The 2016 Japan Report Card on
Physical Activity for Children and Youthの詳細について日本の子供・青少年の身体活動に関する報告2016
日本における18歳未満の子供や青少年の身体活動の現状および、サーベイランスシステムの状況などの身体活動に影響する要因について、日本を代表するサンプルから得られたデータを収集し、国際的に用いられている以下の枠組みを用いて、等級づけを行った。
各指標の等級は、定義された基準にあう子供や青少年の割合に基づいている。

A 子供および青少年の大部分が該当する（81‒100%）
B 子供および青少年の半分以上が該当する（61‒80%）
C 子供および青少年のおよそ半分が該当する（41‒60%）
D 子供および青少年の半分以下が該当する（21‒40%）
F 子供および青少年の僅かが該当する（0‒20%）

今後についてThe 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Childrenand Youthは、初版ですが、2020年東京オリンピック・パラリンピック前後をはじめ、各指標の格付けの変化を明らかにするために、今後、継続的に発行していく事を計画しています。第二版は、2018年の発行を予定しています。この活動に共感していただける企業・団体、個人や組織の方は、アクティブ ヘル
シー キッズ ジャパン(info@activekids.jp)までご連絡下さい。

日本の子供・青少年の身体活動に関する報告2016

謝辞

81-100%

本リポートカードは、平成27年度日本体力医学会プロジェクト研究（平成27-29年度：田中千晶、井上 茂、宮地元彦、鈴木宏哉、安部孝文：身体教育医学研究所うんなん、田中茂穂）、桜美林大学および順天堂大学スポーツ健康医科学研究所からの研究支援により、桜美林大学（田中千晶准教授）、国立研
究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所（田中茂穂部長、宮地元彦部長）、東京医科大学（井上茂教授）、順天堂大学（鈴木宏哉准教授）、University of Strathclyde(John J Reilly教授)の共同研究として作成された。プロジェクトのメンバーの貢献, 外部評価者である日本発育発達学会および関係者の皆様に感謝致します。

61-80%

41-60%

21-40%

0-20%

あるいは、推奨値がINC 階級を評価するためのデータが無い、無い場合
表1. The 2016 Japan Report Card on Physical Activityfor Children and Youthにおける各指標の階級
指標

The 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Childrenand Youthの詳細（データや引用文献など）は、別紙に示した。ウェブサイト
(www.activekids.jp)から、閲覧可能です。また、リポートカードの学術的な報告は、Journal of Physical Activity and Healthに掲載されています。

等級

１. 日常生活全般の身体活動量 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ INC
２. 組織化されたスポーツへの参加 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・C

いりた〜
僕もや

表紙の写真について

学校体育は、生涯にわたって運動やスポーツに親しむのに必要な資質や能力を育み、心身の健全な成長および健康・体力の保持増進のため貴重な身体活動の機会となっています。しかし、順番待ちや教員の説明を聞いたりしている間 、座っていたり、立ち止まって待っている場面が見られ、諸外国では期待するよりも身体活動量は、少ない事が報告されています(Hollis et al.2016)。表紙では、このような小学校体育の一場面を雲南市立西日登小学校の皆さんに表現して頂きました。

！
わたし次は

３. 活動的な遊び・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ INC
４. 活動的な移動手段 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・B
５. 座位行動 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・C
６. 体力 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・C
７. 体型 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・A
８. 家族および仲間の影響・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・D

J.F.Oberlin University

National Institutes of Biomedical Innovation,
Health and Nutrition

桜美林大学

国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所
国立健康・栄養研究所

Tokyo Medical University

Juntendo University

９. 学校 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・B
１０. 地域社会と構築環境 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・D
１１. 政府戦略と投資 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・B
この等級は、全国の子供および青少年の身体活動の現状や要因の状況を示している。子供および青少年の身体活動に対する政策策定など家族、学校、地域住民、国などを支援する際の情報としての活用が可能である。

東京医科大学

順天堂大学？
るが できは何次

The 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth

5 座位行動身体活動、健康行動
および健康関連指標

1 日常生活全般の身体活動量
15歳未満の子供の身体活動量に関する、国を代表するデータは見られない。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」における15歳以上の者の歩数をみると、長期的にみて、15 -19歳の男性はこの数年の減少が 著しい。
女性は、やや減少した後、おおむね横ばいで推移している。2012年以降、歩数のデータは報告されていない。

