きた

北

よし

祥

お

男

兵庫県立尼崎総合医療センター
嶋田1）雅俊1）、福田浩子1）、宮本兵庫県立尼崎総合医療センター

真弓1）、吉田循環器内科

由美1）、藤原

循環器内科、2）園田学園女子大学兌子2）、藤原人間健康学部

久義1）

食物栄養学科タバコの依存にはニコチンの身体的依存と心理的依存とがある。身体的依存はニコチンの血中濃度の低下することによる禁断症状で、禁煙補助剤などで比較的容易に軽減できるが、心理的依存はタバ
コに対する認知の歪みからおこるため禁断症状の対応だけでは克服が困難である。そこで我々は禁煙
外来で心理的依存に対して認知行動療法に取り組んだ。喫煙者はタバコを吸うことによる気持ちの高揚感とニコチンが低下したことによるイライラ感を繰り返し、無意識にタバコを吸い続ける。自分の意志で禁煙できないために長年タバコを吸い続けると歪んだ認知が形成され、タバコを吸うとストレスがとれるので人生になくてはならないもの、禁煙をすると人生の楽しみがなくなるなどの間違った中核となる考え（スキーマ）を形成するようになる。スキーマからなにかイライラした時はタバコが効
くといった思考が自動的に湧き上がってくる（自動思考）。これが禁煙を難しくする心理的依存の仕組みである。認知行動療法は間違ったスキーマを正して、ゆがんだ感情や行動を治していく、うつ病などで行われている心理療法である。まず患者のタバコに対する考えを聞き、普段の喫煙時の行動、感情から歪んだ認知を明らかにしていく。その中で特に患者がいつも強くいだく考えを聞きだし、間違ったスキーマをソクラテス的対話により正していく作業を行う。その結果、喫煙者が感じるストレスは喫煙することによってつくられていることを本人自らが気付くように指導するとタバコに対する誤った考えは是正され、タバコへの渇望感も軽減する。認知行動療法の効果のあった喫煙者の反応は、タバコが毒に思えてきた、他人の吸うタバコの煙がけむたくなってきた等の認知の改善を示す反応がみられ、以前より禁断症状は軽減し、禁煙補助剤の使用期間は短くなった。認知療法開始前と認知療法開始後で禁煙率を比較したが 61.6％（37/60）より 68.5％（24/35）まで改善することができたが、統計的な有意差はなかった。今後はチーム医療を発揮して、認知行動療法の技術を高め限られた時間の中でいかに効率よく認知行動療法ができるかということが求められる。

– 180 –

P-18

バレニクリンによる禁煙治療中の喫煙欲求に対し、ニコチンガムを併用して禁煙に成功した 1 例
すず

鈴
医療法人
西川
1）

医療法人

き

木

ひろ

啓

ゆき

之

三重ハートセンター

英郎1）、辻井紀代子2）、小林

三重ハートセンター

循環器内科知子2）、中村循環器内科、2）医療法人可奈2）

三重ハートセンター

看護部

症例は 60 歳代の女性。5 年前から高血圧症等で当院外来通院中。初診時より禁煙を希望されたため、
チャンピックスによる禁煙治療を開始したが、内服後 1 ヶ月後から内服で気分不良があり、ニコチン
パッチへやむなく変更した。ニコチン置換により、喫煙欲求は抑えられたが、周囲が禁煙に非協力的であったことも災いし、喫煙本数は 5 分の 1 に減るも、完全禁煙には至らなかった。本年 4 月より胸痛を自覚。狭心症の疑いで、心臓カテーテル検査を実施。冠動脈に有意な狭窄はなかったが、マレイ
ン酸エルゴノビン負荷にて強烈なスパスム（冠攣縮）を認め、冠攣縮性狭心症と診断した。喫煙によるスパスム誘発の危険性を説明したところ、命の危険を自覚され、再度禁煙治療を希望された。再びチャンピックスでの治療を望まれたが、食後すぐや仕事でイライラした際の急な喫煙欲求があり、ニコチ
ンガムの併用を容認したところ効果があり、1 日 2 ～ 4 個併用で満足感が得られ、再喫煙することなく経過。禁煙開始 2 ヶ月以降はガムの併用を中止したが、リバウンドなく禁煙に成功した。バレニクリ
ンとニコチン製剤の併用は、その禁煙アプローチの違いから推奨されないが、症例によっては相乗効果があると考えられたため、若干の文献的考察を加えて報告する。

– 181 –

P-19

採血検査値（ヘモグロビン値）の変化にて再喫煙を確認し、再度禁煙治療を行った 1 例
すず

鈴
医療法人
西川
1）

医療法人

き

木

ひろ

啓

ゆき

之

三重ハートセンター

英郎1）、辻井

三重ハートセンター

紀代子2）、小林

循環器内科知子2）、中村循環器内科、2）医療法人可奈2）

三重ハートセンター

看護部

症例は 40 歳代の男性。2 年前に急性心筋梗塞の既往があり、他院で冠動脈形成術を受け、内服加療された。転勤を機に当院を受診。高血圧症、脂質異常症、肥満、喫煙などの冠危険因子があり、虚血性心疾患のリスク軽減のため、禁煙を希望された。貼付剤でかぶれるため、チャンピックス内服にて禁煙治療を行い、3 ヶ月後禁煙に成功した。禁煙治療終了 6 ヶ月後の採血検査にてヘモグロビン値の上昇を認め、さらにその 2 ヶ月後もヘモグロビン値は高値を呈した。体重増加などの関与も原因と思われたが、本人に問い正したところ、仕事上のトラブル、身内の体調不良などでストレスが多く、前回禁煙治療終了の 5 カ月後から再喫煙していることが判明。本人に再度禁煙を勧めた。仕事でのストレスが減るタイミングを考慮、さらに年末・年始の飲酒の多くなる時期を避け、また禁煙治療の保険算定が可能となるのを待って、再度チャンピックス内服での禁煙治療を行い、成功した。禁煙後は、再びヘモグロビン値は減少した。喫煙による低酸素状態は 2 次性多血症の原因となりうる。今回採血で再喫煙に気が付き、再度禁煙治療に導くことに成功した 1 例を経験したので、若干の文献的考察を加えて報告する。

– 182 –

P-20

当院における 2014 年度禁煙外来受診者の傾向と今後の課題
もろ

諸

さわ

澤

み

か

美

独立行政法人地域医療機能推進機構

佳山本雅美1）、玄
1）

中京病院

呼吸器内科

崇永1）、野田 和司1）、龍華 祥雄1）、野崎
中道 信代2）、 田中 幸湖2）

独立行政法人地域医療機能推進機構

中京病院

2）

独立行政法人地域医療機能推進機構

裕広1）

中京病院

呼吸器内科
看護部

【 はじめに 】当院では 2007 年 10 月より禁煙外来を始動し、現在は専任看護師 2 名と呼吸器内科医 2名により、週に 2 回の禁煙外来診療を行っている。2014 年度の禁煙外来受診者は 57 名（男性 39 名、
女性 18 名）、年齢は 21-80 歳（中央値 62 歳）であった。禁煙成功した患者は 31 名、不成功は 22 名、不明は 4 名であった。禁煙外来 5 回目の受診まで完遂できた患者（外来通院完遂者）39 名に対し、禁煙
外来通院中断者が 18 名であった。外来通院中断者には看護師より電話連絡や当院他科受診時の声掛けなどを行い、14 名で禁煙失敗が判明したが、4 名は連絡不能で結果は不明であった。
【 目的 】外来通院中断者は禁煙不成功者の 63.4％を占めており、禁煙成功率を上げるためには外来通院中断者を減らすことが必要と思われた。今回、我々は外来通院中断者を今後減らす目的で外来通院中断群がどのような特徴・傾向があるかについて検討した。
【 方法 】 2014 年度の禁煙外来受診者における性別・年齢・身長・体重・BMI・ブリンクマン指数・
TDS・FNS・CES-D・同居家族・受診動機・初診時呼気 CO・初診アンケート時の禁煙取り組み動機および自己効力感・外来完遂もしくは中断・2 回目受診時の喫煙状態（結果 1）・5 回目受診時の喫煙状態（結果 2）・処方薬・消化器系副作用の項目について、関係性をレトロスペクティブに調査・検討した。
【 結果 】外来通院完遂群と外来通院中断群間の比較検討では性別・身長・禁煙取り組み動機・自己効
力感・結果 1・結果 2・消化器系の副作用の項目で有意差を認めた。また禁煙成功群と不成功群間の比較検討では性別・身長・TDS・同居家族・禁煙取り組み動機・自己効力感の項目・外来完遂もしくは中断・結果 1 で有意差を認めた。（ χ2検定および t 検定）【 考察 】外来通院中断群と禁煙不成功は関連があり、多くの同一項目で有意差がみられた。女性・低
身長、および初診時禁煙取り組み動機および自己効力感の低い受診者を禁煙不成功となる高リスク群として把握する必要があると思われる。また、2 回目受診時に消化器系副作用が出現している場合にも注意して対処する必要があると示唆された。

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P-21

糖尿病患者における禁煙後 1 年の経過についてむら村
東京都済生会中央病院
加藤

清恵、及川

た

田

ち

さと

千

里

糖尿病・内分泌内科 / 野村総合研究所

洋一、香月
穴澤

健志、富田
園子、島田

東京都済生会中央病院

益臣、沖杉
朗

産業医

真理、松岡

健平

糖尿病・内分泌内科【 目的 】喫煙は動脈硬化、癌、COPD などの原因となる。糖尿病患者では網膜症・腎症の増悪因子となることも指摘されており、原則禁煙が推奨される。糖尿病患者における、禁煙 3 ヶ月後の禁煙成功率、
1 年後の継続率、禁煙前後の体重・HbA1c の変化について検討した。 標準手順書に従った保険診療による禁煙治療を希望した糖尿病患者 100 人を対象とした。
【 結果・考察 】男性 89 人、女性 11 人、平均年齢 61.2 ± 9.9 歳。治療法はニコチンパッチ使用 31 人、バレニクリン使用 57 人、副作用のため両方使用 7 人、禁煙補助剤を使用せず診察のみの治療 5 人であった。3 ヶ月後禁煙成功率：85% 、1 年禁煙継続率 61 %（1 年後再喫煙 27%、通院中断または転院のため不明：12%）であり、「平成 19 年度診療報酬改定結果検証に係る特別調査

ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査結果概要」における全国平均に比較し禁煙成功・継続率ともに高かった。慢性疾患の治療中である患者においては合併症への懸念などから禁煙のモチ
ベーションも高く、また禁煙外来終了後にも続けて通院するため医師・看護師からの継続禁煙支援を得られるため成功・継続率が高いと考えられる。1 年間禁煙を続けた群を継続群、1 年の間に再喫煙した群を再喫煙群とした時、継続群は再喫煙群に比べて禁煙開始前の平均年齢が高く、HbA1c が低い傾向があった。ニコチン依存度、治療法による差は認めらなかった。BMI は継続群では 0、3 か月、12か 月 に お い て、25.0 ± 4.0, 25.0 ± 4.0, 25.5 ± 4.2kg/m2 と、12 ヶ 月 後 に BMI の 増 加 を 認 め た2（p=0.0205）が、その差は 0.44 ± 1.33 kg/ m（体重1.32 ± 3.9kg）であった。一般に禁煙後の体重の増加は 2-3kg とされているが、今回の検討ではそれよりも少なかった。従来より食事・運動療法を継続して行っている糖尿病患者では禁煙中も適宜栄養相談などを受けることにより、禁煙の影響による体重増加を少なくすることができると考えられた。血糖コントロール、HbA1c は開始時、3 か月、12 か月において変化は認められなかった。 喫煙によるデメリットとわずかな体重増加などの禁煙によるデメリットを比較すると糖尿病患者でも禁煙が推奨されると考える。

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P-22

ニコチン貼付剤とバレニクリン酒石酸塩の両剤による禁煙再治療例の検討
にな

蜷

かわ

川

きょう

杏

こ

子

しんクリニック
野々山真樹
しんクリニック【 始めに 】禁煙治療に際し、ニコチン貼付剤（以下ニコチネル ®）とバレニクリン酒石酸塩（以下バレニクリン）の両方の薬剤を使用した場合の相違について検討した。
【 対象 】禁煙の再治療に際し、初回治療時にニコチネル ®、再治療時にバレニクリンを使用した 5 例を対象とした。平均年齢は 49.8+/ － 6.3 歳で全例男性であった。1 例はニコチネル ® にて 2 回治療した
あとの 3 回目の治療であった。前回治療後から喫煙再開までの期間は平均 6.2+/-10.3 ヶ月であった。
【 方法 】アンケートにより検討した。各設問は以下の通りであった。1. ニコチネル ® 使用時の副作用は？ 2. 再治療時にバレニクリンを希望した理由は？ 3. バレニクリンによる治療はより容易か？ 4. バ
レニクリンによる治療は効果がより高いか？ 5. バレニクリンによる治療の方が良いと思うか？ 6. バレ
ニクリンによる治療費用は高いか？ 7. 治療に対する希望 8. 治療終了後の禁煙状況【 結果 】 5 例とも再治療終了時点で禁煙成功であった。アンケートの回収は 3 例（60％）であった。総じてバレニクリンによる治療の方が、効果も高く、治療方法としても同等か良い印象であった。両方の治療とも副作用が出ており、値段も同等か、効果に見合う金額とのことであった。回答のあった 3例のうち 2 例は禁煙が続いているが、1 例は治療後ストレスで再開していた。
【 考察 】母集団、回答数とも少数であるが、総じてバレニクリンの治療の方が良いとの印象であった。
しかしながら、バレニクリンを初回にも使用した症例の再治療時の成績は 72％の成功率で、バレニク
リンそのものによる成功率上昇とは言い難いと考える。ニコチン摂取量が徐々に減る方法が良かった
ので治療終了後が楽であったとの感想もあったが、初回にバレニクリン、2 回目にニコチネル ® を使用した症例は無く、薬剤を変えることによる効果ははっきりしなかった。
【 結語 】禁煙再治療時にニコチネル ® ⇒バレニクリンを使用した症例について検討した。治療成績は良好であったが、アンケートによる調査では、その原因ははっきりしなかった。

– 185 –

P-23

禁煙治療における介入の質が成功率に与える影響―資格保有の有無による成功率の比較―
こ

小

いけ

池

ひろ

啓

し

司

日本禁煙学会理事長
真優2）、呉橋田代博子2）、甲斐和枝2）、菅澤英一3）、亀田光二4）、渡邊智記3）2）日自衛隊阪神病院禁煙外来、3）防衛医科大学校外科１、4）防衛医科大学校臨床検査医学【 背景・目的 】
自衛隊阪神病院は平成 ２３ 年 １０ 月より保険診療を開始した。開設当初より平成 ２４ 年まで認定指導医が全て担当していたが、人事異動により認定指導医が初診のみを担当し、第 ２ 回目より他の医師が交替で担当することとなった。
今回、医師の介入の質によって禁煙治療の成績に差異が見られるのか自験例で retrospective に検討した。
【 対象 】
平成 ２３ 年 １０ 月から平成 ２７ 年 ３ 月までの間に自衛隊阪神病院の禁煙外来を受診した ２６９ 例のうち、保険診療の基準を満たし、他院紹介、移行期を除いた ２４０ 例（男 ２３１ 例、女 ９ 例）で、喫煙指数 ;508
± 242（200 ～ 1596）、ＴＤＳ;7.7 ± 1.4 点、ＦＴＮＤ;5.9 ± 2.2 点、ＫＴＳＮＤ;15.2 ± 5.4 点、 初 診 時 ＣＯ 濃
度 ;16.3 ± 8.2ｐｐｍ、ＨｂＣＯ％ ;3.2 ± 3.5% である。
【 方法 】
平成 ２４ 年 １０ 月までの初診患者で指導医が主に担当した １５３ 例を前期群、同年 １２ 月以降に初診の８７ 例を後期群として、背景因子、初診より １２ 週時点の治療完遂率、同成功率を比較した。成功の基準は １２ 週時点で １ か月以上喫煙していないものとした。
担当医の交替以外に看護師、薬剤師の介入等に変更はないものとした。
【 成績 】
両群で背景因子に差はなかった。
両群の治療完遂例は前期群 ９７ 例（６３．４％）、後期群 ６０ 例（６９．０％）で差はなかった。治療中断後不明の １ 例を除いて、前期群 １５２ 例中成功 １３３ 例（８８．１％）、後期群 ８７ 例中成功 ６２ 例（７１．３％）であり、前期群で高率であった。
【 考察 】
一般に治療の完遂と成功率は比例するとされているが、今回の検討では異なっており、診療側、受診者側それぞれの因子が推察される。成功率の差には ２ 回目以降の受診時の指導医の介入による上乗せ効果が考えられ、成功率に関与する因子であることが示唆された。

