2015 年度東北地理学会第 3 回研究集会

テーマ：中国都市の変容
執筆者：日野正輝（東北大）
参加者：20 名
主催：東北地理学会
オーガナイザー：日野正輝（東北大）
期日：2015 年 11 月 21 日（土）13：30～16：30
会場：東北大学工学研究科カタールサイエンスキャンパスホール
報告要旨
日野正輝（東北大学）：膨張するデリーと北京大都市圏の都市開発の違い
デリーと北京は経済発展の著しいアジアの二大国の首都であり， 2010 年現在都市圏人口はともに 1 千五百万人を超すメガシティである．両都市の 1990 年代以降の成長には，外資の積極的な導入を含めた本格的な自由（市場）経済化を指向した経済改革が大きくかかわっている．しかし，成長・膨張の空間的展開には両都市間で大きな違いが認められる．そこには，土地所有および戸籍制度などの社会制度の違いが大きく影響している．しかし，本報告では，両都市の都市開発の違いについて，開発計画における基本的な考え方の違いに焦点を当てて検討した．デリーでは，1962 年にはじめてマスタープランが策定された．当該プランでは，1947 年の分離独立後のパキスタン領からの大量のヒンドゥー教徒およびシク教徒の流入とそれに続くに社会増加に伴う計画を欠いた市街地の拡大をどのように制御し，一定水準のインフラを整えた市街地開発を進めるかに主眼が置かれた．計画期間は 20 年であった．また，当該プランは，デリー州での大規模な市街地開発とともに，デリーの人口増加を抑制するために，デリー州周辺に立地する他州の主要都市（リング都市と呼ばれた）を流入人口の受け皿にする考え方を特徴とした．なお，開発計画の策定と実施機関として，デリー開発庁(Delhi Development Authority: DDA)が 1957 年に設置された.

一方，北京においても，1950 年代にマスタープランが提案された．そこでは，社会主義国家の首都として，政治・経済・文化の中心とともに，生産都市の建設を目標にした．デリーは過密と無計画な市街地の膨張に対処することが，マスタープランの必要性を導いたのに対して，北京では，マスタープランは国家体制を体現した首都建設を目標とした．そのため，北京のマスタープランには，当時の市街地の外側に工業地区の開発が計画された．しかも，中国都市に特有な各種の機関（国営企業，行政機関，教育機関など）ごとに職場と住区が一体となった「単位」とよばれる街区の建設が進められた．
デリーの第 1 次マスタープランの計画期間が終了する 1980 年代になると，デリーのマスタープランは隣接州を含めたより広域な首都圏（National Capital Region）スケールで策定されることになった．その理由は，デリーの人口増加の抑制はデリー州のみの計画では対応できないことが明らかであったからである．そのため，1985 年に首都圏整備計画の策定機関として首都圏整備計画局（National Capital RegionPlanning Board）が設置された．当該局の基本的スタンスは，圏域のバランスのとれた開発の観点から，デリーでの開発の抑制と郊外開発の促進であった．しかも，インドでは地域開発の権限は州政府にあり，州によって開発方法が異なっていた．デリー
州では民間による開発は著しく制限され，大規模な開発は DDA に委ねられていた．一方，ハリヤーナー州などでは，民間デベロッパーによる開発を早くから認可し，民間デベロッパーによる大規模な住宅団地の建設から業務地区の開発がなされ，デリーの南西郊に位置するグルガオンには外資系企業のオフィスが集積する Cyber City と呼ばれる業務地区が出現した．
一方，北京では，改革開放後の 1983 年のマスタープランでは，標榜する都市像が生産都市から文化・国際都市へと転換し，さらに，市場経済化とグローバリゼーションを進めた 1990 年代以降には世界都市を標榜し，郊外の住宅開発と中心部の再開発を進めた．この時期の北京の都市開発を象徴するものに，天安門広場から東に 5km ほど離れた環状 3 号線と 4 号線の間に開発された CBD の開発がある．CBD の開発は，国営企業などの「単位」の立地移動により開発用地を確保して展開された大規模な都心部での再開発事業であった．北京の CBD に対比できるデリーの業務地区の開発地は，デリーの中心部にはなく，上記した郊外都市グルガオンの Cyber City である．
