スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

スノースポーツ安全基準コンメンタール「スノースポーツ安全基準」は、①スキーヤーがスキー場を滑る際に守らなければならないルール、および②スキー場管理者がスキー場の安全業務を行う際に守らなければならないルールについて定めた国内統一の基準である。全国スキー安全対策協議会が、はじめ「国内スキー等安全基準」という名称で平成元年に制定したものである。その後、平成６年に一回目、平成 25 年に二回目の改正が行われた。20 年近い二度の改正の間、スノーボ
ードやカービングスキーが広く普及するなどスキー場をとりまく環境は大きく変化し、ス
ノースポーツ事故裁判の判例も相応に積み重ねられてきた。こうした状況に対応すべく、
平成 25 年改正では従来の「国内スキー等安全基準」から新たに「スノースポーツ安全基準」へと改称するとともに、内容についても全面的に見直されることとなった。

はじめに「はじめに」は、本基準の総則にあたる部分であり、第１章から第４章までの各論を総括する位置づけとなっている。ここには、本基準の基本的な立場や考え方が示されており、目的、適用範囲、取扱いなど基準の骨子となる重要事項について規定されている。

1

本基準の目的と適用範囲ほか

この基準は、スキー場におけるスキーヤーおよびスキー場管理者が守るべき統一的なルールを定め、両者にその遵守を強く求めることによってスキー事故の発生を未然に防止し、スノースポーツの健全な発展に寄与することを目的とする。
1-1

目的

スノースポーツはその特性上、活動に様々な危険が内在するが、これらの危険を可能な限り回避し、事故を未然に防止することによって、スノースポーツの健全な発展に寄与していくことが本基準の目的である。
1-2

スノースポーツおよびスキーヤーの定義

スノースポーツとは、スキー・スノーボード・チェアスキーその他の雪上のスポーツ
や遊びの総称である。また、スキーヤーとは、これらの活動を行う全ての者をいう。
1-3

スキー場管理者の定義

スキー場管理者とは、スキー場経営者、スキー場経営者からスキー場の維持・管理について委任された個人・法人・地方自治体・その他の団体のことをいう。
-1-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

1-4

適用範囲

本基準が適用される範囲は、スキー場管理者が存する国内スキー場の管理区域内である。スキー場境界線（いわゆる “boundary” バウンダリー）の外側は管理区域外にあたり、そこで行われる山スキーなどには本基準は適用されない。「スキー場における」と限定的表現を用いているのはこのような理由からである。
また、スキー場管理区域内であれば全国どこのスキー場であっても本基準が適用されるというのが「統一的なルール」の意味であり、たとえ外国籍のスキーヤーであっても日本国内のスキー場を滑る以上は本基準の適用を免れない。
☞p.4、FISルール
1-5

p.36、スキー場境界線と立入禁止区域

参照

安全に向けたスキーヤーとスキー場管理者との協働スキーヤーは滑走に際し、自己の安全管理を怠ってはならない。他方、スキー場管理者
は、スキーヤーの安全確保およびスキー場施設等の安全維持に努めなければならない。新基準では、スキーヤーとスキー場管理者の両者が協働してはじめて安全なスキー環境が実現され得るという基本的立場をとっている。「スキー場におけるスキーヤーおよびスキー場管理者が守るべき統一的なルールを定め、両者にその遵守を強く求めることによってスキー事故の発生を未然に防止し……」とは、このような立場を明確にしたものである。

2

スノースポーツの運動特性と自己責任の原則

スノースポーツは、誰でも好きなところを自由に滑ることのできるスポーツであるが、必然的に危険を伴う。スキーヤーは自己の責任のもとで滑らなければならない。
公共の場であるスキー場を滑る場合、スキーヤーはこの基準に定めるルールを遵守して行動するとともに、他のスキーヤーを尊重しなければならない。
2-1 スノースポーツの運動特性と内在危険
スノースポーツは、雪の斜面をスキーやスノーボードなど様々な道具を用いて滑りを楽しむスポーツである。斜面は自然の地勢を利用していることから一定ではなく、雪質・雪
面状況は気温や天候等によって時々刻々と変化する。また、滑走には自ずとスピードが伴
うし、使用する用具は、長い・重い・硬い・鋭いといった特徴がある。このような運動特性を有するスノースポーツは、「必然的に危険を伴う」ものである。一般に、スポーツ活
動に潜在する危険因子は“内在危険”と呼ばれ、『スノースポーツに内在する危険』については本基準第１章にその具体例が示されている。
☞p.8、内在危険についての例示

参照

2-2 自己責任の原則
活動に内在危険が伴うのはスノースポーツに限ったことではない。あらゆるスポーツに大なり小なりの危険が内在している。スポーツ参加者は、これらスポーツに内在する危険-2-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）について十分に承知していなくてはならない。
前述したようにスキー場は、斜度・雪質・雪面状況など人工的に統制しきれない半自然の環境下にある。そのためスノースポーツは、競技場や体育館など人工環境下で行われる
スポーツよりも多くの環境的危険を内在している。さらにスピードを伴うことによる固有的（落下という特殊な運動特性による）危険も内在している。スキーヤーは、あらかじめ
これら「スノースポーツの内在危険」について理解し、そこから発生する可能性のある結果についてよく承知したうえで「自己の責任のもと（自己責任において）」滑走しなければならない。
☞参考「このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）」抜粋
スキー（スノーボード）には次のような特有の危険があることをご承知の上、これをご自分の注意により避けるようにしてください。
①

雪・風・霧など、天候による危険②

ガケ・凹凸など、地形による危険③

アイスバーン・雪崩など、雪の状態による危険④

岩石・立木など、自然の障害物による危険⑤

リフト施設・建物・雪上車両など、人工の障害物による危険⑥

他のスキーヤーとの接触による危険⑦

みずからの失敗による危険

出所：（財）日本鋼索交通協会、（財）全日本スキー連盟、（社）日本職業スキー教師協会、
全国スキー安全対策協議会、日本スノーボード協会（平成 10 年策定）

☞参考
野沢温泉村スキー場安全条例 第３条（雪上スポーツの特質）
スキー、スノーボードに代表される雪上滑走用具の全ては、冬山の地勢を利用した
高度の危険を内包したスポーツであり、スキーヤーは様々な気象条件のもとで斜面、雪質、コースの変化、混雑状況等に自己の技量、技術を対応させ、スピード、進行方
向をコントロールしながら滑走し、自己および他のスキーヤーの安全に対して責任を自覚し、自己責任のもとに行われるスポーツでなければならない。

☞判例
Ｍスキー場

スキーヤー

コース外滑走中雪崩死亡事故

長野地裁判決（判例時報 1749 号）
スキーヤーは、スキーそのものに内在する危険を承知しているものと見なされ、スキー滑走に伴う具体的危険に対しては、当該スキーヤー自身の責任において、危険を予見、回避するなどの安全管理を行い、自己の技量に応じた滑走をすることに努めるべきである。

2-3 スノースポーツの自由性とその限界
何処をどのように滑るかは、本来、スキーヤーの自由である。スノースポーツの運動特性の一つとして、雄大な自然の雪山を思うさま滑ることができるという“自由性”を挙げ-3-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

ることができる。しかしながら、「公共の場であるスキー場を滑る場合」、スキーヤーは本基準に定めるルールを遵守するとともに、他のスキーヤーを尊重して行動しなければならない。自分勝手な振る舞いにより、他のスキーヤーの安全を脅かしたり、スキー場の秩序を乱したりするようなことがあっては絶対にならない。スノースポーツを行う際も『私権は、公共の福祉に適合しなければならない（民法第１条）』のは自明である。

3

国際基準「FIS ルール」との一体化

この基準は、国際スキー連盟が定めた「スキーヤーとスノーボーダーの行動規範」（以下「FISルール」という）と一体をなすものとして解釈・運用される。
国際スキー連盟（FIS）は、世界に共通するスキー場のルールとして『スキーヤーとス
ノーボーダーの行動規範等』等（通称；FIS ルール）を定めている。
FIS ルールは、次の５つによって構成される。
Ⅰ スキーヤーとスノーボーダーの行動規範
Ⅱ クロスカントリースキーヤーの行動規範
Ⅲ ウィンタースポーツセンターの安全ガイドライン
Ⅳ スキーリフトおよびチェアリフトの安全確認
Ⅴ スキーヤーとスノーボーダーのための FIS 環境ルール
このうち、スキー場を滑走するスキーヤーにとって最も重要なのが『Ⅰ スキーヤーとスノーボーダーの行動規範』である。以下に、その本文および一般的解説を転載する。
☞参考
スキーヤーとスノーボーダーの行動規範（2002 年版）☞は一般的解説☞ 他のすべてのスポーツと同様、スキーは必然的にリスクを伴うスポーツである。FIS ルールは、責任感のある注意深いスキーヤーとスノーボーダーの理想的な行動規範として考えなればならない。これらのルールの目的は、ピステ上の事故の発生を防止することである。FIS ルールはすべてのスキーヤーとスノーボーダーに適用される。スキーヤーとスノーボーダーには、これらのルールを熟知し、尊重する義務がある。この義務を果たさないスキーヤーとスノーボーダーは、事故発生時に民事・刑事責任を問われることもある。
１ 他者の尊重
スキーヤーとスノーボーダーは他者を危険にさらしたり、損害を与えることのないように行動しなければならない。
☞ スキーヤーとスノーボーダーは自身の行動だけでなく、自分が使用する欠陥のある用品についても責任を持つ。これは新たに開発された用品を使用するスキーヤーとスノーボーダーにも適用される。
２ スピードとスキーのコントロール
スキーヤーとスノーボーダーはコントロールして滑らなければならない。斜面、雪質、天候の状況や自らの技術はもちろん､混み具合にも合わせたスピードと滑り方で滑らなければならない。
☞ 衝突が起こる原因は、コントロールを失ってスピードの出し過ぎとなるか、他のスキーヤーとスノーボーダーが見えなかった場合がほとんどである。スキーヤーとスノーボーダーは、自分の意思で止まったり曲がったりできなければ-4-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

ならない。また、自らの視界が及ぶ範囲内で動かなければならない。混み合っている場所や視界の悪い場所では、スピードを落とさなければならない。特に、急斜面の端、ピステ下部、スキーリフト周辺ではスピードを落とさなければならない。
３ 滑走ルートの選択
後ろから滑ってくるスキーヤーとスノーボーダーは、前方を滑っているスキーヤー
やスノーボーダーを危険にさらすことのない滑走ルートを選ばなければならない。
☞ スキーは誰でも好きな所を滑ることのできる自由なスポーツであるが、それにはスキーヤーとスノーボーダーがこれらのルールを遵守し、自らの技術や山の状況に合わせて滑ることが不可欠である。
前方を滑るスキーヤーとスノーボーダーに優先権がある。後ろから同じ方向に向かって滑るスキーヤーとスノーボーダーは、前を滑るスキーヤーとスノー
ボーダーとの間に十分な距離を確保し、前方のスキーヤーとスノーボーダーが自由に動けるスペースを残しておかなければならない。
４ 追い越し追い越されるスキーヤーやスノーボーダーが意識的にも、無意識的にも動けるスペースを残しておけるならば、スキーヤーやスノーボーダーは他のスキーヤーやスノー
ボーダーを上下左右から追い越すことができる。
☞ 追い越しをするスキーヤーとスノーボーダーには、追い越される側のスキー
ヤーとスノーボーダーに不都合を与えないように追い越し動作を終える全責任がある。追い越し動作が完了するまで、追い越しをするスキーヤーとスノー
ボーダーにこの責任がある。このルールは、静止しているスキーヤーとスノー
ボーダーを追い越す場合にも適用される。
５ 合流と滑走再開
指定コースに合流するスキーヤーとスノーボーダーや、停止した後に再度滑り始めるスキーヤーとスノーボーダーは、自分自身も他のスキーヤーやスノーボーダーも危険にさらすことなく合流できるように、滑走コースの上下を確認しなければならない。
☞ ピステへの合流や一度停止した後に滑り出すときが事故の原因となること
は、これまでの経験から明らかである。このような状況にあるスキーヤーとス
ノーボーダーは、自分自身も他のスキーヤーとスノーボーダーも危険にさらさないよう、また他のスキーヤーとスノーボーダーに対して規則 3（後ろから滑ってくるスキーヤーとスノーボーダーは、前方を滑っているスキーヤーとスノーボーダーを危険にさらすことのない滑走ルートを選ばなければならない）が適用される。
６ ピステでの停止
やむを得ない場合を除き、スキーヤーとスノーボーダーはピステ上の狭い場所や視界の悪い場所での停止を避けなければならない。そのような場所で転倒したときは、出来るだけ早くそこを立ち退き、ピステを空けなければならない。
☞ 幅の広いピステ以外では、ピステの端で停止しなければならない。また、狭い場所や、上方から見えにくい場所で停止してはならない。
７ 徒歩での登り降り
徒歩で登り降りする場合、スキーヤーやスノーボーダーは、ピステの端を歩かなければならない。
☞ 全体の流れに逆らった動きは、他のスキーヤーとスノーボーダーにとって思いがけない障害となる。また、足跡はピステを傷め、それがスキーヤーとスノーボーダーにとって危険となることもある。
８ シグナル（標識）やマーキングの順守
スキーヤーやスノーボーダーはシグナルやマーキングを守らなければならない。
☞ ピステの難易度は、黒・赤・青・緑で色分け表示されている。スキーヤーとスノーボーダーは自分の滑りたいピステを自由に選ぶことができる。

