地域連携型教育におけるオンライン活用事例集
龍谷大学は、京都市の「学まち連携大学」促進事業［発展型］に採択され、京都文教大学と共に「伏見をフィールドにした地域連携型教育プログラムの展開 - まちぐるみキャンパス（学び合いのコミュニティ）の深化 -」に取り組んでいます。
新型コロナウイルスの蔓延により、多くの大学ではオンライン授業に切り替えてフィールドワークに出ることが難しくなり、学生が地域の方と話す機会も減りました。しかしこのような状況下でも、オンラインを効果的にとりいれた地域連携型の学びが展開されています。オンラインと対面を組み合わせたハイブリット型授業の定着をめざし、さまざまな工夫や経験を蓄積するためにオンライン活用事例集を作成しました。
2022 年 3 月
龍谷大学政策学部・地域協働総合センター

Application example

9

もくじ
掲載事例
#01

オンラインラジオ収録指導#02

高大連携授業におけるオンラインの活用#03

コロナ禍の地域交流 /地域調査のためのオンライン機能の活用#04

フィールドワークにおけるオンラインの活用#05

事前学習としてのバーチャルフィールドワーク#06

社会起業家育成プログラム「バーチャルフィールドワーク」#07

地域と地域がつながるオンライン講演会#08

コロナ禍の地域交流 /地域調査のためのオンライン機能の活用（海外）#09

ファーマーズディナー・ワークショップ（持続可能な農業と農村コミュニティを考える〜日伊の経験を通じて）

#01 オンラインラジオ収録指導
京都文教大学
Project プロジェクト科目 ( 地域 )
【京丹後の魅力発信クラス】

例年は京丹後市をフィールドに合宿型で実施し、最終日にラジオ局で番組を制作、収録することになっているが、コロナ禍でその方法をとることができなかった。そのため、「制作」の指導は Google meet でオンライン指導、「収録」も本学で行い、後日録音データをラジオ局へ送り、それを基に「編集」をしていただき、「番組」を完成させた。なお、例年は最終課題として全員にこれを課していたが、今回は初めての試みということもあり、学生たちから希望を聞いた上で「ラジオ班」を 6 名選抜し、残りの 10 名も 2 班に分けて別の課題を課した。

Respondent by
京都文教大学
全学共通科目小林 大祐 講師

Tool

PC ／ Web カメラ／大型液晶モニタ／単指向マイク 6台／マイクケーブル 6 台／
卓上マイクスタンド 6 台／
マルチトラックレコーダー（MTR）／飛沫防止用
パーティション 6 台

京都文教大学から京丹後市内のラジオ局と Google Meet で中継を結びながらのラジオ番組収録

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題「ラジオ局」では無くても、機材と環境など一定の条件を確保すれば番組制作、収録は可能と言うことが実証された。事実、後日放送された番組を聴いても、コロナ禍以前のものとさほど大差があるようには感じられなかった。
また、収録時もラジオ局側とオンラインで繋がっており、不備があれば直接指導を受けられたことも「成功」した理由の一つである。

収録の「環境」を作るのに時間と手間がかかった。例えば、マイク 6 本を MTR に接続するにあたりケーブルの配線に時間を要したり、「雑音」が入らないようにエアコンや換気扇を切ったりするなど日常では気にならないことへの配慮が必要だった。
そもそも収録にあたっては一時的に「密室」を作らなければならなかったり、声をはっきりさせるためにマスクを外したりと、コロナ禍で実施する時は感染防止対策にも相当の配慮が必要になる。

#02
Project

高大連携授業におけるオンラインの活用
Respondent by

龍谷大学政策学部
伏見 CBL 演習

連携校である京都府立京都すばる高校３年の生徒と龍谷大学の学生による合同授業を年約 6 回開催している。緊急事態宣言下で対面による合同授業を開催できなかった初回の2021 年 9 月 28 日は、オンラインを活用した合同授業・顔合わせを実施し、双方の活動紹介等の授業交流を行った。
また、地域行事への参加にあたって、京都文教大学の教員・学生と顔合わせ、情報交流、学習等を行った。これらの交流を経て 10 月
24 日の地域イベントでは、地域の魅力の発信と各校の取組等を紹介するリーフレットを発行・配布した。

