日本東洋医学系物理療法学会誌

原第 38 巻 2 号

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著

診療情報提供の実際（報告）～症例報告数例からみた「御高診願い」による地域医療連携～長谷川尚哉

大磯治療院院長・神奈川衛生学園専門学校非常勤講師

要旨【目的】 本報告は自由診療鍼灸マッサージ施術所における医療機関への御高診願い発行と医療機関からの診療情報返信の実例報告を目的とする。
【方法】 総数の属性の集計を行う。さらに資料より開業 4 年目、8 年目、15 年目の御高診願いについて、書式の変化、記載法などの変遷、紹介医よりの紹介礼状、診療情報提供書などについて実例報告する。
【結果】 筆者施術所（平成 9 年開院、平成 24 年 12 月末現在患者施術総数 33577 名、総カルテ数 2,897、一患者あたり平均来院回数 11,94 回）では 100 例（平成 12 年〜平成 24 年）の御高診願いを作成し、個人開業診療所、公立総合病院、大学病院などに診療情報提供をしてきた。最初の御高診願い作成は臨床歴 3 年目であった。御高診願いは患者数に応じて年度ごとに発行数が変動した。御高診願い発行の理由となる愁訴は 35 種に分類され、整形外科系の愁訴は 73 例となった。検証する症例３例は開業4 年目、8 年目、15 年目のものとし、それぞれ診療情報提供書が医療機関より返信され、今後の施術指示もみられた。
【考察】 我が国では平成１２年の第四次医療制度改革により医療情報提供の推進が図られた。それにより各病院では独自に情報提供用箋を作成し使用している。筆者施術所における御高診願い、診療情報提供書も医療機関とのコミュニケーションの中で改編し、より明確なものへと変更してきた。
本報告により、現在の医療連携システムにおいて、鍼灸マッサージ施術所が発行する御高診願いに対しても丁寧に診療情報が提示され、その後の施術に関する指示が得られることが示された。御高診願いのフォーマット、記載法、注意事項などは開業施術所運営者、鍼灸マッサージ養成校の学生等にも啓蒙をはかることで、地域の診療所、総合病院、大学病院などとジェネラリストとして連携可能と考えられ、教育、生涯研修に採り入れるべきと考えた。
【結論】 御高診願いによる精査、フォローなどの依頼を近隣医療機関へ行う事は地域医療連携の一つの在り方として有用である。具体的作成法、及び症例検討などのカリキュラムを策定し鍼灸マッサー
ジ教育、卒後研修などで啓蒙するべきである。
キーワード：地域医療連携、診療情報提供、御高診願い

Ⅰ．はじめに病診連携という語句は平成 2 年、厚生省の病診連携推進事業の開始に伴い、医療機関で使われるようになった１） が、それぞれの病院において実際にシステムとして稼働するようになるには 10 数年の時を必要とした。平成 12 年、第四次医療法改正により医療機関は機能分化と連携の強化へと進み出した。これに呼応するように共立病院、大学病院では地域医療連携室を開設し、システムが構築されていった。この制度によりそれまで病病連携が主であった患者の診療情報（Clinical information：以下 CI と略）の提供は、診療所—医療機関へのそれに取って代わること
連絡先：〒 255-0001

神奈川県中郡大磯町高麗 3-1-11になった。これを病診連携と呼ぶ。平成１２年前後から多くの病院において地域連携室が設置され、診療所からの紹介制度が普及するようになった。しかし、その方法はそれぞれの地域、大学により独自の手法を採るようになっており、統一化されているとは言いがたい 2)3)4)。
医療機関の間でもそれまでの患者紹介の書式
ではハガキなどに印刷された簡易的なフォーム
5)を用いていた。他方、鍼灸マッサージ業における診療情報提供に関する具体的教育は受けることがなかったが、卒後調査した際も記載法、フォームなど確立されたものを筆者は見つけることができなかった。