-5-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

この他にもピステは、方向を示す標識や、危険箇所や閉鎖箇所の警告サイン
でマークされている。ピステの閉鎖や危険を示すサインは厳守しなければならない。このようなサインはスキーヤーとスノーボーダーのためにあることに気付くべきである。
９ 援助
事故が起きた場合、すべてのスキーヤーやスノーボーダーはそれを援助しなければならない。
☞ 事故が起きた場合、法的義務とは一切関係なく援助をすべきである。これは全スポーツマンにとって基本的な原則である。迅速な救急処置を施し、関係当局に警戒体制を求め、他のスキーヤーとスノーボーダーを用心させるために事
故現場をマークすべきである。
FIS として望むことは、スキーにおけるひき逃げ行為も路上でのひき逃げ事故と同様に扱われ、刑事責任を負うものとなることである。また、そのような法律がまだ施行されていない国においても、然るべき刑罰が加えられることを望む。
10 身元の確認
全スキーヤーとスノーボーダーおよび目撃者は、事故の責任の有無を問わず、氏名と連絡先を交換しなければならない。
☞ 事故報告の作成にあたり、目撃者は大変重要である。従って目撃者としての情報提供は、責任ある人としての義務であると考えなければならない。レスキューサービスや警察の報告及び写真は、民事及び刑事責任の裁定に大いに役立
つものである。
出所：SAJ 編「日本スキー教程安全編」スキージャーナル（2010 年）pp151－157 より抜粋、改編

本基準は、上に示したような FIS ルールと「一体をなすものとして解釈・運用される」とし、国際基準との一体化を明言した。
近年、南半球やアジアはじめ諸外国から多くのスキーヤーが日本のスキー場を訪れている。こうした中、外国人スキーヤーが関係する事故も目立つようになってきた。本条の目
的の一つは、海外からのスキーヤーが日本のスキー場で行動する際に、たとえ『スノースポーツ安全基準』を知らなかった、あるいは十分に理解していなかったとしても、国際基準である FIS ルールさえ最低限守って行動していれば本基準に抵触することがないよう整合性を保つことである。なお、本基準第２章『スキーヤーの責務』に関するルールは、FIS
ルールと齟齬がないよう規定されている。

4

規範性の更なる強化

この基準は、事故が発生した際のスキーヤーおよびスキー場管理者の責任の有無と軽重を判断する基準となる。
現在のところ本基準は、米国における『コロラド州スキー安全法』のように、国内の法律として位置づけられていない。法制化については今後の課題となっていくと思われる。
しかしながら、これまでの国内スノースポーツ事故裁判の多くにおいて、過失や注意義務違反を判定する際の判断基準（根拠）として『国内スキー等安全基準（旧基準）』が採用されてきた。したがって、今後の訴訟等においてもスキーヤーあるいはスキー場管理者の-6-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

法的責任（民事・刑事）が問われる場合には、本基準がその「責任の有無と軽重を判断する基準」となることは間違いない。本条において、改めてこのことを明記することによって本基準の規範性の更なる強化をねらっている。

5

本基準の普及と啓発

スキー場管理者およびスキー場関係者は、この基準にもとづいてスキーヤーの安全確保に努めるとともに、この基準の普及と啓発に努め、安全なスキー場の環境づくりに貢献されたい。
スキー場管理者およびスキー場関係者は、様々な工夫と方法によって「この基準の普及と啓発に努め、安全なスキー場の環境づくり」に取り組むべきである。
スキー場管理者およびスキー場関係者は、スキー場の施設や設備などの対物管理に万全を期すとともに、スキーヤーなどの対人管理についても様々な安全対策を練ってそれを実行しなければならない。対人管理としてまず大事なのが、スキーヤーそして社会に向けて本基準の普及と啓発に努めることである。これによって高い安全意識を持ったス
キーヤーを育ててスキー場に徐々に安全風土を拡げていき、スキーヤーの行動側面から事故発生を抑制していくような取り組みの契機とすることが期待される。
☞p.33、情報の提供 p.38、注意事項の掲示 参照

写真１

自然の地勢を利用して行われるスノースポーツ-7-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

第１章 スノースポーツに内在する危険本章より各論の部となる。その冒頭にあたり『スノースポーツに内在する危険』について次のように例示している。スキーヤーは、あらかじめこれらの内在危険について良く理解し、危険回避に向けて自己の安全管理を尽くしたうえで滑走しなければならない。また、スキー場管理者は、スキーヤーの安全確保に懈怠なきよう努めなければならない。
☞p.2、自己責任の原則 参照

1

内在危険についての例示

スノースポーツには内在する以下の危険がある。
① 降雪・吹雪・降雨・濃霧など天候にともなう危険
ホワイトアウト（天候の具合で雪面の高低や凹凸が分かりにくい状況）を含む② 崖・急斜面・溝・沢など地形に伴う危険③ アイスバーン・深雪・クレバス・雪崩など雪質や雪面の状態による危険
ツリーウェル（樹木の傍に空いた深い穴）、ツリーホール（春先など雪解けにともない樹
木のまわりに露出した地面）なども含む④ 立木・切り株・茂み・岩石・露出した地表・水路など自然の障害物による危険⑤

リフト支柱・人工降雪設備・標識・ロープ・マットなど人工の工作物との衝突による危険⑥ 雪上車両との衝突の危険⑦ スノーパークの利用にともなう危険⑧ スキーヤーのスピードの出し過ぎによる危険⑨ 自己転倒による危険⑩ 他のスキーヤーとの衝突による危険⑪ 疲労・飲酒・薬物・体調不良による危険⑫ 不適切な用具の使用などによる危険⑬ その他、これらに類する危険

写真２

コース脇にできたクラック（割れ目） コース上からは視認しにくいこともある-8-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

本条①～⑫に挙がっているスノースポーツの内在危険は、あくまでも例示である。⑬に示される通り、内在危険には「その他、これらに類する危険」も含まれることに留意しなくてはならない。スキーヤーは、一般的にこれら内在危険を十分に承知したうえで活動しているものと見なされる。ただし、他者（他のスキーヤーやスキー場管理者など）の一方的な過失にもとづく危険についてまでもスキーヤーが甘受すべき理由はない。
ところで、スキー場における事故は、ここにあるような危険が単独作用して発生する場
合と複数が相互作用して発生する場合とがある。後者の場合には、当然、前者よりも重大な結果に結びつく危険度が高い。
1-1 米国コロラド州スキー安全法にみる内在危険
下表は、米国『コロラド州スキー安全法』に定義される『スキーに内在する危険』である。内容としては、本基準に示される内在危険とほぼ同じである。
☞参考
コロラド州スキー安全法 33-44-103

定義(3.5)「スキーに内在する危険リスク」とは、スキーというスポーツの一部である危険やコンディションをいい、具体的には下記のものが含まれるがこれに限らない。
・気象の変化、現在もしくは変化する雪の状況、例えばアイスバーン（氷結した雪面）、
ハードパック（固い圧雪）、パウダー（新雪）、パックパウダー（踏み固められた新雪）、ウインドパック（風で固められた雪）、コーン（ざらめ雪）、クラスト（表層部が氷結した雪）、スラッシュ（べた雪）、カットアップ・スノー（踏み荒らされた雪）、人工雪・雪面もしくは雪面下の状況、例えば露出箇所、下草、岩、切株、川床、崖、エクス
トリーム・テレイン、樹木その他の自然物及びそれら自然物との衝突
・リフト支柱、標識、柱、フェンス、柵囲い、給水栓、水道管、あるいはその他の人
工工作物とその一部との衝突
・自然現象、またはゲレンデデザイン、人工降雪、圧雪作業による斜度や地形の変化（道路、フリースタイル・テレイン、ジャンプ台、キャットウォーク（山道）、その他地勢の変更を含む）
・他のスキーヤーとの衝突
・その他、スキーヤーがその能力の範囲内で滑走することができなかったこと
スキーに内在する危険とリスクには、C.R.S.33-44-104(2)に規定するスキー場事業者の過失は含まれない。本項の規定は、スキーリフトの使用、操業により発生した負傷については、何らスキー場事業者の賠償責任を限定するものと理解されるべきではない。

1-2 国内死亡事故の態様からみた内在危険
下表は、我が国スキー場におけるスノースポーツ死亡事故の態様を類型化したものである。これらは、実際の事故事例から帰納的に導き出された『スノースポーツに内在する危険』として理解することができる。

-9-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）☞参考
スノースポーツ死亡事故の類型
1989 年から 20 年間に発生したスノースポーツ死亡事故 286 件（スキー176 件、ス
ノーボード 110 件）のデータからみた死亡事故態様の類型
①

自己転倒

②

対物（立木に）衝突③

対物（岩・石・氷塊などに）衝突④

対物（ネット・ネット支柱に）衝突⑤

対物（リフト・照明などの支柱に）衝突⑥

対物（降雪機・建物等に）衝突⑦

対物（ロープ・竹矢来等と）交錯⑧

対人（スキーヤー・スノーボーダー・その他と）衝突⑨

転落（沢・貯水池・水路等）⑩

転落（駐車場・道路等）⑪

転落（コース外・ツリーウェル・ツリーホール等）⑫

ジャンプ・着地失敗⑬

圧雪車・雪上車・スノーモービル事故

⑭

リフト事故

⑮

雪崩

⑯

深雪・新雪に突っ込む⑰

エッジによる動脈切断⑱

その他（持病など）

出所：布目靖則・坂東克彦他「スノースポーツ重大（重傷・死亡）事故のデータベース作成」
中央大学保健体育研究所紀要〔28〕pp.29－42 より抜粋、一部改編（スキー場外の雪崩事故などを除外して再集計）①～⑱は、死亡事故につながる可能性が高い内在危険ということができる。死亡事
故の発生件数は、スキーでは、②対物（立木に）衝突、①自己転倒、⑧対人（スキーヤーと）衝突の順であり、スノーボードでは、①自己転倒、②対物（立木に）衝突、⑫ジャンプ・着地失敗の順であったと報告されている。

-10-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

第２章

スキーヤーの責務

第２章は、スキーヤーがスキー場を滑走する際に遵守しなくてはならないルールについて定めている。これらのルールに違反して事故を起こしたスキーヤーは、場合によっては法的（民事・刑事上の）責任を問われることもある。

1(1)

滑走にあたってスキーヤーはスノースポーツに内在する危険を予測し、危険を回避しながら滑走しなければ

ならない。
(2)

スキーヤーは常に視界のおよぶ範囲内で動き、いつでも止まったり曲がったりできなければならない。
スキーヤーがこのような滑走をしていれば、衝突事故のほとんどは防止できる。
「滑走にあたって」は、スキーヤーが滑走時に果たすべき基本的注意義務について示している。スキーヤーがスキー場を滑走するにあたって最も大事なのは、①予見、②結果回避、③前方注視、④スピードコントロールの4つの義務を果たすことである。
1-1 予見義務と結果回避義務
スキーヤーは、スキー場において自身と他のスキーヤーの安全を脅かさないよう「危険を予測し、危険を回避しながら」滑走しなければならない。
危険を予測すべきことを予見義務といい、危険回避に向けた対処行動をとるべきことを
結果回避義務という。通常の注意を払っていれば予見あるいは結果回避できたにもかかわらずこれを十分に尽くさないで事故を起こしたスキーヤーは、“注意義務違反”あるいは“過失あり”となり、場合によっては法的責任を負わなければならない。
☞判例
Ｔ１スキー場

スノーボーダー コース外転落死亡事故

長野地裁判決（判例時報1868号）
スキーヤー等はスキー等そのものに内在する危険を十分承知しているものと認められ、スキー等滑走に伴う具体的危険については、当該スキーヤー等自身の責任において危険を予見回避するなどの安全管理を行い、自己の技量に応じた滑走をすることに努めるべきである。

1-2 前方注視義務とスピードコントロール「スキーヤーは常に視界のおよぶ範囲内で動き」とは、スキーヤーの前方注視義務について指摘したものである。スキーヤーは、滑走中はいかなるときも前方注視を怠ってはならない。
また、スキーヤーは、近くに危険があるところや危険が予測されるときには徐行し、止-11-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）まったり曲がったりすることによって自身に迫りつつある危険を回避しなくてはならな
い。「いつでも止まったり曲がったりできなければならない」とは、その前提となる的確なスピードコントロールの必要性について指摘したものである。
滑走中はいつでも前方を注視しながら的確にスピードコントロールすることによってスキーヤーが自ら危険に近づいていかないことが、スキー場における事故の未然防止に最も有効である。
ところで、前方注視していれば大抵のことは予見できるし、スピードコントロールしていればほとんどの危険回避はできるので、両者は予見義務と結果回避義務を果たすための要件として捉えることもできよう。
☞p.16、徐行義務参照☞判例
Ｔ２スキー場