京都すばる高校との合同授業

龍谷大学政策学部
井上 芳恵 准教授

Tool
ノートパソコン／ Web カ
メラ／マイク・スピーカー
システム／スクリーン／Zoom

京都文教大学との授業連携

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題コロナ禍（特に緊急事態宣言、まん延防止等重点措置期間）において、フィールドワークの実施、学外関係者との交流の可否に各校で差があった。対面による交流が実施できない時期があったが、オンラインを活用した合同授業によって、臨機応変に対応することが可能となり、移動時間等も削減できた。また、オンラインによる交流の時間を 30 分〜 1 時間程度に設定して通常の授業時間の中に組み込むことで、残りの時間で交流・学習を踏まえた活動や作業等を実施することが可能となった。

オンライン相手からのレクチャー・情報提供のような場（講義形式）の場合でも、対話型の投げかけ（意見や感想を求めるなど）を行うことで、受講生は主体的な参加・聴講が可能となる。フロアから発言する際に、ワイヤレスマイクの音がオンライン先に届きにくいなどの課題があり、発言内容を教員等が再度オンライン相手に伝えるなどの工夫が必要となる。
各校の教室同士をオンラインで中継する場
合には、代表者が PC（カメラ）の前で発表等を行い、それを先方が視聴することとなるが、双方参加者の表情等はわかりづらく、一方的なプレゼンテーションになりがちである。

#03
Projectコロナ禍の地域交流 /地域調査のためのオンライン機能の活用
龍谷大学政策学部
政策実践・探究演習 ( 海外 )南京 PBLコロナ禍で地域交流や地域調査のための地域訪問ができない中で、オンライン機能を活用した。
①滋賀県農政課職員のオンライン講義
滋賀県が取り組んできた魚のゆりかご水田プロジェクトなど環境保全型農業を含む琵琶湖システムの構築に向けた政策取り組みをレクチャーしてもらった。
②滋賀県野洲市須原地区のせせらぎの郷の代表者によるオンライン講義
滋賀県が推進している魚のゆりかご水田プロジェクトの実施拠点の 1 つとなっている地域の取り組みを、現場の当事者の視点から、事業の仕組みや社会的な背景、経緯、そして地域が直面している課題を説明してもらった。
③京丹後市大宮町三重・森本地区の住民とのオンライン交流会
両地区の女性から構成される地域特産品開発に取り組んでいる女性グループの活動を、当事者の目線から地域社会の伝統的な食文化の継承と発掘、無農薬にこだわる物産品開発 / 販売における課題を語ってもらい、学生の質問に答えた。

Respondent by
龍谷大学政策学部
金 紅実 准教授

Tool
ノートパソコン／ポータブ
ルスピーカー＆マイク／教室に設置されたスピーカー／ Zoom滋賀県農政課職員による「漁業と農業が織りなす琵琶湖システム」のウェブ講演

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題・地域訪問や地域交流をオンラインで体験し、ある程度の交流目的、調査目的を達成した。
・双方の交流のための移動時間の短縮ができた。
・交通移動や地域宿泊などに伴う経費問題の解決、経費の節約につながった。
・学生の地域訪問にための地域の受け入れ負担を一定程度軽減できる。

教員以外に専属のオンライン機材対応のスタッフが不可欠であること。教員はある程度の機材の活用ができるものの、それ以上の機材調整や事前準備などで負担を感じる。教員が本来専念すべき教学活動や教育効果にも影響が出る場合がある。

