資料－１

北陸地方建設事業推進協議会

令和３年度

建設技術報告会
実 施 報 告 書

令和４年２月北陸地方建設事業推進協議会「建設技術報告会」実行委員会

－ 目 次 －１．開催概要１）目的 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1
２）経緯 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1３）主催構成機関及び実行委員会構成員 ・・・・・・・・・・・・・・・ 1
４）聴講者数及び聴講者数の推移 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
２．実施内容１）報告課題 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4２）オンデマンド配信による報文発表の概要 ・・・・・・・・・・・・・ 4３）ＣＰＤ及びＣＰＤＳの受講証明書発行 ・・・・・・・・・・・・・・ 7
３．準備・運営

１）スケジュール ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8２）会議等の配置 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
４．広報

１）広報活動 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8２）広報等掲載一覧 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
５．アンケート

１）回収状況 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・14
２）設問 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・14
３）主な意見・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・15

１．開催概要
１）目的「建設技術報告会」は、北陸地方における建設事業の円滑な推進を図るため、官公庁及び民間の建設会
社において、新たに研究開発された新技術、新工法等を報告することにより、研究開発技術の普及を図る
ことを目的に開催しました。
平成７年度から開催されている本報告会は、今回で２６回目の開催となりました。

２）経緯
本報告会は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による感染拡大防止の観点から、昨年度に引き続き非集合方式としてオンデマンド配信にて開催することとしました。これに伴い、従来の集合方式で行っていた、技術パネルの展示やパンフレットの配布等は実施しないこととしました。
（１）報告技術の応募
令和３年７月７日～８月３日までの間において報告技術を募集しました。応募のあった各技術について、事務局にて採否（案）を作成し８月末に実行委員より承諾を得ました。
（２）報告技術
本報告会の報告技術は３０課題を予定していましたが、民間企業からの応募が１８課題、北陸地方整備局から４課題の合計２２課題を報告することとしました。
２２課題のうち、プレゼンテーション発表を行うとともに北陸技術事務所のホームページ（建設技術報告会）及びオンデマンド配信サイトに報告論文を掲載する「発表課題」を２１課題、北陸技術事務所のホームページ及びオンデマンド配信サイトに論文掲載のみとなる「掲載課題」を１課題としました。
なお、応募者および応募者が所属する主催構成機関の意向により、１課題を「掲載課題」にすることとしました。

３）主催構成機関及び実行委員会構成員■主催構成機関
主催は、『北陸地方建設事業推進協議会 令和３年度｢建設技術報告会｣実行委員会』です。
実行委員会の構成機関は、以下の２３機関です。
北陸地方整備局／新潟県／富山県／石川県／新潟市
東日本高速道路(株)新潟支社／中日本高速道路(株)金沢支社(一社)日本建設業連合会北陸支部／(一社)日本道路建設業協会北陸支部(一社)新潟県建設業協会／(一社)富山県建設業協会／(一社)石川県建設業協会(一社)建設コンサルタンツ協会北陸支部／(一社)日本建設機械施工協会北陸支部(一社)北陸土木コンクリート製品技術協会／(一社)プレストレスト・コンクリート建設業協会北陸支部
北陸ＰＣ防雪技術協会／(一社)新潟県融雪技術協会／(一財)新潟県建設技術センター
北陸地質調査業協会／(一社)日本埋立浚渫協会北陸支部／(一社)北陸地域づくり協会(一社)日本橋梁建設協会北陸事務所-1-■実行委員会構成員役 員

