建築物エネルギー消費性能基準への適合義務対象建築物に係る

平成 29 年 4 月版

一般社団法人 日本サステナブル建築協会

インデックス

5

1.

2．基本的考え方……………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 5

2.

3．確認のポイントの例示… ……………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 10

3.

1．趣旨

………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………

3.1．断熱材… ……………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 10

3.1.

3.2．窓の熱貫流率、日射熱取得率（ガラスの種類、ブラインドの設置状況）…………………… 28

3.2.

3.3．空調熱源機器… …………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 38

3.3.

3.4．全熱交換器… ………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 45

3.4.

3.5．送風機（換気設備）… …………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 48

3.5.

3.6．照明器具…………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 51

3.6.

3.7．給湯設備…………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 56

3.7.

3.8．昇降機… ……………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 62

3.8.

3.9．太陽光発電設備………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 64

3.9.

3.10．全熱交換器の自動換気切替制御… ……………………………………………………………………………………………………………………… 67

3.10.

3.11．予熱時外気取り入れ停止制御………………………………………………………………………………………………………………………………… 70

3.11.

3.12．二次ポンプの変流量制御… ………………………………………………………………………………………………………………………………………… 73

3.12.

3.13．空調機ファンの変風量制御……………………………………………………………………………………………………………………………………… 76

3.13.

3.14．換気ファンの送風量制御… ………………………………………………………………………………………………………………………………………… 79

3.14.

3.15．照明制御… …………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 82

3.15.

別紙 1

モデル建物法に係る設備機器の性能項目及び定義等一覧… ……………………………………………………… 86

別紙１

別紙 2

自己適合宣言書の例…………………………………………………………………………………………………………………………………………………………… 93

別紙２

別紙 3

省エネ基準工事監理報告書………………………………………………………………………………………………………………………………………… 95

別紙３

１. 趣旨○ 平成 27 年 7 月に、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）が公布され、2,000 ㎡以上の非住宅建築物について、新築時等に建築物エネルギー消費性能基
準（省エネ基準）への適合が義務づけられることとされた（平成 29 年 4 月に施行）。
○ これに伴い、省エネ基準への適合義務の対象となる建築物（義務対象建築物）の設計を行う
1.
建築士は、省エネ適合性判定に必要となる設計図書において、省エネ基準に係る建材や設備の仕様等を明示することが必要となる。
2.
○ また、義務対象建築物の工事監理者である建築士は、設計図書に明示された省エネ基準に係る建材や設備の仕様等のとおりに工事が実施されていることを確認することが必要となる。
○ 本マニュアルは、義務対象建築物の省エネ基準に係る工事監理の適正な実施を図るため、工事監理ガイドライン（平成 21 年 9 月 1 日 国土交通省住宅局建築指導課長 事務連絡）に示された工事監理の確認項目及び確認方法について、省エネ基準に係る工事に関し、より具体的に例示することを目的としている。
２. 基本的考え方○ 省エネ基準への適合確認にあたりモデル建物法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目と確認方法は、モデル建物法における入力内容を踏まえ、表１のとおり整理される。また、標準入力法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目と確認方法は、表２のとおり整理される。
○ モデル建物法を利用した場合の具体的な確認方法について、「３．確認のポイントの例示」
において詳述する。
○ また、性能値の確認が必要な項目については、完了検査時において、建築主事又は指定確認
検査機関より、所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証に係る書類や自己適合宣言書）を求められることがあるため、工事監理者は、書面や製造者のホームページ等により、当該書類の確認を行う必要がある。
○ 第三者認証に係る書類としては、JIS 製品認証書等が該当する。自己適合宣言書としては、
例えば、JIS Q 1000 に基づく当該製品に係る製品規格の JIS への自己適合宣言書や、JIS Q
17050-1 に基づく試験方法を示した規格に基づき性能を確認していることの適合宣言書（様式例別紙２参照）が該当する。ここで、一般社団法人住宅性能評価・表示協会ホームページ上に用意された「温熱・省エネ設備機器等ポータルサイト」は、それらの書類を入手あるいは入手するための各製造者の製品情報へのポータルサイトとなっており、完了検査等において活用を可能とする予定である。
○ 義務対象建築物については、完了検査申請書に、省エネ基準に係る工事監理の実施状況に関する報告書（省エネ基準工事監理報告書）を添付する必要がある。省エネ基準工事監理報告書の様式例は、別紙３を参照。なお、特定行政庁によっては、別途、様式を定めていることもあるため、実際の完了検査申請を行う際には、事前に、特定行政庁や指定確認検査機関に確認を行う必要がある。
○ なお、省エネ基準は、空気調和設備・換気設備・照明設備・給湯設備・昇降機設備といった
7

5

建築設備で消費される一次エネルギー量に係るものであり、建築士は、省エネ基準に係る設計や工事監理にあたり、適宜、建築設備士の意見を聴くことが望ましい。
※ 建築士法において、「建築士は、延べ面積が 2,000 ㎡を超える建築物の建築設備に係る設計又は工事監理を行う場合においては、建築設備士の意見を聴くよう努めなければならない」と規定されているところ。

86

（表１）モデル建物法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目・確認方法
確認項目
断熱材の仕様、設置状況
外皮

ボックス・庇の設置状況を含む）

・目視に係る立会い確認

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

換気設備の仕様、設置状況

照明設備
各種制御の設置状況
熱源機器の仕様、設置状況

給湯配管の保温の仕様、設置状況

節湯器具の仕様、設置状況

設備

・目視に係る立会い確認

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

照明器具の仕様、設置状況

太陽光発電

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認

予熱時外気取り入れ停止制御の設置状況

送風量制御の設置状況

昇降機設備

・目視に係る立会い確認

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

状況

給湯設備

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認

全熱交換器の自動換気切替制御の設置状況

空調機ファンの変風量制御の設置

換気設備

・目視に係る立会い確認
・製品ラベルや施工記録書等に係る書類確認

全熱交換器の仕様、設置状況

備

・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認

窓の仕様、設置状況（ブラインド

熱源機器の仕様、設置状況

空気調和設

確認方法

昇降機の仕様、設置状況

太陽光発電の仕様、設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認または施工記録書等に係る書類確認
・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認

97

（表２）標準入力法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目・確認方法
確認項目

外皮

外壁等を構成している建材の仕・施工計画や施工記録書等に係る書類確認

様、設置状況

・目視に係る現地確認

窓の仕様、設置状況（ブラインド・製品ラベルや施工記録書等に係る書類確認

ボックス・庇の設置状況を含む）

・目視に係る現地確認

熱源機器の仕様、設置状況
冷暖同時供給の有無
熱源機器に係る台数制御の設置状
況
蓄熱システムの仕様、設置状況

空気調和
設備

確認方法

・施工計画や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・施工計画や施工記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認

２次ポンプの仕様（流量制御方式

・納入仕様書等や施工記録書等に係る書類確認

を含む）
、設置状況

・目視に係る現地確認

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

２次ポンプに係る台数制御の設置
状況
空調機の仕様、設置状況
空調機ファンの変風量制御の設置
状況
予熱時外気取入れ停止制御の設置
状況
外気冷房制御の有無
全熱交換器の仕様、設置状況
全熱交換器のバイパス制御の設置
状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

換気設備（換気代替空調機を含む） ・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
換気設備の仕様、設置状況
換気設備に係る各種制御（換気代
替空調機を含む）の設置状況
照明器具の仕様、設置状況

照明設備
各種制御の設置状況
給湯設備

熱源機器の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認

108給湯配管の保温の仕様、設置状況

節湯器具の仕様、設置状況

太陽熱利用設備の仕様、設置状況
昇降機設
備

太陽光発
電設備

昇降機の仕様、設置状況

太陽光発電設備の仕様、設置状況

・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
・目視に係る現地確認

パワーコンディショナの仕様、設 ・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認
置状況

・目視に係る現地確認

コージェ
ネレーシ

コージェネレーションシステムの ・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認ョンシス仕様、設置状況・目視に係る現地確認

テム

11

9

３. 確認のポイントの例示
３.１. 断熱材

3.
3.1.

１） 確認項目○ 設計図書の記載方法には、下表の①～③に示す 3 パターンがあり、記載方法によって確認すべき項目が異なるので、最初に設計図書が①～③のどれに該当するかを判断し、該当箇所の確認作業を行う。
設計図書の記載内容
確認項目① モデル建物法で選択できる種類の断熱材を用 ○断熱材種類
いた場合：○施工部位・厚さ※１○断熱材種類○施工部位・厚さ【記載例 1】
グラスウール断熱材通常品
外壁・50mm【記載例 2】
吹付け硬質ウレタンフォーム A 種 1
外壁 ・35mm② 熱伝導率等の熱性能が規格等で規定されてい ○断熱材種類
る断熱材を用いた場合：○規格品である旨※２○断熱材種類○施工部位・厚さ※３○適合する規格 、○施工部位・厚さ【記載例】
グラスウール断熱材、通常品（32-36）、（JIS A
9521 区分 GW32-36 に該当）
外壁・50mm③ ①、②以外の場合：○断熱材種類○熱性能（熱伝導率等）○熱性能の試験方法※４○施工部位・厚さ
【記載例】
12

10

○断熱材種類○熱性能（熱伝導率等）○熱性能が所定の試験方法により算出されている旨○施工部位・厚さ

グラスウール断熱材、熱伝導率：0.046W/mK（JIS A 1412 に基づき測定）
外壁 ・50mm※１ 参考１を参照。大分類のみ記載する場合（①【記載例 1】）と、小分類まで記載する場合（①【記
載例 2】
）がある。
※２ 参考２を参照。
※３ 熱伝導率等の熱性能が規定されている規格。例えば、「JIS A 9521」、「JIS A 9523」「JIS A
9526」「JIS A 9511」などが該当。参考２を参照。
※４ 熱伝導率等の熱性能に係る試験方法。例えば、「JIS A 1412」に基づく断熱材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法が該当。

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前
材料納入時
施工後

材質、施工範囲等
材質、厚さ等
厚さ等

施工計画書（断熱材）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、納入伝票等に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書、施工完了報告書
等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書・納入伝票・施工完了報告書等により、使用される断熱材が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じ、材料の初期納入時に、使用材料が指定材料であることを製品・納品書・カタログ等に記載された認証マークにより立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。また、現場で施工される断熱材の場合は、必要に応じ、工事施工者から提出される施工記録書や施工完了報告書等の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。
○ 省エネ基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内
容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 特に、設計図書に熱性能に関する規格や試験方法が記載されている場合は、施工計画書等に当該規格や試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、断熱材が所定の熱性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者等に求める。断熱材の熱性能の第三者認証に係る書類としては、日本建材・住宅設備産業協会の「優良断熱建材認証書」等が該当する。
○ なお、断熱材については、製造元より様々な流通経路を経て、工事現場に納入されることがあり、工事現場に断熱材の仕様に係る情報が適確に伝達されるよう、工事施工者等に注意を促す必要がある。

13

11

3.
3.1.