#04
Project

フィールドワークにおけるオンラインの活用
Respondent by

龍谷大学政策学部
伏見 CBL 演習

例年は伏見区役所、地域関係者へのヒアリングを実施しているが、緊急事態宣言下で訪問できなかった。伏見区役所によるレクチャー（5月 6 日全員オンライン参加）や学生からの提案発表・意見交換（6 月 3 日区役所と講義教室）を実施した。
フィールドワークの代わりに、スタッフが事前に伏見区内・伏見区役所近辺を撮影して簡易な動画教材を作成したり、「学まち連携大学」促進事業で開発したオンラインコンテンツを適宜活用した。
7 月、11 月に実施した地域関係者へのヒアリングは、受講生も現地に訪問できたが、体調不良等による欠席者のためにオンラインによる中継を行った。

オンラインによる伏見区役所への企画提案・意見交換

龍谷大学政策学部
井上 芳恵 准教授

Tool
ノートパソコン／ Web カ
メラ／マイク・スピーカー
システム／スクリーン／集音マイク・スピーカー／ポケット wiﬁ ／ Zoom

向島秀蓮小中学校訪問・ヒアリング時の欠席者への ZOOM 中継の様子

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題

コロナ禍の感染拡大状況（特に緊急事態宣言、まん延防止等重点措置期間等）に応じて、臨機応変な対応が求められるが、完全オンラ
イン、地域関係者と教室との中継、フィールドワーク現地と欠席者との中継等、オンラインを活用することで、ヒアリングや交流の形式に様々なバリエーションを持つことができ、コロナ禍以降も必要に応じて活用が期待される。また、オンラインコンテンツとしてビデオ教材を活用することで、例年フィールドワー
クにて現地に行き、地域関係者から同じ内容についてレクチャーしていただいていた部分
を、事前学習として取り組むことができるた
め、実際にヒアリング等行う際には、基礎的な情報を踏まえた調査等を実施することが可能となる。

地域関係者がオンライン対応できる場合には、完全オンライン、教室との中継等も容易にできるが、対応できない場合には、スタッフが現地に行き、中継を行う必要がでてくる。
また、フィールドワークの欠席者に対して中継する場合にも、現地での運営と中継に手間がかかるため、運営において複数体制が求められる。

#05
Project

事前学習としてのバーチャルフィールドワーク
龍谷大学政策学部
政策実践・探究演習 ( 国内 )洲本プロジェクト

例年は 6 〜７月に連携地域を訪問して住民の方から話を聞くがコロナ禍で行けないた
め、事前学習として「バーチャルフィールドワーク」を行った。2021 年 5 月 20 日、5月 27 日、6 月 10 日の計 3 回、大学の教室と洲本市の連携地域をつなぐ双方向授業にオンラインを活用した。地域の様子をカメラで映しながら、これまでの活動を紹介した。質
疑応答では、学生と住民が今年度の活動について話し合った。

活動フィールドの竹林から中継

Respondent by
龍谷大学政策学部
石倉 研 講師

Tool

ノートパソコン／ iPad ／マ
イク & スピーカーシステム／スクリーン／広角カメラ兼マイク／モバイルスピーカー／モバイルバッテリー／ス
マートフォンデザリング機能／機材運搬用台

連携地域と学生のディスカッション

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題

バーチャルではあるが、通常のフィールドワークの代わりとして有効だった。野外からの中継を教室に映すことで、学生にはリアル感が伝わり良かった。しかし、教室のリアクションが薄いので、現地参加者にとって効果的とは言いにくい。一方通行ではなく双方向と感じられる工夫が必要。現地参加者は、テレビ局の取材を受けるような感覚でカメラの前で対応できるようになりつつある。

思 っ た 以 上 に 手 間 が か か り、と く にフィールド側の人手や技術面の負担が大きかった。野外を歩く時に画像が揺れるので、アクションカメラが必要かもしれない。現地参加者には、大学側の様子を同時に見てもらえたほうが良いが、そのような視認性の高いモニターを準備することが困難。風
雨が強いと野外中継は非常に困難で、電子機器は水に弱い。スマートフォンが圏外となる場所では中継できない。通信状況は事前チェックが必須。

