Japanese Journal of Applied Psychology
2018, Vol. 43, No. 3, 277–278

居住地の社会増減率と親との居住距離が子育てに関する評価に及ぼす影響 1）
西村太志 *・古谷嘉一郎 **・長沼貴美 ***The Influence of Social Change Rate ofResident Prefectures and ResidentialDistance between the Parents and TheirOwn Parents（the Child S Grandparents）
on Evaluations of Child-Rearing
Takashi NISHIMURA*, Kaichiro FURUTANI**,and Takami NAGANUMA***In this study, we examined the influence of the social change
rate of resident prefectures and the residential distance between
the parents and their own parents（the child s grandparents）on
evaluations of child-rearing among parents with preschool children. We analyzed the data of 1258 parents with preschool children obtained using an online survey. Respondents who lived in
prefectures of high social change rate and with their parents(grandparents of the child/children) exhibited the lowest values
for the prospects and evaluations of child-rearing. We discussed
the importance of socio-ecological approaches for the study ofevaluations of child-rearing.
key words: social change rate, mobility, child-rearing, socio-ecological approach問

題

本研究は，乳幼児を養育者が持つ子育てに関する評価（将来展望および地域評価）に，居住地の社会増減率と，親の居住地との物理的距離の影響を検討するものである。
石盛 (2013) は Bronfenbrenner (1979) に基づき，人々が日常生活を送る社会的環境は，個人を取り巻く 4 つのサブシステムから構成されるシステムであると論じた。ミクロレ
ベルでは家族や職場の人間関係，メゾレベルでは自分の友人と家族といった異なるミクロレベル間の関係，エクソレ
ベルでは自分以外の一般的な近隣での人間関係のつながりの強さなど，マクロレベルでは文化や経済，教育，政治といった社会的要素がシステムの構成要素となる。しかしこ
本研究の実施にあたり，科研費 (15K01787, 22610025)助成を受けた。また，相馬敏彦（広島大学），内田裕之（東海学院大学）両氏との共同調査に基づいている。
* 広島国際大学心理学部
Faculty of Psychology, Hiroshima International University,555–36 Kurose-gakuendai, Higashihiroshima, Hiroshima
739–2695, Japan** 北海学園大学経営学部
Faculty of Business Administration, Hokkai Gakuen University, 1–40, 4-chome, Asahi-machi, Toyohira-ku, Sapporo
062–8605, Japan*** 創価大学看護学部
Faculty of Nursing, Soka University, 1–236, Tangi-cho,Hachioji, Tokyo 192–8577, Japan1）

短報

れらのシステムを，すべて組み込み実証することは困難である。そこで本研究では，ミクロ・メゾレベルに対応する指標として親の居住地との物理的距離，エクソ・マクロレベルとして居住環境の流動性に着目する。
まず，エクソ・マクロレベルの指標である居住環境の流動性の影響について考える。近年，居住環境や対人関係の流動性は，個人の幸福感や対人関係への評価，地域社会への貢献度に影響を及ぼすことが指摘されている（竹村・佐藤，2012）。社会関係の選択肢が相対的に豊富な高流動性
社会では，対人関係の選択肢の価値が高まり，多様な選択肢が持つ適応的意味は増大するが，社会関係の選択肢が相対的に乏しい低流動性社会では，安定的な関係が好まれる
ため，選択肢が持つ価値は相対的に低くなると考えられる（竹村・佐藤，2012）。よって，高流動性地域では多様な観点からの情報や助言の獲得可能性の高さが，低流動性地域
では安定的な関係に基づく情報や助言の獲得可能性の高さが，子育てに関する評価に対して肯定的な影響を与えるだろう。本研究では流動性のマクロ指標として，居住都道府県の社会増減率に注目する。社会増減率とは，地域の転入者数から転出者数を減じその値を総人口数で除したものである。竹村・佐藤 (2012) に基づけば，社会増減率の高い地域は高流動性地域であり，低い地域は低流動性地域であると考えられる。
ミクロ・メゾレベルに対応すると考える親（祖父母世代）の居住地との物理的距離は，子育てに関する評価にどのような影響を及ぼすのだろうか。世帯内で配偶者に次いで育児の支え手となりうるのは祖父母であり，三世代世帯
では特に祖母からのサポートを受けている（松田，2008）。
しかし，同居の祖父母がいる割合はおおむね 2 割弱であり，養育者は世帯外のネットワークに頼る必要性も高い（松田，2008）。また松田 (2008) は，現代の子育てにおける社会的ネットワークの構造を分析し，子育て期の人々が持つネットワークの密度は，疎すぎず緊密すぎない「中庸なネットワーク」が，情緒的，手段的，情報的な様々な種類のサポートを発揮しやすくなる可能性を示している。
これらの示唆や知見から考えると，祖父母世代からのサポートは重要なものであるが，祖父母世代との物理的距離の近さに伴う緊密な関わりが，地域ネットワークの活用による緩やかなつながりに悪影響を及ぼす可能性も考えられる。さらに，近年の出産年齢の上昇や高齢化から，祖父母世代は「老老介護」の問題に直面する可能性も高く，子育てのサポート源としては充分に機能しにくい可能性もある。
方法