所 属

役 職

備 考

委員長

北陸地方整備局 北陸技術事務所事務所長

副委員長

北陸地方整備局 新潟港湾空港技術調査事務所

事務所長

委 員

北陸地方整備局 企画部 施工企画課

課長

委 員

北陸地方整備局 港湾空港部 海洋環境・技術課

課長

委 員

新潟県 土木部 技術管理課

工事検査室長委 員

富山県 土木部 建設技術企画課

副主幹 技術指導係長

委 員

石川県 土木部 監理課 技術管理室

担当課長

委 員

新潟市 都市政策部 技術管理課

課長

委 員

東日本高速道路(株)新潟支社 技術部 技術企画課

課長代理

委 員

中日本高速道路(株)金沢支社 環境・技術管理部 環境・技術課

課長

委 員

(一社)日本建設業連合会 北陸支部

契約積算・技術副委員長

委 員(一社)日本道路建設業協会 北陸支部

幹事長

委 員

(一社)新潟県建設業協会

事業部第二部長

委 員(一社)富山県建設業協会

常務理事

委 員

(一社)石川県建設業協会

常務理事委 員（一社）建設コンサルタンツ協会 北陸支部

広報委員長

委 員

(一社)日本建設機械施工協会 北陸支部普及部会担当委員

委 員(一社)北陸土木コンクリート製品技術協会

運営委員長

委 員

(一社)プレストレスト・コンクリート建設業協会 北陸支部

事務局長

委 員

北陸ＰＣ防雪技術協会

事務局長

委 員

(一社)新潟県融雪技術協会

技術委員長

委 員

(一財)新潟県建設技術センター

企画調査部長

委 員

北陸地質調査業協会

事務局長

委 員

(一社)日本埋立浚渫協会 北陸支部

技術委員長

委 員

(一社)北陸地域づくり協会

企画事業部長

委 員(一社)日本橋梁建設協会 北陸事務所所長

会計監査４）聴講者数及び聴講者数の推移■聴講者数
オンデマンド配信として、聴講者募集を令和３年１２月２日から令和４年１月１１日まで行い、合計８２４名の募集がありました。昨年度の募集定員５００名を超えたものの残念ながら、本年度の募集定員２０００名に達することができませんでした。
本年度の聴講申込人数及び聴講実績人数は下表のとおりでした。

【令和３年度「建設技術報告会」 聴講者集計表】
機関・団体名

オンデマンド配信
申込

官公庁

国交省、各県、新潟市、各市町村他

民間（個人含む）

合計

-2-実績

２５１４

７９９

６９５

８２４７０９

■聴講者数の推移【「建設技術報告会」聴講者数（第１回～第 25 回）】
開催年

1995年(第1回）

1996年(第2回）

1997年(第3回）

1998年(第4回）

2000年(第5回）

開催地

新潟市

富山市

新潟市

金沢市

新潟市

発表数

1426342429

聴講数267643658

429533

開催年

2001年(第6回）

2002年(第7回）

2003年(第8回）

2004年（第9回）

2005年(第10回）

開催地

新潟市

富山市

新潟市

新潟市

金沢市

発表数

3331323239

聴講数579636511

478

458開催年

2006年(第11回）

2007年(第12回）

2008年(第13回）

2009年(第14回）

2010年(第15回）

開催地

新潟市

新潟市

新潟市

新潟市

富山市

発表数

3833

3236

34

聴講数

341

378

461413551

開催年

2011年(第16回）

2012年(第17回）

2013年(第18回）

2014年(第19回)

2015年（第20回）

開催地

新潟市

金沢市

新潟市

富山市

新潟市

発表数

32

36

32

37

31

聴講数

502

501

571

443524開催年

2016年(第21回）

2017年(第22回）

2018年(第23回）

2019年（第24回）

2020年（第25回）

開催地

金沢市

新潟市

金沢市

富山市

オンデマンド配信

発表数

31

32

16

25

13

聴講数

457

456

394

764（延べ）

408※第24回は2日間延べ参加者数である。

-3-

２．実施内容
１）報告課題
全２２課題について、北陸技術事務所のホームページおよびオンデマンド配信サイトに報告論文を掲載しました。
また、発表課題（オンデマンド配信）として、２１課題の発表を実施しました。
テーマ