３） 確認する図書の例○ 断熱材の仕様確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な書類の例は、次のとおり。

a) 施工計画書（②の場合）工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。
【記載例１】 グラスウール断熱材
チェックポイント

３．材料仕様○断熱材の種類

3-1. グラスウールボード○厚さ

グラスウール 〇〇〇株式会社
イ)

商品名

ロ)

製品名称 グラスウール断熱材 GW32-36

ハ)

適用規格 JIS A 9521

ニ) 形状△△△ 50mm

チェックポイント

ボードタイプ○適合する規格

ホ)

標準寸法 605mm×910mm

ヘ)

熱伝導率 0.036(W/m･K)以下ト) 仕上げ※具体的な規格は参考２を参照○○○○

3-2. スピンドルピン
スピンドルピン, P ボタンワッシャー □□□株式会社
イ)

用途

グラスウール取付用

施工厚さ

長さ

クギ径

プレート寸法

入数 c/s

50mm

56mm

1.8mm

24mm 角1000 本3-3.施工範囲
・外壁 400 ㎡

チェックポイント
○施工部位

14

12

【記載例２】 吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材
吹付け硬質ウレタンフォーム施工計画

１）

工事名

○○○○○新築工事

工事施工（ゼネコン）○○○○○

原材料・材料物性
チェックポイント

商品名：○○○○○

製造会社名：○○○○

品

製造会社住所：○○○○○

番：○○○○○

TEL：○○○○○○適合する規格FAX：○○○○○※具体的な規格は参考２を参照

ホームページ：○○○○○
種類の区分

JIS A 9526 A 種１(記号：NF１H)の仕様に準拠
材 料 特 性
項目

単位

物性値

熱伝導率

W/(m･K)

0.026

圧縮強さ

KPa

80 以上

接着強さ

ｋPa

80 以上

透湿率

Ng/(m･s･Pa)

9.0 以下有

難燃材料相当難燃性の有無２） 施工範囲
部位

断熱材の種類

厚さ（mm）

施工面積（㎡）

壁

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H

35

780

屋根

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H

50

4,000
チェックポイント○断熱材の種類○施工部位、厚さ

３） 吹付け施工業者
会社名

○○○○○

住所

○○○○○

第三者認証の有無

優良断熱材認証（(一社)日本建材・住宅設備産業協会） 有 ・ 無1513b) 施工計画書（③の場合）

３．材料仕様3-1. グラスウールボード

チェックポイント○断熱材種類○厚さ

グラスウール（不燃 NM－8606）〇〇〇株式会社
保温 JIS A-9504 ・ 吸音 JIS A-6301
イ)

商品名

グラスウール 32K 50mm

ロ)

形状

ボードタイプ

ハ)

標準寸法605mm×910mm

ニ)

熱伝導率

0.036(W/m･k)以下 JIS A1412 に基づき算出

ホ)

用途

断熱・吸音材として天井・壁面に使用

ヘ)

仕上げ

△△△△

チェックポイント○熱性能○熱性能に係る試験方法

3-2. スピンドルピン
スピンドルピン, P ボタンワッシャー（□□□株式会社）イ)

用途

グラスウール取付用

施工厚さ

長さ

クギ径

プレート寸法

入数 c/s

50mm

56mm

1.8mm

24mm 角1000 本3-3. 施工範囲
・外壁 400 ㎡
チェックポイント
○施工部位

16

14

参考 1：モデル建物法に記載された断熱材の仕様名称
大分類
グラスウール断熱材通常品

グラスウール断熱材高性能品

吹込み用グラスウール断熱材

ロックウール断熱材

吹込み用ロックウール断熱材

小分類
＊

＊

＊

＊

＊

熱伝導率

グラスウール断熱材１０K

0.050

グラスウール断熱材１２K

0.045

グラスウール断熱材１６K

0.045

グラスウール断熱材２０K

0.042

グラスウール断熱材２４K

0.038

グラスウール断熱材３２K

0.036

グラスウール断熱材４０K

0.036

グラスウール断熱材４８K

0.035

グラスウール断熱材６４K

0.035

グラスウール断熱材８０K

0.033

グラスウール断熱材９６K

0.033

高性能グラスウール断熱材１０K

0.047

高性能グラスウール断熱材１２K

0.043

高性能グラスウール断熱材１４Ｋ

0.038

高性能グラスウール断熱材１６K

0.038

高性能グラスウール断熱材２０K

0.038

高性能グラスウール断熱材２４K

0.036

高性能グラスウール断熱材２８K

0.036

高性能グラスウール断熱材３２K

0.035

高性能グラスウール断熱材３６K

0.034

高性能グラスウール断熱材３８K

0.034

高性能グラスウール断熱材４０K

0.034

高性能グラスウール断熱材４８K

0.033

天井用

0.052

屋根・床・壁用

0.040

ロックウール断熱材・マット 24Ｋ以上

0.039

ロックウール断熱材・マット 30K 以上

0.038

ロックウール断熱材・マット 40K 以上

0.037

ロックウール断熱材・フェルト

0.038

ロックウール断熱材・ボード

0.036

天井用

0.047

屋根・床・壁用

0.038

吹付けロックウール

0.064
吹付けロックウール

1715

吹込み用セルローズファイバー断熱材

押出法ポリスチレンフォーム断熱材

ポリエチレンフォーム断熱材＊

天井用・屋根・床・壁用

0.040

＊

押出法ポリスチレンフォーム１種

0.040

押出法ポリスチレンフォーム２種

0.034

押出法ポリスチレンフォーム３種

0.028

A 種ポリエチレンフォーム保温板１種

0.042

A 種ポリエチレンフォーム保温板２種

0.038

A 種ポリエチレンフォーム保温板３種

0.034

ビーズ法ポリスチレンフォーム１号

0.034

ビーズ法ポリスチレンフォーム２号

0.036

ビーズ法ポリスチレンフォーム３号

0.038

＊

ビーズ法ポリスチレンフォーム４号

0.041

＊

硬質ウレタンフォーム 1 種

0.029

硬質ウレタンフォーム２種１号

0.023

硬質ウレタンフォーム２種２号

0.024

硬質ウレタンフォーム２種３号

0.027

硬質ウレタンフォーム２種４号

0.028

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１

0.034

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H

0.026

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種３

0.040

フェノールフォーム１種

0.022

フェノールフォーム 2 種 1 号

0.036

フェノールフォーム 2 種 2 号

0.034

フェノールフォーム 2 種 3 号

0.028

フェノールフォーム 3 種 1 号

0.035

ファイバーマット

0.040

ファイバーボード

0.052＊

ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材

硬質ウレタンフォーム断熱材

吹付け硬質ウレタンフォーム＊
フェノールフォーム断熱材＊

インシュレーションファイバー断熱材＊

注）小分類に＊が記されたものは、設計図書に小分類の断熱材種類（例：「グラスウール断熱材 32K」）が記載されていない場合のデフォルト値を表す。

1816

参考 2：熱伝導率等の熱性能が規定されている規格
JIS A 9521 のうち、以下の区分に該当する断熱材
GW10-50
GW10-49
GW10-48
GW12-45
GW14-44
GW16-45
GW16-44
GW20-42
GW20-41
GW20-40
GW24-38
GW32-36
GW40-36
GW48-35
GW64-35
GW80-33
GW96-33
GWHG10-47
GWHG10-46
GWHG10-45
GWHG10-44
GWHG10-43
GWHG12-43

建材種別（表記）
グラスウール断熱材 通常品（10-50） 又は
GW10-50 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（10-49） 又はGW10-49 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（10-48） 又はGW10-48 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（12-45） 又はGW12-45 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（14-44） 又はGW14-44 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（16-45） 又はGW16-45 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（16-44） 又はGW16-44 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（20-42） 又はGW20-42 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（20-41） 又はGW20-41 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（20-40） 又は
GW20-40 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（24-38） 又はGW24-38 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（32-36） 又はGW32-36 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（40-36） 又はGW40-36 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（48-35） 又はGW48-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（64-35） 又はGW64-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（80-33） 又はGW80-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 通常品（96-33） 又はGW96-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG10-47）
又は GWHG10-47 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG10-46）
又は GWHG10-46 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG10-45）
又は GWHG10-45 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG10-44）
又は GWHG10-44 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG10-43）
又は GWHG10-43 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG12-43）
又は GWHG12-43 (JIS A 9521)

19

17

熱伝導率
W/m・K
0.050
0.049
0.048
0.045
0.044
0.045
0.044
0.042
0.041
0.040
0.038
0.036
0.036
0.035
0.035
0.033
0.033
0.047
0.046
0.045
0.044
0.043
0.043

GWHG12-42
GWHG12-41
GWHG14-38
GWHG14-37
GWHG16-38
GWHG16-37
GWHG16-36
GWHG20-38
GWHG20-37
GWHG20-36
GWHG20-35
GWHG20-34
GWHG24-36
GWHG24-35
GWHG24-34
GWHG24-33
GWHG28-35
GWHG28-34
GWHG28-33
GWHG32-35
GWHG32-34
GWHG32-33
GWHG36-34
GWHG36-33
GWHG36-32
GWHG36-31

グラスウール断熱材 高性能品（HG12-42）
又は GWHG12-42 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG12-41）
又は GWHG12-41 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG14-38）
又は GWHG14-38 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG14-37）
又は GWHG14-37 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG16-38）
又は GWHG16-38 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG16-37）
又は GWHG16-37 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG16-36）
又は GWHG16-36 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG20-38）
又は GWHG20-38 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG20-37）
又は GWHG20-37 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG20-36）
又は GWHG20-36 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG20-35）
又は GWHG20-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG20-34）
又は GWHG20-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG24-36）
又は GWHG24-36 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG24-35）
又は GWHG24-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG24-34）
又は GWHG24-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG24-33）
又は GWHG24-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG28-35）
又は GWHG28-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG28-34）
又は GWHG28-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG28-33）
又は GWHG28-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG32-35）
又は GWHG32-35 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG32-34）
又は GWHG32-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG32-33）
又は GWHG32-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG36-34）
又は GWHG36-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG36-33）
又は GWHG36-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG36-32）
又は GWHG36-32 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG36-31）
又は GWHG36-31 (JIS A 9521)

20

18

0.042
0.041
0.038
0.037
0.038
0.037
0.036
0.038
0.037
0.036
0.035
0.034
0.036
0.035
0.034
0.033
0.035
0.034
0.033
0.035
0.034
0.033
0.034
0.033
0.032
0.031

GWHG38-34
GWHG38-33
GWHG38-32
GWHG38-32
GWHG40-34
GWHG40-33
GWHG40-32
GWHG48-33
GWHG48-32
GWHG48-31
RWLA
RWLB
RWLC
RWLD
RWMA
RWMB
RWMC
RWHA
RWHB
RWHC
IM
DIB(P)
EPS1
EPS2
EPS3
EPS4

グラスウール断熱材 高性能品（HG38-34）
又は GWHG38-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG38-33）
又は GWHG38-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG38-32）
又は GWHG38-32 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG38-31）
又は GWHG38-32 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG40-34）
又は GWHG40-34 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG40-33）
又は GWHG40-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG40-32）
又は GWHG40-32 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG48-33）
又は GWHG48-33 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG48-32）
又は GWHG48-32 (JIS A 9521)
グラスウール断熱材 高性能品（HG48-31）
又は GWHG48-31 (JIS A 9521)
ロックウール断熱材 LA 又は RWLA (JISA 9521)
ロックウール断熱材 LB 又は RWLB (JIS A
9521)
ロックウール断熱材 LC 又は RWLC (JIS A
9521)
ロックウール断熱材 LD 又は RWLD (JISA 9521)
ロックウール断熱材 MA 又は RWMA (JISA 9521)
ロックウール断熱材 MB 又は RWMB (JISA 9521)
ロックウール断熱材 MC 又は RWMC (JISA 9521)
ロックウール断熱材 HA 又は RWHA (JISA 9521)
ロックウール断熱材 HB 又は RWHB (JISA 9521)
ロックウール断熱材 HC 又は RWHC (JISA 9521)
インシュレーションファイバー断熱材 ファイバーマット 又は IM (JIS A 9521)
インシュレーションファイバー断熱材 ファイバーボード 又は DIB(P) (JIS A 9521)
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 1 号 又
は EPS1 (JIS A 9521)
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 2 号 又
は EPS2 (JIS A 9521)
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 3 号 又
は EPS3 (JIS A 9521)
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材 4 号 又
は EPS4 (JIS A 9521)