分析対象者：（株）クロスマーケティングが保有する全都道府県から抽出された一般モニター 1,258 名（男性 658 名，女性 600 名）。就学前児童のみの養育者で，かついずれの子どもにも発達障害の疑いがないと回答した人を分析の対象とした。なお，東日本大震災による避難の社会変動率の影響を考慮し，福島県在住者も分析から除外した。平均年
齢 36.5 歳（範囲： 23〜66 歳）。調査方法，時期： 2012 年 1 月に調査会社登録モニターにオンライン調査の依頼をし，実施した。社会増減率： 総務省統計局の「社会生活統計指標―都道府県の指標―2013」より，2011 年度の各都道府県の社会増減率指標を用いた。分析変数： (1) 親との居住距
離： 自分または配偶者の親と現在同居しているかを尋ね，同居している場合「同居 (N＝158)」とした。いずれとも別居の場合に，居住地がより近い親の居住地が「徒歩圏内(N＝209)」「同一市町村 (N＝262)」「同一都道府県内 (N＝332)」「県外・国外 (N＝291)」のいずれに該当するかを回答させた 2）。(2) 育児展望：「今後もいろいろとあるが，と2）いずれにも該当しない場合は欠損値とした。

（ 278 ）応用心理学研究

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りあえず子育てに取り組んでいけると思う」に対して「いいえ： 1」から「はい： 6」の 6 件法で回答を求めた。(3)
地域評価： 居住地は子育てしやすい地域だと思うかを 0〜100％の範囲のスライダー形式で回答を求めた 3）。
結果と考察分析には清水 (2016) の HAD15 を用いた。育児展望得点を従属変数，回答者の性別と年齢を共変量とする，社会増減率 (2)4）×親との居住距離 (5) の共分散分析を行った 5）。
社会増減率（F(1, 1240)＝2.35, p＝.13）と親との居住距離（F(4, 1240)＝1.83, p＝.12）の主効果はいずれも非有意，2要因の交互作用効果は有意だった（F(4, 1240)＝3.88, p＜.01,偏η2＝.01）。各群の調整平均値を Figure 1 に示した。多重比較検定（Holm 法，5％水準）の結果，同居においてのみ低群は高群より有意に高値だった。また，増減率高群では同居と県内，同居と県外に有意差が認められたが，低群ではいずれの間にも差は認められなかった。
次に地域評価得点を従属変数とし，同様の共分散分析を行った 6）。社会増減率（F(1, 1240)＝0.56, p＝.46）と親との居住距離（F(4, 1240)＝1.64, p＝.16）の主効果は非有意，2要因の交互作用効果は有意だった（F(4, 1240)＝3.45, p＜.01,偏η2＝.01）。各群の調整平均値を Figure 2 に示した。多重比較検定（Holm 法，5％水準）の結果，同居のみ低群は高群より有意に高かった。増減率高群では同居と県内の間に，低群では同居と県外の間に有意差が認められた。
以上の結果から，子育てに関する評価に異なるレベルの影響が生じているといえる。特に，子育てに関して重要なサポート源となる親（祖父母世代）と同居している場合，その地域の流動性が影響するといえる。流動性の高い地域に住む場合，地域内に多様な属性を持つ人が入りやすいことから，世帯外の人に子育ての支援を受ける可能性も高くなると考えられる。そのような環境で，密な関係を構築しやすい祖父母世代が同居していると，地域ネットワークの活用を躊躇し，祖父母世代へのサポートを高く期待するかもしれない。しかしながら，そのサポートが十分なされないならば，サポートの提供と受領の期待外れ（中村・浦，2000）のネガティブな影響が生じてしまい，そのことが子育てに関する評価を低めると考えられる。これらの結果は，子育てに関する評価に，社会生態学的要因が影響を及ぼしていることを示すものである。
本研究の課題は以下のとおりである。流動性の指標として，市町村単位の社会増減率や関係流動性などを用い対比する必要がある。さらに従属変数はいずれも単一測定であり，精緻な尺度を用いる必要もある。加えて，祖父母世代が実際に子育てに関するサポートをどのように提供しているのか，さらに世帯内での要介護者の有無などもふまえ広範な視点からも検討する必要がある。
引用文献
Bronfenbrenner, U. 1979 The Ecology of Human Development:
Experiments by nature and design. Harvard University Press.
（磯 貝 芳 郎・ 福 富 護（訳）1996 人 間 発 達 の 生 態 学

本調査では他の測定項目もあるが，分析対象項目のみ示した。
4）
社会増減率は中央値折半した。高群は 0.06 以上の数値を示した大阪，愛知，神奈川，埼玉，福岡，滋賀，沖縄，東京在住者 (N＝648)，低群はそれ以外の道府県在住者である (N＝610)。
5）
年齢の効果： F(1, 1240)＝3.38, p＝.07, 偏η2＝.00，性別の効果： F(1, 1240)＝26.08, p＜.001, 偏η2＝.02。
6）
年齢の効果： F(1, 1240)＝0.28, p＝.60, 偏η2＝.00，性別の効果： F(1, 1240)＝3.54, p＝.06, 偏η2＝.00。
3）

Figure 1

居住都道府県の社会変動率と親の居住地との距離が，自身の子育てに対する展望に及ぼす影響
註： エラーバーは標準誤差

Figure 2

居住都道府県の社会変動率と親の居住地との距離が，地域に対する評価に及ぼす影響
註： エラーバーは標準誤差

川島書店．）
石盛真徳 2013 第 1 章コミュニティを社会心理学から考える 加藤潤三・石盛真徳・岡本卓也（編著） コミュ
ニティの社会心理学 ナカニシヤ出版 pp. 3–34.
松田茂樹 2008 何が育児を支えるのか 中庸なネットワー
クの強さ 勁草書房．
中村佳子・浦 光博 2000 適応および自尊心に及ぼすサポートの期待と受容の交互作用効果 実験社会心理学
研究，39, 121–134.
清水裕士 2016 フリーの統計分析ソフト HAD: 機能の紹介と統計学習・教育，研究実践における利用方法の提案
メディア・情報・コミュニケーション研究，1, 59–73.
竹村幸祐・佐藤剛介 2012 幸福感に対する社会生態学的ア
プローチ 心理学評論，55, 47–63.

（受稿： 2017.3.31; 受理： 2017.10.23）