技術名

所属

発表者

①

大河津分水路改修（令和の大改修）における新しい監督・検査のあり方について

国土交通省 北陸地方整備局
山根 恭子
信濃川河川事務所①

舗装修繕工の活用に向けたMMSの精度向上と生産性向上2つの取り組み

福田道路株式会社

北添 慎吾①

完全自動鋼製支保工建込みロボットの開発

前田建設工業株式会社

逵 亮太

②

テープ状の排水装置（タフシャット導水テープ の開発

東亜道路工業株式会社

新井 崇史

②

積雪寒冷地に適した高耐久常温アスファルト混合物の開発

世紀東急工業株式会社

小柴 朋宏

②

防水性能を有した橋面アスファルト舗装の開発

東亜道路工業株式会社

麻上 淳平

③

ICT 活用による除雪トラック作業装置自動化の取り組みについて①

ICT無人バックホウによる大型ブロック積み砂防堰堤の施工に関する実証実験について①

砂防CIM の取組

佐藤工業株式会社①

既存施設を活用した岸壁改良工事の課題と対処

国土交通省 北陸地方整備局
谷澤 来夢
伏木富山港湾事務所①

高性能水中位置管理機能搭載ブロック据付支援システム WIT B-Fix Neo

若築建設株式会社

土屋 洋①

パイプライン敷設工事における３Ｄモデルの導入効果について

株式会社本間組

神蔵 昌士②

供用中の桟橋を効率的に補強するＲｅ－Ｐｉｅｒ(リピア)工法

あおみ建設株式会社

吉原 到①

地盤改良工事の見える化技術Gi-CIM の開発

五洋建設株式会社

堤 彩人①

山岳トンネル工事を対象とした自動化施工システムの開発

鹿島建設株式会社

高橋 公城①

未来の建設生産システムの構築に向けて

清水建設株式会社

佐久間 清文①

遠隔臨場ドローンシステム

株式会社フジタ林 秀晃③

豪雪地域における積雪を考慮したクローズド型廃棄物最終処分場

株式会社福田組

小林 正利④

超硬質地盤に対応した低変位深層混合処理 ＣＩ－ＣＭＣ－ＨＧ工法

株式会社不動テトラ

古庄 哲士

⑤

カーボンリサイクル・コンクリートの開発

大成建設株式会社

大脇 英司⑥

軟弱地盤調査の効率化を目指した原位置地盤試験機の開発

東亜建設工業株式会社

夏坂 亮太⑥『送出しを変える』パンタグラフ式手延機の開発 ※掲載課題

川田工業株式会社

大井 祥之

国土交通省 北陸地方整備局
武石 清一
北陸技術事務所
国土交通省 北陸地方整備局
漢野 正典
神通川水系砂防事務所①i-Construction による生産性向上、インフラ分野の DX（１２題）②社会資本の的確な維持管理・更新 （４題） ③雪に強い地域づくり （２題）
④自然災害からの安全確保（１題） ⑤環境の保全と創造

⑥その他

（２題）

２）オンデマンド配信による報文発表の概要■開催日
令和４年１月１２日（水）～２５日（火）-4-（１題）京免 継彦

■聴講時間帯
開催期間のうち、土日を除く 0:00～23:59■聴講募集期間
令和３年１２月２日（木） ～ 令和４年１月１１日（火）
■募集定員
２０００名
■配信システムの機能・聴講申込み、受付、受講、ＣＰＤ及びＣＰＤＳの受講証明書発行までの一連の手続きを自動で行える機能を有するシステムを昨年度構築し、本年度も同システムを使用しました。
・ＣＰＤＳ受講証明書の自動発行に関して、報告技術の早送り等の実施不可、ログ時間の管理、設問の設定、再視聴サイトの構築など昨年度構築した機能も引き続き採用しました。
■昨年度構築した配信システムの改善・改良点
昨年度よりシステムを改善・改良した点については、以下の表のとおりです。
改善・改良点

令和２年度

令和３年度

開催期間の拡大５日間

１０日間（土日除く）

視聴日の拡大選択した１日のみ

開催期間中いつでも視聴可能

再視聴機能の追加なし

当該動画を最後まで視聴後、再度当該動画の再視聴が可能

早送り・巻き戻し・一時停止機 なし

当該動画を最後まで視聴後、早送り・巻き能の追加

戻し・一時停止機能を表示

質問機能の追加なし

当該動画を視聴後に発表者へ質問が可能(全動画を視聴後にも質問可)

