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わたし
次は

日本の子供・青少年の身体活動に関する報告2016

J.F.Oberlin University
桜美林大学

National Institutes of Biomedical Innovation,
Health and Nutrition
国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所
国立健康・栄養研究所

Tokyo Medical University
東京医科大学

Juntendo University
順天堂大学

日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016
The 2016 Japan Report Card on Physical
Activity for Children and Youth
方法の詳細および結果
目次「日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016」（The 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth）の目的

4

指標と等級について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016 の各指標と等級の要約 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5

身体活動、健康行動および健康関連指標の結果
１ 日常生活全般の身体活動量 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
２ 組織化されたスポーツへの参加 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
３ 活動的な遊び ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
４ 活動的な移動手段 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
５ 座位行動 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11
６ 体

力 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13

７ 体型 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14

身体活動および健康の環境要因の結果
8 家族および仲間の影響 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16
9 学校・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17

10 地域社会と構築環境 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
11 政府戦略と投資 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
今後について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20
表紙の写真について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20
謝辞 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20

引用文献 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 213

「日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016」（The 2016 Japan Report Card on Physical Activity forChildren and Youth）の目的

文部科学省は、第 18 回夏季東京オリンピックが開催された 1964 年以来、国民を対象に体力測定を実施している。
この調査は、子供から高齢者のライフステージ別の体力、運動習慣および食習慣等を評価されている。1980 年代と比較すると、中学生男子の 50 ｍ走、ハンドボール投げ及び高校生男子の 50 ｍ走を除き、依然低い水準になっている（文部科学省 2013）。また、国際的には、肥満者数の世界的な増加（OECD 2014) や身体活動の不足が指摘されている（Hallal et al. 2014）。
世界中の子供・青少年の身体活動を促進する事を目的に、研究者や健康の専門家などが共に活動するネットワー
クとして ”The Active Healthy Kids Global Alliance” が 2014 年に設立された（The Active Healthy Kids Global
Alliance）。この組織に基づき、カナダをはじめとする 15 か国により、各国の ”「The Report Card on Physical
Activity for Children and Youth」が出版されている（Barnes et al. 2012, Colley et al. 2012, Reilly et al. 2014,
Tremblay et al. 2014）。このレポートカードは、子供や青少年の身体活動の現状および、サーベイランスシステ
ムの状況などの身体活動に影響する要因について、各国を代表するサンプルから得られたデータを収集し、国際的に用いられている以下の枠組みを用いて等級づけを行ったものである。一方、日本をはじめとするアジア諸国等では、このリポートカードの発行はなされていなかった。しかし、日本における身体活動と環境要因との関係は、西洋諸国のそれとは異なっているかもしれない。例えば、日本人の子供において、中高強度活動（MVPA: moderateto-vigorous physical activity）は、自宅周辺の安全および自然の豊かさと有意な関係が見られたが、西洋諸国との結果とは異なっていた（田中千晶ら 2011）。更に、過体重より痩せの子供において、標準の子供より、軽、中、高強度活動が低かった（Tanaka C. & Tanaka S. 2013）。「The 2016 Japan Report Card on Physical Activity forChildren and Youth」は、日本の子供・青少年の身体活動と健康を促進するための、エビデンスや情報を提供する。
また、日本における身体活動環境を明らかにし、国際比較が可能であり、日本にとっても他国にとっても有益であると考えられる。
リポートカードは、以下のような場で利用が考えられる。
・ 政府、地方自治体、学校：
健康増進計画や教育計画等の策定や健康への投資に関する戦略の決定などに活用
・ 保護者、教員、スポーツ・運動の指導者など：
従来の「スポーツや運動への参加」の促進に加え、外遊びの増加、通学や日常の移動手段の見直し（自家用車から、自転車の使用や徒歩を増やす）など、子供・青少年のみならず、家族をはじめ、子供達に関連する大人も一緒に、
日常生活全般の身体の活動を高める生活の見直しに活用
・ 研究者、教員：
子供・青少年の身体活動に関して必要な科学的根拠の欠落している部分を見つけ、今後求められる研究の特定化、および身体活動や座位行動の調査法の改善につなげるとともに、児童から大学院生の教育において活用
日本は、2020 年東京オリンピック・パラリンピックを開催する。国際オリンピック委員会（IOC）によると、レガシーとは、「長期にわたる、特にポジティブな影響」を示す。インフラ整備等の有形・計画的なものだけでなく、無形・ソフト等も含む広い概念である（Gratton & Preuss 2008）。ロンドン 2012 オリンピック・パラリンピックにおいても、スポーツ参加率の増加が、オリンピックレガシーのひとつとして報告されている（Government of theUnited Kingdom and Mayor of London 2013）。日本のリポートカードは、2020 年東京オリンピック・パラリン
ピックのレガシーを示す可能性がある。
長編の 2016Japan Report Card は、どのように各指標の等級が決められたのか、どのようなデータベースが用いられたのかを示している。更に、いくつかの指標については、日本の課題をより明確にするために、日本人を対象としたこれまでの研究を要約した。