スノーチューブ（そり）リフト支柱衝突重傷事故

東京地裁判決（判例タイムズ1180号）
スキー、スノーボード、そり等は、自然の地形を利用しながら滑走するスポーツ又は遊技であり、滑走すること自体が他者や施設との衝突等の様々な危険を伴うので、ゲレンデを滑走する者には、自らの技量及び用具の性能に応じてコースを選択し、ス
ピードや方向をコントロールした上で滑走し、コントロールを失った場合には、自ら危険回避措置を採り、またこのような措置を採ることが可能な範囲で滑走することが
要求される

2
(1)

リフト搭乗にあたって

リフト搭乗者とは、リフトに搭乗しているスキーヤーだけではなく、搭乗するために待機しているスキーヤーや搭乗し終えたばかりのスキーヤーを含む。
(2)

リフト搭乗者は、掲示板の注意書を読み、これに従って搭乗しなければならない。搭乗に不安を感じるスキーヤーは、その旨を係員に申し出て、必要な援助を得なければならない。
2-1 リフト搭乗者[定義] 「リフト搭乗者とは、リフトに搭乗しているスキーヤーだけではなく、搭乗するために待機しているスキーヤーや搭乗し終えたばかりのスキーヤーを含む。」
リフト事故で多いのは、乗り損ないや降り損ないによるものである。これらのときに行われるリフトの非常停止は、他の搭乗者の転落事故を引き起こすことがある。リフト搭乗
者は、自身と他の搭乗者の安全についても責任を持たなければならない。
2-2 リフト利用時の注意
リフト搭乗者は、乗り場付近に設置されている「掲示板の注意書を読み、これに従って」正しい乗り方をしなければならない（下表参照）。また、「搭乗に不安を感じるスキーヤ
ーは、その旨を係員に申し出て、必要な援助を得なければならない」。

-12-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）☞参考
リフト利用時の注意
あなたの行動は、あなたと他の利用者全員の安全に関わっています。リフトの利用に当たっては、責任と義務をともないます。次のことを守ってください。
＜乗車時＞
１

リフト利用に不安なかたは、申し出て下さい。

２ 「のりば」の表示位置でスキー、ボードを正しく前に向けて待機してください。
３

乗りそこねたら、直ぐにリフトから離れてください。

４

スキーヤーは、ストックがとなりの人の迷惑にならないように注意してください。

５

リュック等はヒザにのせ、衣服等のヒモにも注意してください。

６

ボーダーは、流れ止めをつけ、ハイバックをたたんでください。

＜乗車中＞
１

セイフティーバーを下ろし、深く腰をかけてください。

２

乗っている時は、次のことを行わないでください。
⑴

イスを揺らすこと。

⑵

イスから飛び降りること。

⑶

イスの上でふざけたり、後ろを向いたりすること。

⑷

ストック等で柱などにさわること。

３ リフトが止まっても飛び降りないでください。
＜降車時＞
１ 「おりば」が近づいたら降りる準備をし、降りた後はまっすぐ進んでください。
２

降りられなかったら、そのままイスに座っていてください。
-------------------------------------係員の指示に従ってください。

出所：㈶日本鋼索交通協会

索道事故防止委員会策定（平成16年1月30日通知）

上記『リフト利用時の注意』の本文には、読み仮名や絵表記が追加されていることがある。また、スノーボーダーが使用しない場合、あるいはセイフティーバーの設備がない場
合、上記本文から当該部分の文言が削除されている。

3

標識・指示の遵守

スキーヤーは、スキー場にある標識・掲示や場内放送、コースマップに記載されている注意書・
警告、パトロール等スキー場係員の指示に従って行動しなければならない。
スキー場管理者は、「標識・掲示や場内放送、コースマップに記載されている注意書・警告」など様々な方法で、スキーヤーに向けて滑走制限や注意喚起を呼びかけている。また、現場で「パトロール等スキー場係員」から緊急避難的な指示が出されることもある。
-13-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

いずれもスキーヤーの安全確保を目的とするためであり、スキーヤーは滑走にあたりこれ
らの標識や指示等に従って行動しなくてはならない。
・標識
スキー場管理者は、スキー場の適所に標識を設置し、スキーヤーの行動に制限を与えた
り注意深く滑走することを求めている。全国スキー安全対策協議会では『全国統一スキー場標識マーク』を定めており、これらは、禁止標識・注意標識・指示標識の３種に分類できる。スキーヤーはあらかじめそれぞれの標識が意味する内容を理解し、設置場所付近ではこれらに従って行動しなければならない。
☞参考

図1

全国統一スキー場標識及び標示マーク等

・看板
看板には、標識のように全国統一様式はないため、スキー場によってその外観が異なっていることがある。しかし、掲示内容はどのスキー場でもほぼ共通のものである（ただし、「スキー場独自の呼びかけ」は除く）。
スキーヤーは特に「スキー場内にあるリフト券発売所、スキースクール受付、スキーヤ
ーが最初に乗るリフト乗り場（本基準第３章２参照）」に設置されている看板の注意事項（本基準第３章３参照）を必ず確認し、掲示内容に従って行動しなければならない。
また、インフォメーション・ボードなどには、スキー場管理者からの即時的な情報が掲載されるため、スキーヤーはこれらの情報源も積極的に活用して安全な滑走に努めるべきである。
☞p.33、情報の提供

p.38、注意事項の掲示 参照-14-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

写真３

インフォメーションボード①

写真４ インフォメーションボード②

・コースマップ記載の注意事項（ローカルルールなど）
コースマップには、スキーヤーが守るべき統一的なルールの他に、その「スキー場独自の呼びかけ」（いわゆるローカルルール）などが記載されていることがある。ローカルル
ールは当該スキー場において優先適用されるものなので、スキーヤーはその記載の有無について確認し、もし記載があるときには必ずこれを守らなくてはならない。
☞p.33、スキー場独自の呼びかけ 参照
・場内放送・パトロール員による指示等
場内放送やパトロール員による指示等は、コース状況の急変などスキーヤーに注意喚起
や緊急避難が必要なときに行われる。スキーヤーは、放送内容やパトロール員の指示・説明に注意深く耳を傾けるとともに、放送あるいはパトロール員から避難誘導など何らかの指示があったときには速やかにこれに従わなければならない。
・ネット・ロープ・竹矢来（たけやらい）による注意喚起
ネット・ロープ・竹矢来は、その先に危険があることを知らせるスキー場管理者からの“警告”である。スキーヤーは、これらの規制を越えたり、近づきすぎてはならない。

写真５

コース脇のネット①

写真６

-15-

コース脇のネット②

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

4

禁止行為

スキーヤーは以下の行為をしてはならない。
①

コース外を滑走すること②

閉鎖中のコースに立ち入ったり、滑走したりすること③ 立木・リフト支柱・人工降雪設備・ネット・ロープ・マットなどの間近を滑走すること④ 他のスキーヤーの間近を滑走すること⑤ 他のスキーヤーの滑走を妨げること⑥ 圧雪車(ゲレンデ整備車)を含む全ての雪上車両に近づくこと⑦ リフトの運行を妨げること⑧ 飲酒や薬物等の影響により、心身が正常でない状態で滑走すること⑨ 長時間コース内で立ち止まったり座り込んだりすること⑩ その他、これらに類する行為
スキー場においてスキーヤーが「してはならない」ことを禁止行為として例示している。
これらはスキーヤーが、自身と他のスキーヤーの安全のために、そしてスキー場管理者の安全業務を妨げないために必ず守らなければならない事柄である。
なお、条文を箇条書きとしているのは、第一に、スキーヤーが読みやすいようにするためであり、第二に、スキー場管理者がスキーヤー向けの看板や注意書を作成する際に簡潔かつ明瞭に内容を提示できるようにするためである。
☞p.16、徐行義務

5

参照

徐行義務

スキーヤーは、以下の状況の下では徐行しなければならない。
① 徐行の標識があるところ② 地形や障害物で、前方が見えにくいところ③ シーズン初めや春先など積雪が十分でないとき④ 降雪・吹雪・濃霧・日没時などで視界が悪いとき⑤ ホワイトアウト（天候の具合で雪面の高低や凹凸が分かりにくい状況）のとき⑥ 立木・切り株・茂み・岩石・露出した地表・水路など自然の障害物に近づいたとき⑦

リフト支柱・人工降雪設備・ネット・ロープ・マットなどの人工の工作物に近づいたとき⑧ コースの合流地点やコースが狭いところ⑨ コースの脇や末端に近づいたとき⑩ リフトの乗り場や降り場に近づいたとき⑪ コースが混雑しているとき⑫ キッズエリア（子供用ゲレンデ）に近づいたとき⑬ 業務のために出動しているパトロールや運行している雪上車両に近づいたとき⑭ その他、徐行しないと危険な箇所を滑走するとき-16-スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

本条は、スキーヤーが徐行すべき場面（徐行すべき「とき」や「ところ」）について具体的に例示している。これらは、禁止行為（本基準第２章４）に準ずる危険場面である。
スキーヤーは、危険に近づいたとき「徐行」しなければならない。滑走にあたってスキーヤーが果たさなければならない基本的義務の一つとして「いつでも止まったり曲がった
りできなければならない（スピードコントロール）」があるが、これは危険に近づいた際に徐行するための前提条件でもある。
☞p.11、スピードコントロール p.16、禁止行為 参照

6

滑走時の義務(1)

滑り出し・流入・横断のときは、上方からのスキーヤーを優先させる。

(2)

滑走中は前方のスキーヤーの動向を注視し、前方のスキーヤーとの間に安全な距離を保つ。

(3)

ゲレンデ内で立ち止まったり、登り・降りをするときは、コースの端を利用する。

(4)

業務のために出動しているパトロールや運行している雪上車両があるときは、その運行を優先させ、進路を空けて停止または徐行する。
(5)

スキーヤーは流した滑走具で他の人に危害を与えないよう用具に流れ止めをつける。

(6)

深雪を滑走する際には、万が一雪に埋まった場合に呼吸の確保が出来るように予めストックの手皮から手を外しておく。また、ツリーウェルに落ち込まないよう大木の間近を滑走しない。
本条は、禁止行為、徐行義務のほかにスキーヤーが滑走の際に守らなければならない義
務を明示している。
ここにある義務のうち（4）と（6）を除いては、『FIS ルール』（前掲）あるいは『スキー場の行動規則』（下表）に定められたルールと内容的に合致するものである。
☞参考
スキー場の行動規則
１

他人を傷つけたり、おびやかしたりしてはならない。

２

地形・天候・雪質・技能・体調・混雑等の状況に合わせてスピードをコントロー

ルし、いつでも危険を避けるために止まれるよう、滑り方を選ばなければならない。
３

前にいる人の滑走を妨害してはならない。

４

追い越すときは、その人との間隔を十分にあけなければならない。

５

滑り出すとき、合流するとき、斜面を横切るときは、上をよく見て安全を確かめなければならない。
６

コースの中で座り込んではならない。せまい所や上から見通せない所では立ち止

まることも慎まなければならない。転んだときはすばやくコースをあけなければならない。
７

登るとき、歩くとき、止まるときは、コースの端を利用しなければならない。

８

スキーやスノーボードには、流れ止めをつけなければならない。

９

掲示・標識・場内放送等の注意を守り、スキーパトロール・スキー場係員の指示には従わなければならない。

-17-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

10

事故に出あったときは救助活動と通報に協力し、当事者・目撃者を問わず身元を明らかにしなければならない。

出所：㈶日本鋼索交通協会㈶全日本スキー連盟 ㈳日本職業スキー教師協会

全国スキー安

全対策協議会日本スノーボード協会（平成10年10月策定）

以下、（4）と（6）について補足する。
・パトロールと雪上車両の優先
パトロール員による救急あるいは安全維持業務が滞ると、結局はスキーヤー自身が不利益を被ることになるため「業務のために出動しているパトロール」があるとき、スキーヤ
ーはこれを優先させなければならない。
また、雪上車両が運行しているとき、スキーヤーは「その運行を優先させ、進路を空けて停止または徐行」しなければならない。雪上車両との衝突は、重傷・死亡など重大事故につながる危険性がある。雪上車両が営業時間内に運行するのは、救急や緊急の場合がほ
とんどであるため、スキーヤーはこれを妨げないよう協力しなければならない。他方、雪上車の運行にあたっては、スキー場管理者および運転者に本基準第３章６（2）に示される義務が課されており、これらを遵守したうえで安全な運行を心掛けるべきなのはいうまでもない。
☞p.16、禁止行為

p.16、徐行義務 p.41、雪上車両の運行

参照☞参考
スキー場の雪上車に関する注意１

スキーヤー自身の細かな注意点
スキー場の雪上車はときおり、スキーヤーが大勢すべっている最中や悪天候の際にも出動しなければならない。スキー場営業における雪上車の運転手の義務にかかわらず雪上車は運転しにくいこと、およびその運転手は周囲を十分に
いつも見渡せるわけではないことを、スキーヤーは絶えず念頭に置いておくこ
と。