21

19

0.034
0.033
0.032
0.031
0.034
0.033
0.032
0.033
0.032
0.031
0.045
0.043
0.041
0.039
0.038
0.037
0.036
0.036
0.035
0.034
0.040
0.052
0.034
0.036
0.038
0.041

XPS1ｂA
XPS1ｂB
XPS1ｂC
XPS2ｂA
XPS2ｂB
XPS2ｂC
XPS3aA
XPS3aB
XPS3aC
XPS3aD
XPS3bA
XPS3bB
XPS3bC
XPS3bDPUF1
PUF2.1PUF2.2PUF2.3PUF2.4
PE1.1
PE1.2
PE2
PE3
PF1.1A1、PF1.1A2

PF1.1B1、PF1.1B2

押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1 種 b A
又は XPS1ｂA (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1 種 b B
又は XPS1ｂB (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 1 種 b C
又は XPS1ｂC (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2 種 b A
又は XPS2ｂA (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2 種 b B
又は XPS2ｂB (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 2 種 b C
又は XPS2ｂC (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 a A
又は XPS3aA (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 a B
又は XPS3aB (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 a C
又は XPS3aC (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 a D
又は XPS3aD (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 b A
又は XPS3bA (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 b B
又は XPS3bB (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 b C
又は XPS3bC (JIS A 9521)
押出法ポリスチレンフォーム断熱材 3 種 b D
又は XPS3bD (JIS A 9521)
硬質ウレタンフォーム断熱材 1 種 又はPUF1 (JIS A 9521)
硬質ウレタンフォーム断熱材 2 種 1 号 又はPUF2.1 (JIS A 9521)
硬質ウレタンフォーム断熱材 2 種 2 号 又はPUF2.2 (JIS A 9521)
硬質ウレタンフォーム断熱材 2 種 3 号 又はPUF2.3 (JIS A 9521)
硬質ウレタンフォーム断熱材 2 種 4 号 又はPUF2.4 (JIS A 9521)
ポリエチレンフォーム断熱材 1 種 1 号 又はPE1.1 (JIS A 9521)
ポリエチレンフォーム断熱材 1 種 2 号 又はPE1.2 (JIS A 9521)
ポリエチレンフォーム断熱材 2 種 又はPE2 (JIS A 9521)
ポリエチレンフォーム断熱材 3 種 又はPE3 (JIS A 9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 1 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF1.1A1、PF1.1A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 1 号 BⅠ、
BⅡ 又は PF1.1B1、PF1.1B2 (JIS A
9521)

22

20

0.040
0.038
0.036
0.034
0.032
0.030
0.028
0.026
0.024
0.022
0.028
0.026
0.024
0.022
0.029
0.023
0.024
0.027
0.028
0.042
0.042
0.038
0.034
0.022

0.021

PF1.1C1、PF1.1C2

PF1.1D1、PF1.1D2

PF1.1E1、PF1.1E2

PF1.2A1、PF1.2A2

PF1.2B1、PF1.2B2

PF1.2C1、PF1.2C2

PF1.2D1、PF1.2D2

PF1.2E1、PF1.2E2

PF1.3A1、PF1.3A2

PF1.3B1、PF1.3B2

PF1.3C1、PF1.3C2

PF1.3D1、PF1.3D2

PF1.3E1、PF1.3E2

PF2.1A1、PF2.1A2

PF2.2A1、PF2.2A2

PF2.3A1、PF2.3A2

PF3.1A1、PF3.1A2

フェノールフォーム断熱材 1 種 1 号 CⅠ、
CⅡ 又は PF1.1C1、PF1.1C2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 1 号 DⅠ、
DⅡ 又は PF1.1D1、PF1.1D2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 1 号 EⅠ、EⅡ 又は PF1.1E1、PF1.1E2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 2 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF1.2A1、PF1.2A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 2 号 BⅠ、
BⅡ 又は PF1.2B1、PF1.2B2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 2 号 CⅠ、
CⅡ 又は PF1.2C1、PF1.2C2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 2 号 DⅠ、
DⅡ 又は PF1.2D1、PF1.2D2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 2 号 EⅠ、EⅡ 又は PF1.2E1、PF1.2E2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 3 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF1.3A1、PF1.3A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 3 号 BⅠ、
BⅡ 又は PF1.3B1、PF1.3B2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 3 号 CⅠ、
CⅡ 又は PF1.3C1、PF1.3C2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 3 号 DⅠ、
DⅡ 又は PF1.3D1、PF1.3D2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 1 種 3 号 EⅠ、EⅡ 又は PF1.3E1、PF1.3E2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 2 種 1 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF2.1A1、PF2.1A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 2 種 2 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF2.2A1、PF2.2A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 2 種 3 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF2.3A1、PF2.3A2 (JIS A
9521)
フェノールフォーム断熱材 3 種 1 号 AⅠ、
AⅡ 又は PF3.1A1、PF3.1A2 (JIS A
9521)

23

21

0.020

0.019

0.018

0.022

0.021

0.020

0.019

0.018

0.022

0.021

0.020

0.019

0.018

0.036

0.034

0.028

0.035

JIS A 952３のうち、以下の区分に該当する断熱材
ＬＦＧW0９５２

ＬＦＧＷ１０５２

ＬＦＧＷ１０５１

ＬＦＧＷ１１５２

ＬＦＧＷ１１５１

ＬＦＧＷ１２５２

ＬＦＧＷ１３５２

ＬＦＧＷ１３５１

ＬＦＧＷ１４５２

ＬＦＧＷ１４５１

ＬＦＧＷ１５５１

ＬＦＧＷ１６５１

ＬＦＧＷ１８５２

ＬＦＧＷ１９５１

ＬＦＧＷ２０５０

ＬＦＧＷ２０４０

ＬＦＧＷ２２３８

建材種別（表記例）
吹込み用グラスウール断熱材 ９kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ0９５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １０kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１０５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １０kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１０５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １１kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１１５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １１kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１１５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １２kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１２５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １３kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１３５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １３kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１３５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １４kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１４５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １４kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１４５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １５kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１５５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １６kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１６５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １８kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１８５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 １９kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ１９５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２０kg/㎥ ０．０５０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２０５０ λ０．０５０(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２２kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２２３８ λ０．０３８

24

22

熱伝導率
W/m・K
0.05２

0.05２

0.05１

0.05２

0.05１

0.05２

0.05２

0.05１

0.05２

0.05１

0.05１

0.05１

0.05２

0.05１

0.05０

0.0４０
0.0３８

ＬＦＧＷ２４３６

ＬＦＧＷ２６３６

ＬＦＧＷ２８３６

ＬＦＧＷ３２４０

ＬＦＧＷ３２３８

ＬＦＧＷ３５４０

ＬＦＧＷ３５３８

ＬＦＧＷ３６３６

ＬＦＧＷ４０４０

ＬＦＧＷ４０３８

ＬＦRＷ２５５５

ＬＦRＷ２５５４

ＬＦRＷ２５５３

ＬＦRＷ２５５２

ＬＦRＷ２５５１

ＬＦRＷ２５５０

ＬＦRＷ２５４９(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２４kg/㎥ ０．０３６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２４３６ λ０．０３６(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２６kg/㎥ ０．０３６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２６３６ λ０．０３６(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ２８kg/㎥ ０．０３６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ２８３６ λ０．０３６(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ３２kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ３２４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ３２kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ３２３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ３５kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ３５４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ３５kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ３５３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ３６kg/㎥ ０．０３６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ３６３６ λ０．０３６(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ４０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ４０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用グラスウール断熱材 ４０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＧＷ４０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５５
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５５ λ０．０５５(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５４
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５４ λ０．０５４(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５３
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５３ λ０．０５３(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０５０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５５０ λ０．０５０(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４９ λ０．０４９(JIS A 9523)

25

23

0.0３６

0.0３６

0.0３６

0.0４０

0.0３８

0.0４０

0.0３８

0.0３６

0.0４０

0.0３８

0.05５

0.05４

0.05３

0.05２

0.05１

0.05０

0.0４９

ＬＦRＷ２５４８

ＬＦRＷ２５４７

ＬＦRＷ２５４６

ＬＦRＷ２５４５

ＬＦRＷ２５４４

ＬＦRＷ２５４３

ＬＦRＷ２５４２

ＬＦRＷ２５４１

ＬＦRＷ２５４０

ＬＦRＷ３０５３

ＬＦRＷ３０５２

ＬＦRＷ３０５１

ＬＦRＷ３０５０

ＬＦRＷ３０４９

ＬＦRＷ３０４８

ＬＦRＷ３０４７

ＬＦRＷ３０４６

吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４８ λ０．０４８(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４７
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４７ λ０．０４７(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４６ λ０．０４６(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４５
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４５ λ０．０４５(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４４
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４４ λ０．０４４(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４３
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４３ λ０．０４３(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４２ λ０．０４２(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４１ λ０．０４１(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ２５４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０５３
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０５３ λ０．０５３(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０５２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０５２ λ０．０５２(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０５１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０５１ λ０．０５１(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０５０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０５０ λ０．０５０(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４９ λ０．０４９(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４８ λ０．０４８(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４７
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４７ λ０．０４７(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４６ λ０．０４６(JIS A 9523)

26

24

0.0４８

0.0４７

0.0４６

0.0４５

0.0４４

0.0４３

0.0４２

0.0４１

0.0４０

0.05３

0.05２

0.05１

0.05０

0.0４９

0.0４８

0.0４７

0.0４６

ＬＦRＷ３０４５

ＬＦRＷ３０４４

ＬＦRＷ３０４３

ＬＦRＷ３０４２

ＬＦRＷ３０４１

ＬＦRＷ３０４０

ＬＦRＷ３０３９

ＬＦRＷ３０３８

ＬＦRＷ６０３９

ＬＦRＷ６０３８

ＬＦRＷ６０３７

ＬＦRＷ６０３６

ＬＦＣＦ２５４０

ＬＦＣＦ２５３９

ＬＦＣＦ２５３８

ＬＦＣＦ４０４０

ＬＦＣＦ４０３９

吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４５
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４５ λ０．０４５(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４４
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４４ λ０．０４４(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４３
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４３ λ０．０４３(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４２
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４２ λ０．０４２(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４１
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４１ λ０．０４１(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ３０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ３０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ６０３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ６０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３７
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ６０３７ λ０．０３７(JIS A 9523)
吹込み用ロックウール断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３６
W/m・Ｋ 又は ＬＦＲＷ６０３６ λ０．０３６(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ２５kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ２５４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ２５kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ２５３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ２５kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ２５３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ４０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ４０kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４０３９ λ０．０３９(JIS A 9523)