#06
Project

社会起業家育成プログラム「バーチャルフィールドワーク」
龍谷エクステンション
センター (REC)
社会起業家育成プログラム

Respondent by“誰一人取り残さない” 持続可能な社会に向けて、社会問題を身近なところから考え、ビジネスの手法での解決を目指した「社会起業家育成プログラム」を 2020 年度から開講している。
新型コロナウイルスの影響により実地でのフィールドワークが困難となった中、現場の雰囲気をより実地に近い形で学生が体験することはできないかと考え、学生がオンラインで フ ィ ー ル ド ワ ー ク を す る「バ ー チ ャ ルフィールドワーク」を実施した。

食品廃棄物処理工場でのインタビュー

Ryukoku Extension
Center
深尾 昌峰 教授

Tool
PC ／ Zoom ／スマートフォン／ビデオカメラ／ジンバル／キャプチャーカー
ド／ Bluetooth スピーカー
マイク／ Wi-Fi ルーター／
照明／ビデオカメラ用
グリップ

木材加工・販売のローカルベンチャーを視察

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題

バーチャルフィールドワークを導入することで、学習（教育）効果が向上した点として、参加者のモチベーションが向上したことが挙げられる。ただ動画を視聴するのではなく、リアルタイムで一体感と没入感を持ち参加できるようにした。また、チャット上の受講者間のやり取り、要所要所で質問やレスポンスを受けることができる形式にしたことで、個々の学生がただ参加するのではない主体的な参画を促すことが可能となった。
また、対面授業としてフィールドワークをする際には、地理的・時間的・予算的制約を低減した社会課題現場の体験が可能となった。

遠隔でのフィールドワークの実施は可能になったものの、依然として現地に行くこととの情報量の差は大きい。離れていても同じ空間にいるような感覚でコミュニケーション可能な環境を構築し、異なるキャンパスに居ながら共時性や没入感を感じて授業に参加できる環境構築に関するプロジェクトを、他部署と連携しながら構築することとなったため、今後準備を進めていく。

#07
Project

地域と地域がつながる
オンライン講演会
龍谷大学政策学部
政策実践・探究演習 ( 国内 )京丹後三重・森本プロジェクト先進事例として、滋賀県野洲市須原地区の「魚のゆりかご水田」の取組に関する講演会を地域のリーダーの方に依頼し、学生が講演を聞いた。その際、活動地域である京丹後市大宮町の三重・森本里力推進協議会の方にも案内し、参加があった。質疑応答では、学生は勿論、地域で実際に米作りに取り組む農業者から活発な質問があり、意見交換の場を創出することができた。

大学・先進地域・活動地域をオンラインでつないで学び合う

Respondent by龍谷大学政策学部
谷垣 岳人 准教授

Tool
各自 PC ／ Zoom

地域訪問し対面交流ができた貴重な一日取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題

地域と学生が 1 つのテーマで学習を深め、議論することができるだけでな
く、こうした試行の積み重ねにより、オンライン講演会・研修会をすることにより地域の生産者と別の地域の生産者を大学（学生）がつなぎ、活動理念の共有、技術の伝達などの機会を創出することができる可能性を実感した。

講演者側に大学スタッフが行く、または現地でサポートできる人材を確保するなどして、現場をリアルタイムに見せることができれば、よりリアリティが高まる。そのための人材確保、撮影・配信スキルの研修などが課題である。

#08
Project

コロナ禍の地域交流 /地域調査のためのオンライン機能の活用（海外）

龍谷大学政策学部
政策実践・探究演習 ( 海外 )南京 PBLコロナ禍で海外訪問ができない環境の中で、オンライン機能を活用した国際交流を行った。
南京大学金陵学院の教員と学生による①事前学習成果の発表と共有②事前学習成果を教材に学生同士の討論会を 6 回にわたって行った。