２

間隔を保つ
操業中の雪上車に、スキーヤーは近よりすぎないようにする。安全な間隔は視界がよいときでも前方後方15㍍、横3㍍を下まわってはならない。

３

ぶら下がらない
視界がよくて間隔保持が可能なときだけ、スキーヤーは雪上車のあとについて滑っても良い。ただし、雪上車などは急激に停止する場合があるから、よく注意すること。上手なスキーヤーといえども、雪上車には決してぶら下がってはいけない。

４

ときどき目につかないことがある
雪上車は見通しのきかない場所でも作業しなければならない。その場合、急にスキーヤーの目の前に現れたりする。当然、スキーヤーは前をよく見渡して-18-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

すべるしかない。
５

雪上車はずり落ちる場合がある
急斜面では雪上車がずり落ちる可能性もある。したがって、雪上車の下側にいるスキーヤーはよく気をつけて十分な間隔をあけなければならない。

６

雪上車に優先権がある
雪上車がスキーヤーを先に通すのではなく、その反対である。したがって、スキーヤーは雪上車がどの方向へ進むか、また方向を変えるのではないかと、
絶えず確かめる必要がある。せまい場所では雪上車が通りすぎるまでとまって待っていたほうがよい。

出所：杉山進（監修）児玉栄一（訳）「シュビンゲン オーストリアスキー教程」実業之日本社（1982年）より抜粋

・深雪およびツリーウェルの注意
コース内であっても、スキーヤーが深雪滑走を楽しめるようコースマップに明示のうえ
非圧雪エリアを残しておくスキー場が増えている。深雪滑走には、深雪やツリーウェルにはまって身動きできなくなる危険がともなうため、十分な技能を有していないスキーヤー
はこうしたコース状況下を滑走すべきでない。深雪を滑る際には「万が一雪に埋まった場
合に呼吸の確保が出来るように予めストックの手皮から手を外しておく。また、ツリーウ
ェルに落ち込まないよう大木の間近を滑走しない」等の注意がスキーヤーに求められることになる。
圧雪エリアであったとしても短時間に積雪がかさんで圧雪作業が追いつかないことも稀にある。こうした際、スキー場管理者はコース閉鎖や規制などの措置を講じてスキーヤ
ーの安全を確保しなければならないのはいうまでもない。

写真７ 深雪滑走

写真８ ツリーウェル-19-スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

7

スノーパーク利用上の義務

スノーパークの滑走者は次のことを守らなければならない。
(1)

掲示板などの注意書に従う。

(2)

自らの能力と技術の範囲内で滑走する。

(3)

着地点の周囲の安全を確認してからスタートする。

(4)ヘルメットその他必要な防具を着用する。
スノーパークは、スキーヤーの滑走に供するためスキー場管理者によって管理されているスキー場施設の一部であり、本基準第３章４に示される通り、その区域はロープ・マッ
ト等によって一般コースとは区別され、ゲレンデマップにその所在が明示される。スノーパーク内には、スキーヤーがジャンプやトリックなどを楽しむためのハーフパイプやキッカー（ジャンプ台）と呼ばれる人工的に作られたアイテムが設置されている。
スノーパークでの滑走には、特殊な滑走技術や空中での姿勢保持など高度の調整力が要求されるため、ここを滑るスキーヤーは自身および他のスキーヤーの安全のため特別な注
意を払わなくてはならない。本条は、スノーパーク利用者が果たすべき義務として、滑走時に求められる一般的な注意義務のほかに、(1)～(4)に示す特別事項を付加している。特にジャンプは、ひとたび踏み切って空中に飛び出てしまうと途中で着地点を変えることができないので、着地点での転倒や衝突を避けるため「着地点の周囲の安全を確認してからスタートする」ことが必要である。
☞p.39、スノーパークの管理

写真９

8
(1)

参照

ネットで仕切られたパーク

写真10

パーク内に設置された掲示板

引率者・指導者の責務

引率者・指導者とは、個人やグループまたは団体をスキー場に案内し、スキーヤーを指導・
監督・介護する者をいう。

(2)

引率者・指導者は、この基準に定めるルールを率先して守らなければならない。

(3)

指導者は受講者に滑る技術を教えるだけでなく、この基準に定めるルールおよび安全に滑走-20-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）する方法をも指導しなければならない。
(4)

指導にあたっては天候や雪質・コースの状況等を考慮したうえ、受講者に不適切な課題を課したり、雪崩などの重大な危険に遭わせてはならない。
引率者・指導者が担うべき安全管理上の役割は広範にわたるが、その中でも特に重要度の高い事項について本条に示している。
引率者・指導者がなすべき注意の程度は、対象（引率される者や受講者）の年齢や技術レベルによって異なる。一般に、子どもや初心者などの引率・指導において、より細やかな配慮・説明・師範等が求められることになる。
FISでは、『ウィンタースポーツセンターの安全ガイドライン』の中に『スキースクー
ル・インストラクター・ガイド』を定めている。
☞参考
Ⅲ
Ｅ
１

ウィンタースポーツセンターの安全ガイドライン
スキースクール・インストラクター・ガイド

スキースクール・インストラクター・ガイドは、スキーを安全に滑る方法を生徒に指導しなければならない。すなわち、スキーテクニックとスキーヤーとスノーボ
ーダーの行動規範の両方を指導することである。
２

スキースクールは、スキーレベルに合わせた生徒のクラス分けに責任を持つ。

３

スキースクール・インストラクター・ガイドは、天候や雪の状況を特に考慮に入れ、生徒が自らの能力を超えるリスクを冒すことを決して許してはならない。
４

インストラクターは生徒に対し、指導中であってもピステにおいては何ら特別の優先権はなく、常にスキーヤーとスノーボーダーの行動規範を尊重すべきであることを注意しなければならない。
出所：SAJ編「日本スキー教程安全編」スキージャーナル（2010年）pp151－157抜粋

8-1

引率者・指導者の定義[定義]「引率者・指導者とは、個人やグループまたは団体をスキー場に案内し、スキーヤーを指導・監督・介護する者をいう。」
具体的には、ガイド、スキースクールの指導者、学校教育の引率者・指導者、社会教育の引率者・指導者などがこれにあたる。有給か無給（ボランティア）かは問わず、引率あるいは指導を任されたことが明らかな場合、これらの者は全て本条にいう「引率者・指導者」にあたる。
8-2

率先垂範

まず、引率者・指導者自身が「この基準に定めるルールを率先して」守り、安全に行動することが何よりも重要である。そのため引率者・指導者は、あらかじめ本基準の内容について熟知していなければならない。
引率者・指導者は、業務中に自身がルールを犯したり、受講者らがルールに違反するのを許したりするようなことがあっては絶対にならない。引率・指導していないときであっ-21-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）てもルールやマナーを守って行動し、一般スキーヤーの良き手本となることが期待される。有資格者および引率・指導を任されるような立場にある者がスキー場を滑走するに際しては、それが業務外の滑走であったとしても、一般スキーヤーよりも高度の注意義務が課せられていることを理解しておく必要がある。
☞判例
Ｔ３スキー場

大学実習参加のスキーヤー２名

閉鎖コース滑走中雪崩死亡事故

長野地裁判決（平成24年11月2日）
被告人は、大学の集中講義の指導者であり、初心者・初級者に対するスキー指導を担当していたのであるから、このような業務者として、当然に、国内スキー等安全基準のスキーヤーの安全基準、引率の安全基準等の知識を有していることが義務付けられるというべきである（なお、上記国内スキー等安全基準の内容は、特殊な専門的知
識・知見に基づく特殊なものというものではなく、スキーヤーやスキー場関係者が守るべきルール、常識といったものである。）。

8-3

安全指導・安全教育「指導者は受講者に滑る技術を教えるだけでなく、この基準に定めるルールおよび安全に滑走する方法をも指導しなければならない」とし、安全指導・安全教育の必要性を説いている。指導者は、受講者が自ら危険を予測してその危険を回避できるよう基本技術を教えることはもとより、事故防止や救急に関する知識やノウハウなどを教える安全指導（教育）の機会も積極的に取り入れていかなければならない。とりわけ、本基準第２章『スキーヤーの責務』について少なくともその要点について受講者に理解させ、それを行動次元で実践できるよう指導すべきである。
8-4

適正課題と危険回避

指導者は、講習にあたって受講者の技量・体調・疲労・動機など内的要因を考慮するとともに、「天候や雪質・コースの状況等」外的要因についてもあわせて考慮したうえで
適正な課題を選択して受講者に提示できなければならない。
また、指導者は、標識・掲示、コースマップに記載されている注意書・警告に従って行動するほか緊急を告げる場内放送等にも注意して、受講者を「雪崩などの重大な危険」か
ら保護しなければならない。何より、指導者本人が、推移していく天候・雪面・コース状
況などに常に気を配り、コースに異常が認められるときには直ちに指導者としての判断にもとづく最善の対処行動によって危険回避し、受講者を第一次的に保護すべき義務を負っていることを自覚すべきである。

9

受講者の責務(1)

受講者はスキー場において他のスキーヤーに対して何の優先権も持たない。

(2)

受講者は引率者・指導者の指示や注意に従うだけでなく、自らこの基準が定めるルールを守って行動しなければならない。

-22-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

写真11

講習風景①

写真12

講習風景②

スクールや学校・社会体育等での講習を通してスキーヤーが正しい技術や知識を効率的に身につけることは、安全にスノースポーツを実践することに資するため、積極的に推奨されるべきである。しかしながら、スキー場利用者は、技術や知識を習いに来る「受講者」
だけではない。それぞれの技量に応じて自由に滑走を楽しみに来るスキーヤーの数の方が圧倒的に多い。本条は、受講者が一般スキーヤーに対して何ら優先権を持たず、受講者であっても一般スキーヤーと同様に様々な責務を果たすべきことを明示している。
9-1 受講者と一般スキーヤーとの関係受講者であっても一般スキーヤーと同じように、本基準第２章『スキーヤーの責務』に定められたルールを遵守しなければならない。受講者が引き起こす問題として、周囲の動向をよく確認しないままスタートを切ったり、整列がなされずに大人数でコースを塞いでしまったりして一般スキーヤーの滑走の妨げとなるケースが散見される。しかし 、受講者は他の一般スキーヤーとの関係において「何の優先権も持たない」。上述の例では、受講者が順次滑走するときのスタートは「滑り出し」にあたるので上方からのスキーヤーを優先させなくてはならないし、受講時の整列は「立ち止まり」にあたるのでコース端を利用しなくてはならない。
9-2 受講者自身による安全管理指導者による指導が適正に為されていれば、受講者の行動が本基準に違反することは基本的にない。しかし、いったん滑り始めると本人以外の者がその滑りをコントロールすることができないのがスノースポーツの特性である。スキーヤーは、たとえ受講中といえども引率者・指導者の指示や注意に従うだけでなく、「自らこの基準が定めるルールを守って」主体的に安全行動をおこなう習慣を身に付けなければならない。例えば、指導者のス
タート合図があっても受講者自身が自分の目で周囲（特に上方）を確認してから滑り出す、
斜行などコースを大きく横切るような練習では滑っている受講者自身が上方からのスキーヤーの動向に注意しながら行動する等である。

-23-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

☞判例
Ｋスキー場

専門学校実習参加のスキーヤー

衝突重傷事故東京地裁判決（平成15年2月28日）
原告は、本件事故当時、既に成人に達しており、また、５日間にわたって「スキー指導法」の授業を履修していたのであるから、このような生徒に対してスキーの実習の指導をする専門学校の教員においては、当該生徒が初歩の滑走技術を習得した後は、自由な滑走を許すことが直ちに危険に結びつくような状況にない限り、生徒の自発性に応じ、生徒が自己の状況判断に基づいて行動することをある程度期待し、それを前提とした適切な指導監督をすれば足りるものと解される。

10

子供の保護者・付添人の責務(1)

保護者・付添人は子供の能力を見極め、子供を危険に遭わせてはならない。

(2)

保護者・付添人は子供に対して、スキー場で守るべきルールについて教えなければならない。
子供は、危険感受性・判断能力・体力などに劣るのが一般である。スノースポーツには多くの危険が内在するため、子供のスキー場利用は、できるだけ保護者あるいは付添人同伴のもとに行われるべきである。
保護者・付添人は、子供の体力・技量に応じた無理のないコースを選択し、行動中は常に子供の動向に注意を払いながらその引率と安全指導とに責任を持たなくてはならない。
特に幼年あるいは初心の場合、（スクールを有効活用することなども選択肢に入れて）キッズエリアなどの初心者専用コースを滑らせることが推奨される。
☞参考「このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）」抜粋
３

