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Airspace world 2024@Geneve に参加しました！
2024 年 3 月 19 日～21 日の３日間、スイス・ジュネーブにおいて開催された「エアスペースワールド 2024（ASW）」に参加してまいりました。ジュネーブ空港に隣接している
Palexpo 展示場が会場です。
３日間とはいえ、全ての展示や講演（同時並行して多数の講演が行われている）を網羅的にカバーするのは困難です。あくまで筆者（30 年以上日本や世界の CNS/ATM 構想の進展と実施に注目してきた者として）の目に映った ASW ということであり、ASW の全容を多方向から把握したものではないということは予め申し上げておきます。

１．欧州における ATC 関連展示会の 20 年の変化について筆者にとって、欧州における ATC 関連の展示会への参加は、オランダ南部の都市であるマーストリヒトで行われていた ATC マーストリヒトへ２０年以上前に４回位参加して以来であった。ATC マーストリヒトは、その名称を変えるとともに、開催地をスペインのマドリッド、そして 2024 年はスイスのジュネーブに移し開催されてきた。2025 年は場所をポルトガルのリスボンに移し、５月に開催されるとのことである。
・主催者は CANSO(Civil Air Navigation Services Organization)
ASW は CANSO の会合とともに行われており、CANSO が主催となって展示会を企画運営している。以前（ATC マーストリヒト）は、ジェーンズ社が講演会のハンドリングをするなど展示会のオーガナイザーとして大きな役割を果たしていた。今般、ジェーンズ社の展示はなく、その影も感じられなかった。
・アメリカ、英国のプレゼンスが低下
当時、ATC マーストリヒトでは、レイセオンやロッキードマーティン（ＬＭ）が欧州の管制システムを供給していた時代（英国ＮＡＴＳのスワンビックセンターはロッキードマーティン製、ドイツＤＦＳはレイセオン製）であったせいか、両社がブースを出し、管制システムの展示を行っていたと記憶している。今回はＬＭの展示は無かった。レイセオンは、企業買収によってコリンズアエロスペースの親会社としての RTX（レイセオンテクノロジー）という名称（シンボル）にその痕跡を残すのみであった。コリンズエアロスペースは大きな展示スペースを確保していたが、展示内容は管制システムではなく、無線通信機器やATM に関するソリューションサービスの展示であった。
余談であるが RTX は、傘下に、ユナイテッドテクノロジー、コリンズアエロスペース、【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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プラットアンドホイットニーという米国のそうそうたる航空防衛企業を収めているとのことであった。
英国については、世界でも有数の航空防衛産業である BAE システムズや英国の防衛研究機関（DERA）に起源を有する QinetiQ（キネティック）社の展示は見られなかった。展示
ブースを回る中で多少は英国の存在を感じる（後述する一次／二次監視レーダー機器のベンダーの一つは英国の会社であった）ものの、前面に出る感じではない。
MITRE やコリンズエアロスペース、ハネウェル、ボーイングなどの米国企業の展示があったが、その多くは欧州との関連（SESAR プロジェクトへの参画）をうたう展示である。
・２０年前になかった技術
リモートタワー、空飛ぶクルマ、マルチコプタータイプのドローン（昔はドローンと言えば無人標的機かグローバルホークのようなハイパフォーマンスな固定翼型であった）、ＡＩの活用、ＵＴＭ／ＵＡＭ、大量の低軌道周回衛星による航空向けサービス（Space Based
ADS-B(Aireon 社)、Space Based VHF(Skykraft 社)）などは２０年前の記憶にない。
・INDRA、ターレスの存在感の大きさ
２０年前も今回もターレス社は存在感をしっかりと示していた。一方、２０年前と比較してみると、INDRA のプレゼンスが大幅に向上した印象である。
２．SESAR（シングル・ヨーロピアン・スカイ ATM リサーチ）の大河・膨大な研究開発予算
SESAR(Single European Sky ATM Research)はＥＵの研究開発助成プログラムである
ホライゾンヨーロッパ（２０２１年～２０２７年までの科学技術研究開発投資（全ての分野で総額約９５５億ユーロ）計画）から多額の支援を受けている。SESAR3(2022-2031の計画))に対しては、このホライゾンヨーロッパの枠組みにより欧州委員会から６億ユーロ、ユーロコントロールから実質５億ユーロ、産業界から実質５億ユーロの貢献がある。プログラムの期間は 2031 年末とのことである。
2031 年末までで総額 16 億ユーロ、ざっくり換算すると 2500 億円を超える研究開発投資である。さらには、欧州各国が保有する航空分野の研究機関が自らの予算で行う CNS/ATM 関係の研究開発もあるだろうから SESAR 関連の研究開発プロジェクトが隆盛を極めるのは当然である。
SESAR プロジェクトの実行を確保するため、SESAR 展開計画には更にＣＰ１（コモン・プロジェクト・ワン）という詳細な実施プランが定められている。ＣＰ１にはだれががいつまでに何をやるかが詳細に記載されており、さらにその実行状況を監視し、実行が遅れている関係者（ＡＴＭプロバイダー等）に対して専門家を派遣して支援する等、【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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SESAR の実行を担保するための仕組みを備えている。
＊参考：ホライゾンヨーロッパについては「ＥＵの研究・イノベーション枠組みプログラ
ム Horizon Europe」国立研究開発法人科学技術振興機構研究開発戦略センター：海外情報・
国際比較 CRDS-FY2021-OR-02 を ＳＥＳＡＲの予算等については
https://www.sesarju.eu/discover-sesar/funding