27

25

0.0４５

0.0４４

0.0４３

0.0４２

0.0４１

0.0４０

0.0３９

0.0３８

0.0３９

0.0３８

0.0３７

0.0３６

0.0４０

0.0３９

0.0３８

0.0４０

0.0３９

ＬＦＣＦ４０３８

ＬＦＣＦ４５４０

ＬＦＣＦ４５３９

ＬＦＣＦ４５３８

ＬＦＣＦ５０４０

ＬＦＣＦ５０３９

ＬＦＣＦ５０３８

ＬＦＣＦ５５４０

ＬＦＣＦ５５３９

ＬＦＣＦ５５３８

ＬＦＣＦ６０４０

ＬＦＣＦ６０３９

ＬＦＣＦ６０３８

吹込み用セルローズ断熱材 ４０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ４５kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４５４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ４５kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４５３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ４５kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ４５３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５０kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５０３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５５kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５５４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５５kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５５３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ５５kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ５５３８ λ０．０３８(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ６０kg/㎥ ０．０４０
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ６０４０ λ０．０４０(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３９
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ６０３９ λ０．０３９(JIS A 9523)
吹込み用セルローズ断熱材 ６０kg/㎥ ０．０３８
W/m・Ｋ 又は ＬＦＣＦ６０３８ λ０．０３８(JIS A 9523)

0.0３８

0.0４０

0.0３９

0.0３８

0.0４０

0.0３９

0.0３８

0.0４０

0.0３９

0.0３８

0.0４０

0.0３９

0.0３８

注）建材種別の表記ついては、種類及び密度の下限値（又は製品記号）並びに熱伝導率の呼び方を示す記号（又は密度の下限値における熱伝導率）の組み合わせにより、上記表以外の表記方法も可能。

JIS A 9526 のうち、以下の区分に該当する断熱材
NF1
NF1H
NF２

建材種別（表記）
吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１ 又は NF１(JIS A 9526)
吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H 又は NF１
H (JIS A 9526)
吹付け硬質ウレタンフォーム A 種２ 又は NF２(JIS A 9526)

28

26

熱伝導率
W/m・K
0.034
0.026
0.034

NF2H
NF3

JIS A 9511 のうち、以下の区分に該当する断熱材
A-XPS-B-1b
A-XPS-B-2b
A-XPS-B-3b
A-XPS-B-3a
A-EPS-B-特A-PF-B-1.2
A-PF-B-3.1
A-PUF-B-1
A-PUF-B-2.1
A-PUF-B-2.2
A-PUF-B-2.3
A-PUF-B-2.4

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種２H 又は NF２
H (JIS A 9526)
吹付け硬質ウレタンフォーム A 種３ 又は NF３(JIS A 9526)

建材種別（表記）
A 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 1 種 b 又は
A-XPS-B-1ｂ（JIS A9511）
A 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ２種 b 又は
A-XPS-B-2ｂ（JIS A9511）
A 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ３種 b 又は
A-XPS-B-３ｂ（JIS A9511）
A 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ３種 a 又は
A-XPS-B-３a（JIS A9511）
A 種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 特号
又は A-EPS-B-特（JIS A 9511）
A 種フェノールフォーム保温板 1 種 2 号
又は A-PF-B-1.2（JISA9511）
A 種フェノールフォーム保温板 3 種 1 号
又は A-PF-B-3.1（JISA9511）
A 種硬質ウレタンフォーム保温板 1 種
又は A-PUF-B-1（JISA9511）
A 種硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 1 号
又は A-PUF-B-2.1（JISA9511）
A 種硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 2 号
又は A-PUF-B-2.2（JISA9511）
A 種硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 3 号
又は A-PUF-B-2.3（JISA9511）
A 種硬質ウレタンフォーム保温板 2 種 4 号
又は A-PUF-B-2.4（JISA9511）

29

27

0.026
0.040

熱伝導率
W/m・K
0.040
0.034
0.028
0.028
0.034
0.022
0.035
0.029
0.023
0.024
0.027
0.028

３.２. 窓の熱貫流率、日射熱取得率（ガラスの種類、ブラインドの設置状況）
１） 確認項目○ 設計図書の記載方法には、１）①～③に示す 3 パターンがあり、記載方法によって確認すべき項目が異なるので、最初に設計図書が①～③のどれに該当するかを判断し、該当箇所の確認作業を行う。
設計図書の記載内容

確認項目① モデル建物法において選択できる窓ガラスの種類 が ○建具の記号、サッシの種類（材質）、
記載されている場合：
寸法○建具の記号、サッシの種類（材質）、寸法○窓ガラスの種類※１（ガラス建築確○窓ガラスの種類※１（ガラス建築確認記号※2）
認記号※2）○施工部位○施工部位○ブラインドの有無○ブラインドボックスの有無※３○庇の設置状況○庇の設置状況※１

3.2.

【記載例 1】AW-1、アルミ製サッシ、3.0W×2.5H、二層複層ガ
ラス 2LsA12、明色ブラインド【記載例 2】AW-1、アルミ製サッシ、3.0W×2.5H、二層複層ガ
ラス 2LsA12（Low-E6+A12+FL6、乾燥空気、日射遮蔽型）、明色ブラインド、② 窓ガラスの種類と熱貫流率・日射取得率等が記載されて ○建具の記号、サッシの種類（材質）いる場合：
寸法○ガラスの熱貫流率、日射熱取得率、○建具の記号、サッシの種類（材質）、寸法
当該熱性能の試験方法※3○ガラスの熱貫流率・日射熱取得率、当該熱性能の試験方法※3○施工部位○施工部位○ブラインドボックスの有無※３○ブラインドの有無○庇の設置状況○庇の設置状況【記載例】
AW-1、アルミ製サッシ、3.0W×2.5H、Low-E ガラス（Low-E6+A12+FL6、熱貫流率 2.5W/㎡ K・日射熱取得率 0.30、JIS R 3106 により測定）、明色ブラインド30

28

③ 窓全体の熱性能が記載されている場合：○建具の記号、寸法○窓の熱貫流率・日射熱取得率、当該熱性能の試
験方法※3
○施工部位
○ブラインドの有無○庇の設置状況○建具の記号、寸法○窓の熱貫流率、日射熱取得率、当該熱性能の試験方法○施工部位○ブラインドボックスの有無※4○庇の設置状況【記載例】
AW-1、3.0W×2.5H、窓の熱貫流率 2.5W/㎡ K・日射熱取得率 0.30、JIS A 4710 及び JIS A 1493
により測定）、明色ブラインド※1 参考１を参照。
※2 モデル建物法において選択できる窓ガラスの種類に係る記号。
※3 熱貫流率、日射熱取得率等の熱性能に係る試験方法。別紙１を参照。
※4 ブラインドボックスを設置していれば、ブラインドが設置されるものと判断。

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
材料納入時
施工後

確認項目
材質、形状等
材質、形状等
施工状況

具体的な確認方法
施工計画書（窓）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、納入仕様書等に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書・納入伝票等により、使用される窓ガラスが設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに、必要に応じ、材料納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、設計図書の記載内容によって以下の確認を行う。
①モデル建物法において選択できる窓ガラスの種類が記載されている場合
・ ガラスラベル※１や納入伝票等に記載された窓ガラスの種類又はガラス建築確認記号が、設計図書に記載の内容と一致していることを確認する。
・ また、サッシの種類（材質）が、設計図書に記載の材質と一致していることを確認す
る。

31

29

3.2.

②窓ガラスの種類と熱貫流率・日射取得率等が記載されている場合
・ ガラスラベル※１や納入伝票等に記載された窓ガラス種類（例：Low-E6+A12+FL6）
や製造者名等をもとに、製造者のカタログや一般社団法人住宅性能評価・表示協会の「温熱・省エネ設備機器等ポータルサイト」等により熱性能・熱性能に係る試験方法を把握し、設計図書に記載の内容と一致していることを確認する。
・ また、サッシの種類（材質）が、設計図書に記載の材質と一致していることを確認する。
③設計図書に窓全体の熱性能が記載されている場合
・ サッシ製造者の納入仕様書等に記載されたサッシの種類等と、ガラス製造者の納入仕様書等に記載されたガラスの種類等をもとに算出した窓全体の熱性能が、設計図書に記
載の熱性能と一致していることを確認する。
※１ ガラス表面に貼り付けられ、ガラス建築確認記号、品番、寸法等が記載されたもの（現。３）a)参照。
在、板硝子協会で検討中）○ 設計図書に、熱性能に関する規格や試験方法が記載されている場合、工事監理者は必要に応じて、熱性能を証明する書類（第三者認証（WindEye※1 による熱性能証明書等）、窓性能
一覧表※2、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
※1 一般社団法人リビングアメニティ協会による窓の断熱性能プログラム。参考２を参照※2 建築研究所 HP 掲載の「非住宅建築物のエネルギー消費性能の評価方法に関する技術情報」の「窓の性能一覧」。

３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に記載の確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

3230

a) ガラスラベル

チェックポイント（設計図書にガラスの種類と熱性能が記載されている場合）○ガラス種類をもとに熱性能を確認

チェックポイント（設計図書にガラス建築確認記号が記載されている場合）○ガラス建築確認記号が設計図書と一致しているか確認

33

31b) 納入伝票（サッシ） （予定）（①、②の場合）

チェックポイント○サッシの種類（材質）※ 納入伝票にサッシの種類（材質）が記載されていない場合は、製作取付図等での確認が考えられる。

34

32

参考 1：窓ガラスの種類（モデル建物法入力マニュアルより）

35

33

36

34

37

35

38

36

（参考２）WindEye による熱性能証明書の例（予定） （②の場合）○ガラス種類

チェックポイント○熱貫流率○日射熱取得率39

37

３.３. 空調熱源機器
１） 確認項目

3.3.