保護者の目の届かない所でのお子さまの単独行動は、お止めください。

出所：（財）日本鋼索交通協会、（財）全日本スキー連盟、（社）日本職業スキー教師協会、
全国スキー安全対策協議会、日本スノーボード協会（平成 10 年策定）

10-1 危険からの子供の保護
まず、子供が事故に遭わないよう「保護者・付添人は子供の能力」を正確に見極める必要がある。能力の見極め（評価）は、技術のほか、性格、動機（やる気）、体力、体調等についても行うべきである。そして、子供の回避能力を超えるような危険が予見されるときは、滑走を禁止したり制限したりしなくてはならない。また、子供は大人よりも集中力が途切れやすく、ときに大人が想定しないような突飛な行動をとることもあるので、行動
中は常に監視を緩めることのないようにする必要がある。また、注意を与えるときは抽象的な言葉がけを避け、できるだけ具体的な言葉がけをするよう心掛けるべきである。

-24-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

10-2 子供への安全指導（安全教育）
子供の理解力は、発達（年齢）に応じてかなり違いがある上、個人による差もある。保護者・付添人は、それぞれの子供の理解力に合わせて「スキー場で守るべきルールについて教えなければならない」。“スキー場で守るべきルール”とは、本基準第２章『スキーヤーの責務』に定めるルール、少なくともその要点のことを指す。
やがては自立したスキーヤーへと育て上げていくという長期的な教育観点からすれば、子供の判断力や経験値が増していくに従って《保護・監視 → 支援 → 自立》へと段階的に導いていけるような安全指導（教育）を行っていくことが理想である。

11
(1)

競技者

競技者とは、現に競技に参加しているスキーヤーだけでなく、競技に参加するために練習をしているスキーヤーや競技前の足慣らしをしているスキーヤーも含む。
(2)

競技中の安全管理については、競技主催者が責任をもつ。
本条(1)において、競技者とは「現に競技に参加しているスキーヤーだけでなく、競技に参加するために練習をしているスキーヤーや競技前の足慣らしをしているスキーヤーも含む」と定義し、同(2）において、「競技主催者」が競技会の安全管理に責任を持たなければならないことを示した。
競技会はスキー場の全部または一部のコースを使って実施される。特に一部コースのみで実施される場合、競技主催者は、スキー場管理者との連携を保ちながら、一般コースと競技会場との境界をネット・ロープ等によって明示し、必要があればさらに誘導員を配置するなどして、一般スキーヤーや競技観戦者が誤って競技場内へ入り込むことがないようにしなければならない。また、掲示や場内放送等を利用して、競技が開催されるコースおよび時間帯、競技にともなう各種規制などについて広く情報提供し、スキーヤーへの周知徹底をはからなければならない。
競技会の開催・中断・中止に関する意思決定、競技方法の取り決め、競技運営、メディカルなど競技会を構成するに必要なマネジメントの全てについて競技主催者が責任を持
ち、スキー場管理者は競技主催者から依頼があったときにこれを補助する役割を担う。
ところで、本条(1)に規定されるような競技者が、一般コースを滑る際に果たすべき注
意義務は、引率・指導者のそれに準ずるものであり、一般スキーヤーよりも高度の注意義
務があるものと理解されるべきである。
☞参考
コロラド州スキー安全法

33－44－103定義(2)「競技者」とは、現に競技または特別イベントに参加しているスキーヤーおよび競
技または特別イベントのためにスキー場事業者により提供されている区域内においてトレーニングあるいは練習しているスキーヤーをいう。

-25-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

12

救助義務

(1)

事故が起きた場合、全てのスキーヤーは事故者を援助しなければならない。

(2)

事故の当事者および目撃者は、速やかに事故の発生状況をパトロール員などスキー場係員に通報するとともに、怪我人の救助に協力しなければならない。
(3)

事故の当事者および目撃者は、パトロール員などスキー場係員や当事者の求めに応じて、事

故状況および氏名・連絡先などを正確に伝えなければならない。
事故の際、互いにスキーヤー同士が助け合うのは道義としても当然のことである。本条(2)に示される通り、事故現場では「パトロール員などスキー場係員への通報」および「怪我人の救助」を可能な限り迅速に行ってスキーヤー同士が助け合うべきことが規定されている。したがって、スキーヤーは、自分が救助者となることを想定して救命救急に関する基礎的な知識・技術を事前に身につけておくことが望ましい。しかし、実際には、全てのスキーヤーが救助能力に長けているわけではない。そのような場合には、救助者が無理をして二重事故を起こさないようにすることも大事である。
スキーヤーは滑走に際して、三角布やバンドエイドなど最低限の救急用品、事故状況を記録するための筆記具、受診時に必要な保険証等をポケットに入れて携行すべきである。
また、パトロール詰所や診療所の所在および連絡先等について、滑走前に確認しておくことも忘れてはならない。
当事者および目撃者からの事故に関する情報は、事故後、医療機関で処置を施す際や、当事者間の法的責任の有無や軽重を判断する際にも有用なものである。(3)に規定される
通り、「事故の当事者および目撃者は、パトロール員などスキー場係員や当事者の求めに応じて、事故状況および氏名・連絡先などを正確に伝えなければならない」。
☞参考出所：布目靖則監修「スノースポーツ安全手帳（2013年版）」より抜粋
図２ 事故対応フローチャート-26-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

写真13

13

救助訓練①

写真14

救助訓練②

捜索費用の負担

スキーヤーがスキー場管理者の規制を無視してコース外や管理区域外に出て遭難したときは、スキーヤーは捜索および救助に要した費用を負担しなければならない。
本条は、遭難事故を起こしたスキーヤー本人が、遭難救助に要した捜索・救助費用を負担すべきであることを明示している。ただし、スキーヤーが捜索・救助費用を負担しなければならないのは、「スキーヤーがスキー場管理者の規制を無視してコース外や管理区域外に出て遭難したとき」、すなわちスキーヤーが故意または過失によって規制を越えた場合である。
スキー場管理者は、コースマップや看板、あるいは必要に応じてロープを張るなどしてコースおよび管理区域の境界をスキーヤーに示し、スキーヤーがコース外や管理区域外へ
容易に迷い込むことのないよう努めなければならない。本来、スキー場のこうした安全管理に手落ちがあってはならないが、万が一それがあった場合には当然スキー場管理者が捜索・救助費用を負担するとともに、その他の補償もしなくてはならない。
コース外や管理区域外での滑走は、重傷・死亡など重大事故につながる危険度が高い。
特に、滑走禁止区域や（管理区域内の）コース外での滑走は、滑っている本人にとって危険なばかりでなく、そこで発生した雪崩がコース内へ及ぶなど二重の危険性をはらんでいる。こうした行為は、ルールを守って滑っている他のスキーヤーをも事故に巻き込みかねない極めて違法性の高い行為である。
スキー場から出て管理区域外を滑る行為は、一般に山スキー（冬山登山）と見なされる。
それ故、そこでの活動は本基準の適用外となっているが、万が一スキー場隣接地で遭難が発生した場合には、人命尊重の見地から多くのスキー場従業員等が昼夜あるいは天候を問わず遭難救助にあたることになる。スキーヤーが準備不足のまま安易に管理区域外へ出てはならない理由の一つはまさにここにある。管理区域外を滑るのは、冬山に必要な装備を準備し、十分なトレーニングを積むかガイドを同行するかして、万が一事故の際にはセルフレスキューにより安全確保できる体制を整えてからでなくてはならない。警察・関係機
関への登山届の提出はもちろんのこと、スキー場管理者によるゲート（登山口）が設けられている場合には、必ずこのゲートから入山（スキー場から流出）しなければならない。
-27-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）☞p.36、スキー場境界線と立入禁止区域 参照☞参考
野沢温泉村スキー場安全条例 第11 条(捜索救助費用の弁償)
スキーヤーは、第７条第１項に定められたスキー場区域に属さない区域において発生した事故により捜索救助を受けた場合は、その費用を指定管理者に弁償しなければ
ならない。

14

ヘルメット・帽子の着用

スキーヤーはヘルメット・スキー帽を着用することが望ましい。
スノースポーツ中の転倒あるいは衝突によって死亡した事例のほとんどが頭部損傷によるものである。ヘルメットを着用して頭部を保護することはスキーヤーの生命を守るのに有効である。
全国スキー安全対策協議会では『スキー場傷害報告書』を作成し、国内スキー場の傷害実態に関する基礎資料を提供しているが、同2012/2013 シーズン版には、“受傷者のヘル
メット着用率は、スキーで21.2％（昨シーズン比2.2％増）、スノーボードで7.6％（同2.7％増）であり、この数字は欧米のヘルメット着用率8割に大きく及ばないため、さらなる啓蒙活動が望まれる”との指摘がなされている。
近年、販売店の店頭に並ぶヘルメットの種類や数が増え、値段も比較的手頃になってきた。スキーヤーは、自分の使用目的と頭の形に合ったものを買い求めるなどして、スキー場ではこれを正しく着用し、自己防衛に役立てるべきである。

15

保険加入の勧めスキーヤーは事故に備えて、あらかじめ傷害保険等に加入しておくことが望ましい。
スキーヤーがルールやマナーを守って行動していたとしても、残念ながら事故をゼロにすることはできない。事故によって発生した傷害や損害を金銭的に補償してくれるのが保険である。スノースポーツ事故に対応する保険の形態（種類）として、①スキー保険・ス
ノーボード保険（但し、商品数が年々減少している）、②国内旅行傷害保険（賠責を付加することが可）、③その他損害賠償保険などがある。
自損事故による怪我などは傷害保険で対応できるが、スノースポーツ事故では他者に与えた損害を先方から求償されるケースもあるため、スキーヤーはこれへの備えとして損害賠償責任付きの保険にも加入しておくことが得策である。これによってスキーヤーは、万一、事故で賠償責任が生じた際の金銭的リスクを軽減させることができる。
また、スキー場によっては、リフト券に保険が付加される“入場者保険”制度を取り入れているところや、スキーヤーがリフト券販売所などで任意に保険金を支払うことによって即日加入できる保険サービスを行っているところもある。しかし、こうしたサービスを-28-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

全くしていないところもあるなど各スキー場の経営方針によって対応がまちまちである
ため、スキーヤー自身であらかじめ保険加入しておくか、訪れる予定のスキー場に保険の取り扱い窓口があるかを下調べしておく必要がある。

-29-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

第３章

スキー場管理者の責務

本章は、スキー場管理者がスキーヤーの安全確保に向けてなすべき事柄について定めている。スキー場管理者がこれらの責務を十分に果たさずに事故が発生した場合、スキー場
管理者は法的（民事・刑事上の）責任を問われることもある。
安全なスキー環境をつくりあげていくには、スキーヤーとスキー場管理者との協働が必要である。スキー場管理者は、本章に定められた責務を果たし、スキーヤーの安全確保に努めなくてはならない。

1(1)

スキー場の管理

リフト・ゴンドラ等の索道施設の管理は、鉄道事業法および国土交通省作成の「鋼索鉄道・索道事業者等における安全管理の進め方」にもとづいて索道事業者が行う。
(2)

ゲレンデの管理は、スキー場管理者が設置したスキー場安全対策委員会が行う。スキー場安全対策委員会が設置されていないスキー場においては、スキー場管理責任者が直接これにあたる。
スキー場は、①索道施設（リフトやゴンドラなど）、②ゲレンデ（コースやピステ）、③サービス施設（レストランやスクールなど）、④その他によって構成される。
本条(1)において、索道施設の管理は「鉄道事業法および国土交通省作成の『鋼索鉄道・索道事業者等における安全管理の進め方』にもとづいて索道事業者が行う」と規定し、（2）において、ゲレンデの管理は「スキー場管理者が設置したスキー場安全対策委員会が行う」と規定している。これは、索道施設とゲレンデの管理業務における責任主体を明確にするためである。
なお、「スキー場安全対策委員会が設置されていないスキー場においては、スキー場管理責任者が直接これにあたる」ことを付記している。
1-1 索道施設の管理と鉄道事業法
索道施設の管理については、『鉄道事業法（以下、鉄事法）』第３章（32 条から 38 条）に規定されている。索道事業者はこれら鉄事法の関連条文について十分に理解したうえで索道施設の管理および運営にあたらなくてはならない。
さらに「『鋼索鉄道・索道事業者等における安全管理の進め方』～事故・トラブルの防止に向けて～」（国土交通省大臣官房運輸安全監理官、平成21年６月）およびその参考資料（冊子）の記載内容についても遵守しなければならない。これらの資料は、各スキー場の管理事務所（現場）に保管しておくべきものである。
なお、鉄事法第 19 条の４（鉄道事業者による安全報告書の公表）には「鉄道事業者は、
国土交通省令で定めるところにより、毎事業年度、安全報告書（輸送の安全を確保するために講じた措置及び講じようとする措置その他の国土交通省令で定める輸送の安全にか-30-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