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筆者は平成 9 年 9 月に施術所を開院し、自由診療による現代医療鍼灸及びマッサージ、あん摩 施 術 を 行 っ て い る。 平 成 24 年 12 月 末 現 在において患者施術総数 33.577 名、総カルテ数2.897、一患者あたり平均来院回数は 11.94 回であるが、15 年 4 ヶ月の営業期間において、100例（平成 12 年〜平成 24 年）の御高診願いを作成し、個人開業診療所、公立総合病院、大学病院などに PRI 提供をしてきた。初めて御高診願 い（Consultation Request Form： 以 下 CRF と略）を医療機関に対して発行したのは平成 12 年
12 月 29 日であり、その際、CRF という名称こそ学んでいたが、書き方、その要件などの指導を受けたことがなく、その都度医療機関とのやりとりの中で必要と思われる項目を取り込んだフォームを作成しながら改編してきた。そこで、筆者施術所における CRF の作成事例を時系列で追い、その結果を報告することにした。

著について、CRF と患者の受診後に病院から返信された診療情報提供書（Patient Referral letter：
以下 PRL と略）を比較し、考察する。
１．CRF 集計
CRF の属性を１）年度ごと作成数と来院患者数集計、２）CRF の対象となった症状の件数の集計、３）CRF 送付先医療機関別の集計、４）
CRF に対する PRL の返信数集計、５）PRL に記載された検査、治療内容に分け、それぞれの集計を行った。

Ⅱ．目的
一般自由診療鍼灸マッサージ施術所における医療機関への CRF の実例報告を目的とする。

２．本報告の症例となる CRF および PRL の選択
本論で取り上げる症例 3 例は
１）PRL が返信された最初の症例（平成 12 年 4、月 10 日付：診療所より PRL が返信）
２）CRF の意匠を項目ごと整理修正し発行した第一例目（平成 17 年 5 月 6 日付：総合病院よりPRL が第一報、最終の二通返信）、
３）PRL 以外に一般検査所見など複数の情報が提供された症例（平成 24 年 2 月 27 日付：大学病院より PRL および関係 CI が郵送）とした。

Ⅲ．方法
100 例の CRF を集計し、その内容を明らかにする。自由診療通院型施術所である当院の CRF
作成理由およびその対象部位を集計し、そのうち 3 例（開業 4 年目、8 年目、15 年目）の CRF