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P-24

妊婦の再喫煙予防プログラム試案の検証
こ

ばやし

小

林

山形大学

じゅん

こ

淳

医学部

子

森鍵
山形大学

看護学科

祐子

医学部

看護学科

【 目的 】女性喫煙者にとって妊娠は禁煙の動機づけとなるが、出産後までの再喫煙が課題である。
本研究は、妊娠を契機に禁煙した女性喫煙者への再喫煙予防プログラム試案の効果を検証することを目的とする。
【 方法 】
1 対象者

介入群：Y 県Ｍ保健所管内で調査の協力を得た 1 市 2 町で平成 24 年 9 ～ 12 月開催の母子健康手帳交付に来所した妊娠を契機に禁煙した妊婦。対照群：介入群と同市町で同時期開催の4 か月児健康診査に来所した母親。
2 方法

介入群：各市町任意の 2 か月間で開催した母子健康手帳交付に来所した対象者に、再喫煙予防を目的とするアセスメントシート（問診票・禁煙継続の認識チェックシート）と支援マニュアル（個別支援のポイント・ミニパンフレット）を用いて支援する。
出産後の 4 か月児健康診査（平成 25 年 5 ～ 11 月）の問診の際に喫煙状況を尋ねる。
対照群：介入と同時期の 4 か月児健康診査に来所した
母親に、質問紙により当該児の母子健康手帳交付時と調査時点での喫煙状況を尋ねる。
3 倫理的配慮

書面と口頭で研究目的と方法、市町並びに個人が特定されないこと、協力の可否は自由意志、否であっても不利益は生じないこと等を説明し書面で意思を確認。
【 結果 】
1 介入群

母子健康手帳交付来所者 98 名中妊娠を契機に禁煙した妊婦 17 名。年齢 26.9（± 4.9）歳。

身近な喫煙者あり 14 名（内夫 9 名）、禁煙継続の認識（100 点満点）：継続する（意思）25 点 1 名、90
点台 2 名、100 点 12 名、禁煙継続できる（自己効力感）27 点 1 名、67 点 1 名、80 点台 3 名、100 点 10 名。
4 か月健康診査時の喫煙状況：転居等を除く 14 名中禁煙継続 12 名、再喫煙 2 名。
母子手帳交付時に身近な喫煙者ありは禁煙継続 9 名、再喫煙 2 名。
禁煙継続の意識は再喫煙者が禁煙継続者よりも優位に低く（p ＜ 0.05）、自己効力感は差がなかった。
2 対照群

4 か月児健康診査来所者 94 名中当該児の妊娠を契機に禁煙した母親 14 名。喫煙状況：禁煙

継続 11 名、再喫煙 3 名。
3 母子手帳交付時の支援と 4 か月児健康診査時の喫煙状況との関連は認められなかった（p=0.65）。
【 結語 】妊婦の再喫煙予防プログラム試案の効果は認められなかった。
一方、母子健康手帳交付時の禁煙継続の意思が十分でない妊婦は、再喫煙のハイリスク者となる可能性が示唆された。

– 187 –

P-25

小学生向け禁煙謎解きプログラムの内容
まつ

松

お

尾

くに

邦

のり

功

やまなしタバコ問題研究会
有賀

公哉、矢崎

真由

県立山梨高等学校【 目的 】やまなしタバコ問題研究会では 2014 年から、小学生の夏休みに合わせて、謎解きプログラムを開催している。今年度は特に、禁煙の知識に関する相互教育（教える側・教えられる側）の場の提供を行うことを目的に、企画段階から開催までのほとんどを県内の高校生が主体となり取り組んだ。今回のイベントの内容は、小学生に近い高校生スタッフの視点と様々な工夫で、より身近な禁煙教育を展開できたと思われたため、イベントの内容を謎解き問題と共に掲示し、各都道府県での参考として頂ければと思う。
【 方法 】2014 年に行われたイベントにボランティア参加した県内高校生 6 名を中心に、10 ヶ月をかけて問題制作、自由研究にも使用できる復習用の工作キットの制作を行った。イベントの内容はオープ
ニングとエンディングを合わせて 15 分、謎解きの制限時間を 60 分とした。今年は「受動喫煙防止 」
をテーマとし、ストーリーとしては遊園地に遊びに行っていた親子の父親が謎の煙に連れ去られてしまい、父親を助け出すために謎を解いていくというもの。問題は禁煙の知識がなくても、ヒラメキによって解ける問題とし、導き出される答えが受動喫煙防止に関するキーワードとした。エンディング
では解答とともにキーワードについての説明を行うことで、受動喫煙防止についての知識が学べるという仕組みを取った。
【 工夫 】高校の演劇部にも参加してもらい、ストーリーを分かりやすく臨場感のある形で見せた。問題に書かれている文章を注意深く読み解く力を試すため、ダミーの答えを用意し、ミスリードを起こさせるなどの工夫を行った。終了後の親子の会話につながるよう、小学生チームの他に親だけの大人チームも作り参加してもらった。
【 結論 】真の答えに辿り着くことができたのは、子ども 1 チームと大人 1 チームのみであった。大人でさえも勘違いしてしまうことや、逆に子どもであっても、しっかりとリテラシーがあれば正しい道を選択できるという事に、参加者自身が気づくことで、受動喫煙やタバコの真実についてしっかりと考えていけるのではないかと思われた。

– 188 –

P-26

小学校 6 年生における喫煙防止教育効果の検証
ごとう後（一社）熊本市薬剤師会

藤

み

美

わ

和

くまもと中央薬局 / くまもと禁煙推進フォーラム波多江

神戸薬科大学崇薬学臨床教育センター【 目的 】成長期にある子供達が自身の体や健康について考えるきっかけの一つとして、くまもと禁煙推進フォーラムは喫煙防止教育に取り組んでいる。その取り組みの中で、予め喫煙開始の可能性に強く影響する要因を把握し、そこに焦点を絞った授業を実施することで、将来の喫煙行動選択リスクの減少につながるのではないかと仮説を立てた。そこで、その仮説を検証する目的で、熊本県内の小学校 6 年生を対象にした喫煙防止授業において仮説の検証を試みた。
【 方法 】 2014 年 12 月、熊本県内某小学校にて 6 年生を対象に喫煙防止授業を実施した。まず、授業
2 週間前に 4 段階の評定尺度を用いた 13 項目に周囲の喫煙状況、喫煙経験等を加えた合計 23 項目で構成される無記名・自記方式にて事前アンケートを実施した。回答のあった 89 名のうち記入漏れ等のなかった 83 名を対象に項目の一つである「自分は将来タバコを吸っていると思う」への影響要因について重回帰分析を用いて検討、影響要因として挙がった項目について重点的に授業を実施した。授業直後、同様の形式で事後アンケートを行い、授業前後アンケートの共通項目における回答の変化について記入漏れのなかった 74 名を対象にカイ 2 乗検定を用いて解析した。この時危険率 5％未満を有意差ありとした。これらのデータを元に今回の授業の効果について検討した。
【 結果 】喫煙防止授業によって、アンケート項目の全ての結果が有意に改善には至らなかった。が、「自分は将来タバコを吸っていると思う」に対して特に強く影響した要因とされた設問についは有意に改善した。その結果「自分は将来タバコを吸っていると思う」の設問についても、「思わない」と回答した対象者は増加傾向を示した。なお、社会的ニコチン依存を評価するスコアについてもわずかではあったが平均点が改善し、社会的ニコチン依存がないとされる児童の数が増加した。
【 考察 】今回の喫煙防止授業は「将来タバコを吸っている」への影響要因を改善したことから結果として将来の喫煙行動選択リスクを減少させることができたと考えられた。また事前調査によって対象者の傾向を把握した上で授業内容を修正することで、効果的な喫煙防止教育の効果を上げることが可能であることが考えられる。今後も事前調査によって対象者に対応した授業が将来の喫煙行動選択リ
スクの減少につながるかどうか調査をつづけ、検証していきたい。

– 189 –

P-27

糖尿病教育入院患者への禁煙指導の効果
かな

金
大津市民病院
柳田

知美、若尾

やま

山
8A病棟

み

美

ほ

保

糖尿病・内分泌内科

晶絵、山内 光子、木下 朗子、向井世津子、辻小松 典子、峠岡 佑典、石井 通予
大津市民病院

8A病棟

明紀子

糖尿病・内分泌内科

はじめに喫煙は多くの疾患の発症リスクや死亡リスクを高めることが知られている。さらに受動喫
煙の害による影響も大きく、喫煙者本人だけの問題ではなく社会的な健康問題として注目されている。
喫煙は、糖尿病との関連性も強く、喫煙することで血糖コントロールが不良となり、様々な糖尿病合併症を進行させる。したがって、糖尿病患者にとって禁煙は非常に重要である。糖尿病患者を禁煙成功に導くことは患者の命や生活を守ることであり、看護師をはじめとする医療従事者の重要な役割である。今回、糖尿病教育入院患者に対して禁煙指導を行うことで、禁煙への関心を高め、禁煙へ踏み出す支援をすることができたので報告する。研究目的

糖尿病教育入院患者へ禁煙指導を行うことで、禁煙の意思決定へのサポートができるかを明らかにする。研究方法 １．糖尿病教育入院患者に対して、入院日に喫煙の害に関するアンケートを実施。２．糖尿病教室に参加し、喫煙の害に関する集団講義を受講。３．集団講義受講後、入院時と同じアンケートを再度実施。４．アンケート結果をもとに、看護師が個別に指導を実施。結果入院時アンケートの結果では、喫煙の害として糖尿病を挙げた患者は一人もいなかった。しかし集団講義と個別指導後のアンケートでは、糖尿病や高血圧との関連を回答する患者が増えた。行動変容ステージモデルを用いた禁煙に対する関心度のアンケートの結果では 3 名のステージを進めることができた。行動変容ステージが変化しなかった患者は 23 名中 18 名おり、関心期から準備期にステージが退行した患者は 2 名であった。考察

糖尿病患者に集団講義と個別指導をし、アンケートを行った結果、正しい知識を患者に伝えることは、単なる知識の向上だけではなく、患者の認識の変化にも繋がった。よって、医療従事者が専門的な知識を正しく患者に伝えることが重要である。糖尿病教育入院は治療と教育の二面性を持っている。教育入院という場は、患者が自分の健康問題に向かい合っている時であり、喫煙の害について考える良い機会である。この機会に患者に対して、入院中に禁煙指導を行うことは、より効果的であったと考える。結論 1. 糖尿病教育入院の患者に繰り返し指導することで、禁煙への意思決定のサポートができる。2. 糖尿病教育入院中に禁煙指導を行うことは、効果的である。

– 190 –

P-28

薬学生による中学生を対象とした体験型防煙授業の効果と課題
たに

谷

ぐち

神戸薬科大学谷村祐一1）、八木1）

神戸薬科大学

み

口

ほ

こ

美保子
臨床薬学研究室敬子1）、波多江

崇2）、池田臨床薬学研究室、2）神戸薬科大学

宏二1）、江本憲昭1）

薬学臨床教育センター【 目的 】喫煙は癌をはじめ心疾患、脳血管疾患など多くの疾病に影響を与えるため、喫煙者への禁煙支
援と非喫煙者の受動喫煙防止は重要である。当研究室では、未成年に対して喫煙の害についての啓発が必要と考え、2010 年度より 5 年間にわたり特定の中学校を対象に、薬学生の企画による体験型の防煙授業を行ってきた。本研究では、防煙授業を行ったことによる効果と今後の課題について検討する。
【 方法 】神戸市立 A 中学校 1 年生を対象に 2010 年度より毎年、防煙授業を企画・実施している。
2014 年 2 月に、1 年生 5 クラス約 180 名を対象に、50 分間の体験型防煙授業を 2 回行った。授業前に担当教諭と打ち合わせ、学校側の要望に合わせた授業形態と資料を準備した。1 時限目（50 分）は学年全体を対象とした講話、2 時限目はクラス毎に行い、一クラスを 6 グループに分け、喫煙問題をテーマにポスターを作成する体験型授業とした。授業を評価する目的で、授業前後及び 1 年後の 2015 年 2月にアンケートを行った。アンケートは、喫煙に関する間違った考えを測る指標である加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND

version2）を用い、授業の効果及び効果の持続について検討した。

【 結果 】授業前アンケートの回答は 178 名、有効回答は 161 名（90.4％）、授業後アンケートの回答は
171 名、そのうち有効回答は 163 名（95.3％）であった。授業前後の KTSND の総得点は、授業前 9.25
± 8.24（平均値±標準偏差）から授業後 7.68 ± 7.90 と有意に減少した。各項目の得点を解析したとこ
ろ、10 項目のうち 5 項目は有意に減少したことから、体験型防煙授業はタバコの害を理解させ、喫煙を美化させないために効果があったと考えられる。しかし、1 年後のアンケートは 177 名から回答があり、有効回答 163 名（92.1%）、KTSND の総得点は 9.09 ± 5.33 であった。4 項目について意識が戻る傾向にあり、特に女子に顕著であった。
【 考察 】当研究室は、生徒対象に授業を思い出すプリントの配布を行い、学校側は作成したポスター
を文化祭に展示するなど、授業後も授業内容を思い出す取り組みを行ってきたが、授業効果を維持することはできなかった。特に「タバコは嗜好品である」、「喫煙によって人生が豊かになる人もいる」の項目が上昇したことから、意識を維持するためには、毎年、授業に取り組む必要があること、喫煙を容認しない社会的な環境が身近にあることが重要であると考える。

– 191 –

P-29

精神デイケアでの喫煙に対する意識改革・今後の展望
あ

安
南山病院

さと

里

元

精神デイケア
外間

南山病院

もと

き

貴
パルク

重信

精神デイケアパルク【 目的 】精神疾患を持つ患者は、健常者よりも喫煙率が高く、禁煙成功率も低いと言われている。そこで当院のデイケアにおいて精神疾患を持つ患者へ禁煙講話を行い、その前後でタバコに対する意識の変化を評価し、今後の禁煙活動に繋げる。
【 方法 】
・対象者：デイケア通所中 119 名（有効回答数 61 名）・評価方法：加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）を用いた記名式アンケート・講和内容：ブリンクマン指数を用い、発癌の危険性を考えさせると共に、発癌患者の予後（バージャー病など）・症状・副流煙による被害を画像やグラフを用いて説明を行う。喫煙は疾患を落ち着かせるのではなく、依存性を高めてしまっている事を訴えかけ、患者の認知の歪みを改善するよう試みた。
【 結果 】講話前全体 61 名の KTSND 総合得点（平均値± SD）は 13.1 ± 7.2 であったが、講話後には11.0 ± 7.4 へと有意に低値を示した。喫煙状況別で比較すると、非喫煙群 21 名は 11.2 ± 7.4 から 8.2± 6.3 へ、喫煙群 15 名は 17.5 ± 5.6 から 15.4 ± 7.0 へと有意に低値を示し、前喫煙群 25 名も講話後に低値を示したが有意差はなかった。設問別で比較すると、喫煙群において「Q1. タバコを吸うこと自体が病気である」と「Q4. 喫煙する生活様式も尊重されてよい」が講話後に有意に低下し、全体としては Q1 及び Q4 に加えて「Q3. タバコは嗜好品である」が有意に低下した。
【 考察 】精神疾患を有する患者に健常者と同様の禁煙講話を行い、その前後の KTSND を比較すること
で、タバコに対する認識が変化したことが認められた。特に、喫煙群において Q1 及び Q4 が有意に低下したことは、喫煙を美化すること無くタバコの害を認識し、受動喫煙の危険性も認識した結果と考えられる。その為、タバコを単なる喫煙者の嗜好品として捉えていた思考が否定的に変化したと考える。一般的に、喫煙は様々な症状を伴い、時として精神疾患の悪化を伴うことも報告されており、禁煙することは難しいといわれている。しかし、タバコに対する歪んだ思考を是正することができたということは、より禁煙に近づけるのではないかと考える。今後は、ニコチン依存症を含む「物質依存症」に特化した治療モデルである、認知行動療法（リラプス・プリベンション）を取り組んでいきたいと考えている。