かわる情報を記載し、又は記録した書面又は電磁的記録をいう。）を作成し、これを公表しなければならない」と定められている。安全報告書の公表は、索道事業者の義務であり、一般的には各スキー場の WEB ページに掲載（公表）されることが多い。
☞参考

出所：国土交通省運輸安全マネジメント制度関連パンフレット（www.mlit.go.jp/common/000130818.pdf）
図3鋼索鉄道・索道事業者等における安全管理の進め方-31-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

1-2 ゲレンデ管理と管理責任者
ゲレンデ管理は、原則として「スキー場安全対策委員会」がこれにあたる。「スキー場安全対策委員会」は、スキー場管理責任者のもと各担当部署（索道・圧雪・パトロール・
営業・施設管理など）の責任者によって構成されることが多い。
☞参考

図4

スキー場安全対策委員会組織図（例）

なお、スキー場の規模や従業員数など何らかの理由により「スキー場安全対策委員会」が設置できない場合、「スキー場管理責任者」が直接この任にあたる。

-32-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

2

情報の提供

(1) スキー場マップの作成
スキー場管理者は、スキー場マップを作成し、いつでもスキーヤーに提供できる状態にしておく。
スキー場マップには次の事項を掲載する。
① スキーヤーに対する注意事項
ⅰ このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）ⅱ スキー場の行動規則
ⅲ リフト利用時の注意
ⅳ スキー場独自の呼びかけ② スキー場境界線と立ち入り禁止区域③ リフト券発売所、スキースクール受付④ コースおよびリフト・ゴンドラ⑤ コースの難易度(初級＝緑、中級＝赤、上級＝黒)⑥ パトロール詰所と電話番号⑦ トイレ、レストラン、休憩所
⑧ その他
(2)

スキー場管理者は、コースの閉鎖・気象警報の発令・雪崩発生の危険など、ゲレンデコンデ

ィションが異常な状況にあるときには、掲示・場内放送等を通じていち早くスキーヤーに情報を伝えるとともに必要な措置を講じなければならない。
スキー場管理者は、スキーヤーの目に留まるよう、スキー場内の主要な場所に「スキー場マップ」を置いておかなければならない。
また、天候・コース状況の急変等によってスキーヤーに危険が及ぶ可能性のあるときには、場内放送等あらゆる手段を使って、スキー場内にいる全てのスキーヤーに対し速やかに情報を提供しなければならない。
2-1 スキー場マップの作成義務とその掲載事項
スキーヤーが全国どこのスキー場に行っても混乱しないよう、「スキー場マップ」に記載する内容について統一がはかられるべきである。本基準では、①スキーヤーに対する注
意事項の他、マップ図面に②～⑧を書き入れるべきことが示されている。本条に示されているのは必要最小限の事項である。その他、それぞれのスキー場の創意工夫により、スキーヤーにとって分かりやすく、利用しやすい「スキー場マップ」の作成に努めるべきであ
る。
2-1-①

スキーヤーに対する注意事項

スキー場マップには、スキー場利用者に対する「注意書」（下表ⅰ～ⅲ）に加え、必要に応じて「スキー場独自の呼びかけ」を明記しておかなければならない。いわゆるローカ
ル・ルールなどがこれにあたる。
-33-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）ⅰ）このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）☞参考
このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）このスキー場では、皆様の安全を守るために最善の努力をつくしています。
皆様は次のことがらをよくご理解の上、別に定められた「スキー場の行動規則」を守って、事故のないようにしてください。
（スノーボーダーは「スキー」を「スノーボード」と読み代えてください）１

スキーには次のような特有の危険があることをご承知の上、これをご自分の注意により避けるようにしてください。
①

雪・風・霧など、天候による危険②

ガケ・凹凸など、地形による危険③

アイスバーン・雪崩など、雪の状態による危険④

岩石・立木など、自然の障害物による危険⑤

リフト施設・建物・雪上車両など、人工の障害物による危険⑥

他のスキーヤーとの接触による危険⑦

みずからの失敗による危険

２

スキー場管理区域の外に出ないでください。管理区域内でもコースに指定されていない所には出ないでください。
３

保護者の目の届かない所でのお子さまの単独行動は、お止めください。

４

当スキー場では、この告知およびスキー場の行動規則の無視・軽視による事故には責任を負いかねます。
------------------------------------------------------------------------以上のことがらを承認できない方は、このスキー場でのスキーをお断りします。
出所：（財）日本鋼索交通協会、（財）全日本スキー連盟、（社）日本職業スキー教師協会、
全国スキー安全対策協議会、日本スノーボード協会（平成10年10月策定）

ⅱ）スキー場の行動規則☞参考
スキー場の行動規則
１

他人を傷つけたり、おびやかしたりしてはならない。

２

地形・天候・雪質・技能・体調・混雑等の状況に合わせてスピードをコントロー

ルし、いつでも危険を避けるために止まれるよう、滑り方を選ばなければならない。
３

前にいる人の滑走を妨害してはならない。

４

追い越すときは、その人との間隔を十分にあけなければならない。

５

滑り出すとき、合流するとき、斜面を横切るときは、上をよく見て安全を確かめなければならない。
６

コースの中で座り込んではならない。せまい所や上から見通せない所では立ち止

まることも慎まなければならない。転んだときはすばやくコースをあけなければな
らない。

-34-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

７

登るとき、歩くとき、止まるときは、コースの端を利用しなければならない。

８

スキーやスノーボードには、流れ止めをつけなければならない。

９

掲示・標識・場内放送等の注意を守り、スキーパトロール・スキー場係員の指示には従わなければならない。
10

事故に出あったときは救助活動と通報に協力し、当事者・目撃者を問わず身元を明らかにしなければならない。
出所：（財）日本鋼索交通協会、（財）全日本スキー連盟、（社）日本職業スキー教師教会、
全国スキー安全対策協議会、日本スノーボード協会（平成10年10月策定）ⅲ）リフト利用時の注意（様式１あるいは２）
様式１はスノーボーダーが利用するスキー場向け、様式２はそうでないスキー場向けのものである。様式１には、スノーボーダーのハイバックが搬器の下に入り込む危険性についての注意が付加されている。
☞参考
リフト利用時の注意（様式１）
あなたの行動は、あなたと他の利用者全員の安全に関わっています。リフトの利用に当たっては、責任と義務をともないます。次のことを守ってください。
＜乗車時＞
１

リフト利用に不安なかたは、申し出て下さい。

２「のりば」の表示位置でスキー、ボードを正しく前に向けて待機してください。

３

乗りそこねたら、直ぐにリフトから離れてください。

４

スキーヤーは、ストックがとなりの人の迷惑にならないように注意してください。

５

リュック等はヒザにのせ、衣服等のヒモにも注意してください。

６

ボーダーは、流れ止めをつけ、ハイバックをたたんでください。

＜乗車中＞
１

セイフティーバーを下ろし、深く腰をかけてください。

２

乗っている時は、次のことを行わないでください。

⑴

イスを揺らすこと。

⑵

イスから飛び降りること。

⑶

イスの上でふざけたり、後ろを向いたりすること。

⑷

ストック等で柱などにさわること。

３ リフトが止まっても飛び降りないでください。
＜降車時＞
１ 「おりば」が近づいたら降りる準備をし、降りた後はまっすぐ進んでください。
２

降りられなかったら、そのままイスに座っていてください。

-------------------------------------係員の指示に従ってください。

-35-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

リフト利用時の注意（様式２）
あなたの行動は、あなたと他の利用者全員の安全に関わっています。リフトの利用に当たっては、責任と義務がともないます。次のことを守ってください。
＜乗車時＞
１

リフト利用に不安なかたは、申し出て下さい。

２「のりば」の表示位置でスキーを正しく前に向けて待機してください。

３

乗れなかったら、直ぐにリフトから離れてください。

４

スキーヤーは、ストックがとなりの人の迷惑にならないように注意してください。

５

リュック等はヒザにのせ、衣服等のヒモにも注意してください。

＜乗車中＞
１

深く腰をかけてください。

２

乗っている時は、次のことを行わないでください。

⑴

イスを揺らすこと。

⑵

イスから飛び降りること。

⑶

イスの上でふざけたり、後ろを向いたりすること。

⑷

ストック等で柱などにさわること。

３

リフトが止まっても飛び降りないでください。

＜降車時＞
１

「おりば」が近づいたら降りる準備をし、降りた後はまっすぐ進んでください。

２

降りられなかったら、そのままイスに座っていてください。

-----------------------------------------------係員の指示に従ってください。
出所：「リフト利用者の皆さま」（様式 1、2）について ㈶日本鋼索交通協会 索道事故防止委員会策定（平成 16 年 1 月 30 日通知）

2-1-②

スキー場境界線と立入禁止区域

一般にboundary（バウンダリー）と呼ばれる「スキー場境界線」は、スキー場管理責任者が管理監督の許認可を受けている場所（スキー場管理区域内）と許認可を受けていない場所（スキー場管理区域外）との境界を示すものである。前者が「スキー場」であり、後者は「山岳」となる。
スキー場によっては、「スキー場境界線」の内側に（飛び地状の）スキー場管理区域外が存在することもある。このような場所は、一般にコース外として「立入禁止区域」の措置がとられる。
スキー場マップに「スキー場境界線」と「立入禁止区域」を掲載しておくことは、スキーヤーとスキー場管理者の双方にとって極めて重要である。
近年、用具や滑走スタイルの変化とともに、スキー場内の索道を使って高所へ移動し、さらにそこから「スキー場境界線」を超え、いわゆるバックカントリーやサイドカントリーと呼ばれる場所を滑走するスキーヤーが増えている。また、スキーヤーの安全を確保するためにスキー場管理者が「立入禁止」としているエリアを滑走するスキーヤーも後を絶-36-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

たない。さらに、近年パウダースノーを求めて国外から訪れるスキーヤーも増えている。
こうした状況を踏まえ、スキー場マップに「スキー場境界線」と「立入禁止区域」を分かりやすく表示しておくことが必要不可欠となっている。
☞参考

図5

写真 15

スキー場を取り巻く地勢の特徴

スキー場境界線を示す看板

写真 16

進入禁止を示す看板

2-1-③～⑧③～⑦に示される事項は、あくまでも必要最低限のものである。それぞれのスキー場がおかれている事情に鑑み、必要があれば⑧「その他」の事項として付記すべきである。
2-2 スキー場異常時の告知義務
スキー場管理者は、気象警報の発令、雪崩の可能性、コースのクローズ（閉鎖）などの緊急情報について、場内放送や掲示を通じて速やかにスキーヤーに伝えなければならない。即時的な情報提供を行うために、スキー場管理者には臨機応変の対応が求められる。
-37-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

3

注意事項の掲示

スキー場管理者は、本基準第３章２(1)①に掲げる事項について、スキー場内にあるリフト券発
売所、スキースクール受付、スキーヤーが最初に乗るリフト乗り場に掲示しなければならない。
スキー場管理者は、スキーヤーへの注意喚起として、スキー場内にあるリフト券発売所、スキースクール受付、スキーヤーが最初に乗るリフト乗り場に、本基準第３章２(1)①に掲げる、「このスキー場でスキーをなさる方へ（告知）」「スキー場の行動規則」「リフト利用時の注意」「スキー場独自の呼びかけ」を掲示しなくてはならない。
全国どこのスキー場に行っても統一された場所に統一された「注意事項」が掲示されていることは、「注意事項」に関するスキーヤーの認知力を高め、事故の未然防止に効果的であると考えられる。
看板の作成にあたっては、スキー場利用者に認知されやすいよう、本基準が定める「作成仕様」に従って行うべきである。

