住宅の省エネルギー設計を速やかに理解し実践できる「自立循環型住宅設計講習会 改修版」
1 日(3 時間)で学ぶ「概要」 ・ 計 3 日間(9 時間)で学ぶ「詳細」

⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構は、国⼟交通省国⼟技術政策総合研究所、国⽴研究開発法⼈建築研究所および⺠間企業との共同研究成果の⼀環として制作した、住宅の省エネルギー設計に関するガイドライン『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』を使⽤した講習会を、Zoom ウェビナーを使⽤したオンライン講習会（ガイドラインは事前送付）として、下記の通り開催することになりましたのでご案内いたします。
今回開催する講習会は、従来からのご要望に応える形で、⽬的別に、1 ⽇(3 時間)で学ぶ「概要」と、概要+詳細 2 ⽇間の構成となる計 3 ⽇間(9 時間)で学ぶ「詳細」の 2 種類のメニューで開催いたします。

●⽇時及びメニュー︓※2 ⽉ 24 ⽇(⽔)の講習は「概要」「詳細」ともに同じ内容となります。
概要詳細①概要＋②詳細＋③詳細
計 3 ⽇間2021 年 2 ⽉ 24 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00①2021 年 2 ⽉ 24 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00②2021 年 3 ⽉ 3 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00③2021 年 3 ⽉ 17 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00－講習会の内容及びテキストについてー『⾃⽴循環型住宅』は、特殊な技術や未完成の技術を⽤いることなく⼀般的に⼊⼿できる⼿法・技術の組み合わせで、居住性や利便性の⽔準を向上させつつも、住宅の居住時のエネルギー消費を 50％削減することを⽬指した住宅であり、その成果は住宅事業建築主の判断基準や低炭素建築物の認定基準、省エネルギー基準に関する技術情報やプログラムにも活⽤されています。
講習会で使⽤するテキスト『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』
は、新築に⽐べ推計が難しい「省エネルギー効果」について、改修前の建物性能の確認⽅法を様々な⽅法で提⽰し把握しやすくするとともに、エネルギー消費量についても⽤途分解の考え⽅を提案することにより、改修前後のエネルギー消費量の削減効果の推計⽅法を提案しています。また、実際の改修で多く⾏われている部分改修における区画熱損失係数や設計段階で確認すべき内容とその⽅法を丁寧に取り上げ、改修実務者が省エネルギー改修住宅を設計し効果推計する際に必要な内容を網羅しています。
省エネルギー改修リフォーム設計・施⼯を⾏う⼯務店や設計事務所等の実務者の⽅をはじめ、住宅・建材・設備・家電・エネルギー供給事業者や地⽅公共団体の住宅関連施策担当者の⽅々の必携書です。
なお、この『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』は講習会受講者のみの配付となっており、⼀般には販売致しておりません。
ご⾃⾝の省エネ設計知識への不安や悩み解消・スキルアップに是⾮ご受講ください。

開 催 概 要●名 称︓⾃⽴循環型住宅設計講習会 改修版（概要・詳細）●主 催︓⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構●⽅ 式︓Zoom ウェビナーを使⽤したオンライン講習●⽇時及びメニュー︓※2 ⽉ 24 ⽇(⽔)の講習は「概要」「詳細」ともに同じ内容となります。
概要

2021 年 2 ⽉ 24 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00

詳細①概要＋②詳細＋③詳細
計 3 ⽇間●定①2021 年 2 ⽉ 24 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00②2021 年 3 ⽉ 3 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00③2021 年 3 ⽉ 17 ⽇(⽔) 13︓00〜16︓00

員︓各 25 名●資 料︓『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』※資料は事前に送付いたします。
●受講料︓※⽇本以外の国からご参加の場合は、受講料（資料送料差額）が変更になりますので、事前に事務局までお問合せ下さい。
ガイドライン込