– 192 –

P-30

禁煙合宿における温泉吸入療法との相乗効果の可能性
ひら

平

かわ

川

ま

真

ほ

帆

医療法人  メディ・キューブ  別府駅前クリニック
目的大分県健康ビジネスモデル事業の一環として、別府明礬温泉での禁煙合宿における成功率への
温泉吸入量法の相乗効果について報告する。 方法喫煙歴 10 年以上の禁煙希望者 10 人（平均ブリンク
マン指数 450（90-940）を対象とした。禁煙合宿は、別府明礬温泉において、一泊二日約 30 時間で施行した。温泉吸入は、Ems 液（ドイツ・エムス温泉水と同成分：0.2％重曹 , 0.1％食塩）10ml を合宿
中の夕食後と朝食後に吸入させた。禁煙アドバイザー認定看護師、医師によるカウンセリング並びに、温泉入浴を併用した。禁煙補助薬は使用していない。結果合宿における完全禁煙率は 90％。1 名の喫煙者は自室にての喫煙を確認した。合宿終了時の温泉吸入や温泉入浴を併用した本合宿に対するアン
ケート調査では、多くの症例で、合宿中の完全禁煙への一定の有用性が得られた。半年後の経過観察において、1 名のみ禁煙補助薬使用なしで、完全禁煙が得られている。ほか 9 人は喫煙を継続している。 考察温泉施設における本禁煙合宿において、ヘビースモーカー症例の一泊二日約 30 時間の完全
禁煙は 90％と一定の効果が得られたと考えられる。禁煙アドバイザー認定看護師、医師によるカウン
セリングによる禁煙動機付けや気づきのリセット禁煙に温泉吸入と温泉入浴の禁煙への一定の上乗せ効果の存在もアンケート調査ながらと存在すると考えられる。ただし、経過観察における禁煙持続症例が 1 例のみであり、温泉吸入や温泉入浴回数の増加や合宿期間延長により、禁煙動機付けの増強、
最終的に禁煙持続症例増加が期待される。 結論温泉での禁煙合宿における温泉吸入療法の禁煙への相乗効果は短期的には存在すると考えられる。

– 193 –

P-31

呼吸器外科医による術前禁煙指導の経験
い

伊

とう

藤

かず

和

京都山城総合医療センター
堤

ひろ

弘
呼吸器外科

丈士

京都山城総合医療センター

循環器内科【 はじめに 】定期手術の入院当日まで喫煙を継続していたため、手術を延期せざるを得ない症例を何例か経験きた。喫煙は手術後の肺合併症が多い事が知られている。開胸手術前の禁煙を支援するため、2012 年 9 月に禁煙外来を開設し、禁煙指導を行った経験を報告する。
【 方法 】禁煙外来開設後に施行した呼吸器外科手術患者 100 人と、それ以前の 147 人を対象に、術前の禁煙状態を検討した。初診時に喫煙中の患者に対して、手術前の禁煙の必要性を説明し、自信がな
ければ禁煙外来を受診するように促した。
【 結果 】禁煙外来開設前の開胸手術を施行した患者 147 例中、初診時の喫煙者は 23 人であった。気胸で入院して強制的に禁煙となっていた 9 例を除いた待機手術は 14 例（原発性肺癌 8 例、縦隔腫瘍 1 例、その他 5 例）であった。他院へ禁煙外来を紹介した 1 例（原発性肺癌）は禁煙不成功であったが、禁煙外来なしで禁煙成功したのは 13 例であった（成功率 92.9% ）。禁煙外来開設後、開胸手術を施行した
100 例（原発性肺癌 50 例、転移性肺腫瘍 15 例、気胸 16 例、縦隔腫瘍 4 例、その他 15 例）の中、初診時の喫煙者は 11 例であった。気胸で入院となった 2 例を除いた待機手術 9 例（原発性肺癌 6 例、転移性肺腫瘍 1 例、その他 2 例）のうち、4 例（原発性肺癌 3 例、転移性肺腫瘍 1 例）が禁煙外来を受診した。
禁煙外来受診者の術前禁煙成功は 3 例（75%）で、禁煙外来受診なしで禁煙成功は 5 例（100%）であった（禁煙成功率 88.9%）。禁煙不成功の 1 例（転移性肺腫瘍、統合失調症合併）は手術の 3 日前まで喫煙していた。禁煙外来開設後、禁煙外来を終了した患者は 78 人あり、開胸術を受けた 4 人を除いた 74
人中、禁煙成功は 54 人（73.0%）であった。全期間を通して、初診時に喫煙者であった 34 人中、術後6 ヶ月の時点で禁煙継続できたのは 31 人であった（成功率 91.1%）。
【 考察 】禁煙外来の開設後、手術予定患者に対して禁煙外来を促した。開設当初は、ほぼ全員が受診するであろうとの予想していたが、受診率は 44.4% と低かった。開胸手術の術前に、禁煙の必要性を指導してきたが、自分の意志だけで禁煙できる患者は多く、手術を受けるという事が、禁煙の動機付
けとしては十分なものと考えた。
【 結論 】手術を受けることが禁煙の強い動機付けとなり、薬物治療・禁煙指導によらないでも、禁煙成功する患者が多い。一方で、禁煙指導をしても禁煙できない患者がおり、手術前の禁煙指導の今後の課題であると考えた。

– 194 –

P-32

禁煙治療後の長期追跡結果
み

三

やけ

宅

よう

洋

こ

子

かとうクリニック（愛媛県新居浜市）
加藤

正隆、野村 明美、中川河上亜矢子、西原

夏美、田中
美穂、森實

麻衣、土岐 友佳、眞鍋通幸子、山中裕美、宮武真佐恵、伊藤美智子

美香

かとうクリニック（愛媛県新居浜市）【 目的 】当院では 2008 年 7 月からの禁煙治療患者に対して、1 年毎に禁煙状況の追跡調査を行っている。禁煙治療後の継続状況を把握し、今後の禁煙支援に活かすために長期追跡結果を検討した。
【 対象 】 2008 年 7 月～ 2012 年 12 月までに当院で禁煙治療を受けた 819 名の禁煙治療開始 3 ヶ月時～最長 5 年間の禁煙状況と、再喫煙者の再喫煙時期、理由を分析した。また、12 週の治療を終了した
患者（終了群）と、途中で中断した患者（中断群）の禁煙状況を比較した。
【 結果 】治療開始～最長 5 年間の禁煙状況はグラフ 1 の通りである。終了群と中断群の禁煙率はグラフ
2 の通りで、5 年継続率の差は 2 倍以上だった。3 ヶ月の禁煙に成功した 624/819 名中、再喫煙者は
181 名で再喫煙時期は、治療終了～ 9 ヶ月後（A 群）が 65％、治療開始 1 年～ 2 年（B 群）が約 20％だった。再喫煙理由は A 群が周囲の影響 43％、お酒の席 34％、ストレス 13％。B 群がお酒の席58％、ストレス 21％、周囲の影響 17％だった。
【 考察 】ニコチン依存症は再発率の高い慢性疾患であるが、長期追跡による禁煙継続への働きかけが、
5 年禁煙率 42％と、比較的高い禁煙率を保った一つの要因と考える。また、終了群の禁煙継続率の高さから、治療を最後まで続ける大切さを再認識した。再喫煙の時期は A 群が多く、その理由からも禁煙開始から 1 年は誘惑に負けやすく、特に再発の可能性が高い時期だと思われる。最後まで治療を続ける大切さや、治療終了後も油断しないよう、しっかりと対策を話し合っておく必要がある。また、追跡調査を行うことで禁煙継続の動機付け、再喫煙者には再挑戦のきっかけになるよう、今後も続けていきたい。

– 195 –

P-33

医療福祉専門職を目指す大学生に対する喫煙についてのアンケート調査
たけ

竹

なか

中

吉備国際大学大学院
中角2）

吉備国際大学

たか

孝

ひろ

博

保健科学研究科祐治2）、眞々部

博士課程

仁美3）

保健科学研究科、3）姫路獨協大学

作業療法学科【 目的 】日本循環器学会などが提示している禁煙ガイドラインには、禁煙が最も確実に疾病を減らすことができる方法であると記載されている。そして、医療従事者は、タバコを吸わない生活習慣の定着を目指して、指導性を発揮すべきであるとも記載されている。そこで、医療福祉専門職を目指す大学生に禁煙を推進するための情報を得るために喫煙についてのアンケート調査を行った。
【 方法 】対象は、吉備国際大学に在籍する 3 年生と 4 年生である。アンケート調査期間は 2015 年 7 月
15 日から 8 月 5 日である。
【 結果 】保健医療福祉学部（看護学科・理学療法学科・作業療法学科・社会福祉学科）の男子学生 158
名中 47 名 30％、女子学生 179 名中 6 名 3％が喫煙していた。また、他学部（社会学部、心理学部、ア
ニメーション文化財学部）の男子学生 96 名中 29 名 30％と女子学生 73 名中 5 名 7％が喫煙していた。
なお、作業療法学科 1，2 年生 91 名の内、喫煙者は 1 名のみであった。学生は喫煙期間が短いため、医療機関の禁煙外来を保険診療として受診することが困難である。そのため、学内に禁煙ガイドラインに沿った禁煙推進室を開設する準備があることを告知したところ、保健医療福祉学部の 33 名と他学部の 20 名、合計 53 名が無料なら利用したいと答えた。有料でも利用したいと答えた者も １ 名いた。
そして、33 名が利用しないと答えていた。
【 考察 】保健医療福祉学部では、授業の中でたばこの有害性を提示している。しかし、今回の調査結果から、男子学生は他学部と同じの喫煙率であり、女子学生はやや少ないことが判明した。また、厚生労働省の 2013 年の資料では、20 代の喫煙率が男性 36％、女性が 13％とされている。本学部女子
学生の喫煙率は明らかに低く、これは妊娠に伴うリスクを知ることが大きな要因と考えられる。しかし、男子学生の喫煙率は一般男性と同様であり、将来禁煙を推進する立場で仕事をする者に対して、喫煙を開始しないような取組をさらに強力に行う必要があると考えられる。そして、現在喫煙している学生の多くが、禁煙を希望していることも確認できた。そのため、禁煙推進室を開設して、心理学部の協力のもとに認知行動療法を行う予定である。

– 196 –

P-34

受付事務員による、禁煙動機を活かす禁煙支援
かわ

河

かみ

上

あ

や

こ

亜矢子

かとうクリニック
加藤

正隆、野村
土岐

明美、西原
友佳、森實

美穂、宮武真佐恵、三宅裕美、眞鍋通幸子、山中洋子、中川 夏美、田中
美香、伊藤美智子

麻衣

かとうクリニック【 背景 】当院では初診受付時より、全ての患者に喫煙状況を訪ね禁煙支援を積極的に行っている。また禁煙治療開始時には、現在の喫煙状況や依存度などの他、来院動機・禁煙動機を尋ねている。
【 目的 】来院動機や禁煙動機の考察により、無関心期の喫煙者のアプローチに活かし、動機や自信の強化が支援できるよう、情報提供や問診内容・方法について再検討を行う。
【 方法 】平成 24 年 4 月 1 日から平成 26 年 6 月 30 日の間に禁煙治療を開始した 307 名について、初診時問診表より来院動機・禁煙動機を調査。治療開始 3 か月後・12 か月後の禁煙状況を追跡した。
【 結果 】禁煙治療開始 307 名の禁煙率は 74.6％であった。来院動機では、「人から聞いた」が 136 名
であり群を抜いて高かった。禁煙動機では、「周囲の勧め」168 名、「将来の病気の不安」139 名が、他の動機よりも高かった。
【 考察 】本結果の高い禁煙率は、一般的に「禁煙治療の有効性は自力での禁煙に比べて禁煙率が高い」とされている事を再確認する結果となった。即ち多数の喫煙者が禁煙するためは、治療に至るまでの支援が必要とされていると言える。喫煙者の行動変容のステージアップを図るには、医療従事者のみ
ならず周囲の者も大いに関心（禁煙できない理由を含め）を持ち、喫煙による健康の害・受動喫煙の害を説き、禁煙への強い動機づけ・禁煙治療の開始を勧めることが重要である。また職場や飲食店のPM2.5 など、社会的観点からの情報提供や、長期的にはライフイベントなどのタイミングを捉えるな
ど、アプローチの継続が有効と考えられる。

– 197 –

P-35

医療機関の敷地内禁煙と禁煙支援－禁煙支援に関するアンケートから－
たか

高

の

野

よし

義

ひさ

久

たかの呼吸器科内科クリニック / くまもと禁煙推進フォーラム橋本

洋一郎2,3）2）

くまもと禁煙推進フォーラム、3）熊本市民病院神経内科【 目的 】医療者の禁煙支援の取り組みに関する調査。
【 方法 】熊本県内医療関係者を対象に 2013 年 1 月から 3 月にかけて、予め文書にて研究の目的と集計
結果の公開を説明し、自由意思による同意を得られた人から自己記入式質問紙調査を行い、982 名の結果を検討した。
【 結果 】喫煙歴は、現喫煙 11.7％、過去喫煙 34.8％、非喫煙 52.9％であった。禁煙啓発活動は実施
なしが 60.1％と最も多かった。非喫煙者と比較し、現喫煙者の取り組みの程度は劣っていた（喫煙者 ;OR 2.53, 95％ CI:1.57-4.07, p ＜ 0.01 ）。医療機関としての禁煙支援の取り組みは実施している
43.3％、期間は平均 5.7 年であった。喫煙対策は、敷地内禁煙 40.8％、建物内禁煙 44.9％、建物内
喫煙スペース 8.7％、対策なし 5.6％であった。全面禁煙の医療機関と比較して、建物内禁煙（OR2.14, 95％ CI:1.07-4.30, p ＜ 0.05）の場合、建物内喫煙スペース（OR 2.11, 95％ CI:1.34-3.31, p ＜0.01）の場合は医療者が喫煙するリスクは高かった。回答者の禁煙支援の程度は、喫煙者全員に時間をかけて助言 1.7％、全員に簡単な助言 12.8％、大体助言 27.5％、時に助言 22.9％、相談があった
時のみ 21.3％、実施なし 12.8％であった。非喫煙の医療者に比べて、現喫煙の医療者は喫煙者全員への（時間をかけたまたは簡単な）助言をしない場合が多かった（過去喫煙；OR 0.92, 95％ CI:0.631.34, p ＞ 0.05、現喫煙；OR 0.39, 95％ CI:0.18-0.83, p ＜ 0.01）。禁煙支援の自信の程度は、とてもある 3.2％、ある程度 25.8％、少し 30.1％、自信がない 40.6％であった。自信の程度と喫煙者全員への支援実施を検討すると、自信がとてもある場合に比べて、ある程度（OR 0.40, 95％ CI:0.190.87, p ＜ 0.05）、 少 し（OR 0.24, 95％ CI:0.11-0.52, p ＜ 0.01）、 な い（OR 0.11, 95％ CI:0.050.25, p ＜ 0.01）の全ての場合において支援の実施は劣っていた。
【 考察 】医療者が喫煙する場合、禁煙支援や啓発活動の実施率が低下した。医療機関の敷地内禁煙の実施は職員の禁煙達成との関連を示唆し、禁煙支援の実施は自信の程度に左右された。社会的責任の観点からも医療者の禁煙支援や啓発活動の活性化と医療者自身の禁煙が望まれる。医療機関の禁煙化、職員への情報提供、医療者自身の禁煙支援への自信の強化が重要であると考察した。

– 198 –

P-36

サイボウズライブを用いた禁煙外来ネットワークの構築
すず

鈴

き

木

よし

悦

ろう

朗

医療法人向日葵会 日横クリニック
文秋2,3,4）、今野

倉田

郁子2,4）、内田久仁子2）、山本 晴章3）、調 進一郎3）、徳山勝亦 琢磨3）、森壽生3）、湯浅 章平3）

隆之3）

2）

横浜・川崎禁煙外来ネットワーク、3）神奈川県保険医協会学術部、4）くらた内科クリニック【 目的 】この度、横浜、川崎禁煙外来ネットワークを立ち上げ、サイボウズライブを用いて、講習会の案内や禁煙指導を行う際の疑問を話し合う場として活用しているのでここに報告する。
【 背景 】 2006 年 4 月の禁煙指導の保険適応以来、禁煙指導を行う医療機関が増加している。その施設基準は、専任の看護師を置くことが義務付けられているが、研修は義務付けられていない。また、日頃の禁煙指導で疑問点が生まれても、相談できる場が無いのが現状である。そこで、日本禁煙学会認定の禁煙指導看護師を講師とする研修や日頃の疑問点に応える場が必要である。
【 方法 】医師、看護師、薬剤師、事務局員をメンバーとして、横浜、川崎禁煙外来ネットワークを立ち上げ、禁煙指導を行う看護師を対象とした、研修会を 4 回開催すると共に、その参加者に呼びかけて、
サイボウズライブに参加してもらい、研修案内や日頃の禁煙指導を行う際の疑問点を話し合う場を設けた。
【 結果 】 2014 年 12 月 16 日にサイボウズライブに禁煙外来ネットワークというグループを作成し、今日までにメンバーとして、医師 5 名、看護師 10 名、薬剤師 2 名、事務局員 3 名の合計 20 名が参加した。
この中で、未成年者の禁煙指導について、非喫煙者におけるスモーカライザーの検査値の評価についての相談があり、グループ内で解決することが出来た。
【 結論 】禁煙指導に取り組む医療従事者にとって、日頃の禁煙指導を行う際の疑問点を解決する手段
として、サイボウズライブを活用することは有用である。