動画の視聴不良解消

なし

聴講申込時にサンプル動画を視聴させ、通信環境のテストを行う

報文資料の配布

北陸技術事務所 HP 北陸技術事務所 HP に加え、オンデマンド配へ掲載

信サイトにも掲載

登録時のメールアドレス入力ミ 聴講申込時、必要情 聴講申込時、メールアドレスのみを先行入ス回避
報を全て入力力させ、システムより配信されたメールに申込アドレス、必要事項を記入
アンケートや設問回答中に ”戻 なし
る”や”閉じる”ボタンを押した

警告画面を出す際の対応
タブレット等での早送り、スキ 早送り不可
当該動画の再生時間分だけサイトに留まっ
ップの制御(不正早送り 1 名確 ていないと次動画へ移動不可
認)
受講証明書の発行

各日

CPD は視聴完了日に発行
CPDS は配信終了後に発行■配信した課題数と総再生時間数
２１技術・４時間３５分■技術報告ビデオ作成要領
オンデマンド配信による課題発表に伴い、事務局が作成した「技術報告ビデオ作成要領」に基づいて制作した動画（MPG）を発表者から提出していただきました。

-5-

オンデマンド配信サイト トップ画面

オンデマンド配信の状況-6-３）ＣＰＤ及びＣＰＤＳの受講証明書発行
ＣＰＤおよびＣＰＤＳの受講証明書は、聴講者全体の約 87％（617/709 名）に発行しました。

■ＣＰＤＳ（一社）全国土木施工管理技士会連合会の認定プログラムとして、「インターネット学習プログラム」の５ユニットの登録を行い、５２０名に受講証明書を発行しました。
■ＣＰＤ
参加実時間数を４．５８時間として、受講者がＣＰＤ機関に申請するための受講証明書を９７名に発行しました。

ＣＰＤ受講証明書

ＣＰＤＳ受講証明書-7-

３．準備・運営
１）スケジュール
令和３年度「建設技術報告会」の運営は、別紙「「令和３年度 建設技術報告会」運営スケジュール」のとおり実施しました。

２）会議等の配置
令和３年度「建設技術報告会」に関して開催された会議等は以下のとおりです。
会 議 名 等

実施日時

会 場

内 容

令和２年度
北陸地方建設事業推進協議会運営委員会

令和３年３月１０日（水） 書面開催

令和３年度「建設技術報告会」の開催決定

令和３年度｢建設技術報告会｣
第１回実行委員会

令和３年６月２３日（水）～書面開催
同年６月３０日（水）令和２年度 決算報告
規約（案）の協議・承認
実施計画（案）の協議・承認
予算（案）の協議・承認

令和３年度｢建設技術報告会｣開催

令和４年１月１２日（水）～オンデマンド配信
同年１月２５日（火）報告会開催

令和３年度｢建設技術報告会｣
第２回実行委員会

令和４年２月９日（水）～書面開催
同年２月１７日（木）実施報告（案）
収支決算報告書（案）
次回開催（案）

４．広報
１）広報活動
種別・内容

記者クラブ

ホームページ

新潟県政記者クラブ
新県政記者クラブ
富山県政記者クラブ
石川県政記者クラブ
その他・専門紙
北陸技術事務所

方 法

時 期

資料配付

令和３年１２月９日
令和４年 １月５日

聴講者募集
開催案内

開設・運用

令和３年７月７日～
令和３年１２月２日～
令和４年１月５日～
適宜

報告技術募集
聴講者募集
開催案内
バナー掲載

各主催機関・団体

摘 要２）広報等掲載一覧
■新聞報道
掲載紙
建設通信新聞発行機関
株式会社日刊建設通信新聞社■定期刊行誌掲載紙

発行機関

掲載月日
令和３年１２月１５日

掲載号
７月号（報告技術募集）
北陸の建設技術北陸地方建設事業推進協議会
１１月号（聴講者募集）
３月号予定（開催結果）※来年度、各団体が発行する定期刊行誌への掲載のご検討をお願いします。
-8-■ホームページ
掲載機関
新潟県土木部技術管理課
富山県土木部建設技術企画課(一社)石川県建設業協会(一社)建設コンサルタンツ協会 北陸支部
(一社)日本建設機械施工協会北陸支部(一社)北陸土木コンクリート製品技術協会(一社)新潟県融雪技術協会(一社)北陸地域づくり協会
国土交通省北陸地方整備局
国土交通省新潟港湾空港技術調査事務所
国土交通省北陸技術事務所

