特集 個人向けECの新たな展開

新型コロナウイルス感染拡大がネット販売企業の売上に与えた影響

Impact of the Coronavirus pandemic on the sales volume of online
retailers
洪京和：流通経済大学 物流科学研究所 准教授

略歴流通経済大学流通情報学部卒業。同大学院物流情報学研究科修了。同大学院博士課程修了。物流情報学博士。流通経済大学物流科学研究所特定兼任研究員、ロジスティクス・イノベーション推進センター兼任研究員、流通経済大学・中央大学非常勤講師を経て現職

１．ネット販売の市場動向

売の中でも、近年の伸びが顕著なのはネット販売である。ネット販売売上高上位300社の通信販売、ネット販売の市場は近年大きく売上の合計は、2017年度の4兆556億円から、拡大している（図1）。日本通信販売協会によ2018年度4兆4613億円、2019年度の4兆8103億

る通販市場規模推計値では、2017年度が7兆円と、それぞれ前年度比10.0％増、7.8％増で5500億円であったのが、2018年度は8兆1800推移した。新型コロナウイルス感染拡大によ億円、2019年度は8兆8500億円と、前年度比り、2020年度は6兆1444億円と急拡大、20218.3％増、8.2％増で推移した。さらに、新型年度も7兆144億円と伸びている。それぞれ

注

1)「ネット販売白書」においては、通信販売、通信教育実施企業約1,000 社に対して行ったの対前年度比は、27.7％、14.2％となっていコロナウイルス感染拡大に伴い、2020年度は調査をもとに、上位 300 社のデータを整理している。各年の 7～8 月時点での、各社の決算10兆6300億円で前年度比20.1％増と大きく伸る。市場規模の両者の計算方法が違うため、情報の売上高前期実績が掲載されている。決算時期は 2、3 月が多いものの、一部 7 月、8 月

単純には比較できないが、ネット販売/通信びている。2021年度は11兆4600億円で、2020もある。このように年度をまたがる場合も、ここでは前年度実績として扱った。一部企業については、推定によるものがあるほか、毎年の実績を把握できず、経年変化が分析できない販売の比率をみると、2017年度～ 2019年度年度のような急激な伸びはみられないもの企業もある。

は54％前後で推移していたのが、2020年度はの、前年度比7.8％増となっている。通信販
2)ここではコロナ感染拡大前を(2018 年度+2019 年度)、拡大後を(2020 年度+2021 年度)としたが、実際には 2020 年 1 月～3 月に、新型コロナの影響が出ている企業もある。

図1

通信販売、ネット販売の市場規模の推移

図1

通信販売、ネット販売の市場規模の推移

表1

ネット販売の売上高上位 10 社の推移

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57.8％、2021年度は61.2％と比率が高まってパネットたかた、上新電機は第8位前後で推注おり、ネット販売の市場拡大が顕著なことが移している。順位を上げている企業として、

1)「ネット販売白書」においては、通信販売、通信教育実施企業約1,000 社に対して行ったわかる。このようにネット販売市場が拡大しヤマダホールディングスは、2017年度は第44調査をもとに、上位300 社のデータを整理している。各年の7～8 月時点での、各社の決算
注ている中、本論文はネット販売を取り扱う企位、2018年度は第21位、2019年度は第16位で情報の売上高前期実績が掲載されている。決算時期は2、3 その後急躍進している。
月が多いものの、一部
7 月、8 月1)「ネット販売白書」においては、通信販売、通信教育実施企業約1,000 社に対して行った業別の売上をもとに、経年的な動向、上位集あったのが、オイシッ
調査をもとに、上位300 社のデータを整理している。各年の7～8 月時点での、各社の決算もある。このように年度をまたがる場合も、ここでは前年度実績として扱った。一部企業に中度の状況、品目別動向等を分析する。ネックス・ラ・大地についても、2017年度は第26
情報の売上高前期実績が掲載されている。決算時期は2、3 月が多いものの、一部 7 月、8 月
ついては、推定によるものがあるほか、毎年の実績を把握できず、経年変化が分析できない
ト販売市場の特徴、さらに新型コロナウイル
位、2018年度は第22位であったのが、その後もある。このように年度をまたがる場合も、ここでは前年度実績として扱った。一部企業に企業もある。
ス感染拡大において市場がどのように変化し第6位前後で推移している。一方、千趣会は、ついては、推定によるものがあるほか、毎年の実績を把握できず、経年変化が分析できない
2)ここではコロナ感染拡大前を(2018年度+2019年度)、拡大後を(2020 年度+2021 年度)とたのかを明らかにする。分析にあたっては、2019年度は第11位、2020年度は第14位、2021企業もある。
したが、実際には2020 年 1 月～3月に、新型コロナの影響が出ている企業もある。
月刊ネット販売が発行している「ネット販売年 度 は 第18位、DINOS CORPORATIONに つ
2)ここではコロナ感染拡大前を(2018 年度+2019 年度)、拡大後を(2020 年度+2021 年度)と白書」のデータを用いた1）。
いても、2020年度は第11位、2021年度は第23
したが、実際には 2020 年 1 月～3 月に、新型コロナの影響が出ている企業もある。
位と順位を落としている。カタログ販売から２．ネット販売売上上位企業と上位集中度の動向展開した企業は、相対的に低下傾向にある。
新型コロナウイルス感染拡大の影響は、上位の順位に大きな変化をもたらしていない。そネット販売の売上高上位10社をまとめたののなかで、オイシックス・ラ・大地は、新型が、表1である。2017年度～ 2021年度においコロナウイルス感染拡大により、内食需要のて、上位3社はアマゾンジャパン、ヨドバシ拡大が影響したと考えられる。