設計図書の記載内容
確認項目
機器記号、熱源機種、定格能力・定格消費電力・ ○機器記号
定格燃料消費量、各能力値の定格条件・試験方法 ○熱源機種※1○定格能力・定格消費電力・定格燃料消費量○各能力値が設計図書に記載の定格条件・【記載例 1】
試験方法により算出されている旨
R-０1、ターボ冷凍機、定格能力 200RT（JIS B 8621 に基づく定格冷凍能力（標準定格））、定格消費電力 150kW（JIS B
8621 に基づく定格冷凍所要入力（標準定格））【記載例 2※2】
R-０1、ターボ冷凍機
・ ＜応用定格＞定格能力 200RT（JIS B
8621 に基づく定格冷凍能力）、定格消費電力 150kW（JIS B 8621 に基づく定格冷凍所要入力）＜標準定格＞定格能力 200RT（JIS B
8621 に基づく定格冷凍能力）、定格消費電力 120kW（JIS B 8621 に基づく定格冷凍所要入力）
・ 定格能力 180RT（JIS B 8621 に基づく
定格冷凍能力（応用定格））、消費電力
160kW（JIS B 8621 に基づく定格冷凍所
要入力（応用定格））（冷水温度 5℃/10℃、冷却水温度 32℃/38℃の場合）※1 定格能力・定格消費電力・定格燃料消費量に係る試験方法。別紙 1 を参照。
※2 JIS 等で規定された標準定格条件以外の設計条件（応用定格条件）を参照して設計を行う場合は、設計条件での性能だけではなく、ＪＩＳ等で規定された標準定格条件下の性能も図面上に併記する。
この場合、省エネ基準に係る工事監理では、標準定格条件下の性能が記された納品仕様書等を現場で確認する。なお、ターボ冷凍機や吸収式冷凍機において、その製品の標準定格条件下の性能が不明である場合は、応用定格条件下での性能及びその応用定格条件の具体的な条件（送水温度や冷却
水温度差等）を図面上に記載する。この場合、省エネ基準に係る工事監理では、応用定格条件下の性能が記された納品仕様書等を現場で確認する。
40

38２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
試運転後

確認項目
機種、能力等
搬入据付状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（熱源機器）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、熱源機器
が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、定格能力・定格消費電力・定格燃料消費量や、各能力値の定格条件・試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、熱源機器が所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）
を工事施工者等に求める。
３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

41

39

3.3.

a) 納入仕様書（パッケージエアコンディショナ（空冷式））
ACP-01

チェックポイント○設計図書に記載された機器記号が記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

チェックポイント○熱源機種

パッケージエアコンディショナ（空冷式）＊＊＊＊＊

チェックポイント○定格能力
チェックポイント○定格消費電力

チェックポイント○定格能力・定格消費電力に係る定格条件・試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

2．冷・暖房能力は、JISB8616 に基づく、定格冷房標準能力・定格暖房標準能力、また、冷・暖房冷定格消費電力は、JISB8616に基づく、定格冷房標準消費電力・定格暖房標準消費電力です。
値です。

42

40

b) 納入仕様書（ターボ冷凍機）
チェックポイント○設計図書に記載された機器記号を記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

R-01

チェックポイント○定格能力・定格消費電力に係る定格条件・試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

チェックポイント○熱源機種

ターボ冷凍機仕様表＊＊＊＊＊
JISB8621（標準定格）

定格冷凍能力チェックポイント○定格能力

定格冷凍所要入力

チェックポイント○定格消費電力

43

41c) 納入仕様書（吸収式冷凍機）
d)
チェックポイント○設計図書に記載された機器記号を記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

AR-01

チェックポイント○定格能力・定格消費電力・定格燃料消費量に係る定格条
件・試験方法
（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場
合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

吸収式冷凍機

定格冷凍・加熱能力

12 → 745 → 55

チェックポイント○熱源機種

チェックポイント○定格能力
32 → 37.5

加熱源消費熱量

チェックポイント○定格燃料消費量

消費電力

kＷ

Ｘ

Ｘ

チェックポイント○定格消費電力吸収式冷凍機4442e) 納入仕様書（小型貫流ボイラ）
チェックポイント○設計図書に記載された機器記号を記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

B-01

チェックポイント
○熱源機種
＊＊＊＊＊
小型貫流ボイラ

チェックポイント○定格加熱能力

熱出力（表示）

燃料使用量
（表示）

チェックポイント○定格燃料消費量

設備電力（表示）

チェックポイント○定格消費電力45

43

１６．公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会「小型貫流ボイラー性能表示ガイドライン」による。

チェックポイント○定格加熱能力、定格消費電力、定格燃料消費量に係る定格条件・試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

46

44

３.４. 全熱交換器
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目
機器記号、機器名称、定格全熱交換効率（冷房・暖 ○機器記号
房）、定格全熱交換効率の試験方法、設計給気量、 ○機器名称
設計排気量○設計給気量○設計排気量【記載例】○定格全熱交換効率
THEX-1 全熱交換器○性能が設計図書に記載の試験方法によ
設計給気量 2,000m3/h
り算出されている旨
設計排気量 1,500m3/h
全熱交換効率（冷房）60%
全熱交換効率（暖房） 65％（JIS B 8628に基づく定格全熱交換効率（冷房・暖房））
２） 具体的な確認方法○ 全熱交換器は、すべての機器が省エネ計算の対象となっているとは限らないので、設計者にあらかじめ対象となる機器を確認しておく。
○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
試運転後

確認項目
機種、能力等
搬入据付状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（全熱交換器）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書及びカタログ等により、全熱交換器が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、全熱交換効率や、全熱交換効率の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、定格時における性能を証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されてい
47

45

3.4.

ることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

48

46a) 納入仕様書（全熱交換器）

THEX-01

チェックポイント○設計図書に記載された機器記号を記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

チェックポイント○機器の名称

＊＊＊＊＊

定格
全熱
定格

チェックポイント○定格全熱交換効率

チェックポイント○給排気量

チェックポイント○定格全熱交換効率に係る試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場
合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

全熱交換効率冷房時・暖房時定格、JIS B 8628 に基づく定格全熱交換効率（冷房）・（暖房）です。

49

47

３.５. 送風機（換気設備）
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目
機器記号、換気方式、送風量、電動機出力、電動機出 ○機器記号
力の試験方法○送風量○電動機出力（高効率電動機の場合）○電動機出力が設計図書に記載の試
高効率電動機の適用する規格
験方法により測定されている旨

3.5.

【記載例】
（高効率電動機の場合）
FS-０1 給気ファン（駐車場系統）○高効率電動機の規格
第一種機械換気
送風量 20,000m3/h
電動機出力 5.5kW（JISB 8330 に基づく電動機出力）
電動機 JIS C 4213（低圧三相かご形誘導電動機：低圧トップランナーモータ）による
２） 具体的な確認方法○ 機械室、便所、厨房、駐車場の換気設備を対象とする。また、単相ファンは対象外とする。
○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
試運転後

確認項目
機種、能力等
施工状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（送風機）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、送風機が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、送風量や、電動機出力の規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、性能を証明する書類（第三者認証等）を工事施工者に求める。

50

48

３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。
a) 納入仕様書（送風機一覧表）

チェックポイント○設計図書に記載された機器記号が記載されていることを確認するとともに、送風機の名称・品番を確認

電動機出力

電動機出力は、JIS B 8330 に基づく電動機出力とする。

チェックポイント○電動機出力に係る試験方法等が記載されていることを確認〇一覧表でなく、明細表や承認図の表紙（かがみ）に電動機出力に係る試験方法等が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能

チェックポイント○高効率電動機の規格が記載されていることを確認〇一覧表でなく、明細表や承認図の表紙（かがみ）に
高効率電動機の規格が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能

51

49

3.5.

b) 納入仕様書（送風機詳細）
チェックポイント○設計図書に記載された機器記号が記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

チェックポイント○送風量○電動機出力

52

50

３.６. 照明器具
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目※２
照明記号、照明器具名称、ランプ名称または種類、 ○照明記号
消費電力、消費電力の試験方法※1、設置場所○照明器具名称○ランプ名称または種類【記載例（照明器具姿図）】○消費電力※3
FRS17-322 Hf-32W×2 灯用 95W○消費電力が設計図書に記載の試験方FRS22-H321 FHT-32W×1 灯用 35W法により測定されている旨※4
dn22 LED-22W×1 22W○設置場所（JIS C 8105-3 の試験方法による）※設置場所は、照明平面図において明示※１ 別紙 1 を参照。なお、消費電力が（一社）日本照明器具工業会のガイド１１４「照明エネルギー消費係数算出のための照明器具の消費電力の参考値」（以下「ガイド１１４」）に基づく場合、その旨が記載されていることを確認。
※２ 照明制御組込み型の場合は、「3.15 照明制御」の確認も行う。
※３ 消費電力がガイド１１４に基づく場合、ランプの種類・大きさ・灯数を確認※４ 消費電力がガイド１１４に基づく場合、その旨が記載されていることを確認

２） 具体的な確認方法○ 参考 1 に示す建物用途ごとに定められた主たる室用途の室の照明設備が対象。
○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
通電後

確認項目
機種等
施工状況
明るさ等

具体的な確認方法
納入仕様書（照明器具）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書・施工図等により、照明器具が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに、必要に応じ、機材納入時の立会い確認、設置器具の型番・数量等の目視による確認、工事施工者から提出される施工記録の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、消費電力の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は必要に応じ、性能を証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
53

51

3.6.

○ また、納入仕様書等に、「消費電力は、ガイド 114 に基づく」と記載されている場合、ランプの種類・大きさ・灯数により、ガイド 114 から消費電力を把握し、設計図書の記載内
容と一致することを確認する。
３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に記載の確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

5452a) 納入仕様書（明細表）

チェックポイント○設計図書に記載された照明記号が記載されていることを確認するとともに、照明機具の名称・品番を確認

チェックポイント○消費電力に係る試験方法等が記載※されていることを確認※「個別の納入仕様書に記載の消費電力は JIS C 8105-3 の試験測定方法による」、「消費電力の記載がないものの消費
電力は、ガイド 114 に基づく」等と記載〇一覧表でなく、明細表や承認図の表紙（かがみ）に消費電力に係る試験方法等が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能

55

53b) 納入仕様書（詳細）＊＊＊＊＊＊

チェックポイント
○照明記号

D0001

チェックポイント○照明器具名称○ランプ名称○消費電力※明細表に照明器具名称・ランプ名称等の記載があり、品番によって照合が可能であれば、個別の納入仕様書に記載しなくてもよい

56

54

参考 1：対象とする室用途

5755

３.７. 給湯設備
１） 確認項目① 給湯機器設計図書の記載内容
確認項目
給湯用途、熱源機種、定格加熱能力、定格消費電力、 ○熱源機種
定格燃料消費量、各能力値の定格条件・試験方法 ○定格加熱能力○定格消費電力【記載例】○定格燃料消費量
WHE-01 貯湯式電気温水器（厨房系統）○各能力値が設計図書に記載の定格条
定格加熱能力 2.1kW（JIS C 9219 に基づく
件・試験方法により算出されている｢消費電力｣）
旨
定格消費電力 2.1kW（JIS C 9219 に基づく｢消費電力｣）② 保温
設計図書の記載内容
管径、保温材厚さ、施工部位
3.7.

確認項目

【記載例 1】
公共建築設備工事標準仕様書（機械設備工事編）
平成 28 年版による※1○管径○保温材厚さ○施工部位【記載例 2】管径 40mm 未満：保温材厚さ 30mm
管径 40mm 以上 125mm 未満：保温材厚さ40mm
管径 125mm 以上：保温材厚さ 50mm
※1 参考 1 を参照。
（この場合、モデル建物法では保温仕様 3 に該当する。
）③ 節湯器具設計図書の記載内容
節湯器具仕様（自動節湯栓、節湯 B1）

確認項目○節湯器具仕様（器具品番）【記載例】
壁付シャワー水栓 AA-0001（節湯 B1）
5856２） 具体的な確認方法○ 洗面所・手洗い、浴室、厨房用の給湯設備を対象とする。
○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
試運転後

確認項目
機種、能力等
搬入据付状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（機器、器具等）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認① 給湯機器○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、給湯機器
が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じ機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）①に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、加熱能力・消費電力・燃料消費量や、各能力値の定格条件・試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、給湯機器が所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者等に求める。
② 保温工事○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書等により、使用される断熱材が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて初期納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）②に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
③ 節湯器具○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、衛生器具
が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）③に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。

59

57

3.7.