写真 17

券売所に設置された「スキー場の行動規則」(看板)☞参考「リフト利用者の皆さま」（様式 1、2）について
摘要
⑴

作成仕様
字体;新ゴシックＢ体、100Ｐ(看板文字)
配色；黄色地に黒文字
大きさ；Ａ0 版（841mm×1189mm）を基本とする。
内容；添付見本のとおり。

⑵

内容については、単線自動循環式特殊索道、単線固定循環式特殊索道共通とする。
但し、単線滑走式特殊索道は除く。

⑶

読み仮名、絵表記は、そのスキー場の判断により追加するものとする。但し、絵表記を使用する場合は、この注意看板と別にして作成する。
⑷

第 1 案を基本とするが、スノーボーダーが使用しない場合及びセイフティーバーの設備がない場合は、第 2 を参考として該当しない部分を削除する。

-38-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）⑸

横乗車方式のリフトは、添付見本を参考にして作成する。

⑹

早い機会に本統一看板に替えておく。

出所：㈶日本鋼索交通協会 索道事故防止委員会策定（平成 16 年 1 月 30 日通知）

4

スノーパークの管理(1) スノーパークは、ロープ･ネットなどを用いて一般のコースと区別する。
(2) スノーパークの区域は、ゲレンデマップに明示する。
(3) スノーパーク入口付近あるいはスノーパーク内に、利用にあたっての注意書を掲示する。
スノーパークとは、ハーフパイプ、キッカー（ジャンプ台）、レール（金属でできた手
すりのようなもの）、ボックス（強化プラスチックなどでできた箱形状の長いもの）など
人工的に作られたアイテムが設置された場所をいう。
スノーパーク利用者は設置されたアイテムを使って、飛んだり、乗ったり、こすったり、あてたり、という行為をするため、必然的に事故のリスクが高まる。したがって、スノーパークの管理にあたっては特別な注意が必要である。
4-1 スノーパークのセパレート
スノーパークは、その特性上、高度の危険をともなう。一般スキーヤーが間違えてここに入り込んでしまった場合、たとえ上級者であっても転倒等によって思わぬ怪我を負うことがある。また、トリックを行っているところに突如一般スキーヤーが入ってくることに
よって衝突事故が起きることもある。こうした事故を未然に防止するため、スノーパークと一般コースとの境界は、ロープやネットなどを用いて区別（セパレート）されていなけ
ればならない。
ただし、スノーパークが一般コースに隣接しておらず、一つのコース全体がスノーパー
クになっているところでは、一般スキーヤーの迷い込みや一般スキーヤーとの衝突の可能性はないので、セパレートは行わなくても良いと考えられる。
4-2 ゲレンデマップへの明示
ゲレンデマップにスノーパークの区域を明示することは、スキーヤーへの情報提供として必須である。スノーパークを利用したいスキーヤーおよびスノーパークに近づきたくな
いスキーヤーの双方にとって必要な情報だからである。
4-3 注意書の掲示
パーク入口付近かパーク内には必ず「注意書」を掲示しなくてはならない。利用前に「注意書」を読んでもらうことによって、利用者が禁止事項や制限について事前に理解していることが大事である。また、スキー場によってアイテムのレイアウトや難易度は様々であるため、アイテムのレイアウトやオープン・クローズを把握できるものであれば、利用者-39-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

にとってより親切である。

5(1)

危険物の表示

通常の視界条件（日中、場合によっては夜間でも降雨・降雪のない天候状態）のもとで３０ｍ手前から視認しにくい障害物があるときは、コース内またはコースに隣接する箇所に「危険」、「ＳＬＯＷ」、「ＳＰＥＥＤ ＤＯＷＮ」等の表示をして、スキーヤーに注意を促さなければな
らない。
(2)

スキー場管理者は、スキーヤーが前項の障害物に衝突して大きな事故となるおそれがあるときには、障害物にマット等の緩衝具を取り付けなければならない。

スキーヤーの身体・生命に危険を及ぼすおそれのある障害物には、「危険物の表示」をしてスキーヤーに対し注意を呼びかけなければならない。
「危険物の表示」の設置基準、および障害物への対処については以下の通りである。
5-1 危険物表示の設置基準
日中・夜間を問わず、（降雨・降雪・霧など悪天候でない）通常の視界が確保出来る状
況下で、30m手前から確認しにくい障害物がある場合、スキー場管理者はスキーヤーの安全を確保するために「危険」、「ＳＬＯＷ」、「ＳＰＥＥＤ ＤＯＷＮ」等の表示をしなければならない。本条の規定は、米国コロラド州スキー安全法の「100フィート条項」を参考にしている。基本的に100フィート（約30m）の距離があれば、一般にどんな障害物であっても回避することが可能であると考えられる。
5-2 障害物への対処
スキー場内に5-1に示す障害物があり、それが原因となって大きな事故を引き起こすおそれがあるとき、スキー場管理者はスキーヤー保護のためマットなどの緩衝具を取り付けなければならない。
☞参考
コロラド州スキー安全法 33－44－107 (7)スキー場事業者は、スロープまたはトレイルにある給水栓、水道管、その他の人工工作物で通常の視界条件のもとで最低 100 フィートの距離から視認できないものにつ
いては、すべて注意を喚起するための標示を行い、かつ、衝突による傷害が軽減する
ように緩衝材で十分かつ適切に覆わなければならない。標示の方法は例えば木の柱、旗、標識などどのようなものでもよく、かかる標示がスキーヤーから 100 フィートの距離で視認でき、かつ標示自体が重大な障害にならないものであればよい。斜度ある
いは地形自体の変化、また、道路、キャットウォークその他の地形の変化は、自然のものかコース設計によるか、あるいは人工降雪や圧雪作業によるか否かを問わず人工工作物とはみなさない。

-40-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

写真18

6

給水栓の保護マット

写真19

コース脇に設置された標識

雪上車両の運行(1) 雪上車両とは、圧雪車（ゲレンデ整備車)・雪上車・スノーモービルその他雪上を走行する車両をいう。
(2) 雪上車両の運行は、一般財団法人日本鋼索交通協会・全国スキー安全対策協議会が定める「雪上車両の安全運転マニュアル」に従って行う。
(3) 圧雪車① 圧雪車の装備
ⅰ ヘッドライトⅱ テールランプⅲ 警音器
ⅳ 回転警告灯② 圧雪車の運行
圧雪車(ゲレンデ整備車)を運行するときは、前項の装備をすべて点灯・作動させる。ただし、コースを閉鎖しているときや夜間その他の場合で、警音がなくても十分に安全が確保できると判断されるときは、警音器の作動を省略することができる。
③ 救急活動・コース整備などスキー場の管理上やむを得ないときを除き、原則として営業時
間外に運行する。
スキー場管理者は、状況に応じて次の措置をとる。
ⅰ 場内放送などを通じてスキーヤーに雪上車両の運行を知らせる
ⅱ コースの閉鎖
ⅲ 誘導員の配置
ⅳ その他

スキーヤーと雪上車両との衝突、特に圧雪車（ゲレンデ整備車）との衝突は、スキーヤ
ーの身体・生命に重大な危険が及ぶ。スキー場における雪上車両の運行にあたっては、本基準が遵守されなければならない。
-41-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

6-1 雪上車両の定義
雪上車両とは、①圧雪車（無限軌道）、②雪上車（無限軌道）、③スノーモービル（無限軌道＋ソリ）、④バギー（４輪もしくは３輪）、⑤その他雪上を走行する全ての車両、と定義される。
6-2 安全運転の基準
雪上車両の安全運行のため、一般財団法人日本鋼索交通協会・全国スキー安全対策協議会が定める「雪上車両の安全運転マニュアル」を遵守しなければならない。
☞参考
第１章
第２章
第３章
第４章
第５章
第６章
第７章
第８章
第９章
第10章

雪上車両の安全運転マニュアル
安全運転管理の体制づくり
スキー場の安全管理と雪上車両
安全運転の心構え
安全運転のための資格知識
ゲレンデ整備車の点検・注意事項
スノーモビルの点検・注意事項
雪上車両安全運転管理規程作成基準
労災事故防止対策
雪上車両に対する事故防止措置
雪上車両事故処理要領作成基準

出所：㈶日本鋼索交通協会、全国スキー安全対策協議会（平成元年 7 月策定、平成 12 年 10 月
改定）

6-3 圧雪車（ゲレンデ整備車）
圧雪車とは、ゲレンデを整備するための排雪板・ミル・ウインチなどの特殊装備を備え、雪上でも走行できるように無限軌道が備わった車両をいう。圧雪車は、大型かつ運転席からの死角が大きいことなどから、運行にあたって特別な注意が必要である。運行には、6-3①～③の基準が遵守されなければならない。
6-3-①

圧雪車の装備

圧雪車には、ⅰ

ヘッドライト、ⅱ テールランプ、ⅲ 警音器、ⅳ

回転警告灯が装備されていなければならない。また、これらが正しく作動・点灯するか日常点検を怠ってはならない。

写真20 雪上車(前方より撮影)

写真21

-42-

雪上車(後方より撮影)

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

6-3-②

圧雪車の運行

圧雪車の運行中は、基本的に 6-3-①に定められた装備のすべてを点灯・作動させなければならない。ただし、コースを閉鎖しているときやスキー場営業時間外（夜間）など、警音がなくても十分に安全が確保できる場合には、警音器の作動の省略することが認められ
ている。
6-3-③

圧雪車の運行時間

圧雪車は、スキーヤーとの衝突事故を避けるために原則としてスキー場営業時間外かコースが閉鎖されているときに限って運行が許される。
ただし、救急活動や安全管理上の理由により、例外的に営業時間中に運行するときには、「場内放送などを通じてスキーヤーに雪上車両の運行を知らせる」「コースの閉鎖」「誘導員の配置」「その他」必要な措置を講じなければならない。
☞判例
Ａスキー場

スノーボーダー

雪上車衝突重傷事故

千葉地裁判決（平成22年8月6日）
被告は、本件事故現場付近で雪上車を運行させるに当たって、スキーヤー又はスノ
ーボーダーの危険を防止するために必要な措置を採る義務を負うというべきであり、かかる義務の具体的内容を判断するには、上記「国内スキー等安全基準」のほか、「雪上車両の安全運転マニュアル」及び「安全運転雪上車等運行規程」や本件雪上車の取扱説明書の内容（上記１(2)エ、(3)、(4)参照）は、それらがいずれも実際のゲレンデ
における具体的危険性に基づく合理的なものと認められるので、危険防止措置義務を判断する上での指針になるということができる。
そこで、被告の具体的義務内容を検討するに、スキーヤー又はスノーボーダーの本
件雪上車作業区域への接近進入を防ぐことにより、本件雪上車とスキーヤー又はスノ
ーボーダーとの衝突事故の発生を未然に防止することができたと認められることから
すると、①スキーヤー又はスノーボーダーの接近を防止するために、誘導パトロール員を付けるか監視用助手を同乗させる義務、又は、②コースの閉鎖をする、すなわち、作業区域に安全ロープを張るなどして一般のスキーヤー又はスノーボーダーに利用させないよう閉場する義務があったというべきである。

7

雪崩の管理

(1) スキー場管理者は、コース内に雪崩の危険が及ぶと判断したときは、直ちにコースの全部または一部を閉鎖し、スキーヤーを安全な場所に誘導しなければならない。
(2) スキー場管理者は、雪崩が発生したときに迅速な救助活動が展開できるよう必要な人員と装備を整えておかなければならない。
本条は、スキー場においてスキーヤーに雪崩の危険が及ぶ可能性があるときのスキー場
管理者の基本的な対応および事前準備の必要性について定めている。
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スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

雪崩は、スキーヤーや施設に甚大な被害を及ぼすおそれがあるため、スキー場管理の中でも特殊なものとして考えなくてはならない。
雪崩の危険は人に危害が加わることをもって危険といい、危害が加わらない場合は危険とはいわない。これを雪崩の危険（アバランチハザードトライアングル）といい、雪崩に対する知識を得るための教育現場では最初に学ぶ基本的なものである。
☞参考

出所：THE MOUTAINEERS BOOKS 発刊 THE AVALANCHE HANDBOOK 3EDITION 2008 年 3 刷版より
図６

雪崩の危険(アバランチハザードトライアングル)

7-1 雪崩の危険への対応方法
雪崩によりコース内のスキーヤーに危険がおよぶと判断されるときは、スキー場管理者
は直ちにコースの全部または一部を閉鎖し、スキーヤーを安全な場所に誘導しなくてはならない。
ここで注意しなくてはならないのは、雪崩が発生する場所と、雪崩によって被害が及ぶ場所が一致しないこともあるということである。コース開放は、雪崩発生の危険性がなくなってから行わなくてはならないのはいうまでもない。
例えば、スキー場のはるか上部で雪崩が発生した場合、スキー場のコースに危険を及ぼすときはスキー場として対応する必要があるが、スキー場の中でもコースに危険を及ぼさない場合は対応する必要はない。
7-2 事前準備
スキー場管理者は、雪崩が発生した際に迅速な救助活動が行える人員および必要装備を整えておかなければならない。加えて、雪崩に対する知識と装備の使い方を出来るだけ多くのスタッフに指導しておかなければならない。特に、雪崩の危険性を判断したり雪崩の危険を管理したりするスタッフに対しては、雪崩についての知識と装備の使い方を熟知さ-44-スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

せておく必要がある。

8

秩序の維持

スキー場管理者は、スキーヤーが他人の迷惑となるような行為をし、注意されてもなお改めない
ときは、そのスキーヤーに対してスキー場からの退去を求めることができる。
多くの人が利用する施設の秩序維持のため、スキー場管理者は、スキー場で人の迷惑となる行為をし、注意されても改めないスキー場利用者に対して、スキー場からの退去指示をすることができる。
☞参考
野沢温泉村スキー場安全条例 第 10 条(入場の禁止等)
指定管理者は、スキー場の秩序を乱し、若しくは乱すおそれがあるスキーヤーの入場を禁止し、又はその者に対し、スキー場からの退去を命じ、若しくはスキー場施設の使用を拒否することができる。

9

事故原因の調査(1) 事故が発生したときは速やかに救護にあたる。
(2)