Ⅳ．結果
１．CRF 集計１）年度ごとの CRF 作成数
CRF を作成し患者の紹介を行った症例を 12月期で集計した結果、最大となったのは平成 1820

CRF発行数

2025792078

102193 2147

91766

3000
2552

2389
2093

81969 2009

2000

7545441000

12490
平成９ 1022842744
3061

61103

5124000

3361

1515

来院患者数（人）1112131415161718

1920212223

図1-1「１２月期ごとのCRF作成数と来院患者数」

CRFを医療機関、担当科目、医師名など指定して作成

CRFを医療機関、担当科目、医師名など指定せず作成

CRFに対するPRLの返信数

72例

図1-3「CRFの送付先機関別、および返信数」

240

顔面麻痺

1 施術後気胸疑い

1

手指症状
頚部腫瘤
胸郭部痛
腰椎棘突起叩打痛

5 背部臀部跛行瘡
1 言語障害（突発性）
2 物忘れ外来（健忘・うつ）2 四肢脱力111
1頚部肩部痛
上肢痛
上肢痺れ肩関節痛

腰部痛（圧迫骨折疑い）
腰部痛

5 転倒による顔面擦過傷
6 下肢症状ー多臓器転移癌
8 不随意振戦
8 尺骨骨折術後ROM制限

3 頭部外傷後健忘
5 月経周期乱れ（検診依頼）

殿下肢痛
下肢痺れ
間欠性跛行

12 不妊
3 皮膚症状1 右半身脱力

前十字靭帯断裂
足趾運動障害

1 逆子
3 TOTAL

膝関節痛
膝浮腫

10 シンスプリント確定診断
1 脳脊髄圧減少症疑い

図1-2「CRFの対象となった症状と件数」

80例

20例

X-P検査
26例
MRI検査
22例
X-P後MRI検査 10例

11122141
100手術
1例
エコー検査 2例
内科、血液検査他精査12例

図1-4「PRLに記載された検査、治療内容」

図 1 100 例の CRF 集計結果一覧
図1「100例のCRF集計結果一覧」

1
121

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年度の 20 例、最低は 12 年度の 1 例であった ( 図1-1)。
２）CRF の対象となった症状の部位の集計
CRF を 作 成 す る 原 因 症 状 は 35 に 分 類 さ れ、中でも腰部症状、及び腰部症状からくる下肢神経症状のグループが 24 例、顔面、頭部頚部上肢症状のグループが 34 例、膝、下肢の運動器由来の症状が 15 例、その他脳脊髄圧減少症疑い 4 例、皮膚症状、半身麻痺様症状などが 2 例、残りは気胸疑い、癌、鈎虫咬傷（背部臀部皮下跛行瘡）、
言語障害、不随意振戦、物忘れ、外傷後健忘など 1 例のみの症例がみられた（図 1-2）。
３）CRF 送付先医療機関別の集計
CRF の宛先として医療機関、科目担当医個人名を指名し作成した例が 80 例、患者の都合でどの病院に受診するか決められないなど場合に担当科目「ご担当医先生」と記入し作成した例が20 例であった ( 図 1-3)。
４）CRF に対する PRL 返信数集計
CRF を発行し、患者が受診したことで医療機関から PRL の返信があった例は 72 例（診療所よりの PRL;10, 総合病院担当医よりの PEL;34,大学病院担当医よりの PRL;28 例）であった ( 図1-3)。
５）PRL に記載された検査、治療内容の集計

医療機関より返信された PRL に記された検査実施については、X-P（レントゲン検査）26 例、MRI 検査 22 例、
X-P 後 MRI 施行 10 例、
手術 1 例、
エコー検査 2 例、問診受診、血液検査などその他のもの 12 例であった ( 図 1-4)。
２．CRF 3 例の症例報告
１）右下肢鈍痛と腱反射減弱を来した症例
本例は疲労回復のあん摩施術にて通院中の患者様症例である。平成 13 年 4 月、海外出張より帰国したのち 1 ヶ月後の来院時、問診にて右下肢症状を訴え、理学テストを行ったところ腱反射減弱が認められたため、簡易的なワープロ文書様式の CRF を作成した。勤務先の提携病院が近隣にある、とのことで医院名、医師名などは記載せずに封書〆にて発行。数日後郵送にて「紹介礼状」が送達された ( 図 2)。
「紹介礼状」は基本的に紹介状に対する礼状の目的で記されるが、患者様勤務先提携クリニックでは附記欄に診療情 報（Clinical information： 以 下 CI と 略 ） を 手書きで記入されていた。X-P にての骨棘形成と腰椎椎間板ヘルニア疑いのため、MRI 検査を施行する予定である事も記され、さらに筆者施術所での継続施術に許諾の意が示されていた。
２）右上肢しびれ症状の精査依頼した症例