– 199 –

P-37

Ｋ病院における外来待ち時間を利用した外来患者と家族に向けた無料禁煙相談のとりくみ
わか

若

みや

宮

きみ

君

熊本市民病院
藤本

恵子、瀬本

え

枝

看護部

早苗、吉田

熊本市民病院

淑子

看護部【 背景 】診療の待ち時間をいかに解消するかは、患者サービスを考える上で多くの医療機関にとって大きな課題である。Ｋ病院においても外来の待ち時間の対策として 2012 年より、禁煙相談を含む ５
つの健康相談を設けている。一方院内には、周術期に限らず禁煙が望ましい疾患に罹病した患者は多く存在するが、禁煙外来患者のうち併科を受診している者は半数に留まる現状である。
【 目的 】外来患者や家族が禁煙相談を利用することで、待ち時間を快適に過ごし禁煙行動をとる契機となること【 方法 】外来患者とその家族を対象に、2012 年 9 月から毎月 1 回平日午前中の １ 時間半、外来ホールの一角に相談コーナーを設け禁煙外来担当看護師が、禁煙に関する相談を無料で受ける。内容は禁煙
関心度にあわせた個別指導や肺年齢測定・スモーカライザー測定・肌年齢チェックなどを行い、相談者には、禁煙外来案内リーフレットや禁煙治療に関する資材の配布を行う。
【 結果 】2012 年 8 月～ 2015 年 8 月までの実施回数は 27 回で、のべ 149 件の相談を受けた。内訳は男性 85 名女性 64 名で、うち ４ 名が禁煙相談を契機に禁煙外来で治療を開始した。相談時間は、約 10分から 30 分を要した。
【 考察 】罹患は患者本人だけでなく家族の喫煙者が禁煙行動をとる動機づけのチャンスとなりやすい。
主治医から禁煙指導を受けることが最大の動機づけになるが、禁煙外来受診へ継続できていない。外来で行う禁煙相談は、そういった禁煙外来の潜在する患者や家族の相談を受ける重要な場面となった事例を多く経験した。また、一酸化炭素や肌年齢の測定といった体験型の支援を取り入れると周囲からの関心を引き集客効果はある。しかし、一度に集客すると対応が困難になるため、禁煙相談で待ち時間が発生してしまうこともある。今後、さらに待ち時間を有効にするためには、各診療科と連携をとり診療呼び出しなどの調整が必要である。また禁煙相談は、患者家族の健康増進や待ち時間対策だ
けでなく禁煙外来利用者の増加につながり病院の収益にも貢献できると考える。

– 200 –

P-38

伊豆市の高校生における家庭内受動喫煙実態調査結果―家族（同居人）に喫煙者のいる場合―
わた

渡

なべ

邉

なお

直

と

人

NPO法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
荒井一徳1,2）、牧野

荘平1）

1）

NPO法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所、2）ILCA（I Love Clean Air）ブルーリボン運動推進協議会【 目的 】家庭における高校生の受動喫煙曝露状況の現状を明らかにする。
【 対象 】静岡県下伊豆総合高校生 98 名。男性 59 名、女性 39 名、１ 年生 41 名、２ 年生 27 名、３ 年
生 30 名。対象高校生自身の喫煙状況は不明である。
【 方法 】教諭指導のもと、正課時間 1 時限（50 分）中に生徒に自記式アンケート用紙を配布し記入してもらい、終了直後に回収し後日表の問 1 から 16 までの設問を集計した。
【 結果 】家族（同居人）に喫煙者ありは 59 名（60.2%）、なしは 38 名（38.8%）、無回答 1 名（1.0%）。
同 居 喫 煙 者 の 人 数 は 1 人 が 36 名（喫 煙 者 あ り の 61.0%）、2 人 が 19 名（同 32.2%）、3 人 が 4 名（同6.8%）であった。

喫煙者は、父親 45 名、母親 27 名、祖父 5 名、兄 4 名、祖母 3 名、姉、叔父、叔母、その他が各 1 名ずつで、うち父親のみ 25 名、母親のみ 7 名、両親 14 名だった。

喫煙者のいる家庭において受動喫煙曝露状況割合は、ほぼ毎日 52 名（85.2%）、1 週間に数日 7 名（11.5%）、1 月に 1 ～2 日 1 名（1.6%）、それ以下 1 名（1.6%）であった。

同居喫煙者に対する考えは、「何とも思っていな

い」17 名（17.3%）、「タバコを吸うのは止めて欲しい」15 名（15.3% ）、「いっしょにいる時は、タバ
コを吸わないで欲しい」13 名（13.3%）、「吸うタバコの本数を減らして欲しい」10 名（10.2% ）、「家でタバコを吸うのは止めて欲しい」6 名（6.1%）の順に多かった。

喫煙者の在宅状況は「通常朝から夜まで出かけている」が 65 名（76.5%）で、父親の場合は 95.7%、母親では 63.0% であった。「朝から夜まで出かける日と出かけない日が半々」が 10 名（11.8% ）、「基本、朝から夜まで家にいるが、ときどき出かけることもある」が 8 名（9.4%）であった。喫煙場所は換気扇の下が 28 名（32.6%）、居間など共用の場所が 20 名（23.3%）、家の外（庭など、敷地の中）が 12 名（14.0%）と多かった。
【 結論 】高校生の 6 割が喫煙者と同居しており、両親の割合が多かった。また、喫煙者の 55.8% が換
気扇の下や居間など共用の場所で喫煙していた。
【 考察 】未成年者のタバコによる健康被害予防には、学校教育として生徒の喫煙予防に加え、両親を含めた禁煙指導が重要であり、今後の課題と考える。

– 201 –

P-39

伊豆市の高校生における家庭内受動喫煙実態調査結果―家族（同居人）以外の人の場合―
わた

渡

なべ

邉

なお

直

と

人

NPO法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
荒井一徳1,2）、牧野

荘平1）

1）

NPO法人東京アレルギー・呼吸器疾患研究所、2）ILCA（I Love Clean Air）ブルーリボン運動推進協議会【 目的 】家庭における高校生の家族（同居人）以外に起因する受動喫煙曝露状況を明らかにする。
【 対象 】前述した対象と同じ。
【 方法 】前述同様、表の問 17 から 20 までの設問回答を集計した。
【 結果 】家やその周囲で家族以外の喫煙がある場合に回答をと条件づけた設問において、家族以外の喫煙者に対する考えは、「何とも思っていない」19 名（40.4%）、「タバコを吸うのは止めて欲しい」
16 名（34.0%）、「自分が家にいる時は、タバコを吸わないで欲しい」6 名（12.8%）、「自分の家でタバコを吸うのは止めて欲しい」4 名（8.5%）、「吸うタバコの本数を減らして欲しい」2 名（4.3%）であった。家族以外の人が喫煙している場所は、「家の周囲（家の前の路上など、敷地の外）」13 名、「建物の外（庭など、敷地の中）」10 名、「換気扇の下」9 名、「居間など共用の場所」5 名、ベランダ 3 名、客間 1 名、トイレ 1 名、その他 3 名であった。家族に喫煙者がいないのに他の人が共用の場所で喫煙している場合が 1 名あった。

高校生全体における家族以外に起因する受動喫煙曝露の頻度は、ほぼ毎

日 21 名（21.4%）、1 週間に数日 7 名（7.1%）、1 月に 1 ～ 2 日 3 名（3.1%）、半月に 1 ～ 2 日 3 名（3.1%）、
それ以下 10 名（10.2%）であった。
【 結論 】高校生の 2 割が、ほぼ毎日家族以外の人に起因する受動喫煙曝露があり、その 6 割が迷惑に感じていた。
【 考察 】未成年者のいる家への訪問者は、受動喫煙の配慮が必要であり、家族も家の中では喫煙しな
いようにお願いする姿勢が大切と考える。

– 202 –

P-40

飲食店の店内構造の違いによる粉塵濃度の比較
ば

馬

い

醫

群馬パース大学

し

こ

保健科学部

鈴木
群馬パース大学

よ

世志子
看護学科

珠水

保健科学部

看護学科

【 目的 】本研究は、異なる店内構造（トイレ、会計、座席の位置）を持つ飲食店 2 店舗（分煙）で浮遊粉
塵濃度（以下、「SPM」と略す）を比較し、空間分煙について検討することを目的とする。
【 方法 】トイレと会計が喫煙席側にあり、仕切りガラスで分煙を行っている店舗 A とトイレと会計が禁煙席側にあり、壁で分煙を行っている店舗 B を対象に SPM および PM 2.5 を測定した。店舗 A では 5
名の喫煙者がそれぞれ 1 本喫煙し、その 30 分後に同じ 5 名が 7 本喫煙し、1 時間に合計 12 本の喫煙本数となった。喫煙本数を揃えるため、店舗 B では、5 本のタバコを喫煙席のテーブルに立て、30 分後に 7 本のタバコを追加した。測定は両店舗とも 5 本の喫煙 30 分後に実施した。（デジタル粉塵計：柴田科学 LD-5。粉塵の質量濃度変換係数（K 値）=0.52）【 結果 】SPM は両店舗共に日本の厚生労働省の基準値（150μg/m3 ）では基準値内であったが、WHOの基準値（50μg/m 3 ）では基準値を超える場所があった。PM 2.5 については両店舗共に日本の環境基準値である 1 日平均値 35μg/m3、WHO の 24 時間平均値 25μg/m 3を超える場所があった。トイレ前で［ 店舗 B ］SPM=6.8μg/m3、PM2.5 =6.8 μg/m3、は、［ 店舗 A ］SPM=50.4μg/m 3、PM2.5 =56.7μg/m3、［ 店舗 B ］SPM=6.8 μg/m3、PM2.5=7.3
会計前では、［ 店舗 A ］SPM=43.2 μg/m 3、PM2.5=51.0 μg/m3、［ 店舗 A ］SPM=54.1 μg/m3、PM2.5=55.6 μg/m3、
μg/m3であった。また、禁煙席と喫煙席の境界部では、［ 店舗 B ］SPM=92.6 μg/m 3、PM 2.5 =80.1 μg/m 3であったのに対し、喫煙席に最も近い禁煙席では、［ 店舗 B ］SPM=8.8 μg/m3、PM2.5 =7.3 μg/m3で［ 店舗 A ］SPM=43.7 μg/m 3、PM2.5 =40.0 μg/m3、あった。
【 考察 】本研究の結果から、非喫煙者も使用するトイレや会計は禁煙席側にあることが望ましいこと、
仕切りガラスではなく、壁で分煙することが望ましいことが再確認された。また、SPM や PM 2.5 が基準値内であったとしても、禁煙席でタバコの臭いは十分感じられたため、今後はタバコ煙に含まれるガス物質の測定を実施していく。

– 203 –

P-41

人間ドック受診者を対象とした COPD の認知についての検討
しの篠
中国労災病院とう藤ひとみ

治療就労両立支援センター【 目的 】厚生労働省の第 2 次「健康日本 21」には、「COPD の認知率を現状の 25％から 2022 年度までに 80％まで引き上げる」という目標が掲げられている。人間ドックには、スパイロメトリー検査があるが、受診者は限られているために、COPD に対する認知度は依然低い。人間ドック受診者を対象に COPD の認知状況を調査するとともに、当センターでの COPD 対策の課題について検討した。
【 対象と方法 】 2015 年 4 月から 8 月までに当院健康診断部にて人間ドックを受診した 2,204 人（男性1,304 人、女性

900 人）を対象とした。健康調査票の記載に基づき、職業・喫煙歴・COPD の認知、

受動喫煙状況について検討した。
【 結果 】対象者の平均年齢は男性 52.3 歳（19-83 歳）、女性 51.2 歳（22-86 歳）であった。現喫煙者は男性

30.6%、女性 6.6%、過去喫煙者は男性 42.2%、女性 11.3%、非喫煙者は男性 27.2%、女性

82.1% であった。

職業別にみた喫煙率は、建設業 34.9%、運輸業 31.4%、金融保険業 27.8%、製造業 27.5%、サービス業 26.7% であった。COPD の認知度は、「知っている」と「名前は聞いたことがある」を合わせると、医療福祉業 46.5%と最も高く、次いで公務 31.4%、卸小売業 29.2%、教育業

26.4%、情報通信業 26.0% であった。「知らない」は、サービス業 81.7%、建設業 80.9%、金融保険業 79.7%、運輸業 76.5%、製造業 78.3% で、職業別の認知度には有意差が認められた。

受動喫煙の状況については、「職場である」という勤労者が 12.5% で、「自宅である」の 5.2% より多かった。
【 考察 】男性の喫煙率は低下傾向にあるが、女性の喫煙率は横ばいである。職場における禁煙・分煙および受動喫煙対策が推進されているなか、喫煙率が高い業種では、対策が遅れている可能性が考えられる。COPD についての認知度は、「知っている」「名前は聞いたことがある」は、GOLD 日本委員会の調査結果に近似しており、多方面からの取組みが認知度に影響しているのではないかと考えた。
職場や家庭での受動喫煙防止や禁煙への行動変容により、COPD の理解はすすむと考える。職種別では、最も認知度が高かった医療福祉業でさえも、約半数は「知らない」ことから、教育も重要と考える。
【 結語 】当センターでは、健診時に受診者への禁煙指導とともに、事業場等の講習会において COPDという病名の認知度を高めるだけでなく、受動喫煙対策への支援に努めたい。

– 204 –

P-42

広島県医師会禁煙推進委員会の活動と喫煙率調査についてつ津
一般社団法人山田

一般社団法人

たか

隆

ふみ

史

広島県医師会 / 広島県医師会

博康1,2）、渡邊

1）

や

谷

弘司1,2）、川根

禁煙推進委員会

博司2）、平松広島県医師会、2）広島県医師会

恵一1）

禁煙推進委員会【 背景 】広島県医師会では、昭和 55 年に禁煙推進委員会を会内に設置し、１，県民の命と健康をタバ
コの害からまもる、２，ニコチン依存症の予防・治療の普及を推進する、３，公共施設の禁煙を推進
する、４，禁煙指導、５，タバコの害に関する正しい知識を普及させることなどを目的に活動してきた。これらの目標を達成するため、さまざまな禁煙キャンペーンを展開してきたが、同キャンペーン
の効果が会員に本当に浸透しているのか未把握の状況であった。
【 目的 】医師の喫煙行動は、患者と地域住民に大きく影響を与え、特に禁煙指導をする医師の喫煙の有無は影響が大きい。広島県医師会会員の喫煙に対する意識や患者教育の実態などについての把握、そして広く県民の健康保持増進に努めるとともに、医師自らの喫煙率の減少を図ることを目的に隔年で喫煙率調査を実施した。
【 対象 】広島県医師会の全会員の中から、男女比に基づき無作為に 1,000 名を抽出。男性：827 名
女性：173 名【 調査期間 】平成 26 年 12 月 3 日～ 15 日（13 日間）【 方法 】無記名回答。現喫煙者、非喫煙者、元喫煙者のいずれかにつき、回答を求める。（元喫煙者は、禁煙してからの期間も調査）【 結果 】調査の結果、喫煙率は男性医師 7.4％，女性医師 0.9％であった。平成 24 年，日本医師会員
喫煙意識調査報告の喫煙率，男性医師 12.5％，女性医師 2.9％に比較し低い値となっている。長年の広島県医師会禁煙推進委員会の活動を評価し、今後も国民の模範として、自ら禁煙に務め、その役割と責任においてタバコ対策を推進する会員が増えるよう活動を継続することが期待される。