及 び ”SESAR

3

Joint

Undertaking

MUTIANNUAL WORK PROGRAMME 2022-2031“ を 参考とした。
・製品（売りたいもの）からソリューションの展示へ
衛星通信やデジタル処理、ＡＩ、高度な画像処理、音声認識などを駆使した新技術が多数展示されていた。かつては、その裏側の仕組み（こんなメインフレームで高度な処理をしています的なブロックダイヤグラム）の説明も多かったと記憶しているが、今般の展示では、まずは管制官や運航管理者、レギュレーターの業務をどのようにして支援するか、彼ら／彼女らの生産性を上げためのＨＭＩ（ヒューマンマシーンインターフェース）の提案という展示が多数を占めていた。いわゆる“ソリューション”の提案が主流ということである。
悪く言えば、どこの展示もモノとしては大型液晶ディスプレーの羅列ということであり、違いはディスプレーに表示されている中身であって、かつ、それが展示社にとって顧客に訴求したい中核ということである。昨今のＩＴインフラの驚異的な発展（高速な通信ネットワークやクラウド）により裏方はどのようにも構築できるのであって、それがどのような構造をしているかはもはや訴求するものにならないのだと思われた。
具体的には、次のようなソリューションの展示が目を引いた。
フローコントロール／ＡＳＭ、航空路管制、ターミナル管制、リモートタワー、空港面、ドローン／UTM／UAM 用、エプロン／スポット管理など
ゴーグルを装着したＶＲ（バーチャルリアリティー）も数社あったが試す機会はなかった。
地上走行、リモートタワー、ランプコントロール、スポット管理、ターミナル管制／航空路管制というタクティカルな業務というよりは、ﾄﾗｼﾞｪｸﾄﾘｰ、FFICE、供給―需要管理のようなストラテジックな部分に着目する展示が目についた。
３．まだまだ商売になるレガシーシステム
SESAR のタイトルを掲げた展示ブースは欧州系企業はもとより、参画する非欧州系の企業を含めて多数あった。前述の通り、欧州委員会の膨大な研究開発投資によりこの分野に資金が継続的に流入していることを考えれば当然ともいえる。
一方、もはや時代遅れの技術とも目される、VOR/DME、ILS、一次監視レーダー、二次【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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監視レーダー、無線電話装置、非常用管制塔、音声交換機などの展示を行っているブースも多く見ることができた。良く知られている欧米の大企業のほか、英国や、カナダ、ブラジル、中国、韓国などの企業がこれらの機器をＰＲするブースを出しており、訪問者も数多くそれなりににぎやかな様子であった。
当然、このような従来のレガシーな製品には SESAR の冠はかぶっていないのだが、様々な国の企業がブースを出している（そしてそれなりに賑わっている）ということは、ブースを出す費用を負担してもそれに見合うだけの引き合いがあるということと理解した。そこ
で韓国企業のブースで話を聞いてみた。とてもフレンドリーに対応していただいた。DVORや ILS（CAT－III にも対応との由）などの機器を扱う創立２０年の新興メーカーであるが、今までに約２０か国に向けて約 400 式もの輸出実績があるとのこと。日本の企業も顧客（取引先）であると言っていた。コロナ禍はあったものの継続して ASW での展示を行っているとのことであった。このような話をしている間にも顧客が出入りしていた。
４．そのほかに注目したトピック・GNSS 関係の展示はほぼなし
GNSS 関 係 に つ い ては 、 SBAS に 言 及 す る展 示 は ESSP(European Satellite ServiceProvider)の会社説明（曰く、「ESSP は EGNOS を運用している会社です」）だけであるし、GBAS についてはブラジルの企業のポスター展示のみであった。同社の GBAS は、サンパウロに１局設置されているとのことであったが、積極的に売り込みを意図しているようには思えなかった。ハネウェルのブースでさえ GBAS に触れられていない。
むしろ、GNSS セキュリティという切り口での展示は数社あり、GPS への干渉の検出のための受信機等のハードウェア、分析用ソフトウェアの展示が見られた。最近、東欧やウクライナ近辺でのＧＰＳに対する妨害（ジャミング）や、なりすまし（スプーフィング）に起因すると思われる異常位置表示がレポートされていることもあり関心が高まっているためと思われる。
それに関して、地上システムを製造しているカナダのベンダー(Intelcan 社)のブースの壁に書かれていた見出しが興味深かった。“As GNSS disruptions increase, Intelcan’s advancedDME-DME networks assure reliable and efficient air navigation” （仮訳）「GNSS への妨害がますます増加しており、インテルカン社の先進的な DME-DME ネットワークは高信頼かつ効率的な航空航法を保証します」
・インマルサットが買収され Viasat へ名称が変わっていた
インマルサットは ASW の常連であるが会場でその名称を見つけることが出来なかった。
不思議に思っていたところ、昨年、Viasat がインマルサットを買収しており、Viasat として【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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展示ブースを構えていた。Viasat では IRIS という新しい衛星通信システムの話を聞いた。