カメラ、ZOZOというのはほぼ変わらない。

ネット販売の売上高順位ごとの比率を示し

ビックカメラは、2017年度は第16位であったたのが表2である。2021年度においては、第のが、その後は第4位前後で推移している。

1位はアマゾンジャパンであり、36.1％、第2ユニクロは、2017年度は第11位であったの位～第5位が9.7％、第6位～第10位が6.8％とが、
図1その後は第5位前後で推移している。ジャ通信販売、ネット販売の市場規模の推移なっており、上位10位までで50％以上を占め
図 1 通信販売、ネット販売の市場規模の推移

表1

表1

表1 ネット販売の売上高上位10社の推移
ネット販売の売上高上位
10 社の推移

ネット販売の売上高上位 10 社の推移

注:企業名等の記述は、当時のものとした。
注:企業名等の記述は、当時のものとした。
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表2

ネット販売の売上高順位ごとの比率の推移

表2

ネット販売の売上高順位ごとの比率の推移

表3

品目別の売上比率の推移ている。日本の食品小売業の上位5位のシェジャパンの伸び率を上回っている。

アは約30％とされており、それに比べても上位集中が顕著で、寡占化が進んだ市場といえる。ネット販売企業をけん引しているアマゾ

３．ネット販売の取扱品目の動向

ンジャパンがネット販売市場で占める比率

各企業の代表的取扱品目をもとに、品目別は、2017年 度 が32.9 ％、2018年 度 が34.3 ％、の売上比率を整理すると（表3）、2021年度で2019年度が36.3％と伸びていたが、2020年度は、様々な品目を扱う総合が最も多く、売上は35.6％、2021年度は36.1％とほぼ横ばいで比率は41.8％となっている。ただし総合にお表2

ネット販売の売上高順位ごとの比率の推移推移している。新型コロナウイルス感染拡大

いては、アマゾンジャパンの比率が圧倒的に前の2018年度+2019年度と拡大後の2020年度大きくなっている。続いて、衣料品・ファッ+2021年度を比較すると2）、第1位から第10位

ションで17.4％、家電・PCが17.0％となってが、全体の伸び率より高い傾向にある。特に、いる。これら3つのカテゴリーで76.3％を占

第2位～第5位の伸びは1.55倍、第6位～第10めている。化粧品・美容が多いイメージがあ

位の伸びは1.47倍と、全体の伸び、アマゾンるものの4.7％、健康食品についても0.9％に

表3

表3

品目別の売上比率の推移

品目別の売上比率の推移

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図2

図2 新型コロナウイルス感染拡大前後の売上比較新型コロナウイルス感染拡大前後の売上比較

表4

ネット販売企業(総合)

とどまっている。食品・飲料は6.1％となっそのなかで、2.0倍以上伸びた企業が特に多ている。一方、ホビー関連は4.3％となっていのは食料・飲料で21.7％、衣料品・ファッいる。

ションで21.1％となっている。ただし、衣料経年的にみると、家電・PC、衣料品・ファッ

品・ファッションは1.0倍未満も26.3％あり、ションの比率が高まる傾向があるのに対し二分化された状態といえる。逆に伸びていなて、日用品・雑貨、ホビーが減少傾向にある。

いのは、健康食品で1.0倍未満が72.7％に達し

新型コロナウイルス感染拡大前後の2018年度ている。

+2019年度と2020年度+2021年度の売上を比較すると、最も伸びたのが食料・飲料で1.64倍、続いて衣料品・ファッションが1.59倍、４．ネット販売の取扱品目別企業の動向