– 205 –

P-43

喫煙妊婦のアンケート調査からわかったこと
やま

山

した

けん

下

健

JCHO大和郡山病院
藤本佳克1）、丸山

1）

JCHO大和郡山病院

祥代1）、大西

産婦人科俊介1）、赤井

産婦人科、2）JCHO三島総合病院

律子2）、脇田

真紀3）、吉井瑞希3）

看護部、3）JCHO大和郡山病院

看護部【 目的 】妊婦に対する禁煙指導の一助とするために、妊娠中に喫煙している妊婦（以下喫煙妊婦）の喫煙状況や生活習慣などにつきアンケート調査を行った。
【 方法 】 2014 ～ 2015 年度に当院産科を受診した喫煙妊婦 52 名に対し質問表調査を実施した。項目：
喫煙開始年齢、喫煙本数、喫煙期間、タバコの銘柄とタール数、妊娠後の減煙の有無と減らした本数、同居家族の喫煙の有無と家庭内での喫煙場所、飲酒率、朝食の摂取率、健康上の不安の有無、合併症の有無、禁煙ステージ、KTSND、妊娠中の喫煙の害に対する認知度、タバコをやめられない理由など。
【成績】
・ 初 喫 煙 年 齢 16.9 才（6 － 25 才） 常 習 喫 煙 開 始 年 齢 18.2 才（14 － 25 才）
・1 日 喫 煙 本 数
15.8 本 平均喫煙期間 10.2 年（3 － 25 年）
・妊娠中に喫煙本数を減らした人の割合 78.8％ 減らした
後の喫煙本数 6.6 本・吸う銘柄の人気上位 1. マルボロ系 2. メビウス系 3. クール系 約 6 割が外国産タ
バコ・平均タール数 6.1mg 5mg 以下のタバコを吸う割合 45.5％・喫煙妊婦の同居家族の喫煙率
80.8％ 屋内で喫煙する割合 90.4％（同室内 47.6％換気扇下 42.8％）
・夫の喫煙率 85.7％ 夫以外の同居家族の喫煙率 28.6％・飲酒率（妊娠前）63.6％（妊娠中）27.3％・朝食を毎日食べる人 45.5％
朝食を食べない人 18.2％・体の健康や病気に対しての不安がある 31.8％ 心の病気や精神状態に関しての不安がある 27.3％・何らかの合併症がある 50％

呼吸器系の合併症がある 22.7％・禁煙ステー

ジ : 無関心期 22.5％

禁煙の経験有り 61.5％・喫煙妊婦の KTSND

関心期 23.1％

準備期 51.9％（mean ± SD）13.6 ± 4.1 ( 参考 非喫煙妊婦の KTSND 10.3 ± 4.6）
・タバコの害についての認知度は喫煙妊婦の方が非喫煙妊婦に比して低かった（ｐ＜ 0.05）
・タバコをやめられない理由の上位 1. 気分転換のため 2. 意思が弱いから 3. 同居家族が吸うから【 結論 】喫煙妊婦の喫煙開始年齢は若年で、多くの喫煙妊婦はタールの低いおしゃれなタバコを好み、妊娠中には吸う本数を減らす努力をしている。同居家族の喫煙は妊婦の喫煙を助長し問題である。妊娠中の飲酒率は高く、半数以上は朝食をきちんと食べず生活の乱れが伺われる。また病気に対する不安を抱え、合併症を患う率も高い。喫煙妊婦の喫煙ステージは準備期が多く、また喫煙妊婦の喫煙の害に対する認知度は低いことから、積極的な禁煙啓発教育は妊婦の喫煙率低下に有用であると考えられる。

– 206 –

P-44

埼玉医科大学病院における禁煙外来の臨床的検討
やま山
埼玉医科大学病院
内田

ざき

すすむ

崎

進

呼吸器内科 / 埼玉医科大学国際医療センター

貴裕、四宮

俊、三浦

雄、太田

埼玉医科大学病院

呼吸器内科

洋充、永田

呼吸器内科
眞

【 目的 】大学病院における禁煙外来の実態を調査する。
【 方法 】対象は 2010 年 1 月（当院における禁煙外来開始時）から 2014 年 12 月までの間に当院禁煙外来を受診した患者である。診療録よりそれらの患者の背景、治療介入方法、禁煙成績等に関して後方視的に解析を行った。
【 結果 】受診患者数はのべ 362 人（男性 260 人、女性 102 人）であり、失敗歴のある患者は 20 人
（5.5%）であった。平均年齢は 52.8 歳（男性 54.5 歳、女性 48.5 歳）であり、男性の方が有意に高齢であった。1 日あたりの喫煙本数に男女間の有意差は確認されなかったが、喫煙期間、喫煙指数（Bl）は有意に男性が大きかった。治療法としてはバレニクリンが 359 人（99.2% ）、ニコチンパッチ貼付治療が 3 人（0.8%）であった。12 週時点でフォローアップが可能であった患者は 342 人（94.5%）であり、禁煙成功者は 225 人（62.2%）であった。禁煙治療の成否に関しては男女間で有意差は確認されず、喫煙成功群では有意に高齢で、喫煙期間が長かったが、喫煙本数、喫煙指数に有意差は確認されなかった。病歴上、合併症が確認されなかった患者は 134 人（37.0%）であり、合併症の有無による禁煙成功率に有意差は確認されなかった。合併症としては糖尿病が 43 人（11.9％）、高血圧症が 37 人（10.2%）と多く、呼吸器疾患では COPD・肺気腫が 30 人（8.3% ）、気管支喘息が 17 人（4.7% ）であった。精神疾患が 21 人（5.8%）で確認され、そのうち禁煙成功者は 6 人（精神疾患合併患者の 28.6％）であり、禁煙成功率は精神疾患合併の無い患者と比較して有意に低かった。
【 考察 】精神疾患合併患者では成功率が低く、喫煙への依存度が高いことが示唆された。

– 207 –

P-45

加濃式社会的ニコチン依存度（KTSND）を用いた
生活保護者の喫煙状況実態調査
か

川

わい

合

あつ

厚

こ

子

社会医療法人公徳会トータルヘルスクリニック
松浪容子

山形大学医学部看護学科【 目的 】KTSND を用いて山形県内の生活保護受給者の喫煙状況の実態を知ること【 方法 】 2014 年 10 月～ 2015 年 3 月、山形県内の社会福祉事務所に調査協力を依頼し、生活保護受給者を対象に喫煙に関する自記式アンケートを行った。ただし、認知症などで意思疎通が困難な者、施設に入所・入院中の者を除外した。
【 結果 】生活保護受給者 1000 名に配布し 361 名が回答し（回答率 36.1％）、うち KTSND の質問項目
10 問すべてに回答した 310 名を対象として解析した。平均年齢は 59.2 ± 12.1 歳、男性が 193 名（62.3％）で、非喫煙者 20 名（10.4％）、過去喫煙者 58 名（30.1％）、現在喫煙者 115 名（59.6％）、女性が 117 名（37.7％）で、非喫煙者 56 名（47.9％）、過去喫煙者 28 名（23.9％）、現在喫煙者 33 名
（ 28.2％）であった。非喫煙者の飲酒率は 12％であったが、過去喫煙者では 30.2％、現在喫煙者は37.8％の飲酒率であった。喫煙状況と KTSND の総得点で有意差があり、非喫煙者では平均 9.91 中央
値 9（最小値 0、最大値 27 ）、過去喫煙者では平均 12.03 中央値 12（最小値 0、最大値 27）であったが、現在喫煙者では平均 16.91 中央値 17（最小値 4、最大値 30）で有意に社会的ニコチン依存度が高かった（P ＜ 0.000）。1 か月以内に禁煙にチャレンジしたいとした者は 14 名で KTSND 中央値 15（最小値
4、最大値 24）、6 か月以内に禁煙にチャレンジしたいとした者は 19 名で KTSND 中央値 15（最小値 7、最大値 20）、いつかは禁煙と思うもののまだチャレンジするつもりはないとした者は 55 名で KTSND
中央値 17（最小値 6、最大値 28）、禁煙するつもりはないとした者は 50 名で中央値 20（最小値 5、最大値 30）であった。禁煙治療を受けてみたい者は 41 名、説明を聞いてもいいという者は 46 名でこの設問に回答した喫煙者（138 名）の 63.0％であった。
【 結論 】山形県における生活保護受給者の喫煙率は男女ともに高かった。喫煙者においては非喫煙者・
過去喫煙者に比し飲酒率や、社会的ニコチン依存度が有意に高かった。一方、禁煙治療に約 3 分の 2の喫煙者が関心を持っており、喫煙に関する正しい情報を伝えながら禁煙推進のための介入が可能であることが示唆された。

– 208 –

P-46

宮崎県警察の喫煙状況および禁煙状況について
やなぎ

柳

医療法人

与州会

た

田

み

つ ろう

美津郎

柳田クリニック / 宮崎県警都城警察署
成松

警察医・産業医博樹

宮崎県警察本部警務部厚生課

宮崎県警察は、宮崎県内 13 の警察書および警察学校、警察本部から構成されており、総職員 2300
名程である。平成 20 年から平成 27 年まで喫煙率の調査を行っている。平成 20 年度 39.4％（40.6）、
平成 21 年度 39.0％（39.6）、平成 22 年度 37.8％（37.7）、平成 23 年度 34.5％（35.9）、平成 24 年度
33.5％（35.7）、 平 成 25 年 度 33.2％（35.5）、 平 成 26 年 度 33.5％（34.8）、 平 成 27 年 度 33.1％ であった。括弧内は、全国警察喫煙率である。平成 20 年度から平成 23 年度までは、喫煙率は、減少傾向であったが、平成 24 年度から平成 27 年度までは、横ばいの状態が続いている。平成 27 年度の年代別喫煙率であるが、20 代 43％、30 代 45％、40 代 35％、50 代以上 28％であり 20 代、30 代の半数近くが喫煙者である。40 代、50 代と減少傾向にある。また、警察官と一般職員の喫煙率であるが、警察官 20 代 45％、一般職員 18％、30 代 47％、13％、40 代 35％、31％、50 代以上 28％、22％であった。20 代、30 代では、圧倒的に一般職員よりも警察官の喫煙率が高く、40 代以上は、警察官が一般職員よりもやや高い喫煙率を示した。禁煙状況であるが、庁舎内禁煙は、平成 25 年まで、県内 2
つの警察書で庁舎内禁煙ではなかったが、平成 26 年からこの 2 つの警察書も庁舎内禁煙となり、全箇所で庁舎内禁煙となった。しかしながら、敷地内禁煙は、全箇所で実施には至っていない。警察車輌
等の公用車は、全面禁煙となっている。課題としては、20 代、30 代の警察職員への禁煙支援と健康教育である。特に警察学校採用時の禁煙教育は重要である。テレビドラマ等の影響もあり刑事＝タバ
コ＝カツ丼、タバコ＝警察の道具とういう考え方があり、警察社会自体がタバコに寛容な状況にあり問題である。警察という特異的環境においての喫煙状況および禁煙状況について考察をまじえて報告する。

– 209 –

P-47

人間ドック受診者の「喫煙率」「禁煙関心度」の実態－禁煙支援のための基礎資料として－
おか

岡

だ

みのる

田

実

亀田メディカルセンター幕張
島本武嗣1）、藤原正則1）、山下

巧一1）、和田亮一1）、前田隆1）

1）

亀田メディカルセンター幕張、2）山形県立保健医療大学【 目的 】禁煙に対する準備状態は、行動変容ステージモデルとして 5 つの段階に分類される。禁煙支
援では、各ステージに合わせた働きかけが必要になるが、そのための基礎資料として喫煙率等の喫煙視標と喫煙ステージ別割合およびその特徴を把握する。
【 対象および方法 】 1. 人間ドック受診者の喫煙率、禁煙関心度（以下関心度）年次推移：特定健診初年
度 2008 年度からの 7 年間（延べ男 19,324 名、女 3,061 名）2.「喫煙者」の関心度別特徴：2014 年度
受診者

男 3,198 名（50.3 歳± 8.8）、女 520 名（48.8 歳± 8.6 ）を対象とし関心度「無関心期」「関心期」「準備期」の 3 群別に健診結果や質問票回答結果等の分析を行った。
【 結果 】 1. 喫煙率および関心度の年次推移 1 ）男女とも喫煙率は減少している。最近では男女とも約半
数が関心期、約 3 割が無関心期であった。
（ 図参照）2. 禁煙関心度別分析。男女とも腹囲基準、メタボ
リックシンドローム、保健指導階層化区分、血圧リスク、脂質リスク、血糖リスク、体重増加、運動、飲酒習慣は関心度と有意な関連はなかった。男女とも生活習慣改善の取り組み、保健指導利用意欲、
禁煙実行意識は無関心期、関心期、準備期の順で多かった（p ＜ 0.0001 ）。男性の食事と運動の習慣改善実行意識は、無関心期、関心期、準備期の順で多かった（p ＜ 0.0001）。
【 考察 】過去 7 年の喫煙率、禁煙関心度の年次推移を把握した。喫煙率は漸減傾向にあるが、生活習慣病疾患リスク保有が禁煙準備の動機付けになっているとは言えなかった。啓発などによる個々の動機によるものであろう。喫煙率減少に向け、さらなる積極的な禁煙支援を実践したい。

– 210 –

P-48

洲本市における妊婦の喫煙問題の現状と対策（第 7 報）
やま

山

おか

岡

洲本市健康福祉部

まさ

雅

あき

顕

洲本市応急診療所【 目的 】妊婦の喫煙率や受動喫煙状況を調査分析する第 7 報である。
【 対象と方法 】洲本市に妊娠届を提出した全ての妊婦に対し、自己記入式で調査を実施している。
2001 年 4 月から 2015 年 8 月までの対象数は 4,939 名。
【 結果 】 2015 年（但し 1 ～ 8 月）の妊娠初期（最終月経時）喫煙率は 11.6％、妊娠届出時喫煙率は1.6％で、調査開始時の 2001 年の 21.3％、7.0％以後低下傾向にある。スモークフリーファミリー率（同居家族に喫煙者がいない割合）は 2001 年の 25.7% から 2015 年は 52.0% と倍増している。同居家
族喫煙者の 8 ～ 9 割は夫で、3 割が義父、義母であるが、割合は減少傾向にあり、同居家族喫煙者が複数から一人に減っていることがわかる。家庭での受動喫煙対策については、同居喫煙者がどこでも吸っている割合が 2001 年の 31.4% から 2015 年は 5.2% と減少する一方、外だけで吸う割合が 17.0% から 42.3% に増えているが、換気扇で吸う割合は増えており、空気清浄機を使っている割合も一定数ある。妊婦喫煙のリスクについての有知識率はいずれも増加しており、特に皮膚の項目に関しては 2001
年の 50.0% から 2015 年は 72.0% と増加が目立ち、タバコの美容への害を知っている人が増えていることが伺える。ED についても 10.6% から 40.6% に増えており知識が拡大している。今後もさらに啓発を続けていくことが必要と思われる。

– 211 –

P-49

健診受診者の性別年齢別の喫煙率と禁煙率について
お小
三越厚生事業団
山下

毅、近藤

修二、船津

はら

原

けい

啓

こ

子

三越診療所・三越総合健診センター

和夫、富田 美穂、寺田
中村 治雄、水野 杏一

三越厚生事業団

奈美、影山

洋子、本間

優

三越診療所・三越総合健診センター【 目的 】喫煙により様々な健康障害が引き起こされる。厚生労働省によると、この 10 年間で喫煙率は減 少 傾 向 で あ り、 男 性 で は H25 年 に 平 均 で 32％ ま で 低 下 し て い る。 し か し、 高 齢 者 は 70 代 で14.5％と低下しているが、30 代～ 50 代は 40％台と依然として高い。一方、女性は H25 年に平均で8％まで低下しているものの、30 代～ 50 代は 12％と高い。喫煙による動脈硬化性疾患や各種癌など
生活習慣病の予防のため、また職場や家庭での受動喫煙を避けるため、禁煙教育が必要である。そこで今後の健診での禁煙教育を効果的に行うため、当健診センター受診者の喫煙率と禁煙率について調査・検討した。
【 方法 】 2014 年 1 月～ 12 月に当健診センターにて空腹時血糖値を測定し、喫煙の有無を確認できた
30 才～ 59 才の受診者 8253 名（男性 3632 名、女性 4621 名）を対象とした。30 代、40 代、50 代の性・年齢階級別に、習慣的喫煙の有無により喫煙群、禁煙群、非喫煙群に分け、喫煙率、禁煙率《 禁煙群 /（ 喫煙群＋禁煙群）》について調査した。
【 成 績 】 男 性 の 喫 煙 率、 禁 煙 率 は 各 々、30 代 254 名 は 36.2％、32.8％、40 代 1839 名 は 34.9％、31.2％、50 代 1539 名は 32.0％、34.6％であり、男性の喫煙率は各年齢階級とも厚生労働省の調査に比べ低かった。女性の喫煙率・禁煙率は、30 代 493 名は 12.4％、53.4％、40 代 2466 名は 14.5％、30.9％、50 代 1662 名は 15.3％、27.8％であり、40 代、50 代の喫煙率は厚生労働省の調査に比べ高かったが、30 代は同程度であった。また禁煙率は男女とも 30％前後であったが、30 代女性では53.4％と高かった。
【 結論 】当健診センターを受診した 30 代～ 50 代の男性受診者の喫煙率は、各年齢階級とも 30％台で、禁煙教育を進めている企業が多いにも関わらず高かった。40 代、50 代の女性受診者の喫煙率は、14～ 15％台と厚生労働省の調査に比べ高かったが、30 代女性の喫煙率は 12％と同程度で、禁煙率も53.4％と高く、妊娠・出産を契機に禁煙する人が多いのではないかと考えられた。今後、喫煙により様々な疾病が増加すること、職場や家庭での受動喫煙の問題などを啓蒙し、禁煙教育を進めることが有効と考える。