掲載コンテンツ「トップ（バナー掲載）」「とやま建設業の広場 ピックアップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」「トップ（バナー掲載）」※引き続きＨＰでの広報にご協力お願いします。また、今回、掲載のなかった団体等も来年度はご検討をお願いします。

-9-■記者発表◆聴講者募集のお知らせ（令和３年１２月９日）- 10 -

◆開催案内（令和４年１月５日）- 11 -

■新聞報道◆建設通信新聞（令和３年１２月１５日）- 12 -

■定期刊行誌◆北陸の建設技術（７月号）報告技術募集のお知らせ◆北陸の建設技術（１１月号）聴講者募集のお知らせ- 13 -

５．アンケート
次回以降開催の参考とするため、聴講者を対象にアンケート調査を実施しました。

１）回収状況
アンケートは、報告技術の聴講終了後にＷｅｂ画面に表示されるアンケート欄に記述する形式で行いました。アンケート回収率は９７．３％となりました。

【アンケート配布・回収結果】
官公庁 民間計
配布数8632640
回答数7616623
回収率 87.5% 97.5% 97.3%

２）設問今後の発表形式について選択してください
・ＷＥＢ形式が良い
・今まで通り会場での報告が良い
・ＷＥＢ、会場の両方で開催してほしい
・どちらでも良い- 14 -

３）主な意見【オンデマンド開催について】・WEB 形式はコロナ感染リスクや会場までの移動、交通機関に左右されることなく安全に視聴ができるため、良いと感じた。
・個人の都合に合わせて聴講の時間を自由に調整できるため、WEB 形式の方が参加しやすい。
・WEB 形式は聞き逃したところを再視聴することで内容を確実に把握できるため、大変有効である。
・数日間に分けて空き時間に視聴できたのが良いと思いました。
・会場聴講では日程調整がうまくいかない場合、新技術の知識習得の機会がなくなるが、WEB は視聴期間に幅があることで通常業務との調整が行いやすく、知識習得ができることが良好である。
【発表内容について】
・発注者含め、他社の BIM/CIM 等の取り組みが解り大変勉強になった。また、国土交通省が 2025 年にCIM 原則化を掲げたことで、我々中小企業も今後は CIM について学習し、積極的に活用するべきだと感じた。
・三次元化の活用や環境を考慮したコンクリートの活用など、新しい取り組み、開発が進んでいることを改めて実感することができた。
・今回は新技術（i-con 化）を題材にした内容が多かったように思われる。これからの主流となる先進的な取り組みであり、情報収集および課題について貴重な知見であった。
・各建設会社や当局の最近の技術的取り組みを知ることができて良かったです。特に AR 技術の現場での利用は驚きました。デジタル、自動化技術は施工のあり方を変えていくことになりそうだと実感しました。
・作業員不足が深刻化し、DX 等を進めるような時代に職人的存在も貴重な世の中になってきたなと思いました。
【改善要望】
・WEB 形式は現在の情勢を考えると仕方がないが、会場での開催は発表者のプレゼン能力向上にも繋がるし、競合他社との交流の場ともなる。よって、受講者が WEB、会場のどちらかを選択できたら良いと思う。
・視聴期間が２週間程度あり、長いのは良かった。働き方改革の考え方もあるかと思いますが、土日に視聴できるとなお良い。
・もっと幅広い分野の報告課題があった方がよかった。また、大規模工事の報告課題が多いため、中小規模の工事も取り入れてほしい。
・視聴中に電話が掛かってきた時やトイレに行きたい時などに一時停止ができると良い。また、聞き逃した事やよく分からない事があった時に巻き戻し機能もあると、その後の理解が深まると感じる。
・ある技術の発表のみを視聴したいのに、プログラムの順番に視聴しなければならなかったところを変更してほしい。
（例えば、①受講者が自由に選択し、受講数に応じた受講証明を発行。②半分以上の視聴を原則とし、視聴する技術は自分で選択可能にするなど）- 15 -