概要

再受講⼜はガイドライン⼊⼿済

詳細

計 3 ⽇間ガイドライン込
再受講⼜はガイドライン⼊⼿済※※

10,000 円／1 名（ガイドライン・消費税込） 税別 9,091 円
7,250 円／1 名（消費税込） 税別 6,591 円
20,000 円／1 名（ガイドライン・消費税込） 税別 18,182 円
17,250 円／1 名（消費税込） 税別 15,682 円※講習会受講は『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』が必要となります。なお過去に『改修版 ⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』を⽤いた講習会を受講済等の理由で、既にガイドラインを⼊⼿済の⽅が再受講をご希望の場合は、「再受講⼜はガイドライン⼊⼿済」の受講料となります。

●プログラム・講師（予定）︓※プログラムは当⽇の状況により順番が前後する場合がございます。

※講師は依頼済ですが、万⼀やむを得ない事情により講師が他の設計ガイドラインの執筆関係者に変更になる場合がございます。

【①概要・詳細共通】2021 年 2 ⽉ 24 ⽇（⽔）13︓00〜16︓00
プログラム
1章

省エネルギー改修の考え⽅

2章

省エネルギー改修の計画の流れ
建物外⽪の省エネルギー改修
１）断熱・漏気改修
２）⽇射熱制御のための改修
３）蓄熱による⽇射熱利⽤のための改修
４）⾃然⾵利⽤のための改修
５）昼光利⽤のための改修
設備の省エネルギー改修
１）暖冷房設備改修
２）換気設備改修
３）給湯設備改修
４）照明設備改修
５）⾼効率家電機器の導⼊
６）コージェネレーションシステムの導⼊

3章(概略説明)

4章(概略説明)

5章

省エネルギー効果の推計(改修ガイドラインを実務に活かすポイント)【②詳細】2021 年 3 ⽉ 3 ⽇（⽔）13︓00〜16︓00
プログラム
建物外⽪の省エネルギー改修

3章

１）断熱・漏気改修(詳細説明)

4章(詳細説明)

２）⽇射熱制御のための改修
３）蓄熱による⽇射熱利⽤のための改修
設備の省エネルギー改修
１）暖冷房設備改修

講師

国⽴研究開発法⼈建築研究所
環境研究グループ 主任研究員
三浦 尚志 ⽒岐⾩県⽴森林⽂化アカデミー
⽊造建築専攻 准教授
辻 充孝 ⽒講師
⾜利⼯業⼤学⼯学部 創⽣⼯学科
建築・⼟⽊分野 教授
齋藤 宏昭 ⽒
国⽴研究開発法⼈建築研究所
環境研究グループ 主任研究員
三浦 尚志 ⽒【③詳細】2021 年 3 ⽉ 17 ⽇（⽔）13︓00〜16︓00
プログラム
建物外⽪の省エネルギー改修
４）⾃然⾵利⽤のための改修

3章(詳細説明)

５）昼光利⽤のための改修設備の省エネルギー改修
２）換気設備改修

３）給湯設備改修

4章(詳細説明)

４）照明設備改修
５）⾼効率家電機器の導⼊
６）コージェネレーションシステムの導⼊

講師
⾼知⼯科⼤学
システム⼯学群
社会システム⼯学教室 准教授
⽥島 昌樹 ⽒
国⼟交通省国⼟技術政策総合研究所
住宅研究部 建築環境研究室 主任研究官
⼭⼝ 秀樹
⽒
⾼知⼯科⼤学
システム⼯学群
社会システム⼯学教室 准教授
⽥島 昌樹 ⽒東京⼤学⼤学院
⼯学系研究科 建築学専攻
准教授
前 真之 ⽒
国⼟交通省国⼟技術政策総合研究所
住宅研究部 建築環境研究室 主任研究官
⼭⼝ 秀樹
⽒
⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構
東京⼤学⼤学院
⼯学系研究科 建築学専攻
准教授
前 真之 ⽒申 込 方 法１．下記銀⾏⼝座に受講料をお振込ください。
※振込⼿数料は貴社にてご負担下さい。※複数名での参加の場合は、まとめてお振込みいただいても構いません。