旧インマルサットのスウィフトブロードバンドをベースとしたシステムが SESAR でのデーター通信のシステムに採用されたとのことで IRIS と称してＰＲしていた。アンテナや SDU（衛星のユニット）はコンパクトである。ハード的にはスウィフトブロードバンド用機器と似ており、既に日本でもビジネスジェットに搭載実績がある。Viasat の説明では、欧州で今後導入が進む陸域での初期ＴＢＯ運航への移行のため、衛星通信システムのほかＴＢＯに対応したソフトウェアも併せて導入する必要があるとのことである。具体的には初期ＴＢＯの実現のため、ＥＰＰ（extended projected profile）の機能の搭載が必要で義務化される見込みとのこと。ＥＰＰはＦＭＳで計算された将来の経路情報や機体情報などを地上側にダウンロードするなどしてＴＢＯの初期運用を実現する機能であり、128 ポイント先まで経路情報をダウンリンクする能力を有する。管制官が想定していた目的地までの飛行プロフ
ァイルとのギャップを明確にし、管制の実行の見通しを立てるのに役立てる（そのままで良ければ管制官の介入は理論的には不要となり通信負荷を低減できる）。通信媒体は VDLM2または IRIS とのこと。IRIS を搭載するモチベーションとしては欧州において VDLM2 が近い将来に通信輻輳のため崩壊するおそれがあるということであった。IRIS の通信速度は200kbps で、VDLM2 の 31.5kbps と比較して７倍速い（全ての通信トラフィックを IRIS で代替できるとは思えないものの VDLM2 の混雑緩和には役立つと思われる）。
IRIS についてはイージージェットの機体が初めてその承認を取得した。欧州の 19 の管制センターも準備が出来ているとのこと。2027 年 12 月には欧州を飛行する航空機には（初期ＴＢＯの？）装備義務が課されるとのこと（注：非欧州の航空機にも原則的には適用されるとの説明であったが詳細は確認する必要がある）。
・LDACS(L-band digital aeronautical communication systems)の存在感
欧州の陸域での通信量増大に伴う VDLM2 の崩壊が予想される中、それを防止するために、あらゆる通信媒体を連合したハイパーコネクティビティの概念が進んでいる。通信媒体としては、VDLM２のほかに IRIS、LDACS、AeroMACS、移動体通信事業者（５Ｇやスカイリンクなど）を統合的に接続して、地理的要素、通信の性質や要求条件に応じて適切な媒体を利用するという考えのようである。
特に、LDACS のシステム開発は筆者の認識としては停滞していると理解していた
Frequentis や Leonard 社が装置を展示するなど力が入っていた。
・CIS（協調独立監視）の復活？
エアロン社のスペースベースＡＤＳ－Ｂや、スカイクラフト社のスペースベースＶＨＦの話を聞いた。
エアロン社は順調に事業を伸ばしている様子である。ＡＤＳ－Ｂによる位置情報だけで【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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なく、多くの種類の統計分析情報を提供できるとのことであった。ＡＤＳ-Ｂの信頼性（主なポジションソースであるＧＰＳへの妨害やなりすまし）について質問したところ、複数の衛星で一つの信号を受信することにより、到達時刻の時間差（ＴＤＯＡ）を利用してＡＤＳ－Ｂからの情報とは独立して位置を算出出来るのでなりすましは検出できるとのことであった。
スカイクラフト社はＶＨＦ音声を衛星で中継するサービスの提供を目指しており、洋上や砂漠地域などのへき地でのニーズの掘り起こしを念頭に置いているとのこと。監視については同社もエアロン社と同じようなことを言っており同様に言っており、スペースベースで航空機の位置監視が出来ることをＰＲしていた。
以下は筆者の余談である。
約 40 年 前に FANS 構想 が 構 築 さ れ る 際 に 洋上 に お け る 監 視 の 方 法と し て ADS（Automated Dependent Surveillance:自動従属監視）の対の概念として CIS（CoordinatedIndependent Surveillance:協調独立監視）がうたわれていた。複数の衛星で地球面から送信される航空機からの信号を受信すれば位置決めが可能である（原理的にはマルチラテレー
ションと同じ）という概念である。当時、洋上で実用域にある通信媒体はインマルサットの静止衛星を利用した移動体通信のサービスしか無く、洋上での航空機の位置監視手段としてはＡＤＳ－Ｃがおのずと選ばれることになった。
大量の低軌道衛星が打ち上げられる時代になり、CIS が再び脚光を浴びる（かも知れない）とはちょっと考えが及ばなかった。
・ドローン関係（飛行検査、設備管理）
数社展示していた。既に ENAV（イタリアのプロバイダー）は設置管理者が車両で行うＬ
ＬＺの地上チェックの一部をドローンで代替しているとのこと。
（ドローンの管理、許認可）
日本では航空管制運航情報官の業務となっているが、ドローンの飛行計画が提出された際に申請内容の正当性を自動的にチェックする機能を有するドローン運航管理システム（ターレス社）が興味深かった。見通し外飛行を対象にしている。
航空管制運航情報官が使用するドローン用運航管理卓の機能として、ドローン飛行計画が提出されると自動的にその内容を審査する。飛行するドローンの登録／耐空性の正当性がチェックされる。また、操縦者の所有する操縦免許が当該飛行の実施に合致しているかのチェックも自動的に行われる。
また、当該飛行計画が実施可能かどうか、気象情報や飛行禁止／飛行制限、空域制限等の航空情報との突合が行われ、必要であれば申請者に対し飛行計画の修正等の調整が実施さ【警告】：すべての著作権は協会に留保されております。許可のない複製、印刷、転載、改変、引用等は禁止いたします。お問い合わせください。