C6 体力

スポーツ庁による「体力・運 動能力調査」
では、性・年齢別に5段階の総合評価基準（A-E）が示されている。2015年度において総合評価がAまたはBであった6歳から17歳までの男女は、42-67%であった。1980年代の結果と比較すると、依然低い水準にある。 41-60%

INC

2 組織化されたスポーツへの参加
C

7 体型

文部科学省による「学校保健統計調査」（ 2015）では、性別・年齢別・身長別標準体重を求め、肥満度が20％以上の者であったのは、5-17歳の男女の2.24-11.34%であった。19 8 0 年代の結果と比 較すると、以前として高い。一方、肥満度-20%の痩身の男女は、0.40-4.33%であった。
81-100%A

3 活動的な遊びD

9 学校
小学校から高等学校では、文部科学省による学習指導要領により、体育の授 業の内容や授 業時数 が決められている。また、就学前児童についても、文部科学省による幼稚園教育要領、厚生労働省による保育所保育指針および内閣府による幼保連携型認定こども園教育・保育要領により、保育の中で、身体を動かす事が示されている。しかし、就学前施設および小学校では、運動遊びや体育において、体育専門の保育者や専科教員による保育や授業が実施されていない。また、小学校では、体61-80%
育のみ教科書が無い。

BC

スポーツ庁の「体力・運動能力調査」（ 2015）によると、6歳から17歳までの男女の組織化されたスポーツへの参 加 率 は 、2 7- 9 2 %であった 。笹 川 ス ポーツ 財 団（SSF）の「子どものスポーツライフ・データ2015」による4-5 歳のスポーツ系の習い事の参加率は、29%であった。
41-60%

10 地域社会と構築環境
厚生労働省による健康日本21(第2次)において、住民が運動しやすいまちづくり・環境整備に取り組む自治体数は、17/47都道府県（2012）であった。SSFの「子どものスポーツライフ・データ2015」の調査によると
4 -9歳の保護者が、自宅周辺で、外であそんだり、運動・スポーツをしたりする環境として 安 全 であ ると認 知してい る 割 合 は 、21-40%48％であった。

D

子供の活動的な遊びに関する、国を代表するデータはない。国による外遊び時間の推奨値は示されていない。

身体活動および健康の環境要因

INC

4 活動的な移動手段

ス ポーツ庁 の「 体 力・運 動 能 力 ，運 動 習 慣 等 調 査 」（2015）によると、ふだんの平日一日のテレビ、ビデオ・DVDの視聴時間（テレビゲームを除く）は、小学5年生と中学2年生の男女の71-76％が1時間以上であった。また、テレビゲーム（コンピューター，携帯型のゲーム，携帯電話やスマートフォンを使ったゲームを含む）は、30 - 66%であった。SSFの「子どものスポーツライ
フ・データ2015」の調査による4 -5 歳のスクリーンタイム（テレビ等の視聴・PC等の使用時間）は、31%が2時間以上であった。
41-60%

慣等調査」（ 2015）によると、小学5年生と中学2年生の男女が家の人と一緒に、運動やスポーツを週に1回以上する割合は、7-36%であった。SSFの「子どものスポーツライフ・データ2015」の調査による4 - 5 歳では 、「 よくしている 」あるいは21-40%「時々している」割合が72%であった。

BS S Fの「 子どものスポーツライフ・データ
61-80%2015」による4 - 5歳の徒 歩 通園の割合は、28%であった。また、「 青少年のスポーツライフ・デー
タ2015」において、徒歩又は自転車で通学している割合 は 、6 - 11 歳 が 9 3 % 、12-14歳が88%、15-17歳が68％であった。

8 家族および仲間の影響
国民健康・栄養調査（2014）によると、20 - 64歳における成人男女の歩数は、男性7,860歩/日、女性6,794歩/日であった。BMI(body mass index)が25㎏/m 2以上の成人肥満者の割合は、男性が29%、女性が21%であった。また、１回30分以上の運動を週2回以上実施し、１年以上継続している者の割合は、各々31%と25%であった。スポーツ庁の「体力・運動能力，運動習

11 政府戦略と投資
スポーツ基本法、健康増進法、学校給食法といった複数の法令が整備されている。更に、戦略・施策としても、スポーツ基本計画、健康日本21（第2次）などがある。しかしながら、日常の身体 活動に関する指針は、幼児、成人および高齢者を対象に身体活動指針が策定されているものの、6-17歳の子供および青少年については、国の指針は策61-80%定されていない。

B

日本の子供・青少年の身体活動に関する報告2016