– 212 –

P-50

加濃式社会的ニコチン依存度の男女差の検討
たに

谷

ぐち

口

はる

治

こ

子

予防医療研究所
吉井 千春2）、磯村

毅1）、加濃 正人3）、佐藤 広和4）、田中 裕士5）、高橋 弘毅6）、足達 淑子7）1）

予防医療研究所、2）産業医科大学若松病院 呼吸器内科、3）新中川病院 内科、4）ＪＲ札幌病院 保健管理部
5）
医大前南４条内科、6）札幌医科大学 呼吸器・アレルギー内科学講座、7）あだち健康行動学研究所【 目的 】社会的ニコチン依存の男女差の有無を検討する。
【 対象と方法 】人間ドック受診者、禁煙講演参加者、病院職員、会社員、大学生、外来受診者を対象に、喫煙に関するアンケート調査を実施し、性別、年代、喫煙状況、加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）に記載もれのない 2039 名を解析した。
【 結 果 】 男 性 1184 名、 女 性 855 名。 年 代 は 多 い 順 に、50 代 23.5％、40 代 23.0％、30 代 19.7％。
喫煙状況は、男性は喫煙者 33.5％、前喫煙者 29.9％、非喫煙者 36.6％、女性はそれぞれ 15.6％、14.7％、69.7％。喫煙状況別の KTSND 得点は、喫煙、前喫煙、非喫煙の順にそれぞれ、男性は、17.6 ± 4.9 点、14.2 ± 5.6 点、12.3 ± 5.6 点、女性は 15.9 ± 4.9 点、13.1 ± 5.2 点、11.3 ± 5.3点であり、すべての群で男性が有意に高かった。質問項目別では、喫煙者では Q2（文化）、Q4（生活尊重）、Q6（効用）、Q8（頭の働き）、Q9（ 害を騒ぎ過ぎ）において男性が有意に高値であった。前喫煙者は Q6 のみ、非喫煙者は Q2、Q4、Q5（人生が豊か）で男性が有意に高値であった。喫煙者の禁煙のステージ別 KTSND 得点は、無関心期（全く禁煙するつもりはない）、前熟考期（禁煙に関心はあるが6 か月以内ではない）、熟考期（6 か月以内）、準備期（1 か月以内）のそれぞれ、男性では 19.3 ± 4.9
点、17.7 ± 4.8 点、17.1 ± 4.6 点、15.6 ± 4.6 点、女性では 18.4 ± 5.7 点、15.2 ± 4.8 点、15.7± 4.5 点、16.2 ± 2.5 点で、男性でのみ 4 群で有意差がみられた（p = ＜ 0.01）。男女の比較では、前熟考期のみ、有意差があった（p ＜ 0.001）。質問別に男女の得点を比較すると、無関心期と熟考期ではすべての項目に差はなく、前熟考期では Q2、Q4、Q8、Q9 において男性が、準備期では Q7（ストレス解消）においてのみ、女性で有意に高値であった。
【 考察 】KTSND 総得点は、喫煙の有無に係わらず男性が高値であった。喫煙者では、男性が女性よりも、喫煙の効用を認め、害を過小評価し、喫煙する生活は尊重されてもよいと考える傾向がみられた。
準備期では女性の方が喫煙はストレス解消になると考えていた。喫煙への意識には男女差があり、禁煙への効果的なアプローチも異なるものと考えられた。

– 213 –

P-51

循環器外来通院患者の喫煙状況についてなか中
岩手医科大学小野1）

岩手医科大学有里2）、石川

じま

島

さと

悟

内科学講座

し

史
循環器内科分野

絵理2）、小笠原静子2）、近藤千亜紀2）、田中みゆ希3）
伊藤 智範1）、森野 禎浩1）

内科学講座 循環器内科分野、2）岩手医科大学附属循環器医療センター
3）
岩手医科大学附属循環器医療センター 事務

看護部

ガイドラインの推奨する心血管リスクファクターの管理は、様々な薬物治療の進歩により、以前に比べ容易になってきている。しかし、喫煙に関する介入は十分とは言えず、課題が少なくない。当科
外来通院患者の喫煙状況の把握のため、喫煙に関するアンケートを実施した。2015 年 2 月 1 日から、2015 年 3 月 31 日の期間内に当科外来を再診した患者を対象とした。期間内に繰り返し再診した患者に対しては、重複しないように配慮した。対象は 457 名で、無回答 10 名を除く、447 名を対象とした。
男性 308 名、女性 139 名で、年齢は平均 64.6 ± 13.8 歳、男性 63.3 ± 14.0 歳、女性 67.6 ± 12.7 歳だった。喫煙状況を、非喫煙者：過去に吸った本数が 100 本以下、現在も吸わない、過去喫煙者：過去 100 本以上の喫煙あるも、現在は吸わない、現在喫煙者：現在、毎日もしくは数日喫煙中、と定義した。非喫煙者は 182 名、過去喫煙者は 200 名、現在喫煙者は 64 名で、当科外来通院患者の現在喫煙率は 14.5%、男性 18.8%、女性 5.0% だった。禁煙指導の状況を見るために、外来担当医別にも検討した。外来主治医が喫煙者の患者喫煙率は 15.9％で、非喫煙主治医の外来では 13.4％（p=0.455）だった。より喫煙との関与を調べるため、不整脈外来などを除し、動脈硬化性心血管リスクの高い男
性のみで検討したところ、喫煙主治医の患者喫煙率は 23.8％で、非喫煙主治医では 14.4％（p=0.067 ）と比較し高値だった。また診療録内に、その他のリスクファクターの現在の管理値の記載あるものの、現在の喫煙状況の記載が確認できるような記載は多くなかった。現在の喫煙状況を診療録に明確化することにより、禁煙指導の達成度を把握することができると考えられた。また当然のことだが、医師の禁煙も重要と考えられた。

– 214 –

P-52

FCTC：西太平洋地域での履行は、どこまで進んだか？
－ヨーロッパ地域との比較検討ー
かわ

川

また

俣

みき

幹

お

雄

九州看護福祉大学 / くまもと禁煙推進フォーラム橋本

洋一郎2,4）、高野

義久3,4）

2）

熊本市民病院、3）たかの呼吸器科内科クリニック、4）くまもと禁煙推進フォーラム【 目的 】本研究の目的は、西太平洋地域における FCTC の履行状況の特徴を明らかにすることにある。
【 方法 】調査対象国は WHO の世界区域分類で「Western pacific region」（以下、西太平洋地域）に属する 27 か国とした。ただし、FCTC の履行状況に関する 2014 年度版の報告書が存在しない国は除外した。対照群として「European region」（以下、ヨーロッパ地域）に属する 53 か国から西太平洋地域と同数の国を無作為に抽出した。無作為抽出には Excel の RND 関数を用いた。
WHO の FCTC 関する WEB 上のデータ・ベース「WHO FCTC

implementation database」には、各国の履行状況に関する報告書が集積されている。当該報告書の 2014 年度版から、日本にとって喫緊の課題と思われる次の 6 項目を抽出し、履行の有無を調査した。“ 公共の場所での喫煙禁止 ”、“ タバコ・パッケージでの 50% 以上の健康警告表示 ”、“ タバコ・パッケージでの画像等による健康警告表
示 ”、“ タバコ広告等の包括的禁止 ”、“ 直接入手可能な態様でのタバコ販売の禁止 ”。“ 自動販売機でのタバコ販売の禁止 ”。FCTC 各項目の履行状況の比較には、χ2 乗検定を用い有意水準は 5% とした。
【 結果 】除外基準に抵触した国が 4 か国あったため、両地域ともそれぞれ 23 か国を解析対象とした。
“ 公共の場所での喫煙禁止 ” の既履行は、西太平洋地域 91.3%、ヨーロッパ地域 100%、“50% 以上の
健康警告表示 ” の既履行は、西太平洋地域 43.5%、ヨーロッパ地域 17.4%、“ 画像等での健康警告表
示 ” の既履行は西太平洋地域 43.4%、ヨーロッパ地域 34.8%、“ タバコ広告等の包括的禁止 ” の既履行は、西太平洋地域 69.6%、ヨーロッパ地域 82.6%、“ 直接入手可能な態様でのタバコ販売の禁止 ” の既履行は西太平洋地域 56.5%、ヨーロッパ地域 73.9%、“ 自動販売機でのタバコ販売の禁止 ” の既履行は、両地域とも 65.2% であり、全項目有意な差を認めなった。
【 考察 】上記 6 項目に関する西太平洋地域における FCTC 履行状況は、ヨーロッパ地域と比べて遜色な
く西太平洋地域において FCTC の履行が進みつつあることを示している。しかし、46 か国中 “ 公共の場所での喫煙禁止 ” を履行していないのは日本と Niue のみであった。また、6 項目すべて履行していないのも日本と Niue のみであった。“ タバコ対策後進国 ” としての日本の状況が改めて浮き彫りとな
り、早急な改善が必要である– 215 –

P-53

入院患者 禁煙パスの取り組み～行動変容ステージ分類を活用して～
やま

山

ぐち

口

あや

綾

の

乃

熊本機能病院齊藤1）圭子1）、水野熊本機能病院雄二2）、原田

看護師、2）熊本機能病院

栄作2）

循環器内科医師【 背景と目的 】
喫煙は、虚血性心疾患発症の重要な危険因子の一つであり、受動喫煙防止でも急性心筋梗塞の発症が大幅に低下することが明らかとなっている。当院では、平成 17 年度より敷地内禁煙を開始し、その後、入院患者に対して禁煙パスの活用を試みてきた。今回電子カルテへの導入を行い喫煙状況評価や行動変容ステージモデル ( 以下ステージ分類 ) 評価を行い入院患者の喫煙状況評価とスタッフの指導方
法、入力結果を検討した。
【 対象と方法 】
平成 25 年 4 月～平成 27 年 3 月まで、当院入院患者のうち喫煙歴がある患者 9091 名。同期間中解析を行えた循環器病棟に入院した患者 1024 名で、さらに当院の看護師に対し意識調査を施行した。
【 結果 】
データ集計の結果、研究期間内の循環器病棟入院患者のうち 321 名が喫煙歴あり。そのうち 104 名
が現喫煙者であった。その現喫煙者 76 名に対し喫煙状況評価入力ができていた。
平成 25 年 7 月に看護師を対象に禁煙支援の実施状況を調査、ステージモデル活用の有用性を院内で発表。平成 26 年 11 月にシステム改定後の入力状況評価と再度ステージモデルの分類と有用性を発表し、同年に各病棟のコアメンバーへステージ分類、喫煙状況評価入力方法の勉強会を実施し、平成 25
年と 26 年 2 年間の喫煙状況評価の入力状況を比較し入力の向上していた。
【 考察 】
循環器病棟の結果では、平成 25 年に看護師への支援方法の介入を行い喫煙状況評価の入力状況が改善した。しかし、このシステムはまだ病院全体での普及には至っておらず、今後もパス大会や組織編入により、評価入力向上と行動変容ステージ分類による支援の強化が必要と考えている。
禁煙ガイドラインにおいて循環器疾患予防の禁煙治療では、「すべての喫煙者にあらゆる機会を利用して短時間でも、繰り返し行う」「カルテに一目でわかる喫煙状況の記載をする」と記載されている。
このことから、連日喫煙本数を確認し声掛けを行うという喫煙状況評価の入力が重要と考えられた。
その点からもこの取り組みは今後も継続する必要性があると考えられた。
【 結論 】
電子カルテに導入した入院患者禁煙パスの試みで、評価入力の向上が認められた。患者へ禁煙支援を行う際には、看護師の知識と意識を向上させることが重要と考えられた。
今後、禁煙指導への取り組みを強化し適切な支援を病院全体で行えるようにしていきたい。

– 216 –

P-54

東京の民間精神科病院におけるタバコ対策の調査～日本禁煙学会員が勤めたい病院が少なすぎる～
うす

臼

い

井

大生病院
平賀

よう

洋

すけ

介

精神科
典子

禁煙工房

【 はじめに 】ニコチン依存症は、ICD － 10 に F17 としてコードされている精神疾患である。しかしながら、精神科におけるタバコ問題は世界的に “neglected problem（無視されてきた問題）” である。
2000 年に Bron らは「喫煙率とそれによる健康リスクは精神障害者で特に高い。しかしながら喫煙予防は精神科においては、これまで無視されてきた」と指摘している。現在でも病室内で入院患者が公然と喫煙している精神科病院は多数ある。ニコチン依存症は、精神疾患にも関わらず、多くの精神科病院で対応されていなかった。むしろ、精神科病院でタバコが販売され、ニコチン依存症がつくられていた。近年、一部の精神科病院では敷地内禁煙を達成し禁煙外来を行っている病院もある。そこで、どのくらいの精神科病院がタバコ対策をしているか、インターネットを介した調査を行った。
【 方法 】一般社団法人東京精神科病院協会（http://www.toseikyo.or.jp/ ）に会員病院として登録されている精神科病院（68 施設）の公式ホームページにアクセスし、禁煙外来の有無、敷地内禁煙をしているかについて、2015 年 5 月 17 日に調査した。
【 結果 】東京精神病院協会会員病院 68 施設のうち、禁煙外来が確認できたのは、わずか 5.9％にあた
る 4 施設（1 か所は同じ敷地内のクリニックで禁煙外来を行っていて、病院に外来機能がない）のみであった。禁煙外来はないが敷地内禁煙を達成している病院が 1 施設あった。禁煙外来を精神保健指定医が行っていることが確認できたのは、1 施設だけであった。禁煙外来を行う呼吸器内科医を募集している病院が 1 施設であった。6 か所は病院公式ホームページが見当たらなかった。
【 考察 】精神科を標榜している専門病院にもかかわらず、精神疾患であるニコチン依存症治療を受けられる施設が、著しく少ない結果であった。精神障害者にとって、ニコチン依存症治療を受ける機会が少ないことを示唆している。また、精神科病院のニコチン依存症についての興味・関心の低さが伺えた。日本禁煙学会員が勤めることのできる施設が少ない。本調査は、病院公式ホームページのみの情報源であるため、ホームページが管理されていない病院の場合、誤った結果となりうる危険がある。
しかし、患者側からすれば、病院を受診する場合、ホームページが大きな役割を果たしていることは、
現代のネット社会を鑑みれば明らかである。

– 217 –

P-55

明生病院敷地内禁煙化に伴う精神科治療病棟での禁煙支援、
ミーティングの取り組み
わた

渡

なべ

邉

だい

大

すけ

介

健生会明生病院 / 藤田保健衛生医科大学
土本

奈津、水本

精神神経科

陽子、井上 健一、一期崎理佳、馬出平木 伸子、小場佐仁美、佐藤 英明

優子、宮崎

愛

健生会明生病院【 はじめに 】
健生会明生病院では 2012 年 2 月に敷地内禁煙化を実行した。当院の一般精神科治療病棟では難治性統合失調症等で長期入院している患者が多く、その中にはたばこの害への理解が不足したまま禁煙す
る以外に方法がない患者が少なからず存在したため、そのような患者に対して禁煙支援を試みた。
【 禁煙支援の方法 1 】
手さぐりで開始した精神科病棟内の禁煙支援としては事前に医師から病棟患者へ禁煙化を周知徹底し、たばこ煙害や禁煙の必要性の教育を試みた。
禁煙支援に際しては、希望に応じて自費での禁煙治療薬処方をうけることや、担当看護師にも禁煙指導、支援をするように試みた。
【 経過 】
敷地内禁煙実行当初は、入院患者には明らかな精神症状の悪化はなく禁煙化ができていたが、もともと周囲や自身の健康には無関心であることも多く、自ら禁煙を継続しようとする患者は少数であった。
次第に外出可能な患者からライター、たばこの病棟内の持ち込みや病棟内の隠れ吸いが増えた。彼らに対しての禁煙指導不足や禁煙しようと努力している患者に寄り添うようなフォローができていないことの意見が心理士等から挙げられた。
【 禁煙支援の方法 2 】
そのような中、病棟内での禁煙ミーティングを 2014 年 8 月より実施した。そこで禁煙できた患者、まだ禁煙できない患者を集め、ミーティングを病棟看護師、心理士、薬剤師、医師などの役職で実施した。
禁煙外来パンフレットに沿って医師からの基礎的な煙害教育を受けたり、心理士から禁煙のための行動療法を勉強し、禁煙できた患者の成功談を聞いたりした。また茶話会や外出して清掃活動、禁煙パトロールなども行い、患者が会に楽しく参加できるように工夫した。
【 結果 】
禁煙ミーティングは開始一年以上経過し、入院患者だけでなく、外来患者を交えて禁煙達成できた
患者、未達成患者、禁煙と喫煙を繰り返している患者も集まり、正直に自分のたばこへの気持ちを語り、意見を述べあう「禁煙について話せる仲間づくりの場所」へと変化している。
最も難しいといわれている難治性の精神疾患患者への禁煙支援としては大きな成果を出すことはまだできないが、禁煙支援を勉強した看護師、心理士の継続した取り組みによって病棟へのライターなどの持ち込み、隠れ吸いなどはほぼ見られなくなってきており、患者も禁煙に繰り返し失敗しながらも「どうにか禁煙したい」という思いを保ち続けながら一年間継続参加できている。
– 218 –