事故の状況を記録し保管するとともに、関係者から求められたときにはこれを提示しなければならない。
(3) 重傷・死亡事故については、事故の原因を調査し、同種事故の再発防止に努める。
救護、事故記録、事故原因の調査は、スキー場管理者の責務の一つである。
9-1 救護の最優先
スキー場管理者は、事故発生時の救助作業を最優先に行う。パトロール員は、迅速的確な救護のため、救護に関する知識と技術を日頃から研鑽しておかなくてはならない。
9-2 事故記録の保管と開示
事故状況を時系列的に記録しておくとともに、事故記録を一定期間保管しておかなければならない。最低でも5年間は保管しておくことが推奨される。
事故の関係者から記録の提示を求められた場合には開示しなければならない。この記録
は警察・救急・保険会社そして当事者にとって重要な参考書類となりうるものである。

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スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

☞参考

図7

スキー場傷害調査用紙(例)9-3 事故原因の調査と再発防止
重傷・死亡など重大事故の場合、スキー場管理者は事故の原因を調査しなければならない。調査は、事故の対策を考える上でとても重要であり、同種事故の再発防止に寄与するものである。

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スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）☞参考
事故時の対応弁護士 坂東克彦 作成
１

事故者の救護

２

現場の保全等(1)

現場の保存
雪面の状況は刻々と変わるので、事故後、早く対応しなければならない。
・シュプールの形状・方向・長さの確認
・写真距離・斜度等の計測
これらによってスキーヤーが事故のときにどのような滑りをしていたかを判断できる。
ⅰ) 立木との衝突であれば、その位置、血痕等の痕跡ⅱ) コースの内か外か、圧雪整備際からの距離
ⅲ) 酒臭の有無
ⅳ) スキー、ストック等の離脱物の位置の確認
ⅴ) スキー・ストック・ビンディング（強・弱）ゴーグルの種類、ウエアと損傷の有無ⅵ) 目撃者の確保
ⅶ) その他特記事項(2)

関係者の身元の確認と事情聴取(3)

警察への通報(4)

記録の作成と保存※１ これらの事項を記録するための様式を統一し、パトロール事務所に備えつけておく。
※２ 警察の実況見分が行われるときは、これを妨げてはならない。

10

スキー場管理者の安全対策の限界

スキー事故裁判でスキーヤーがスキー場管理責任を問題とするとき、ほとんどの場合、民法第７１７条の「土地工作物の瑕疵」を問題としている。
しかし、スキー場管理者がなすべき安全対策は、スキーヤーがこの基準で定めるルールを守って行動していることを前提とするものであるから、スキーヤーがルールを守らずに引き起こした事故についてスキー場管理者が責任を問われる理由はない。

民法第 717 条の「土地工作物の瑕疵」が問題とされた判例として次のものがある。
☞判例
Ｄスキー場 スキーヤー 立木衝突死亡事故
福岡地裁判決（判例タイムズ 1133 号）
そこで、本件の場合についてこれを考えるに、前掲証拠、前記認定事実及び弁論の全-47-

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趣旨によれば、本件松の木は、被告会社の大山国際スキー場が初心者ないし初級者コースに指定したゲレンデ内に生えていること、そこは実際にも初級者の多くが利用するゲレンデであること、斜度は１０度程度の傾斜面であり、多くの人がゆっくりとしたスピードでスキーを楽しんでいる場所であること、本件松の木の位置はゲレンデの内側に存在したとの事実が認められるが、一方で、本件松の木の位置、大きさ、その周囲の状況、そのゲレンデの具体的な利用形態（甲 29 の１及び２、乙３、乙７、乙23 の１ないし乙 25、乙 27、乙 39 ないし乙 45、乙 49 等）を見ると、本件松の木は視
認可能性の高い位置に、黒色で目立つ形で、近くにある他のたくさんの松と同様に立っているものであること、とくに密集して生えているものでもないこと、通常のコー
ス取りでもって滑走した場合に、本件松の木は、衝突しやすい位置や状態に置かれているということもないこと、初級者の多くは、本件松の木付近ではなく、山麓に向けて左側に大きく広がった部分、障害物の少ない部分を利用しているものであること、
このゲレンデでは本件事故のような重大事故は本件以前に発生したことはないこと、初級者が利用するとしても、初級者は、本件松の木ないしその付近の松の木近くの滑走を危険と判断すれば、当初からこれに近づかないような滑走すれば足り、それがと
くに困難となるような状況にもなかったとの事実が認められることからすると、本件松の木に防護マットを敷設せずにゲレンデ内に残しておいたことが、スキー場利用者の自己責任を越えて、それとの衝突を招くような危険を現出させていたものと言うことはできず、本件松の木については、原告らの主張するような安全措置を施す必要はなく、本件松の木に関し、被告会社の管理するスキー場の設備に欠けるところがあったとは認められない。そして、全証拠によっても、その設置管理の瑕疵があったとの事実を認めることはできない（以上の点から、被告会社の安全措置義務違反の事実も同様に認めることはできない。）。

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第４章

その他

第４章は、スキーヤーおよびスキー場管理者のほか、スキーにかかわる全ての団体・企業・個人に向けた内容となっている。

1

安全な用具の提供

用具の製造事業者および提供者は、安全に機能する用具を常に提供するよう努めなければならない。
「用具の製造事業者」とは、いわゆるメーカーのことを指す。また、用具の「提供者」とは、販売店やレンタル店等のことを指す。
メーカーは、製造物（用具・用品）が本来備えるべき安全性についての責任を持たなくてはならないし、販売店・レンタル店等は、製造物（用具・用品）の安全性が損なわれるような加工を施してはならない。これらに反して人の生命、身体および財産に損害を与えた場合、メーカーあるいは販売店・レンタル店等は製造物責任法（いわゆるPL法）および民法の規定にもとづいて被害者に対してその損害を賠償しなければならない。
また、メーカー・販売店・レンタル店等は、スキーヤー（ユーザー）に対して安全に関する適切な助言ができなくてはならない。他方、スキーヤー（ユーザー）は、そのために必要とされる情報（技術や身体プロフィールなど）について申告しなくてはならない。
スキーヤーが安全に機能する用具の提供を受けるには、①メーカー、②販売店・レンタ
ル店、それに③スキーヤー（ユーザー）自身の三者による協働が必要である。

出所：日本スキー産業振興協会（www.ski-jsp.jp）
写真22 日本スキー産業振興協会ポスター① 写真23 ポスター②

2

環境保全
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写真24 ポスター③

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スノースポーツにかかわる団体・企業・個人は、自然環境の保全に努めなければならない。
スノースポーツは、自然環境を舞台として行われるスポーツであり、自然とは切っても切れない関係にある。近年、地球温暖化による雪不足や氷河後退などスノースポーツの存
続にかかわる重大な問題が各地で発生している。私たちが今後もスノースポーツの楽しさを享受し続けるには、まずスノースポーツに関わる人たちが率先して「自然環境の保全に努めなければならない」。スノースポーツが直接的な原因となって、自然が破壊されたり、自然災害が誘発されたりするようなことは避けなくてはならない。「スノースポーツにかかわる団体・企業・個人」は、こうした問題の解決に向けてイニシアティブをとりながら協働的に取り組んでいく必要があるだろう。
☞参考Ⅴ

スキーヤーとスノーボーダーのための FIS 環境ルール

スキーヤーとスノーボーダーは、世界中の自然を自由に楽しんでいる。自然は動物たちの住み処であり、植物はその傷つきやすい土地で育つものである。そして自然は
人間の生活を守るものである。このような手付かずの環境の中で、今後もずっとスキーとスノーボードを楽しみ続けるために、皆が責任を持って景観保全に努めなければならない。環境と共存できるスキー、スノーボードでなければならない。よって FISは全てのスキーヤーとスノーボーダーに対し次のルールの尊重を願いたい。
１

訪れたいと思うスキーエリアの情報を集め、環境に配慮しているスキー場を選ぶ。
２

実際にスキーエリアに行く際には、バスや電車といった環境汚染を最小限に抑えることのできる移動手段を用いるなどして、自分自身も環境意識を持つこと。
３

自家用車を利用する場合、余分な空席が出ないよう相乗りをするなどの努力を

すること。
４

スキーエリアに到着したら、現地での移動には自家用車を使わずにスキーバスを利用すること。
５

十分な積雪のあるときにだけスキーやスノーボードを楽しむこと。

６

滑走コースやルートに従うこと。

７

コース上の標識等に注意を払い、閉鎖されたコースには近づかないこと。

８

滑走禁止エリア、特に樹木の茂ったエリアは決して滑らないこと。

９

保護エリアには立ち入らないこと。どんな動植物も大切にしなければならない。
10 ゴミは捨てずに持ち帰ること。
出所：SAJ 編「日本スキー教程安全編」スキージャーナル（2010 年）pp151－157 より抜粋

☞判例
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スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

Ｄスキー場 スキーヤー

立木衝突死亡事故

福岡地裁判決（判例タイムズ 1133 号）
国土の荒廃を防ぎ、災害の防止のほか、スキー場の雪の維持管理、スキー場の景観を楽しんだり、スキー場ごとの特質や魅力（集客目的の娯楽施設である面も含めて）を醸し出すためにも立木等を自然のままに残す必要があることも認められ（以下略）

写真25

3

スキー場の美観を損なうマット

障がい者などへの配慮

スノースポーツにかかわる団体・企業・個人は、障がい者を含む全ての人が安全にスノースポ
ーツを楽しむことが出来る環境を整えるように努めなければならない。
「スノースポーツにかかわる団体・企業・個人」は、全ての人が等しくスノースポーツに参加できる機会を得られるよう、そしてスノースポーツを通して誰もが健康で文化的な生活を営むことができるよう、そのための環境および制度づくりなどの基盤整備を積極的に進めていかなくてはならない。
ここにいう「全ての人」とは、老若男女の区別なく、また、障がいの有無にかかわりなくという意味である。スキー場は、健常な若者のためにだけ存在するのではない。子供や高齢者であっても安全にスノースポーツを楽しめる環境づくりや、障がいを持っている人であっても安心してスノースポーツに取り組むことができるような施設・設備および人的な支援体制を未来に向けて整えていかなくてはならない。
☞参考
スポーツ基本法 (平成 23 年法律第 78 号)（前文）抜粋
スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利であり、全て-51-

スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）の国民がその自発性の下に、各々の関心、適性等に応じて安全かつ公正な環境の下で日常的にスポーツに親しみ、スポーツを楽しみ、又はスポーツを支える活動に参画することのできる機会が確保されなければならない。
（基本理念）第２条５
スポーツは、障害者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう、障害の種類及び程度に応じ必要な配慮をしつつ推進されなければならない。

附則

附則 本基準の見直し
この基準は、原則５年ごとに見直すものとする。
スノースポーツの価値は普遍である。しかし、スノースポーツを取り巻く環境は今後もさまざまに変化を遂げていくことが予想される。状況変化があった際にこれに柔軟に対応できるよう準備を整えておかなければならない。例えば、全国スキー安全対策協議会内に本基準の検討委員会を設置し、定期的に基準の内容について見直し、必要があれば適時的にこれを改正していけるような仕組みを構築しておくことが必要である。

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スノースポーツ安全基準コンメンタール（坂東，布目，有元）

坂東克彦（弁護士，全日本スキー連盟教育本部アドバイザー）
1933 年新潟県生まれ，中央大学卒。司法修習後，’59 年に東京で開業。
総評弁護団に加わり，三井三池争議などの事件を手がける。’63 年から新潟に移り，‘67 年に新潟水俣病一次訴訟弁護団幹事長，’71 年に一次訴訟で勝利判決。‘77 年新潟弁護士会会長，日弁連理事。’82 年
新潟水俣病二次訴訟弁護団長。新潟大学や東北大学での講師歴がある。
2003 年に旭日小綬章，2010 年 11 月に新潟県知事表彰を受ける。
全日本スキー連盟公認指導員資格を有するとともに，スキー連盟の法律顧問として「日本スキー教程（安全編）」等の執筆に携わる。これまで数多くのスノー
スポーツ裁判を手がける。

布目 靖則（中央大学文学部教授）
中央大学法学部法律学科卒業，筑波大学大学院体育研究科コーチ学専攻修了。文部技官、筑波大学助手を経て 2012 年より現職。
中央大学保健体育研究所長、日本スキー学会副理事長、大学スキー研究会常任幹事、ス安対「国内スキー等安全基準」検討会委員を歴任。
全日本スキー連盟公認スキー指導員。

有元 崇浩
1965 年大阪府生まれ。野沢温泉スキー場スキーパトロール、シャルマ
ン火打スキー場支配人、ヤマボクワイルドスノーパークマネージャー
を歴任し、現在，富良野スキー場安全管理アドバイザーとして活動する。日本鋼索交通協会スキー場安全対策講習会講師、SIA 雪山安全対策論講師、雑誌連載記事の執筆などの活動をしている。

武田作郁（中央大学体育センター勤務）
1980 年山形県生まれ，中央大学法学部法律学科卒業。スノースポーツ
事故裁判資料の電子化や，坂東，布目，有元らと「国内スキー等安全基準」改訂に携わる。

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