印

印

図2-1「右下肢症状の症例CRF」

図2

図2-2「右下肢症状の症例 PRL」

右下肢症状を訴えた症例 CRF/PRL

図2「右下肢症状を訴えた症例CRF/PRL」

原50

本例は平成 17 年に作成した CRF を取り上げる。A 病院は平成 15 年に医療連携支援センターを設立し、それまでの紹介礼状様式から PRL 書式を本例のように改定した。筆者施術所においても A 病院より返信されていた PRL の意匠、さらにその他診療所など医療機関より送られた手書き時代の CRF（総合病院医師より脳脊髄圧減少症患者様の鍼灸マッサージ自由診療施術のCRF が複数発行されていた）の意匠を参考にし、筆者施術所独自の CRF を作成した。患者様はバ
イク運転時の上肢痺れ、グリップ不可となる症状を訴え来院された。基本問診時に必要と思われる徒手テスト、ROM 測定を行い、症状経過、特記事項、当院での施術を項目別に記載した（図3-1）。
CRF により診察初日に初回 PRL が筆者施術所宛郵送された ( 図 3-2)。当初頚椎症性神経根症の診断となったが次回 MRI 検査予定となったとの報告があり、次いで最終 PRL が郵送された ( 図3-3)。MRI 検査の結果、頚椎椎間板ヘルニアの確定診断となり、症状の軽快傾向から筆者施術所での継続施術の指示があり、最終報告となった。患者様においては 1 回目施術（MRI 診断前）において軽快傾向があったようで、MRI 検査時にはしびれ症状は気にならなくなっている状況であり、最終 PRL 受け取り以後は施術終了となった。
３） 下 肢 不 随 意 振 戦、 脱 力 を 訴 え、Parkinson
Dis. を除外、整形外科にて腰部椎間板ヘルニア、腰部脊柱管狭窄症と診断が二転三転し、症状も著軽快しないことから鍼灸マッサージ施術を希望されセカンドオピニオンを大学病院に依頼した症例
本例は複数の医療機関により異なる診断を受け加療したが症状の軽快しない不随意振戦に対する鍼灸施術希望者にセカンドオピニオンを希望され、大学病院あてに CRF を発行した症例である。本例は下肢振戦に加えて筋力低下をきたしており、整形外科学的疾患として坐骨神経ブロック刺鍼による軽快感が実感出来ないことから、筆者としてもあらためて病態を精査、そしてフォローをお願いすべく、大学病院への CRFを発行した（図 4-1）
。Pt. の予約通院に伴いＦＡＸによる加療報告（翌月）があり、数週間後、PRL（処方薬情報添付）と共に用箋７枚もの CI（血液検査結果データ、尿検査値、生化学検査データ）が郵送され、医師より「引き続きの加療」指示となった ( 図 4-2,4-3)。
本症例の患者様はその後数ヶ月当院にて鍼灸マッサージ施術を受療したが、当初脊柱管狭窄症の診断をした病院に再受診し、手術を勧められ最終的には手術を行った。症状は消失しない状況で推移している。
Ⅴ．考察
１．病診連携の背景
新潟県長岡市医師会の高橋剛一は平成 10 年に「病診連携は医師会活動の基本であり、あくまでも患者のための連携でなければならない。私は病診連携を次の３つに分けて考えている」とし、