家電・PC、書籍・CD・DVDが1.45倍となっ

ここでは、売上割合が高い総合、家電・ている。一方、日用品・雑貨は0.99倍と減少

PC、衣料品・ファッション、化粧品・美容、しているほか、ホビーが1.17倍、健康食品が食料・飲料、ホビーについて、取り扱ってい1.20倍と伸びは緩やかなものとなっている。

る企業の動向について、整理する。

2018年度から2021年度までのデータが揃っ①総合ている246社について、新型コロナウイルス各種品目を総合的に扱うネット販売企業

感染拡大前後の売上を比較すると（図2）、総は、2021年度は上位300社の中に20社入って計では、最も多いのが1.0 ～ 1.2倍で27.2％、1.2いる（表4）。そのなかでアマゾンジャパンが2～ 1.5倍が24.4％となっている。2.0倍以上が兆5355億円で圧倒的に大きく、総合の86.3％11.0％、1.5 ～ 2.0倍が16.3％と大きく伸びたを占めている。続くのが第18位の千趣会で企業が多い一方で、0.8 ～ 1.0倍が15.0％、0.8530億 円 と な っ て い る。 以 下、 ジ ュ ピ タ ー倍未満が6.1％と売上を落とした企業もある。

シ ョ ッ プ チ ャ ン ネ ル、 ベ ル ー ナ、DINOS

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表4

ネット販売企業(総合)表4

ネット販売企業（総合）CORPORATION、QVCジ ャ パ ン、 三 越 伊 勢

感染拡大に伴う閉店が続き、ネット通販に力

丹ホールディングス、高島屋、セブンネットを入れざるをえないという状況のなかで、売ショッピング、大丸松坂屋百貨店と続いてい上が拡大したと予想される。三越伊勢丹ホーる。アマゾンジャパン以外の各種品目を総合

ルディングスは1.96倍、高島屋は1.76倍、大的に扱うネット販売企業の平均売上は212億

丸松坂屋百貨店は1.81倍、阪急阪神百貨店は円である。

2.82倍と大きく伸びている。また、三越伊勢

各種品目を総合的に扱うネット販売企業

丹ホールディングスの連結売上が4,183億円

は、従来からカタログ通販を展開していた企なのに対して、ネット販売売上は372億円で業、テレビショッピング、百貨店、飛行機会

8.9％、高島屋の連結売上が7,611億円なのに社の通販、生協と多様になっている。新型コ対して、323億円で4.2％となっている。実店

ロナウイルス感染拡大前後を比較すると、ア舗の売上からみれば小さいものの、ネット販マゾンジャパンを除くと1.18倍と全体の伸び売が1つの柱に成長してきている。

率より、若干低い傾向にある。そのなかで百従来カタログによる通販を展開していた企貨店が高い伸び率を示しているところが多業の伸び率は比較的小さくなっている。千い。百貨店については、ネット通販への取り

趣 会 が1.05倍、 ベ ル ー ナ が1.54倍、DINOS組みが遅れ、さらに百貨店の従来の商品管CORPORATIONが0.92倍である。ただし、カ理、物流などの仕組みがネット通販への移行

タログ通販企業もネット通販に積極的に取を妨げたという指摘も多い。しかしながら、り組み、ネット販売比率は上がってきてお73

特集 個人向けECの新たな展開
り、 千 趣 会 は2017年 度 が65 ％、2018年 度 が③衣料品・ファッション

67％、2019年度が80％、2020年度、2021年度

衣料品を主に取り扱うネット販売企業は、が83％、DINOS CORPORATIONについても、2021年度は上位300社の中に93社入っており、同様に56％、53％、60％、65％、77％と急激企業数としては最も多くなっている。第3位にネットへの転換が進んでいる。
一方、ベルーにZOZO、第6位にユニクロ、第14位にアダ

ナ は ネ ッ ト 販 売 比 率 が 低 く、24 ％、26 ％、ストリア、第15位にベイクルーズ、第24位に24％、31％、31％で推移している。テレビ

オンワードホールディングスなどが入っていショッピング企業については、ジュピター

る。ZOZOのようなネット販売中心の企業、ショップチャンネルが1.09倍、QVCジャパン

ユニクロ、ジーユーといったSPA、オンワーが1.14倍なのに対して、ロッピングライフはドホールディングス、TSIホールディングス、3.05倍となっている。ネット販売比率はジュワールド、パル、ユナイテッドアローズとピターショップチャンネルが33％、QVCジャいったアパレルメーカー、実店舗から展開しパンが30％となっている。なお、セブンネッ