北京の 2005 年の都市計画は，デリー首都圏に相当する空間スケールで，多核心的空間構造の整備を描いている．しかし，北京の歴史的都心部を中心にした求心構造を変えるものではない．それに対して，デリーの 2006 年策定の首都圏整備計画では，世界都市を標榜することが明示されたが，デリーにおける産業集積と人口増加を誘発する開発を抑制する一方で，郊外の他州の開発を促進する基本的な方向性は変わっていな
い．デリーでは北京のような大規模な都心部の再開発は難しく，今後もと都市圏内で業務機能を含めた都市機能の分散立地が進むと推察される．

柴 彦威（北京大学都市与環境学院，日本大学文理学部訪問教授）：中国都市における時間地理学的研究
本報告は、中国における都市地理学の歴史や最近の動向などを踏まえた上で、中国都市に対する時間地理学的な研究を、理論と方法論的な検討、実証的な分析と解釈、都市計画などへの実践的な応用という三つの側面から解説した。
1920 年代から現在にわたる約百年を振り返ってみると、中国における都市地理学的な研究は大きく三つの時期に分けることができる。まずは、1920 年代から 1949 年までの中華民国における都市地理学的な研究は、中国の地理学の伝統とも言える地誌学からの影響が大きく、単一都市の記述的な、しかも集落地理学的な考察がほとんどであった。欧米の近代地理学を学んだ海外留学者が主役になって、都市の空間分布や集落の景観形成などに関する研究は多く、また戦争の影響もあって研究対象都市が中国内陸地域に偏在しているのが特徴的であった。
しかし、1949 年に新中国ができてから、中国における都市地理学的研究は大きく変化し、人文地理学が資本主義的なものとして批判され、旧ソ連の地理学を学ぶ一方となった。そして、都市の機能や配置、形態などを研究対象とした、地域開発や都市建設などの実務と密接な関連がある研究は、この時期の中国における都市地理学的研究の中心となった。ただ、「文化大革命」などの悪影響により、科学研究がほぼ全体に中断され、都市地理学的な研究成果は非常に少なかった。例えば、1949 年から 1965 年までの間には、中国地理学会の機関誌である「地理学報」には、都市地理学的な研究論文はわずか 6 本だけであった。
1978 年の開放改革政策が実施以来、中国における都市地理学的な研究はやっと発展の本場に辿り着いた。1980 年から人文地理学が復興され、欧米や日本から地理学の理論や研究成果を絶えず取り入れるようになった。また、都市計画の回復に伴い地域分析や社会経済的分析の需要が大きく増加し、地理学は積極的に都市研究や都市計画などに貢献しようとした。大学の地理系に都市計画ないし経済地理専攻が設立され、研究活動の活発化や実用化、しかも都市地理学者の増加と発言力の強化が見られた。いまや、中国における都市地理学研究は全面開花の状況となり、先進国を追いながら中国独自な都市地理学理論やモデルなどを構築しようとしている。ただ、都市研究や地域計画への関心が強く、理論的な検討が不十分だという現実は否定できない。これから、国際化の影響や海外からの留学生のさらなる働きによって、中国における都市地理学的な研究はますます理論志向になり、全体的に見れば理論と実践とのバランスがよりよくなるであろう。
現在、中国における都市地理学的な研究は大きな転換期に立っている。それは、過去 30 年余りの経済発展中心から未来に向けての社会的発展へと、中国全体の発展転換と関連していることである。21 世紀に入ってから、中国は科学的な発展、新型都市化、生活の質、持続的な発展、情報化社会、人を中心、新常態などのスローガンを次々と打ち上げた。都市地理学的な研究においては、農民の市民化や都市住民の深度都市化、生活様式の都市化などが新しいテーマになり、都市を生産空間から生活空間へと認識転換され、長距離通勤、大気汚染、交通渋滞、郊外居住地の施設不足、アスセスの問題、家族生活空間などの都市生活病を解決しようとしている。