３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

60

58

本製品の加熱能力および燃料消費量は、JIS S 2109 によります。

潜熱回収型ガス給湯器＊＊＊＊＊＊

チェックポイント○熱源機種

チェックポイント○定格加熱能力・定格燃料消費量＊＊＊＊＊＊

a) 納入仕様書（ガス給湯器）

チェックポイント○定格消費電力
チェックポイント○定格加熱能力・定格消費電力・定格燃料消費量に係る定格条件・試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログ等を添付することも可能）

6159b) 納入仕様書（節湯器具）
チェックポイント○設計図書に記載された器具が、
節湯器具（自動水栓または節湯
B1）であることを確認する

＊＊＊＊＊

62

60

参考 1：保温材厚さ（公共建築設備工事標準仕様書（機械設備工事編）より）

63

61

３.８. 昇降機
１） 確認項目
設計図書の記載内容

確認項目

速度制御方式○速度制御方式【記載例】
可変電圧可変周波数制御方式、電力回生制御有り２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
施工後
試運転後

3.8.

確認項目
能力、仕様等
搬入据付状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（昇降機）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、昇降機が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて施工後の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、速度制御方式が記載されていることを確認する。
３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

6462a) 納入仕様書（昇降機）
チェックポイント○設計図書に記載された速度制御方式であることを確認する○電力回生制御の有無を確認する

3.8.

65

63

３.９. 太陽光発電設備
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目
太陽電池の種類、アレイ設置方法、アレイのシステ ○太陽電池の種類
ム容量、システム容量の試験方法、パネルの設置方 ○アレイ設置方法
位角、パネルの設置傾斜角○アレイのシステム容量○システム容量が設計図書に記載の試【記載例】
験方法により測定されている旨
単結晶シリコン型 架台設置型○パネルの設置方位角10kW（JIS C 8951、JIS C 8952 による） ○パネルの設置傾斜角
方位角 0 度（南） 傾斜角 30 度
２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
機材納入時
試運転後

3.9.

確認項目
種類、容量等
搬入据付状況
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（太陽光発電設備）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書に係る書類確認
試験成績書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書、施工図等により、太陽光発電設備が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
○ 具体的には、納入仕様書等に、消費電力の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、所定の性能を証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
○ なお太陽光パネルの設置方位角については、施工計画書や目視等で確認を行う。
３） 確認する図書の例○ 確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

66

64a) 納入仕様書

チェックポイント○太陽電池の種類○アレイのシステム容量○パネルの設置傾斜角

適用規格

JIS C 8991

適用規格

JIS C 8951,JIS C 8952

チェックポイント○システム容量に係る試験方法（型番等により、納入仕様書とカタロ
グ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログ等を添付することも可能）

3.9.

67

65

＊＊＊＊＊＊

チェックポイント○パネルの設置傾斜角

チェックポイント○アレイ設置方法

チェックポイント○設置方位角について
は、施工計画書や目視
等で確認

68

66

３.１０. 全熱交換器の自動換気切替制御
１） 確認項目
設計図書の記載内容
全熱交換器の自動換気切替制御の有無

確認項目○全熱交換器の自動換気切替制御の設置状況

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
試運転後

確認項目
仕様等
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（自動制御）に係る書類確認
自主検査記録等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、自動制御
設備が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
a) 自動換気切替機能付の全熱交換器の場合
・自動換気切替機能が設置されていることを確認する。
b) 自動換気切替制御を自動制御工事で行う場合
・静止型の場合：外気導入のためのバイパス経路切替ダンパが設置されていることを確認する。
・回転型の場合：ローターの回転を停止するための機構が設置されていることを確認する。
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、自動換気切替制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。なお、全熱交換器本体に自動換気切替機能が組み込まれている場合は、全熱交換器の納入仕様書等を確認する際に、合わせて確認することとなる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

69

67

3.10.

a) 納入仕様書（自動制御計装図または動作説明図）

チェックポイント
全熱交換器自動換気切替制
御が導入されていることを確認する

全熱交換器自動切替制御

チェックポイント
バイパス経路切替ダンパ等が設置されていることを確認する

チェックポイント
全熱交換器自動換気切替制
御が導入されている空調機等を確認する7068b) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
全熱交換器自動換気切替制御
（静止型）

確認内容
外気導入のためのバイパス経路
切替ダンパの設置状況

判定
良/否

全熱交換器自動換気切替制御（回転型）

ローターの回転を停止するための機構の設置状況

良/否

71

69

確認者

３.１１. 予熱時外気取り入れ停止制御
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目○空調機機器記号、設計外気量、設計排気量、予熱 ○空調機台数（該当する空調機）
時外気取り入れ停止制御○設計外気量、設計排気量（同上）○予熱時外気取り入れ停止制御の設置【記載例（機器リスト）】状況
AC-01 空調機 1 台
外気導入量 2,000m3/h 台
２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

3.11.

時期
納入前

確認項目
能力、仕様等

具体的な確認方法
納入仕様書（空調機、自動制御）に係る書類確認

機材納入時搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認（空
調機）

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調機が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
外気取り入れを停止するための機構（電動ダンパー等）が設置されていることを確認する。
予熱時を判断するためのタイマー、中央監視盤等が設置されていることを確認する。
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、予熱時外気取り入れ停止制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

72

70

チェックポイント
予熱時外気取り入れ停止制御が導入されていることを確認する

予熱時外気取り入れ停止制御a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）

3.11.

チェックポイント外気取り入れを停止するための機構（電動ダンパー等）が設置されていることを確認する
チェックポイント
中央監視盤の有無を確認する
チェックポイント
予熱時外気取り入れ停止制御が導入されている空調機等を確認する

73

71b) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
確認内容
予熱時外気取り入れ停止制御 外気取り入れを停止するための機構（電動ダンパー等）の設置
状況

判定
良/否

予熱時を判断するためのタイマ
ー、中央監視盤等の設置状況

良/否

74

72

確認者

３.１２. 二次ポンプの変流量制御
１） 確認項目
設計図書の記載内容
確認項目
空調二次ポンプ台数、定格流量、変流量制御の設置状 ○ポンプ台数（該当するポンプ）
況○定格流量○変流量制御の設置状況【記載例（機器リスト）】○制御弁、インバータの設置状況
PC-01 空調二次ポンプ 2 台
定格流量 240m3/h 台 インバータあり
２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前

確認項目
能力、仕様等

具体的な確認方法
納入仕様書（ポンプ、自動制御）に係る書類確認

機材納入時搬入据付状況

試運転後

運転状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認（ポンプ）
自主検査記録書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調二次ポンプが設計図書に定める仕様等に適合していることや、変流量制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
インバータでポンプ回転数を変化させる制御方式の場合、二次ポンプにインバータが設置されていることを確認する。
負荷を検知するための以下のセンサー等が設置されていることを確認する。
－ ポンプ吐出圧力センサー－ 末端差圧センサー－ 負荷流量センサー
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、二次ポンプ変流量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。
75

73

3.12.

a) 納入仕様書（自動制御計装図または動作説明図）

チェックポイント
末端差圧センサーが設置されていることを確認する

チェックポイント
変流量制御が導入されている
二次ポンプを確認する

チェックポイント
二次ポンプにインバータが設置されていることを確認する

76

74

チェックポイント
二次ポンプ変流量制
御が導入されていることを確認するb) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
二次ポンプ変流量制御

確認内容
二次ポンプインバータの設置状況

判定
良/否

ポンプ吐出圧力センサー・末端差圧センサー等の設置状況
負荷流量センサーの設置状況

良/否

77

75

良/否

確認者

３.１３. 空調機ファンの変風量制御
１） 確認項目
設計図書の記載内容
空調機台数、定格風量、変風量制御【記載例（機器リスト）】
AC-01 空調機 1 台
定格風量 4,000m3/h 台 インバータあり

確認項目○空調機台数（該当する空調機）○定格風量○変風量制御の設置状況○変風量装置・インバータの設置状況

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

3.13.

時期
納入前
納入時

確認項目
能力、仕様等
搬入据付状況

具体的な確認方法
納入仕様書（空調機、自動制御）に係る書類確認
目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認
（空調機）

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調機が設計図書に定める仕様等に適合していることや、変風量制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
ファンにインバータが設置されていることを確認する。
負荷を検知するための以下のようなセンサー等が設置されていることを確認する。
－ VAV ユニット風量（もしくは風速）－ VAV ユニット要求開度信号－ 吐出圧力センサー
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、空調機ファンの変風量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

7876

予熱時外気取り入れ停止制御a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）

チェックポイント
空調機変風量制御が導入されていることを確認する

チェックポイント
VAV ユニット要求開度
信号センサーが設置されていることを確認する

チェックポイント
ファンにインバータが設置されていることを確認する

チェックポイント
空調機ファンの変風量制御が導入されている空調機等を確認する

79

77

3.13.

b) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
空調機ファン変風量制御

確認内容
ファンインバータの設置状況

判定良/否VAV ユニット風量センサー・風速センサー・要求開度信号等の設
置状況

良/否

吐出圧力センサーの設置状況

良/否

80

78

確認者

３.１４. 換気ファンの送風量制御１） 確認項目
設計図書の記載内容
換気ファン送風量制御

確認項目○送風量制御の設置状況

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
試運転後

確認項目
仕様等
運転状況

具体的な確認方法
納入仕様書（自動制御）に係る書類確認
自主検査記録書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、自動制御
が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（自主検査の実施は必須とはしない）
対象室内の濃度や温度を検知するための以下のようなセンサー等が設置されていることを確認する。
－ CO 濃度センサー－ CO2 濃度センサー－ 温度センサー
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、換気ファンの送風量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

81

79

3.14.

a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）

チェックポイント換気ファン送風量制御が導入されていることを確認する

１２

チェックポイント
温度センサーが設置されていることを確認する

チェックポイント換気ファン送風量制御が導入されていることを確認する

チェックポイントCO 濃度センサーが設置されていること
を確認する

82

80

b) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
換気ファン送風量制御

確認内容
CO 濃度センサーの設置状況

判定良/否

CO2 濃度センサーの設置状況

良/否

温度センサーの設置状況

良/否

83

81

確認者

３.１５. 照明制御
１） 確認項目
設計図書の記載内容

確認項目○照明制御の設置状況

在室検知制御明るさ検知制御
タイムスケジュール制御
初期照度補正制御

２） 具体的な確認方法○ 標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。
時期
納入前
試運転後

確認項目
仕様
作動状況

具体的な確認方法
納入仕様書（照明制御）に係る書類確認
自主検査記録書等に係る書類確認○ 標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、照明制御
設備が設計図書に定める仕様等に適合していることや、照明制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。
○ 省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）① 在室検知制御
対象室内に、以下に示すような人感センサー等が設置されていることを確認する。
－ 連続調光タイプの人感センサー（標準図※1 記号注「AN」）－ 段調光タイプの人感センサー（標準図※1 記号「NT」）※1－ 点滅タイプの人感センサー（標準図 記号「N」）※1－ 熱線式自動スイッチ（標準図 記号「・RA」もしくは「・RAS」）
人感センサー等からの信号が、照明器具まで配線されていることを、施工図等で
確認する。
3.15.

② 明るさ検知制御
対象室内に、以下に示すような明るさセンサー等が設置されていることを確認する。
－ 連続調光タイプの明るさセンサー（標準図※1 記号「Ａ」もしくは「AN」）※1－ 自動点滅器（EE スイッチ）（標準図 記号「・Ａ」）※1－ 熱線式自動スイッチ（明るさセンサー付）（標準図 記号「・RA」もしくは「・RAS」）8482

明るさセンサー等からの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。
③ タイムスケジュール制御
タイムスケジュール制御が可能な照明制御盤等が設置されていることを確認する。
照明制御盤等からの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。
④ 初期照度補正制御
連続調光タイプの明るさセンサーが設置されていることを確認する。
明るさセンサーからの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。
※1 公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）〇 照明器具に、在室検知機能、明るさ検知機能、初期照度補正機能等が設置されている場合
は、照明器具の納入仕様書等により、それらの機能が設置されていることを確認する。
３） 確認する図書の例○ 納入仕様書等には、照明センサーが設置されている旨が記載されていることが必要となる。
○ 具体的な図書の例は、次のとおり。
○ 工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。

3.15.