たアダストリア、ベイクルーズなどがある。

トショッピングは伸び悩んでおり、1.08倍と新型コロナウイルス感染拡大前後を比較するなっている。と、ZOZOが1.29倍にとどまっているのに対②家電・PC

して、ユニクロは1.60倍、アダストリアは2.72

家電を主に取り扱うネット販売企業は、倍、ベイクルーズは2.20倍、オンワードホー

2021年度は上位300社の中に36社入っている。

ルディングスは1.90倍、TSIホールディング

そのなかで第2位にヨドバシカメラ、第4位にスは3.73倍、ワールドは3.04倍、パルは7.95倍、ビックカメラ、第5位にヤマダホールディン

ユナイテッドアローズは4.76倍と非常に高い

グス、第8位にジャパネットたかた、第9位に伸びを示している。感染拡大に伴う閉店が続

上新電機など上位に入る企業が多くなっていくなか、ネット通販に力を入れたことによっる。このような大規模な家電量販店のネットて急激に売上が拡大したと考えられる。

販売以外に、実店舗を持たないネット販売企④化粧品・美容業も多くなっている。さらに、デル（DELL）、化粧品・美容を主に取り扱うネット販売企

マウスコンピューター、エプソンダイレクト業は、2021年度は上位300社の中に28社入っといったメーカー直販のネット販売もある。ている。第30位のコーセーが最も大きく、続新型コロナウイルス感染拡大前後を比較す

いて第39位のファンケル、第45位のオルビス、ると、ヨドバシカメラが1.68倍、ビックカメ

第49位の資生堂、第50位のディーエイチシー

ラが1.57倍、ヤマダホールディングスが2.86となっている。新型コロナウイルス感染拡大倍など高い伸びを示している。ジャパネット

前後を比較すると、資生堂は1.65倍となってたかたは1.41倍となっており、またEC販売比いるが、他の企業は比較的伸び率が低くなっ率は33％となっている。ている。

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特集 個人向けECの新たな展開⑤食料・飲料かを検討した。ネット販売市場を論じる

食料・飲料を主に取り扱うネット販売企業

場合、アマゾンジャパンの存在は大きく、は、2021年度は上位300社の中に32社となっけん引していることは間違いないものの、ている。第7位のオイシックス・ラ・大地、感染拡大によってネット販売市場全体が第10位のイオン、第25位のイトーヨーカ堂と大きく拡大した状況が分かる。品目別になっており、イオンとイトーヨーカドーはみた場合、食料・飲料、衣料品・ファッショネットスーパーである。イトーヨーカドーにンの伸びが顕著である。特に、食料・飲ついては新型コロナウイルス感染拡大前後で料については、従来は比較的ネット販売0.92倍となっている。さらにセブン・ミール比率が低いことが指摘されていたが、食サービスも0.85倍と伸び悩んでいる。一方、品宅配、さらにネットスーパーも高い伸

イオンは2019年度から2021年度にかけて年平びを示している企業が出てきている。ま

均成長率は1.35倍となっている。また、アマ

た、総合、衣料品・ファッション系につゾンジャパンと提携したライフコーポレー

いては、百貨店、アパレルメーカーなどの、ションも2.79倍となっており、企業によって従来ネット販売への取組が遅れていた企明暗が分かれている。オイシックス・ラ・大業が、積極的に取り組む、あるいは取り地は、食品宅配の会員数が大きく伸びると同組まざるを得ない状況となり、売上を拡時に、客単価も増えたとしており、2.35倍と大した場合が多くみられる。従来の店舗なっている。

販売による売上からみれば、まだまだ小⑥ホビー関連

さいものの、今後の展開が期待されるとホビーを主に取り扱うネット販売企業は、ころとなっている。ネット販売企業と一2021年度は上位300社の中に27社となってい口にいうものの、各企業の取組形態にはる。各企業で販売している品目は、非常に限大きな差異がある。そのなかで、新型コ定されたロングテールの商品が多くなってい

ロナウイルス感染拡大は、各企業の取組る。カメラ関連商品、中古カメラ、音響機器、を後押しすることになったと推測される。

楽器、カードゲーム、野球用品、ゴルフ用品、カー用品、バイク用品、自転車、アウトドア用品といったように細分化したものとなっている。

５．まとめ
本稿では、新型コロナウイルス感染拡大がネット販売企業の売上にどのように影響した

注
1.「ネット販売白書」においては、通信販売、通信教育実施企業約1,000社に対して行った調査をもとに、上位300社のデータを整理している。
各年の7 ～ 8月時点での、各社の決算情報の売上高前期実績が掲載されている。決算時期は2、3月が多いものの、一部7月、8月もある。このように年度をまたがる場合も、ここでは前年度実績として扱った。一部企業については、推定によるものがあるほか、毎年の実績を把握できず、経年変化が分析できない企業もある。
2.ここではコロナ感染拡大前を（2018年度+2019年度）、拡大後を（2020年度+2021年度）としたが、実際には2020年1月～ 3月に、新型コロナの影響が出ている企業もある。
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