P-56

精神科病棟を有する病院職員の喫煙状況とタバコに対する意識―加濃式ニコチン依存度調査票（KTSND）による調査―
くり

栗

おか

岡

なり

と

成

人

京都博愛会病院

内科【 目的 】精神科病棟を有する病院職員の喫煙状況とタバコに対する意識を調査し、タバコフリーホス
ピタルへの道を探る
対象および方法：病床数 390 床（一般：52、障害者：114、回復期リハ：38、精神：126、精神療養：60）の精神科病棟を有する京都市内の病院において、2015 年 5 月に病院職員 407 名に無記名の自記式
調査用紙によるタバコに関する調査を実施した。調査の内容は、加濃式ニコチン依存度調査票（KTSND）、医療従事者の喫煙に対する意識、タバコに関する知識（タバコクイズ）および性別、年齢、職種（医療・看護系、医療技術系、介護系、事務系）、喫煙状況（喫煙、前喫煙、非喫煙）である。
【 結果 】病院職員 407 名に調査用紙を配布し、345 名から回答を得た。回収率は 84.8％であった。職員の全体の喫煙率は 20% であった。年齢別にみると、30 歳代、40 歳代で喫煙率が高い傾向にあった。
男女別では、男性 34.8％、女性 16.2％であった。職種別にみると、医療技術系、医療・看護系で喫煙率が高い傾向にあった。男女別にみると、男性では医療・看護系、女性では医療技術系の喫煙率が高くなっていた。タバコについての知識については、「副流煙により多くの有害物質が含まれている」という事実についての認知度は高かったが、その他の設問の正答率は 50％までと低率であった。
「医療者はタバコを吸わないのがあたりまえ」という設問に対して、喫煙者の 90％、前喫煙者の 69％、非喫煙者の 57％がそう思わない、あまりそう思わないと回答していた。KTSND の総合得点は、喫煙状況
別に喫煙 19.1 ± 4.5、前喫煙 15.3 ± 5.2、非喫煙 13.6 ± 5.4 で、喫煙者で有意に点数が高かった。
【 結論 】・職員全体の喫煙率は 20％（男性 34.8％、女性 16.2％）であった。・タバコに対する知識では、
特にタバコの煙に何が含まれているかという基本的な知識が欠けているように思われた。・喫煙者のみ
ならず非喫煙者もタバコを吸うのはその人の自由、他人がとやかく言うことではないと考えていると思われた。・KTSND 総合得点は従来の報告より高値で、喫煙者、非喫煙者を問わずタバコのファクトについての継続的な情報提供が必要であると考えられた。

– 219 –

P-57

受動喫煙対策を掲げる議員に対する有権者の支持に係るアンケート調査
すず

鈴

き

たか

松浪

容子

木

隆

ひろ

宏

国立大学法人山形大学医学部【 目的 】 2020 年東京オリンピック開催にあたり、受動喫煙防止法令の制定が求められている。この法令を成立させるためには議員が賛同することが必要条件となるが、議員はこの法令に賛同することで支持者が離れていくのではないかと懸念を示している。しかしながら、その懸念は杞憂である可能性が極めて高い。そこで本研究では、有権者の受動喫煙防止法令への賛否、受動喫煙防止法令に賛同する議員への賛否等について調査し、上記仮説を検証することを目的とする。
【 方法 】インターネットアンケートサイト登録者を対象とし、2015 年 3 月にインターネットアンケー
トを実施した。調査内容は、選挙の際の投票頻度、喫煙状況、受動喫煙防止法令への賛否、受動喫煙防止法令へ賛同する議員への賛否等とした。
【 結果 】 2118 人がアンケートに回答した。回答者は男性が 68.8％、平均年齢は 51.85 歳であった。
回答者の喫煙率は全体で 20.9%、男性 24.8％、女性 12.3％であった。受動喫煙防止法令制定に対する意向は、賛成 58.4％、どちらかといえば賛成 26.7％、どちらかといえば反対 9.3％、反対 5.6％であった。受動喫煙防止法令制定に対して前向きな議員に対して好感を持つ 36.5%、やや好感を持つ
30.4%、なんとも思わない 24.0%、どちらかといえば嫌悪感を持つ 5.3%、嫌悪感を持つ 3.7% であった。受動喫煙防止法令制定に対する意向と投票頻度には関連があり、受動喫煙防止法令制定に賛成の者のほうが反対の者よりも投票に必ず行く割合が多かった。また、受動喫煙防止法令制定に対して前向きな議員に対する好意と投票頻度には関連があり、受動喫煙防止法令制定に対して前向きな議員に対して好感を持つ者が投票に必ず行く割合が多かった。さらに、喫煙状況と投票頻度には関連があり、非喫煙者のほうが喫煙者よりも投票に必ず行く割合が多かった。
【 考察 】受動喫煙防止法令の制定に「賛成 」・「どちらかといえば賛成」を合わせると 85.1％、法令制定に対して前向きな議員に対して「好感を持つ」・「やや好感を持つ」を合わせると 66.9％と、回答者の多くは法令制定に前向きな意向を示し、法令制定に前向きな意向を持つ者ほど投票頻度が高い傾向があることが示唆された。
※本調査は第８回日本禁煙学会調査・研究・事業による助成を受けて実施した。

– 220 –

P-58

禁煙治療前後の中心動脈血圧の変化
やま

山

だ

田

のぶ

修

ひさ

久

山田菊地医院
すでに中心動脈収縮期血圧（CSBP）は、喫煙をやめると低下する言われています。（高見武2010

高血圧学会誌）私たちのクリニックでは Tonometori を用いた非侵襲中心動脈圧測定器 HEM-9000A（オムロン）を使用して、バレニクリンを用いた治療禁煙の開始前後の増強指数（AI）と中心動脈圧の変化を観察しました。私はすでに 2 回にわたり、当学会で報告してきましたが、その後、我々は症例数を重ね、次のような結果を得ました。その結果、１．バレニクリンを用いた 3 か月の禁煙治療の前後
では、禁煙による中心動脈血圧は低下は認められない。２．むしろ、治療前後の季節変動による気温変化が影響すること。３．今後は、もっと長期にわたる禁煙状態の持続が中心動脈血圧にどう影響するかを追求する必要がある。

– 221 –

P-59

無煙映画大賞 10 年の受賞作品と受賞者たち
み

見

かみ

上

き

み

え

喜美江

さがみ無煙社会をめざす会
無煙映画大賞 １０ 年の受賞作品と受賞者たち 2004 年度

無煙名画大賞：「父と暮せば」2007 年度

作品賞：「キサラギ」 / 主演男優賞：小栗旬 / 助演男優賞：ユースケ・サンタマリア他 2008 年度
作品賞：「ハンサム☆スーツ」 / 主演女優賞：中谷美紀 / 主演男優賞：竹野内豊 / 監督賞：中村義洋/ 話題賞：「花より男子 F

ファイナル 2009 年度

作品賞：
「おと

な

り」 / 主演女優賞：長澤まさみ / 主演男優賞：藤原竜也 / 監督賞：中江裕司 / ファミリー賞：「ウルルの森の物語」2010
年度

作品賞：「アンダンテ ～稲の旋律～」 / 主演女優賞：成海璃子 / 主演男優賞：伊藤英明 /監督賞：熊澤尚人 / ファミリー賞：「ちょんまげぷりん」 / 汚れた灰皿賞（モクモク賞）：「人間失格」「アウトレイジ」「ノルウェイの森」他 2011 年度

作品賞：「ツレがうつになりまして」 / 主演女優

賞：北川景子 / 主演男優賞：岡田将生 / 監督賞：秋原正俊 / 話題賞：
「もし高校野球の女子マネー
ジャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」 / 汚れた灰皿賞（モクモク賞）：「まほろ駅前多
田便利軒」「マイ・バック・ページ」他 2012 年度

作品賞 ：しあわせのパン」 / 主演女優賞：綾瀬

はるか / 主演男優賞：松坂桃李 / 監督賞：斉藤玲子 / 特別賞：
「ニッポンの嘘

報道写真家

福島菊次郎 90 歳」「よみがえりのレシピ」「スケッチ オブ ミャーク」 / 特別アニメ賞：「アニメ・ジュノー」 / 汚れた灰皿賞（モクモク賞）：「ALWAYS 三丁目の夕日 64」「苦役列車」「愛と誠」他 2013
年 度 作品賞：「はじまりのみち」 / 主演女優賞：前田敦子 / 主演男優賞：大地康雄/ 監督賞：吉田康弘 / 特別賞：
「いのちがいちばん耀く日」「いのちの林檎」「ラブ沖縄＠辺野古・高江・普天間」/３１１ 記憶賞：「朝日のあたる家」「なみのこえ」 / 汚れた灰皿賞（モクモク賞）：「探偵は BAR にいる
2 ススキノ大交差点」「夏の終り」他 2014 年度/ 主演男優賞：錦戸亮/ 監督賞：周防正行

作品賞：「魔女の宅急便」 / 主演女優賞：榮倉奈々/ ファミリー賞：「円卓

こっこ、ひと夏のイマジン」 / 特別賞：「圧殺の海 ～沖縄・辺野古」 / 汚れた灰皿賞（モクモク賞）：「ルパン三世」「ゼウスの法廷」「海を感じる時」他 （注）2005 年、2006 年は該当なし– 222 –

P-60

M. kansasii 症患者における喫煙状況、禁煙指導、および肺機能評価の現状
よし

い

吉

井

産業医科大学生越1）貴明2）、鳥井

産業医科大学

若松病院

ち

千

はる

春

若松病院

呼吸器内科

亮1）、島袋活子1）、野口呼吸器内科、2）産業医科大学

真吾1）
呼吸器内科学【 目的 】肺癌、COPD、DIP、RB-ILD、CPFE、肺 Langerhans 細胞組織球症、急性好酸球性肺炎、自然気胸などは喫煙に関連する呼吸器疾患として知られているが、近年、結核を含む呼吸器感染症も、発症や増悪に喫煙が悪影響を及ぼすことが知られてきた。しかし M. kansasii 症は男性、喫煙者に多い疾患でありながら、喫煙関連呼吸器疾患としての議論は少なく、また同症患者への禁煙指導や肺機能検査による COPD の診断についての報告は少ない。今回我々の施設で経験した症例について現状を報告する。
【 方法 】 2005 年以降、産業医科大学病院と産業医科大学若松病院で診療した M. kansasii 症 27 名（男性 23 名、女性 4 名）について、禁煙指導や肺機能検査の有無などを、カルテベースで調査した。
【 成績 】平均年齢は 57 歳。初診時の喫煙状況は喫煙者 15 名、過去喫煙者 6 名、非喫煙者 3 名、不明が 3 名。肺の基礎疾患は COPD が 5 名、画像上肺気腫やブラを有する者が 8 名おり、粉じん作業歴がある患者も 10 名いたが、肺機能検査を施行されたのは 27 名中 9 名のみであり、新規の COPD 診断は
1 名であった。喫煙者 15 名中 10 名が口頭で禁煙指導を受け、うち 6 名が禁煙したが、禁煙外来受診者はなかった。
【 結論 】本研究では喫煙状況が判明した 24 名中 21 名が喫煙者または過去喫煙者であり、従来の報告通り喫煙との強い関連が示唆された。また喫煙歴のみならず粉じん作業歴を有する症例も多いが、肺機能検査はあまり行われておらず、M. kansasii 症例に対して積極的に肺機能検査を行うことが、COPDの診断に結びつくものと思われた。一方で口頭による禁煙指導を受けた喫煙者の 6 割が禁煙しており、積極的な禁煙への介入は有効と考えられた。

– 223 –

第 9 回日本禁煙学会学術総会を開催して－くまもと禁煙推進フォーラムについて－たかの呼吸器科内科クリニック院長
くまもと禁煙推進フォーラム副代表

高野義久

誌面をいただき、第 9 回日本禁煙学会学術総会を担当しました「くまもと禁煙推進フォーラム」について紹介させていただきます。
くまもと禁煙推進フォーラムは、2009 年 2 月に設立準備会を 5 名で行ったことから始まります。当
初は 5 名で始めた会ですが、順調に会員数を伸ばし、現在は約 150 名が参加する団体となっています。
主な活動内容をまとめましたので、当会の紹介とさせていただきます。これまでに開催した防煙授業を含む講演会に出席された方の数はのべ 8 万人を超えました。活動の結果、禁煙外来医療機関の数は全国最低 47 位の 6％から 32 位 14％へ、公立小中学校の敷地内禁煙率は全国最低の 18％から 67％（2012 年推計稚）となりました。お陰様で 2013 年には、第 2 回「健康寿命をのばそう！アワード」厚
労省健康局長優良賞を受賞させていただきました。
この度、第 9 回日本禁煙学会学術総会を担当させていただく栄誉をいただき、会員一同のさらなるステップアップと熊本県における禁煙推進活動に資することができ、日本禁煙学会関係の皆様へは深く感謝申し上げます。今後もご指導の程よろしくお願い申し上げます。
【 2009 年 】
くまもと禁煙推進フォーラム設立
禁煙飲食店情報収集「教育機関の禁煙についてのアンケート」実施【 2010 年 】
特別講演会「神奈川県の受動喫煙防止条例制定秘話」
防煙授業に使う際のスライド作成・授業受け入れ開始

すわんけん LINE スタンプの 1 例

テキスト作成：敷地内禁煙と禁煙外来実践の要点－受動喫煙のない環境のために－
タバコ警告表示に関する国内共同研究実施
くまもと禁煙支援研究会設立「禁煙外来開設のための講演会」開始【 2011 年 】
熊本大学医学部学生に対する禁煙サポート講義開始
くまもと禁煙推進フォーラム作成「禁煙かるた」公開
くまもと禁煙推進フォーラム作成「禁煙・防煙マンガ」制作・公開「ニコチン依存症と敷地内禁煙の意義について考える講演会」開催「タバコフリーフォーラム in 国会」へ出席【 2012 年 】「動機付け面接法ワークショップ in 熊本」開始
特別講演会「禁煙環境を整える為のアドバイス」開催「スモークフリー・ウォーク in 熊本」開催、参加者 250 名– 224 –

【 2013 年 】
市内の空気のおいしい禁煙飲食店マップ「ごくうまっぷ熊本」公開
禁煙関係の資材をウェブサイトで公開
禁煙推進キャラクター「すわんけん」「吸う肺くん 吸わん肺くん」作成
第 13 回全国禁煙推進研究会－ 2013 世界禁煙デー熊本フォーラム－開催
第 2 回「健康寿命をのばそう！アワード」厚労省健康局長優良賞受賞【 2014 年 】「受動喫煙症」を考える会／特別講演：受動喫煙症とその診断
23,277 筆の熊本県民の署名簿を添え「受動喫煙防止施策の推進を求める要望・陳情書」「防煙教育講師育成のための講習会」開催「日本禁煙学会認定サポーター認定講習会」開催【 2015 年 】「日本禁煙学会認定サポーター認定講習会」開催（計 3 回）
禁煙推進キャラクター「すわんけん」の「彼女」すわんぬの誕生「すわんけん」の LINE スタンプ作成・発表「きれいな空気くまもとプロジェクト」発足、禁煙飲食店マップ作成
国立がん研究センターと共同で「タバコフリーキッズ in 熊本」開催
きれいな空気くまもと「まちなかミーティング」開催【 参考資料 】
くまもと禁煙推進フォーラム http://square.umin.ac.jp/nosmoke/〃

資料館 http://square.umin.ac.jp/nosmoke/shiryo.html〃

活動記録 http://square.umin.ac.jp/nosmoke/activity.html【 すわんけん LINE スタンプの紹介 】
禁煙推進キャラクター、タバコを吸わない犬「すわんけん」の LINE スタンプです。
「すわんけん」の役目は禁煙応援です。スタンプのイラストには、禁煙サ
ポートで行っていることを意識して入れています。
「すわんけん」LINE スタンプを使って、禁煙したい人・禁煙してほしい大切な家族は友人を勇気づけて欲しいと願い作成しました。たくさんの方に知っていただき、ご利用をいただければ幸いです。