85

83

a) 納入仕様書（明るさセンサー）

明るさセンサー（天井取付型）

チェックポイント
照明センサーが取り付けられていることを確認する

86

84

＊＊＊＊＊

b) 設置状況に係る自主検査記録書
制御種類
在室検知制御明るさ検知制御

タイムスケジュール制御
初期照度補正制御

確認内容
連続調光タイプ・段調光タイプ・点滅タイプ人感センサーの設置状況

判定
良/否

熱線式自動スイッチの設置状況

良/否

連続調光タイプ明るさセンサー・自動点滅器の設置状況

良/否

熱線式自動スイッチ（明るさセンサー付）の設置状況
照明制御盤の設置状況

良/否

連続調光タイプ明るさセンサーの設
置状況

良/否

87

85

良/否

確認者

別紙１ モデル建物法に係る設備機器の性能項目及び定義等一覧※）モデル建物法入力支援ツール Ver2.3 入力マニュアル（2017 年 4 月版）に基づき作成。最新の情報については、当該マニュア
ルを参照。

断熱
性能項目

定義
JIS A 9521
JIS A 9523

熱伝導率

JIS A 9526
JIS A 9511
JIS A 1420（※）（※）JIS A 1420 では測定方法として、JIS A 1412 を引用しているため、当該 JIS による測定方法により求めた値も当該規格の適用範囲内において利用することも可能である。

開口部
選択機器名

性能項目

定義
JIS R 3107

熱貫流率
ISO 10292
ガラス
JIS R 3106
日射熱取得率ISO 9050
JIS A 4710
JIS A 1492
熱貫流率

JIS A 2102-1 及び JIS A 2102-2 に規定される断熱性能計算方法

窓

ISO 10077-1 に規定される断熱性能計算法
ISO 15099 に規定される断熱性能計算法
JIS A 1493
日射熱取得率JIS A 2103

空気調和設備
定義
選択機器名

性能項目
規格

別紙１

ウォータチリングユ
ニット（空冷式）、ウ 定格能力（冷房）ォータチリングユニット（水冷式）、ウォ
ータチリングユニッ 定格能力（暖房）ト（水冷式地中熱）
定格消費電力(冷房)項目

JIS B 8613

定格冷却能力JRA 4066

定格冷却能力JIS B 8613

定格ヒートポンプ加熱能力

JRA 4066

定格ヒートポンプ加熱能力

JIS B 8613

定格冷却消費電力

88

86

定義
選択機器名

性能項目
規格

項目

JRA4066

定格冷却消費電力

JIS B 8613

定格ヒートポンプ加熱消費電力

JRA 4066

定格ヒートポンプ加熱消費電力

定格燃料消費量--定格能力（冷房）JIS B 8621

定格冷凍能力（標準定格）

定格消費電力(冷房)JIS B 8621

定格冷凍所要入力（標準定格）

定格燃料消費量--定格能力（冷房）

JRA 4037

定格冷凍能力

定格消費電力(冷房)JRA 4037

圧縮機定格冷凍入力

定格燃料消費量--定格能力（冷房）JIS B 8622

定格冷凍能力（標準定格）

定格能力（暖房）JIS B 8622

定格加熱能力（標準定格）

定格消費電力(冷房)JIS B 8622

消費電力（標準定格）

定格消費電力(暖房)JIS B 8622

消費電力（標準定格）

定格燃料消費量（冷房）JIS B 8622

加熱源消費熱量（標準定格）

定格燃料消費量（暖房）JIS B 8622

加熱源消費熱量（標準定格）

定格消費電力(暖房)ターボ冷凍機スクリュー冷凍機

吸収式冷凍機定格能力（暖房）
蒸気ボイラ

定格消費電力(暖房)
定格燃料消費量（暖房）
定格能力（暖房）

貫流ボイラ

定格消費電力(暖房)
定格燃料消費量（暖房）
定格能力（暖房）

小型貫流ボイラ

定格消費電力(暖房)
定格燃料消費量（暖房）
定格能力（暖房）

温水ボイラ

定格消費電力(暖房)
定格燃料消費量（暖房）
定格能力（暖房）

温水発生機

定格消費電力(暖房)
定格燃料消費量（暖房）

蒸気ボイラ性能表示ガイドライン
蒸気ボイラ性能表示ガイドライン
蒸気ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイ
ドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン

8987

熱出力（表示）設備電力（表示）
燃料消費量（表示）[kW]
熱出力（表示）設備電力（表示）
燃料消費量（表示）[kW]
熱出力（表示）設備電力（表示）
燃料消費量（表示）[kW]
熱出力
定格消費電力定格燃料消費量
熱出力
定格消費電力定格燃料消費量

別紙１

定義
選択機器名

性能項目
規格

地域熱供給

項目

定格能力

設計図書に記載されている熱供給量。

定格消費電力-定格燃料消費量定格能力を｢他人から供給された熱の一次エネルギー換算値｣で除した値。

定格能力（冷房）JIS B 8616

定格冷房標準能力

JRA 4002

定格冷房標準能力

JRA 4053

定格蓄熱非利用冷房能力

JRA 4069（※１）

定格冷房標準能力

JIS B 8616

定格暖房標準能力

JRA 4002

定格暖房標準能力

JRA 4053

定格蓄熱非利用暖房標準能力

JRA 4069（※１）

定格暖房標準能力

JIS B 8616

定格冷房標準消費電力

JRA 4002

定格冷房標準消費電力

JRA 4053

定格蓄熱非利用冷房消費電力

JRA 4069（※１）

定格冷房標準消費電力

JIS B 8616

定格暖房標準消費電力

JRA 4002

定格暖房標準消費電力

JRA 4053

定格蓄熱非利用暖房標準消費電力

JRA 4069（※１）

定格暖房標準消費電力--

JIS B 8627

定格冷房標準能力

定格能力（冷房）

JRA 4058

定格冷房標準能力（※３）

JRA 4069（※１）

定格冷房標準能力

JRA 4069（※２）

定格冷却能力JIS B 8627

定格暖房標準能力

JRA 4058

定格暖房標準能力

JRA 4069（※１）

定格暖房標準能力

JRA 4069（※２）

定格加熱能力JIS B 8627

定格冷房標準消費電力

定格消費電力(冷房)JRA 4058

定格冷房消費電力（非発電時）（※３）

JRA 4069（※3）

定格冷房標準消費電力

JRA 4069（※4）

定格冷却消費電力

定格消費電力(暖房)JIS B 8627

定格暖房標準消費電力（※３）

JRA 4058

定格暖房標準消費電力（非発電時）定格能力（暖房）

パッケージエアコン
ディショナ（空冷式）、パッケージエア
コンディショナ（水定格消費電力(冷房)冷式）、パッケージエ
アコンディショナ（水冷式熱回収形）、
パッケージエアコン
ディショナ（水冷式
地中熱）
定格消費電力(暖房)

定格燃料消費量定格能力（暖房）
ガスヒートポンプ冷
暖房機、ガスヒート （※３）
ポンプ冷暖房機（消費電力自給装置付）

90

88

定義
選択機器名

性能項目
規格

ルームエアコンディ
ショナ

電気式ヒーター等

JRA 4069（※１）

定格暖房標準消費電力

JRA 4069（※4）

定格加熱消費電力

JIS B 8627

定格冷房標準ガス消費量

定格燃料消費量(冷房)JRA 4058

定格冷房標準ガス消費量（非発電時）（※３）

JRA 4069（※１）

定格冷房標準ガス消費量

JRA 4069（※２）

定格冷却ガス消費量

JIS B 8627

定格暖房標準ガス消費量

定格燃料消費量(暖房)JRA 4058

定格暖房標準ガス消費量（非発電時）（※３）

JRA 4069（※１）

定格暖房標準ガス消費量

JRA 4069（※２）

定格加熱ガス消費量

定格能力（冷房）JIS C 9612

定格冷房能力定格能力（暖房）JIS C 9612

定格暖房標準標準能力

定格消費電力（冷房）JIS C 9612

定格冷房消費電力

定格消費電力（暖房）JIS C 9612

定格暖房標準消費電力

定格燃料消費量--定格能力（暖房）

電気ヒーター等の電気容量

定格消費電力（暖房）電気ヒーター等の定格消費電力

定格燃料消費量(暖房)-

定格能力（暖房）

FF 式暖房機等

項目

JIS A 4003

定格暖房能力JIS S 2031

定格暖房出力JIS S 2122

「熱効率」及び「表示ガス消費量」より算出された値

HA-013

暖房能力

JIS A 4003

定格消費電力JIS S 2031

定格消費電力JIS S 2122

定格消費電力HA-013定格消費電力JIS A 4003

定格燃料消費量

JIS S 2031

（最大）燃料消費量

JIS S 2122

表示ガス消費量

HA-013

燃料消費量

定格消費電力(暖房)

定格燃料消費量(暖房)（注１）JRA とは、一般社団法人日本冷凍空調工業会により定められた規格をいう。
（注２）蒸気ボイラ性能表示ガイドライン、貫流ボイラ性能表示ガイドラインとは、一般財団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会により定められたガイドラインをいう。
（注３）小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインとは、公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会により定められたガイドラインをいう。
（注４）温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインとは、日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会により定められたガイドライ
ンをいう。

91

89

（※１）JRA4069 のガスヒートポンプエアコンディショナで、冷暖同時運転形及びハイブリッド形のうち室外機マルチ形のみ適用する。
（※２）JRA4069 のガスヒートポンプチラーのみ適用する。
（※３）ガスヒートポンプ冷暖房機（消費電力自給装置付）については、発電時の性能。

全熱交換器
定義
性能項目
規格

項目

定格全熱交換効率（冷房）JIS B 8628

定格全熱交換効率（冷房）

定格全熱交換効率（暖房）JIS B 8628

定格全熱交換効率（暖房）

機械換気設備定義
性能項目
規格
JIS B 8330
電動機出力

項目
電動機出力

JIS B 8330

電動機入力（※1）

JIS C 9603

消費電力（※２）（※1） JIS B 8330 に規定される｢電動機入力｣は製造者が定める最大風量条件下の値とし、これに電動機効率（0.75）を乗じた値を用いる。
（※2） JIS C 9603 で規定される「消費電力」は、電動機効率（0.75）を乗じた値を用いる。