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れるとの由。まさにそうあるべきと感じる。
（飛行計画の検討・作成支援）
ドローン運航者がドローンの飛行を計画するにあたって、ルートを出来るだけ人口集積地域を外すことやその他の飛行制限・飛行禁止条項を勘案して経路をデザインできる機能を有するサービス（支援システム）が印象に残った。
（港湾におけるＵＴＭ管理）
イスラエスの Airwayz 社のブースを訪問し、ロッテルダム港でのドローン／空クル／ヘリコプター等の（メタ）UTM 運航管理システムについて説明してもらった。
現在は同システムを運用する全体の運航を監視する者（スーパーバイザー）がおり、コンフリクトの防止が必要な時などにドローンの運航者と調整するそうだが、将来的には無人化が目標とのこと。
国際港湾には検査（税関や検疫？）や物流の需要があるそうで、港湾区域に複数のドローン運航者が存在しており、また、ヘリコプターが当該空域を通過することもあるためにこのようなシステムが必要との由。
ヘリコプターが同じ港湾区域を飛行することがありその際には、ドローン事業者に対し「通路を空ける」（グレールート）よう情報提供するとの由。そのためドローンやヘリコプ
ターへの ADS-B 等の位置情報送信機器の搭載は必須であるとのこと。
・人／人材育成に焦点が当たる
同行者の感想でもあるが、今回の ASW では人に注目した講演（セッションが）目立ったとのこと。ＳＥＳＡＲを支える人材（特に若手：研究者）の確保、養成について活発に議論がなされた。人にこれだけ焦点を置いた ASW は初めてと思われる。ＥＵＲＯＣＡＥの会長
からは、ＥＵＲＯＣＡＥのＷＧで人材育成に関する基準の検討を始めるとのコメントがあった。
５．まとめ
ASW2024 は総じて、欧州の展示会という印象であり、他の地域の動向を知るには ASWだけでは十分でないかもしれません。世界の動向を理解する上では米国や様々な地域での展示会に参加し、バランスよく状況を把握する必要があると思われます。
ASW をはじめとする展示会は情報の宝庫とも言え、今後とも出来るだけ積極的に情報収集に努めていきたいと考えています。もし、この拙文がＡＳＷなど展示会への読者の皆様の関心を高められればこれに勝る喜びはありません。
なお、冒頭に記載した通り、３日間でも全容を包括的に把握するのは困難で、記事は筆者が目隠しして象を触った一部の印象を記しているに過ぎません。また、筆者の理解能力の不足のために誤認／誤解がある可能性も指摘しておきます。
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