その中、経済や社会の転換期にある中国都市の特質を、行動論的なアプローチから解明し、特には時間地理学的な手法による研究は重要であるとともに、中国都市地理学の大きな特徴でもある。
時間地理学の思想や概念が提出されてから早くも半世紀が過ぎっており、欧米から日本、そして中国などへ大きく拡散した。しかも、時間地理学の受容と拡散は、単にその概念などを受けとることだけでなく、現地の特殊な状況と結びついたさまざまな革新を作り出してきた。現在、行動主義地理学アプローチに比べ、時間地理学的な研究は依然熱い人気を呼んでいる。
中国における時間地理学的研究は 1990 年代中期に入ってから本格的に始まって、日本のそれに比較して、ほぼ 10 年ぐらい遅れていた。しかし、中国における急速な都市化に伴って、行動論的な都市研究は大きな発展を過ぎてきた。時間地理学は、人間の日常行動をパスなどで表し、また空間行動パターンを制約でもって解釈して、行動空間を図り住民の生活の質を改善しようとする。これは、現在の中国都市の発展段階や社会需要と完全に対応する。したがって、中国都市における時間地理学的な研究や計画はますます重要視される。
中国都市における時間地理学的実証研究は、都市の経済的、社会的、空間的な構造変容に伴って、住民の日常生活から都市化や郊外化、都市社会空間の特質を解明しようとしており、中国都市独自な時空間行動理論を模索している。その研究対象は、北京や広州などの特大都市から蒙自などの県庁所在都市へ、都市常住人口の日誌活動調査から流動人口へ、漢民族の調査から少数民族へと次々と広がっていった。時空間データは二日間から一週間へ伸び、調査方式も紙アンケート調査から GPS 設備や WEB を利用した調査へと発展してきた。また、研究の内容は、時空間利用や交通行動パターンから、活動空間の計測や地域間、社会集団間における差異、さらには施設の時空間利用策や個人と家族の活動調整計画と情報提供サービスなどへ拡大してきた。
中国における時間地理学的な研究は、急速に変化する都市空間と住民生活を理解した上で、都市化における長距離通勤や住民生活空間の乖離、共働き家庭の生活問題と高齢者問題、自家用車使用の依頼と大気汚染による交通問題と健康問題などに対する時空間行動政策を検討している。例えば、住民の時空間行動から日常生活圏を構築し、北京市における基礎生活圏−通勤生活圏−拡張生活圏という日常生活圏モデルを提示して、都市生活空間計画を新しく提案している。また、北京市における大気汚染を時空間行動パターンと関連させ、住民へのグリーントリップ提案やコミュニティ計画案を提出している。
さらには、時空間行動からコミュニティ計画における公共施設の配置に、平均指標を突破した方法を提示している。そのほか、商業中心地や大型施設の中の人の時空間行動パターンをシミュレートして、人の流れと施設の有効利用を図っている。
開放改革政策が実施されて以来の中国都市に対する市場化理論や制度派アプローチとは大きく異なって、時間地理学を中心とした中国都市における行動論的アプローチは、今は中国都市研究の行動論学派を形成している。そのために、2005 年から中国都市における空間行動と計画の研究会が集結され、毎年一回のシンポジウムが行われており、さらには 2015 年から中国都市における時空間行動研究の国際ネットワークが形成され、国際会議が相次ぎ開催されている。2016 年 8 月北京での IGC においても「中国都市にける時空間行動と計画」のシンポジウムは開かれる。
将来に向かって、理論的には、社会―空間行動論や時間地理学に基づいた行動―空間相互作用の理論モデルと解釈モデルが必要でありながら、実践的には、都市生活空間や生活時間の計画と政策などは求められている。中国都市における行動論学派を象徴するシリーズ「時空間行動と計画」の出版も計画されている。こうした行動論的アプローチは、必ず中国地理学全体のさらなる発展につながるであろう。