南京大学金陵学院の学生の事前学習成果報告の様子

Respondent by
龍谷大学政策学部
金 紅実 准教授

Tool
VooV Meeting ／ノートパ
ソコン 3 台（加えて学生は各自１台ずつ）／超広角カメラ／マイク＆スピーカー
2 台／スクリーン龍谷大学政策学部の学生の事前学習成果報告の様子

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題

・海外大学との現地訪問が難しい中でオンラインによる国際交流を体験し、ある程度の交流目的と教学目的を達成した。
・双方の交流のための移動時間を短縮できた。
・交通移動や現地宿泊などに伴う経費問題の解決、経費の節約につながった。

教員以外に専属のオンライン機材対応のスタッフが不可欠であること。今年度は専属スタッフ 2 名の協力があったので、スムーズな交流ができた。教員 1 人で対応する場合、ある程度の機材の操作は可能だが、それ以上の技術的な対応ができないこと、そのための事前準備及び当日の操作などにより、教員が本来専念すべき教学活動や教育効果に影響があると感じた。

#09
Project

ファーマーズディナー・ワークショップ（持続可能な農業と農村コミュニティを考える〜日伊の経験を通じて）
龍谷大学政策学部
政策実践・探究演習 ( 国内 )亀岡プロジェクト

担当教員の研究フィールドであるイタリアでは、農業・農村の課題解決に向けて、普段あまり交流しない農業者同士が知り合い、オープンマインドを得る「Contadinner」（英語で Farmars dinner）が実践されている。日本の農山村、農業者も同様の課題を抱えており、国境を超えて経験を交流し、学び合う機会として龍谷大学、京都府亀岡市、イタリア・フォッジャ大学、VAZAPP の共催で開催した。本来はイタリアの実践者を日本に招へいし、対面で実施する予定であったが、コロナ禍により来日が叶わないため、イタリアとオンラインでつなぎ、日本では亀岡市役所内のオープンスペースで参加者、傍聴者、総勢約20 名が対面で参加した。イタリアから研究者、農業者のメッセージを受け、日本では農業者が他己紹介ワークショップを体験し、最後に地場産食材のお弁当を楽しんだ。イベント運営スタッフとして 8 人学部学生が参加し、実施方法を学んだ。

京都新聞丹波版（2021 年 12 月 3 日付）に掲載された記事

Respondent by龍谷大学政策学部
大石 尚子 准教授

ToolZoom ／ノートパソコン 3台／ iPad ／スクリーン／液晶プロジェクター／大型モニター／音響設備／イタリアからの参加者は各自
PC

イタリアと ZOOM でつなぎワークショップを進行する大石准教授（日本時間 2021 年 11 月 22 日 19 時頃）

取り組みから得られた効果

今後の改善点や課題なかなか情報を得ることができないイタリアの農業者から直接話が来てたことが日本の農業者にとって参加のインセンティブとなった。普段交流機会の少ない農業者が集まり、お互いを知ることができた。今後も継続的な開催へのニーズが高いことがわかった。亀岡
市役所としても、有機農業等、環境保全型農業の拡大、農山村の課題解決の入り口として、次年度以降本格展開していく方向性が明確となった。

・今回は試行ということで限られたメンバーの参加になったが、今後はより公開性を高めたい
・参加者の多様性（食料システムに関わる様々なアクター）を高める工夫が必要
・Zoom を利用していることもあり、登壇者のタイムキープの方法を検討する
・逐次通訳のタイミング、テーマに関する専門性を有した通訳の選定
・ワークショップの様子をいかにオンラインでイタリア側に伝えるか・Zoom の画面共有（現地でのスクリーンへの映写、Zoom 参加者との画面共有、共有するアプリケーションの切り替えなど）に慣れたスタッフの配置