郵便振替

銀⾏振込
銀 ⾏ 名

三井住友銀⾏

預⾦種⽬

普通預⾦

受 取 ⼈東京公務部（店番号 096） 加⼊者名

⼝座番号 ２２５９３

⼝座番号

⼀般財団法⼈ 建築環境・省エネルギー機構

００１９０－８－１３１２４３

ｲｯﾊﾟﾝｻﾞｲﾀﾞﾝﾎｳｼﾞﾝ ｹﾝﾁｸｶﾝｷｮｳ.ｼｮｳｴﾈﾙｷﾞｰｷｺｳ

※郵便振替⽤紙の通信欄に、「⾃⽴循環型住宅設計講習会」と明記し⼀般財団法⼈ 建築環境・省エネルギー機構てください。また、払込⼈住所⽒名を必ずご記⼊ください。

２．振込後、⾦融機関発⾏の払込⾦受領書、または銀⾏送⾦帳票など⼊⾦内容がわかる明細のコピー（PDF形式）もしくは写真（JPEG 形式）をご準備下さい。
（2MB 以下）
３．受付フォーム（ http://www.jjj-design.org/lecture/210224-210317ibec/ ）に必要⼊⼒項⽬のご記
⼊と、2 の⼊⾦内容がわかる明細書を添付の上、お申込み下さい。
※複数名での参加の場合は、お⼿数ですが申込はお⼀⼈様ずつの⼊⼒をお願い申し上げます。
（受講料をまとめてお振込いただいた場合は、受付フォームの通信欄にその旨ご記⼊下さい。
）

４．ご登録完了後に⾃動返信メールが送信されますので必ず受信を確認してください。
※数分以内にメールが届かない場合は、受信側のセキュリティにより「迷惑メール」フォルダに分類、または受信拒否やご登録のメールアドレスに誤りがある可能性等が考えられます。メールが⾒つからなかった場合には、下記の問合わせ先までご連絡下さい。

５．⼿続きが完了しましたら、Zoom ウェビナー登録システムを使⽤して、ご登録いただいたメールアドレ
ス宛に Zoom 受講⽤ URL とパスコードをご案内させていただきます。
※URL は他の⼈と共有できません（受講者毎に URL が異なります）。また複数の機器(PC とタブレット等)を同時に使⽤して参加することはできません。

６．資料『改修版す。

⾃⽴循環型住宅への設計ガイドライン』の送付は、2 ⽉ 17 ⽇頃の発送を予定しておりま注 意 事 項
イ．講師は、急な都合により変更となることがあります。予めご了承下さい。
ロ．お申し込みは先着順で定員になり次第締め切ります。予約は受け付けておりません。
ハ．納⼊された受講料は原則として返⾦致しません。但し定員の都合上お断りする場合は返⾦いたします。
ニ．領収書は、⾦融機関が発⾏する振込⾦受領証等をもって領収書に代えさせていただきます。
ホ．当⽇⽋席された場合、期間限定にて録画した動画のストリーミング配信(Zoom を予定)をもって代えさせていただきます。キャンセルはお受けできませんので⼗分ご注意ください。

受講により得られる証明等
１．本講習会は、建築 CPD（継続能⼒／職能開発）情報提供制度の認定プログラム（申請予定）です。本制
度は建築関連団体により構成される建築 CPD 運営会議が実施するもので、内容については、（⼀財）建築技術教育普及センターホームページをご覧ください。なお、本講習会は受講資格を設けておりません
ので、関⼼のある⽅はどなたでもご参加いただけます。
２．当⽇講習会を最初から最後まで受講された⽅には、受講修了証を発⾏いたします。受講修了証の発⾏には全プログラムの受講が必要となります。

問合わせ先
⼀般財団法⼈建築環境・省エネルギー機構 建築省エネルギー部 ⻘⽊・今井
住所︓〒102-0083 東京都千代⽥区麹町 3-5-1 全共連ビル麹町館２Ｆ
電話︓03-3222-6946 電⼦メール︓jiritsu1@ibec.or.jp◇本申込みにより当財団が取得する個⼈情報の利⽤⽬的は以下の通りです。
・本講習に係る案内及び連絡、受講票の送付
・その他財団が開催する講習会・セミナーの案内
なお、個⼈情報保護法に定める事項については、当財団のホームページ(http://www.ibec.or.jp/)をご覧いただくか、当財団までお問い合わせ下さい。（電話︓03-3222-6681）