A

印

A

図3-1「右上肢しびれ症状の精査依頼した症例CRF」

印

図3-2「右上肢しびれ症状の精査依頼した症例の初回PRL」

A印

図3-3「右上肢しびれ症状の精査依頼した症例の最終PRL」

図 3 右上肢しびれ症状の精査依頼した症例の CRF/PRL
図3「右上肢しびれ症状の精査依頼した症例CRF/PRL」

日本東洋医学系物理療法学会誌

第 38 巻 2 号51¦ĭĮĭ¹ĭį´zěoÜãáÏÊÚė  âëdä©obÔ  _tĥĂĤàÈÜėėĔ ĔĄxª印

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図4-3「PRL添付検査データ」

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図4-1「CRF」

図4-2「PRL」

図 4 セカンドオピニオンを大学病院に依頼した症例 CRF/PRL, データ
図4「セカンドオピニオンを大学病院に依頼した症例CRF/PRL、データ」①患者のやりとり（狭義の病診連携）②生涯教育③在宅医療についてそれぞれを整理した。中でも①において「スムーズに行うにはまず病診間の良好な信頼関係が必須である。病診相互にメリットがなければならない。診は病について、医療設備、専門分野、診療内容などを理解しておくべきである。また病にも診の専門を理解して欲しい。診は自己の限界を知り早期紹介に努める。きちんとした紹介状、報告書、病身の情報は広く患者に知らせるべきだが、現行の医療法では情報提示が十分でない。病に病診連携専門の窓口の設置、また疾患（糖尿病など）によってより緻密な連携方法が必要となる」と述べた6）。米国ではすでに 1917 年に専門医制度がはじまり 7)、1966 年には専門医制度による医師同士の連携治療を自ら体験したと中村眞巳は著書の「病診連携」のなかで述べている 8)。我が国では1961 年に専門医制度がはじまり、さらに平成 10
年より「地域医療支援病院制度」が発足し、平成 12 年、第四次医療法改正を端緒に医療情報提供の推進が図られた 9)。CRF/PRL による医診連
携は各診療所と総合病院・大学病院の各科間における「前方連携」、総合病院・大学病院の各科と診療所における「後方連携」に分類され、それぞれ CI をもちいた情報交換を行っている 10)。
一方病診連携における鍼灸マッサージとの関わりにおいては、昭和 44 年 8 月、大阪医科大学
麻酔科で鍼灸免許所持者がスタッフとして勤務している実績がみられ 11)、北里大学東洋医学総合研究所は昭和 47 年に開設された 12)。平成 4
年には筑波技術大学付属診療所が 13)、平成 17
年 4 月には自治医科大学に鍼灸外来が設立、さらに 19 年には緩和ケア病棟との連携が確立した
10)。これらは大学病院における鍼灸マッサージ師の雇用実績、あるいは鍼灸大学内付属機関の歴史であり、いわゆる鍼灸マッサージ師の個人自由診療施術所の医療連携に関しては佐藤の報
告 14) 以外に見つけることができなかった。なお、佐藤の報告では CRF に関する具体的提示はなされていない。
医療機関内における患者情報は院内診察カル
テ (Patient records) として電子化され、院内で共有されている時代になったが、病診連携においてはペーパーによる情報伝達がいまだ主流であり、診療所から総合病院への紹介は受け入れ側
総合病院、大学病院などで PRL フォーマットをダウンロードするなどして作成するように指定するなど、異なる仕組みを育んできたと考えられる。
２．個人鍼灸マッサージ施術所と医療機関との連携
一般個人開業の鍼灸マッサージ施術所と診療所、総合病院、大学病院などへの患者情報の提示と紹介の方法は規定された教育プログラムがあるわけではなく、筆者も「御高診願い」という言葉こそ学んだが、具体的な記入法などを学ぶ事はなかった。さらに平成 9 年に開院した
状況では先に記したとおり、厚労省も病診連携

52

原への取り組みに熱心であったとは言いがたく、CRF の発行については暗中模索を繰り返すばかりであった。幸い、平成 12 年前後より紹介先医療機関から当院への紹介礼状（FAX）、PRL に一定の書式がみられるようになったことから筆者施術所でもそれに呼応して CRF のフォーマットを改定、現在の様な意匠に統一することにした。
これにより医療機関よりの PRL への医師からのコメントがより詳細に記載されるようになり、また受診した患者様へ口頭で当院への信頼感を感じさせる言葉掛けを頂戴する事もあり、医療機関と連携をしているという患者様への安心感を構築することができた。平成１６年より３年間、短時間のコストパフォーマンスの高い鍼灸施術をメニューに加えたことで来院患者数が増加した。その間の CRF 発行数も増加した。それにより当初より医療機関との連携を模索している患者様が地域での評判、また医療機関からの口頭での評判を耳にして当院を受療する例もみられるようになった。しかしながら短時間の鍼灸メニューは「予約の取りにくさ」を生むこととなり、短時間メニューを意図的に減らし、さらに平成 19 年より業界団体会合、専門学校非常勤講師職などで営業日が減り、総患者数、CRFの発行数は減っている（図２）。ところが、すでに地域における信頼度はあるようであり、医療機関勤務医、従業員などの施術も行っている。
地域医療連携という枠組みを考えるとき、医療機関内においてスペシャリストとして医療従事者とのチーム医療を提供する方法も今後、発展させていくべきであると思うが、本報告のように、地域で開業している自由診療型の施術所自らがジェネラリストとして CRF を駆使して地域の医療機関と医療連携を図ることで、患者様、医療関係者からの信頼を得ることになったのではないかと考える。
３．病診連携の教育
WHO では鍼灸の適応になる疾患として 49 疾
患を取り上げており 15)、それらは EBM として認められていることから鍼灸施術は医師にとっても説得力ある後ろ盾となるであろう。ところが実際に地域で自由診療形態により開院している鍼灸マッサージ師の多くが生涯研修の不足、CRF 記載知識を得ることができず、結果として医療機関との連携を果たせていない。かえって無資格者がアロマテラピー、リフレクソロジーなどの手法をもちいて医療機関内外で医療チー