照明設備
定義
選択機器名

性能項目
規格

照明器具

消費電力

JIS C 8105-3

項目
消費電力

給湯設備
定義
選択機器名

性能項目
規格

ガス給湯機

ガス給湯暖房機

定格加熱能力JIS S 2109

出湯能力

定格消費電力JIS S 2109

定格消費電力定格燃料消費量

JIS S 2109

表示ガス消費量

定格加熱能力JIS S 2112

出湯能力

定格消費電力JIS S 2112

定格消費電力定格燃料消費量

JIS S 2112

表示ガス消費量

定格加熱能力蒸気ボイラ

項目

定格消費電力定格燃料消費量

蒸気ボイラ性能表示ガイ
熱出力（表示）ドライン
蒸気ボイラ性能表示ガイ
設備電力（表示）ドライン
蒸気ボイラ性能表示ガイ
燃料消費量（表示）[kW]
ドライン

92

90

定義
選択機器名

性能項目
規格
定格加熱能力貫流ボイラ

定格消費電力定格燃料消費量
定格加熱能力小型貫流ボイラ

定格消費電力定格燃料消費量
定格加熱能力温水ボイラ

定格消費電力定格燃料消費量

石油給湯機（給湯単機能）

石油給湯機（給湯機付ふろがま）

貫流ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイ
ドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表
示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性
能表示ガイドライン

項目
熱出力（表示）設備電力（表示）
燃料消費量（表示）[kW]
熱出力（表示）設備電力（表示）
燃料消費量（表示）[kW]
熱出力
定格消費電力定格燃料消費量

定格加熱能力JIS S 3024

連続給湯出力

定格消費電力JIS S 3024

定格消費電力定格燃料消費量

JIS S 3024

(最大)燃料消費量

定格加熱能力JIS S 3027

連続給湯出力

定格消費電力JIS S 3027

定格消費電力定格燃料消費量

JIS S 3027

(最大)燃料消費量

定格加熱能力JIS C 9220

冬期高温加熱能力

定格消費電力JIS C 9220

冬期高温消費電力

定格燃料消費量--

定格加熱能力JRA4060

冬期高温貯湯加熱能力

定格消費電力JRA4060

冬期高温貯湯加熱消費電力

定格燃料消費量--

定格加熱能力JIS C 9219

定格消費電力

定格消費電力JIS C 9219

定格消費電力定格燃料消費量--定格能力（暖房）JIS C 9335-2-35

定格入力

定格消費電力(暖房)JIS C 9335-2-35

定格入力

定格燃料消費量（暖房）--

家庭用ヒートポンプ
給湯機

業務用ヒートポンプ
給湯機

貯湯式電気温水器

電気瞬間湯沸器

定格加熱能力真空式温水発生機

定格消費電力定格燃料消費量

温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン

93

91

熱出力

定格消費電力定格燃料消費量

定義
選択機器名

性能項目
規格
定格加熱能力無圧式温水発生機

定格消費電力定格燃料消費量

温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン

項目
熱出力

定格消費電力定格燃料消費量（注１）JRA とは、一般社団法人日本冷凍空調工業会により定められた規格をいう。
（注 2）蒸気ボイラ性能表示ガイドライン、貫流ボイラ性能表示ガイドラインとは、一般社団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会により定められたガイドラインをいう。
（注 3）小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインとは、公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会により定められたガイドラインをいう。
（注 4）温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインとは、日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会により定められたガイドライ
ンをいう。

太陽光発電設備
選択機器名
太陽電池アレイ
結晶系太陽電池モジュール
結晶系以外の太陽電池モジュール
アモルファス太陽電池他
多接合太陽電池

定義
JIS C 8951 の測定方法に基づき測定され、JIS C 8952 に基づいて表示された｢標準太陽電池アレイ出力｣
JIS C 8990 、JIS C 8918 または IEC 61215 に基づいて記載された
太陽電池モジュールの 1 枚あたりの標準太陽電池モジュール出力
JIS C 8991 または IEC 61646 に基づいて記載された太陽電池モジュールの 1 枚あたりの標準太陽電池モジュール出力
JIS C8939 に基づいて記載された太陽電池モジュールの 1 枚あたりの標準太陽電池モジュール出力
JIS C8943 に基づいて記載された太陽電池モジュールの 1 枚あたりの標準太陽電池モジュール出力9492

別紙２ 自己適合宣言書の例

JIS Q 17050-1 に基づく自己適合宣言書
文書番号

品 A0001A

発行者の名前○○○株式会社

発行者の住所○○県○○市○○町一丁目 1 番地

宣言の対象

パッケージエアコンディショナ(付属書参照)
上記の宣言の対象は、次の文書の要求事項に適合している。
〈規格番号〉 JIS B 8616
〈規格名称〉 パッケージエアコンディショナ
〈発行日〉

追加情報

○○年○月○日

弊社は、IS09001 に基づく品質管理体制により、上記製品の供給を行います。
支援文書として以下の書類を用意しております。
・IS09001 登録書

問い合わせ先TEL : 0000-00-0000

代表者または代理者の署名○○ ○○○

発行日○○年○月○日

発行場所○○○株式会社○○本部品質管理部

役職名・氏名品質管理部長 ○○ ○○○この文書は、JIS Q 17050-1 に基づき作成された自己適合宣言書である。

別紙２
95

93

JIS Q 17050-1 に基づく自己適合宣言書（付属書-1）｢モデル建物法入力支援ツール Ver.2.1.4 入力マニュアル｣に規定された、JIS B 8616 に基づくパッ
ケージエアコンデショナ（空冷式）の性能は以下の通りです。
定格冷房標準能力（kW）

定格暖房標準能力（kW）

定格冷房標準消費電力（kW）

定格暖房標準消費電力（kW）

AA-0001A

7.1

8.0

2.2

2.1

AA-0002A

12.5

13.2

3.75

3.55

AA-0003A

18.0

21.2

5.5

5.3

AA-0004A

25.0

26.5

7.5

7.0

AA-0005A

36.0

40.0

11.0

10.5

AA-0006A

50.0

56.0

15.0

14.5

AA-0007A

56.0

63.0

18.5

18.0

・

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・

品番

96

94

別紙３ 省エネ基準工事監理報告書
１） モデル建物法を利用した場合における省エネ基準工事監理報告書
任意様式

省エネ基準工事監理報告書
平成

様

年

月

日

工事の監理状況を報告します。
この監理報告書及び添付書類に記載の事項は、事実に相違ありません。
印

工事監理者
物件概要
建
工

築
事

主
名

称

敷 地 の 地名 地番

報告内容（以下の項目について申請図書の通り施工されたことを報告します。）
項

目

報

告

事

項

照合を 行った
設計 図書

確 認方法

確 認結
果

A・B・C

①

断熱材の仕様、設置状況

・・②

窓の仕様、設置状況（ブライン ドボックス、 庇の設置状 況を含む）

・・①

熱源機器の仕様、設置状況

・・②

全熱交換器の仕様、設置状況

・
・

１．外皮

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

③

全熱交換器のバイパス制御の設置状況

・・④

予熱時外気取入れ停止制御の設置状況

・・⑤

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・・⑥

空調機ファンの変風量制御の設置状況

・・①

換気設備の仕様、設置状況

・・

２．空気調和設備

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

３．換気設備

適・不適

A・B・C

②

送風量制御の設置状況

・・①

照明器具の消費電力、台数および取付状況

・・②

各種制御の設置状況

適・不適

A・B・C

４．照明設備

適・不適

A・B・C

【在室 検知制御・ ﾀｲﾑｽｹｼﾞｭｰﾙ制 御・初期照 度補正制御 ・明るさ検 知制御】・・①

熱源機器の仕様、設置状況

・・②

給湯配管の保温の仕様、設置状況

・
・

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

５．給湯設備

適・不適

A・B・C

③

節湯器具の仕様、設置状況

・・

６．昇降機設備

昇降機の仕様、設置状況

・・

７．太陽光発電設備

太陽光発電の仕様、設置状況

・
・

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

［注意］
１．本様 式は、「モ デル建物法」 により建築 物エネルギ ー消費性能 基準への適合 性を確認し た建築物に 係る工事監理 を対象とし ています。
２．計算 対象となる 設備等が無い 場合は、当 該設備等に 係る項目の 記載は不要で す。
３．「照 合を行った 設計図書」の 欄は、建築 物省エネ法 施行規則第 １条第１項に 規定する図 書等のうち 、工事監理で 照合を行っ た図書を記 載してくだ さい。
４．「確 認方法」の 欄は、A・B・ Cのう ち、該当す るものを○ で囲んでくだ さい。Cに該当す る場合は、 確認に用いた 具体的な書 類を記載し てください 。
A:目 視による立 会確認 B: 計測等 による立会 い確認 C：施工 計画書等・試 験成績書等 による確認

97

95

別紙３

２） 標準入力法を利用した場合における省エネ基準工事監理報告書
任意様式

省エネ基準工事監理報告書
平成

様

年

月

日

工事の監理状況を報告します。
この監理報告書及び添付書類に記載の事項は、事実に相違ありません。
印

工事監理者
物件概要
建
工

築
事

主
名

称

敷 地 の 地名 地番

報告内容（以下の項目について申請図書の通り施工されたことを報告します。）
項

目

報

告

事

照合を 行った
設計 図書

項

確認方 法

確認 結果

A・ B・ C①

外壁等を構成している建材の仕様、設置状況

・
・

１．外皮

適 ・不適
A・ B・ C②

窓の仕様、設置状況（ブラ インド ボックス 、庇の設 置状況を 含む）

・
・

適 ・不適
A・ B・ C①

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C②

冷暖同時供給の有無

・
・

適 ・不適
A・ B・ C③

熱源機器に係る台数制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C④

蓄熱システムの仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑤２次ポンプの仕様（流量制御方式を含む）、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑥２次ポンプの変流量制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C

２．空気調和設備⑦

２次ポンプに係る台数制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑧

空調機の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑨

空調機ファンの変風量制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑩

予熱時外気取入れ停止制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑪

外気冷房制御の有無

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑫

全熱交換器の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C⑬

全熱交換器のバイパス制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C①

換気設備（換気代替空調機を含む）の仕様、設置状況

・・

３．換気設備

適 ・不適
A・ B・ C②

換気設備に係る各種制御（換気代替空調機を含む）の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C

４．照明設備①

照明器具の消費電力、台数および取付状況②

各種制御の設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C【在室 検知制御 ・ﾀｲﾑｽｹｼﾞｭｰﾙ制御 ・初期 照度補正 制御・明 るさ検知 制御】

・・

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C①

適 ・不適
A・ B・ C②

給湯配管の保温の仕様、設置状況

・・

５．給湯設備

適 ・不適
A・ B・ C③

節湯器具の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C④

太陽熱利用設備の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C

６．昇降機設備

昇降機の仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C①

太陽光発電の仕様、設置状況

・・

７．太陽光発電設備

適 ・不適
A・ B・ C②

パワーコンディショナの仕様、設置状況

・
・

適 ・不適
A・ B・ C

８．コージェネレーションシ
ステム

・
適 ・不適
コージェネレーションシステムの仕様、設置状況
・［注 意］
１． 本様式は 、「標準 入力法 」により 建築物エ ネルギ ー消費性 能基準へ の適合性 を確認 した建築 物に係る 工事監理 を対象 としてい ます。
２． 計算対象 となる設 備等が 無い場合 は、当該 設備等 に係る項 目の記載 は不要で す。
３． 「照合を 行った設 計図書 」の欄は 、建築物 省エネ 法施行規 則第１条 第１項に 規定す る図書等 のうち、 工事監理 で照合 を行った 図書を記 載してく ださい 。
４． 「確認方 法」の欄 は、A・B・Cのうち 、該当す るものを ○で囲ん でくだ さい。Cに該 当する場 合は、確 認に用い た具体 的な書類 を記載し てくださ い。
A:目視に よる立 会確認 B: 計 測等に よる立会 い確認 C： 施工計画 書等・試 験成績 書等によ る確認

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