– 225 –

「水」が美味しい熊本で、「空気」も美味しい熊本に。
～おもいやりの風～2014 年秋、第 ９ 回日本禁煙学会実行委員会が始動し、私たちは 2013 年に作成された「ごくうまっぷ」の再検討を行い新しいマップを作成するチームとして活動を始めました。2015 年 2 月より飲食店の情報収集開始し、活動の中で飲食店やお客様から禁煙や受動喫煙に対する考えを多く聞く機会を得ました。そこで、単に禁煙飲食店マップの改定を行うだけでなく、禁煙店の情報を必要としている多くの方への情報提供を行うこと。水や食べ物が美味しい熊本で、空気もおいしくなることにより、県民や来熊される皆さまが安心して楽しめる街づくりを飲食店や一般の方々と共に考えていきたいと思い、2015 年 4 月「きれいな空気くまもとプロジェクト」が発足しました。

プロジェクトの目標

１．空気もおいしい飲食店（禁煙飲食店）のマップを作成し、学会場および県内各地で配布、またインターネットなどを活用した情報提供を行う。
２．「空気もおいしいお店」の認定ステッカー作成し、協力飲食店・事業所などへ配布する。
３．.地域の皆さまと、安心できる環境づくり・健康づくりを考える場を提供する。

活 動 内 容きれいな空気くまもと飲食店マップ作成し、一般の方や観光者に利用していただくために、飲食店や観光案内所、公共交通機関、ホテル、医療機関などだけでなく、子育てグループや熊本市内各種イ
ベントなどで配布を行っています。また、ホームページなどで飲食店マップなどの情報提供を行い、マップに掲載できなかったお店の紹介などを行っています。
きれいな空気くまもと飲食店マップの配布と「まちなかミーティング」を9月27日（日）上通アー
ケードおよび上通パビリオンガーデンにて開催しました。
まちなかミーティングでは、店内禁煙を考えているが、お客さんが減るのが心配で踏み切れないという声も多いとのことから、お客さんとお店の「ホンネ」を探るため、事前に県内各所で様々な人を対象に空気がおいしいお店についてのアンケートを行い、イベント内で結果を発表しました。トーク
セッションでは、飲食店経営者と事業者の方に登壇して頂き、お客側が求めることとお店側の考えを明らかにし、来場された皆さんと安心できる環境づくりと健康づくりについて考える機会となりました。同時に「空気がおいしいお店」の魅力を発見するため「香り」をテーマに体験型イベントを開催しました。
– 226 –

2015
4/19
4/19
4/21
6/17
7/3
9/14
9/25
9/26
9/27
9/29
9/30
9/29 〜

活 動 内 容キックオフミーテイング プロジェクト立ち上げ
保険医協会無料街頭相談にて、飲食店情報発信
Facebook ページ、ホームページの公開
Google マップ「きれいな空気くまもと飲食店」公開「思いやりの風」ステッカー完成
きれいな空気くまもと飲食店 MAP 完成
熊日すぱいす おでかけ情報（まちなかミーティング）掲載
熊本日日新聞社掲載（きれいな空気くまもと飲食店紹介）
まちなかミーティング開催（来場者約 280 名）
TKU 報道（きれいな空気くまもとプロジェクトの取り組み紹介）
熊本日日新聞社掲載（まちなかミーティング）
禁煙飲食店 MAP 配布開始

きれいな空気くまもと飲食店 MAP

Facebook

https://www.facebook.com/kumamoto.koukiumai

ホームページ

http://kireikkmamoto.wix.com/kirei

プロジェクトメンバー（ くまもと禁煙推進フォーラム）池田亜須香（医療法人社団陣内会陣内病院 管理栄養士、糖尿病教育ネットワーク KUMAMOTO 代表世話人）
名幸 久仁（ 熊本市民病院 医師 ）阿部 裕子（ 医療法人健生会明生病院 薬剤師）
糸島恵（ さくらんぼ薬局 薬剤師 ）福永 知美（ 全国健康保険協会熊本支部 保健師）
水本 陽子（ 医療法人健生会明生病院 作業療法士）– 227 –

禁煙推進キャラクター紹介‒
熊本では受動喫煙をなくし、誰もが安心して暮らしていけるきれいな空気の街づくりのために、‒５人のヒーローと２人（２匹）の可愛いゆるキャラが活躍しています。‒
みなさん、応援よろしくお願いします。‒

禁煙戦隊‒ ソツエンジャー‒‒
地球上からタバコ煙の害をなくすために、クラモン博士が生み出した ᵓ 人のヒーローである。ᴾ
タバコをやめたい人の禁煙応援、そして、子供たちにきれいな空気ときれいな環境を残すために、未来の地球がきれいな星である為にみんなの願いを胸に今日も戦い続けている。ᴾ
タバコの煙から人々を守るヒーロー禁煙戦隊ソツエンジャー！！ᴾ
５人のヒーローがあなたの禁煙を応援します。ᴾ＜メンバー構成＞ᴾ
ソツエンレッドᴾ
ソツエンブルーᴾ
ソツエングリーンᴾ
ソツエンイエローᴾ
ソツエンピンクᴾ– 228 –

『すわんけん』くん＆『すわんぬ』ちゃんᴾ

すわんけんᴾ （ᵐᵎᵏᵑ 年 ᵔ 月 ᵗ 日生まれ）ᴾ
熊本の美味しいお米、美味しいお水、美味しい食べ物、そして美味しい空気が大好き。ᴾだから、それをちょっと邪魔するタバコの煙が苦手・・・ᴾ
健康にも悪いので、みんなに禁煙をすすめています。ᴾ
ちょっとのんびり屋だけど、一度決心したら何があっても貫き通す芯の強い男の子。ᴾ

すわんぬᴾ （ᵐᵎᵏᵓ 年 ᵓ 月 ᵑᵏ 日生まれ）ᴾ
楽しいことやきれいなものが大好きな女の子。ᴾ
たまにドジもするけれど一生懸命なすわんけんがとても大好き。ᴾ
いつも一緒にいたいから、彼と一緒に禁煙をみんなにすすめようと決心しました。ᴾ
すわんけんよりちょっと勝気でしっかり者。ᴾＬＩＮＥスタンプ発売中！！‒
来年はゆるキャラグランプリに‒出場するよ。‒

みんな応援よろしくね！！‒          – 229 –



あ行
浅川 麻里 O11-5
安里 元貴 P-29
阿部 裕子 O13-2
一本松英恵 O10-5
伊藤 和弘 
P-31
伊藤
恒
O13-7
稲本
望  イブニングセミナー
猪又 崇志 
O12-2
今井
諒
O2-3
岩野 清美 O7-1
臼井 洋介 P-54
内田久仁子  特別企画Ⅰ , O4-2
遠藤 靖子 S3-1
大橋 勝英 O9-3
大原 利章 
P-2
岡田
実
P-47
岡本 光樹 O1-4
小原 啓子 P-49

作田学
佐藤 英明 佐藤 涼介 左山篤
山東 太介 篠藤ひとみ 篠原 立大 柴田 朋実 清水 隆裕 下條隆鈴木 隆宏 か行
門倉 義幸 金森 晶作 金山 美保 蒲生 歩美 苅込 利衣 川合 厚子 川上さおり 河上亜矢子 川嶋 恵子 河野 哲也 川俣 幹雄 菊池 貴子 
北
雄介 
北
祥男 
北川 直美 北崎 宏子 北田 雅子 北村諭桐林 孝治 錦光山雅子 楠田しのぶ 
欅田 尚樹 倉田 文秋 栗岡 成人 来馬 明規 黒木 淳子 小池 啓司 郷間厳幸山 政史 後藤 美和 小林 淳子 小林 直哉 今野 郁子 

O12-4
O8-6
P-27
S3-3
特別企画Ⅰ
S4-2, P-45
O10-6
P-34
O11-3
O2-2
P-52
O8-4
P-12
P-17
O14-3
O5-5
O2-1
市民公開講座
O12-5
特別講演Ⅱ
O7-4
教育講演Ⅰ
O1-1, O1-2
P-56
O13-6
P-10
P-23
S1-2
市民公開講座特別企画Ⅱ , P-26
P-24
P-16
O4-3

た行
高石
高木
高野

さ行
齊藤 圭子 齊藤 道也 酒井ひろ子 坂口 浩三 S3-2
O9-1
O7-5, O14-4
O3-4

鈴木 立紀 鈴木 啓之 鈴木 史明 鈴木 悦朗 Stanton A. Glantz 
関口 光子 瀬出井美紀 理事長講演
S4-3, O13-3
O9-2
O4-5
O13-5
P-41
O3-2
O1-3
O6-1
O3-1
S2-3, O8-1,
O11-6, P-57
O5-4
P-18, P-19
教育講演Ⅱ
P-36
特別講演Ⅰ
P-4
O11-4

彩子 
重人 
義久 

O9-6
O12-6
特別企画Ⅱ ,P-9,
P-35
高畑 裕美 O10-3
高濱寛
特別企画Ⅱ , S2-6
竹中 孝博 P-33
田中三栄子 O11-2
谷口 千枝  特別企画Ⅰ , O4-1
谷口 治子 P-50
谷口美保子 P-28
田淵 貴大 
O8-2
堤
丈士 
O5-3
津谷 隆史 P-42
土井たかし S2-5
戸張 裕子 O12-3
冨山 月子 O10-4
Dr Dongbo Fu 
S1-4
な行中島 悟史 永田 佳子 中村 正和 中村 京子 中村 良子 中村靖名幸 久仁 西川 千春 蜷川 杏子 野上 裕子 野上 浩志 能登 啓文 野々山真樹 

P-51
特別企画Ⅱ
S1-3
P-8
P-14
教育講演Ⅱ
O6-2, O8-7
S3-4
P-22
O2-5
P-1
O3-3
O14-6

は行
馬醫世志子 萩原 真一 橋本 昌美 橋本洋一郎 

P-40
P-5
O14-2
会長講演 , S1-1

– 230 –

長谷川純一 O3-5
長谷川芳典 
O2-4
濱
恵
O4-4
早川ひろみ O7-6
檜垣 實男  ランチョンセミナーⅢ
平川 真帆 P-30
平野 照之  ランチョンセミナーⅣ
深山 泉希 
O5-1
福武
滋
O14-7
福永 知美 特別企画Ⅱ
藤田 勝美 O7-2
藤本 恵子  特別企画Ⅰ , O10-2
堀西 千鶴 O4-6
ま行
正木 克宜 O14-5
松尾 邦功 S2-7, P-25
松浪 容子 S2-1, O6-5, P-11
松久 哲章 O9-5
間宮さおり O7-3
見上喜美江 O13-4, P-59
水島 孝明 O8-3
水野 雄二 S4-1,
ランチョンセミナーⅡ , O12-1
三村 孝俊 P-7
三宅 洋子 P-32
村島 善也 O13-1
村田 千里  イブニングセミナー ,P-21
村山 勝志 S2-2
望月友美子  教育講演Ⅰ , O8-5
本橋
馨
市民公開講座守正浩 P-13
森田 純二 O10-1
諸澤 美佳 P-20
や行
柳田美津郎 P-46
山岡 雅顕 P-48
山口 綾乃 
P-53
山崎
進
P-44
山下
健
P-43
山代
寛
S2-4, O11-1
山田 修久 O6-3, P-58
大和
浩  ランチョンセミナーⅠ
山西
誠
O14-1
横路 聖加 P-3
吉井 千春 P-60
吉田 昌樹 O9-4
吉本香代子 
P-15
わ行
若宮
和田
和田
渡邉
渡邉
渡邉
渡辺

君枝 
邦泰 
崇子 
功
大介 
直人 
文学 

P-37
O5-2
P-6
O4-7
P-55
P-38, P-39
O6-4

第 9 回日本禁煙学会学術総会 実行委員会メンバー一覧
橋本洋一郎（熊本市民病院首席診療部長）
荒木 栄一（熊本大学大学院生命科学研究部代謝内科学分野教授）
安東由喜雄（熊本大学大学院生命科学研究部神経内科学教授）
小川 久雄（熊本大学大学院生命科学研究部循環器内科学教授）
興梠 博次（熊本大学大学院生命科学研究部呼吸器内科学分野教授）
高島和歌子（公益社団法人熊本県看護協会会長）
事務局長
高野 義久（たかの呼吸器科内科クリニック院長）
プログラム委員長 川俣 幹雄（九州看護福祉大学教授）
査読委員
後藤 美和（一般社団法人熊本市薬剤師会薬局主任）
早野 恵子（医療法人堀尾会熊本託麻台リハビリテーション病院）
松山公三郎（社会医療法人社団熊本丸田会熊本リハビリテーション病院）
水野 雄二（熊本機能病院循環器内科 / 熊本加齢医学研究所部長）
きれいな空気くまもと（関連イベント）
池田亜須香（糖尿病教育ネットワーク KUMAMOTO 世話人）
タバコフリーキッズ in 熊本（関連イベント）
名幸 久仁（熊本市民病院循環器内科）
実行委員メンバー 穴井
茜（熊本大学医学教育部博士課程）
阿部 裕子（明生病院薬局長）
安藤 公一（日本がん予防協会）
大津 哲郎（医療法人創起会くまもと森都総合病院）
大島さゆり（熊本市民病院医療クラーク）
川﨑貴代美（熊本市民病院看護部長）
河野富美香（日本赤十字社健康管理センター保健師）
吉良 直子（熊本市中央保健福祉センター）
倉本 剛史（苓北クリニック院長）
児玉 公道（九州中央リハビリテーション学院学院長）
兒玉可奈子（産山村役場保健師）
齊藤 圭子（熊本機能病院主任看護師）
嶋田 晶子（公益社団法人熊本県看護協会副会長）
関戸久（南福寺調剤薬局）
副島 秀久（済生会熊本病院院長）
高濱寛（良寛堂薬局薬局長）
中村 京子（熊本保健科学大学）
春高 徳子（山口医院看護師・禁煙支援看護師）
福永 知美（全国健康保険協会熊本支部）
福永真喜子（熊本市民病院看護師）
藤本 恵子（熊本市民病院看護師・禁煙支援看護師）
松倉誠（崇城大学薬学部教授）
松岡多香子（医療法人創起会くまもと森都総合病院）
松本 千恵（前表参道吉田病院健康管理部師長）
水本 陽子（明生病院作業療法士）
三村 孝俊（熊本保健科学大学）
村本昇（ゆうば薬局）
村上 俊介（日本がん予防協会）
山口 綾乃（熊本機能病院看護師）
若宮 君枝（熊本市民病院看護師長）
学会事務局
学会サポートセンター熊本（株）コンベンションサポート九州 担当：赤司大介、岩永重浩
学生ボランティア 熊本保健科学大学、九州中央リハビリテーション学院、熊本大学医学部、熊本学園大学、
崇城大学薬学部、他有志の皆さま協力
入江吉巳（写真協力）
描き屋工山（有）工山 葛岡正明
ハンナマンボ 古賀一秀
日之出紙器工業株式会社 熊本工場
会
顧

長
問

（敬称略・各 50 音順）
一覧に記載できなかった方も含め、多くの皆さまのご協力大変ありがとうございました。

第 9 回日本禁煙学会学術総会 協賛企業一覧
セミナー

第一三共株式会社
バイエル薬品株式会社
グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン株式会社
ブリストル・マイヤーズ株式会社
ファイザー株式会社

企業展示

武田薬品工業株式会社
ファイザー株式会社（株）ネモト・センサエンジニアリング
グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン 株式会社

寄付

大塚製薬株式会社
塩野義製薬（株）熊本分室

広告

エフピー株式会社
特定医療法人杏林会鴻江病院
武田薬品工業株式会社
医療法人社団寿量会熊本機能病院
医療法人弘仁会苓北クリニック
日本赤十字社熊本健康管理センター
ＭＳＤ株式会社
医療法人健生会明生病院
医療法人社団緑水会山口医院
エーザイ株式会社
独立行政法人労働者健康福祉機構熊本労災病院
アステラス製薬株式会社
Meiji Seika ファルマ株式会社
チェスト株式会社
株式会社ジェイ・シー・ティ
原田産業株式会社
田辺三菱製薬株式会社
学校法人銀杏学園 熊本保健科学大学
ベーリンガーインゲルハイム製薬株式会社（受付順、公益財団法人肥後医育振興会寄附口座への個人寄付は除いています）
				
ご協力大変ありがとうございました。

発

行：2015 年 11 月 21日

ISSN

1883-2881

第 9 回日本禁煙学会学術総会
プログラム・抄録集
編集・発行
第 9 回日本禁煙学会学術総会（熊本市民病院会長

橋本洋一郎

首席診療部長・神経内科部長）