著ムと連携している事例などもある事 16) から、免許者へ CRF 記載法などの啓蒙をはかり、ジェネラリストとして地域医療連携に積極的にもかかわることができるようにすべきではないかと感じる。専門学校のカリキュラム、業団体の臨床研修講座、専門学校の卒後講座などを通じて鍼灸マッサージ師に実践できるよう指導する必要性があると筆者は考える。
Ⅵ．結語
開業鍼灸マッサージ院へは様々な愁訴をお持ちの患者様が来訪することが考えられる。中でも鍼灸マッサージが適応外となる、あるいは精査し診断名を明確にしたほうが施術計画を立てやすい症例に対しては、医療機関への CRF を作成し、照会する事が地域医療連携の上で有用である。筆者施術所では 15 年 4 ヶ月の開業期間で100 例の CRF を作成し、医療機関へ提示してきた。医療機関よりの PRL 回収率は 72% であり、CRF による地域医療連携は我々鍼灸マッサージ師においても有用である。今後、具体的作成法、及び症例検討などのカリキュラムを策定し学校教育、卒後研修などで啓蒙するべきである。
A report on the actual condition about the patientreferral informations.
The regional medical cooperations between
hospitals and acupuncture clinics through theConsultation Request Form "Gokoushin-Negai" arereported in several cases.

参考文献
１）佐々木公一ら．院内集談会報告．新潟県厚生連医誌．1998;8(1).138.
２）順天堂大学医学部付属順天堂病院診療情報
提供書フォーム．
３）小牧市民病院紹介状フォーム．
４）JA 愛知厚生連江南厚生病院診療情報提供書
フォーム．
５）
紹介状テンプレート．株式会社オーム社提供．
６）高橋剛一．院内集談会報告．新潟県厚生連
医誌．1998;8(1).138.
７） 菊 地 尚 久． 会 議 の 専 門 医 制 度 に
つ い て の セ ミ ナ ー 報 告．Jpn J Rehabil
Med.2010;vol.47(1).27-30.
８）中村眞巳．病診連携．第１版．東京．悠飛社．
2004.p82.

日本東洋医学系物理療法学会誌

第 38 巻 2 号

９）平成１６年度厚生労働省医制局委託；みずほ情報総研株式会社編．医療施設経営安定化推進事業 地域での医療に係る機能分化・連携が与える医療施設経営絵の影響 調査研究．2006:p44.
10）平成１６年度厚生労働省医制局委託；みずほ情報総研株式会社編．医療施設経営安定化推進事業 地域での医療に係る機能分化・連携が与える医療施設経営絵の影響 調査研究．2006:
p52.
11) 兵頭明．医療連携に向けた新しい鍼灸教育について．日本東洋醫學雜誌 . 59( 別冊 ), 95.
12) 柳澤紘．北里方式の診断と治療．第６１回日本東洋医学会学術総会プログラム．p200.
13) 津嘉山洋 , 山下仁 , 堀紀子 , 丹野恭夫 , 西條一
止．筑波技術大学付属診療所における５年間の鍼灸外来活動報告．筑波技術短期大学テクノレ
ポート No.5 March.1998.217-221.
14) 佐 藤 雅 美． 西 洋 医 学 と の 連 携 鍼 治 療． 理療 .2013;42 (4). 9-13.
15) WHO. Guidelines on basic training and safety inacupuncture. 1996.
16) 長谷川尚哉．統合医療で取りざたされる徒手療法のあはき法との整合性．jjsop．2009; 35(1).
p63-85.

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