4

指標と等級について「日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016」（The 2016 Japan Report Card on Physical Activity forChildren and Youth）では、「身体活動、健康行動および健康関連指標」と「身体活動および健康の環境要因」の 2 つの側面から、日本を代表するサンプルに基づいたデータを用いて、合計 11 の指標について検討した。
「身体活動、健康行動および健康関連指標」として、国際共通指標の日常生活全般の身体活動量、組織化されたスポーツへの参加、活動的な遊び、活動的な移動手段、座位行動に加え、体力および体型（食事を含む）の 7 指標とした。「身体活動および健康関連要因」として、家族および仲間の影響、学校、地域社会と構築環境および政府戦略と投資の 4指標とした。
各指標の等級は、定義された基準にあう子供や青少年の割合に基づいている。
子供および青少年の大部分が該当する（81-100%）
子供および青少年の半分以上が該当する（61-80%）
子供および青少年のおよそ半分が該当する（41-60%）
子供および青少年の半分以下が該当する（21-40%）
子供および青少年の僅かが該当する（0-20%）
階級を評価するためのデータが無い、あるいは、推奨値が無い場合

この等級は、全国の子供および青少年の身体活動の現状や要因の状況を示している。子供および青少年の身体活動に対する政策策定など家族、学校、地域住民、国などを支援する際の情報としての活用が可能である。

「日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2016」（The 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth）の各指標と等級の要約
指

標

等級

身体活動、健康行動および健康関連指標
1. 日常生活全般の身体活動量 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・INC
2. 組織化されたスポーツへの参加 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ C
3. 活動的な遊び ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・INC
4. 活動的な移動手段・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ B
5. 座位行動 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ C
6. 体力 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ C

7. 体型 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ A

身体活動および健康の環境要因
8. 家族および仲間の影響 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ D
9. 学

校 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ B

10. 地域社会と構築環境 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ D
11. 政府戦略と投資 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ B

5

身体活動、健康行動および健康関連指標の結果

1 日常生活全般の身体活動量

15 歳未満の子供の身体活動量に関する、国を代表するデータは見られない。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」における 15 歳以上の者の歩数をみると、長期的にみて、15-19 歳の男性はこの数年の減少が著しい。女性は、やや減少した後、おおむね横ばいで推移している。2012 年以降、歩数のデー
タは報告されていない。

全国規模の調査結果：

日本人を対象とした主な知見：

身体活動の推奨値は、各年代で次の通り示されている。

・東京都教育委員会（2012）が実施した平成 23 年度
東京都児童・生徒の日常生活活動に関する調査によると、東京都の児童・生徒の１日の平均歩数は、小学生
で約 11000 歩 / 日、中学生で約 9000 歩 / 日、高校生で約 8000 歩 / 日であった。歩数は、学年が上がる
につれて減少し、男子よりも女子は少なかった（図 1）。
・日本における子供・青少年の日常の身体活動量は、概して平日に比較して週末に、更に、女子は男子に比較し、低い事が多数の研究で報告されている（足立ら2007，2008, 塩 見 ら 2008, 笹 山 ら 2009，Tanaka
C. & Tanaka S. 2009，田中千晶 & 田中茂穂 2009，
Mitsui et al. 2010, 笹山 & 足立 2011，東京都教育委員会 2011，塙 2011, 中江ら 2013，三島ら 2013,
Ishii et al. 2015, 田中千晶ら 2015）。
・子供・青少年の日常生活における歩数は、機種によって異なり、少なくとも約 20％の違いがありうる（田中茂穂ら 2012）。そのため、図 2 には、子供・青少年について、ライフコーダ（スズケン社製）によって測定した結果のみをまとめて示した（足立ら 2008,
笹山ら 2009，Tanaka C. & Tanaka S. 2009，笹山& 足立 2011）。Tudor-Locke et al.（2008）のカテ
ゴリーによると、児童期は Gold あるいは Silver に評価された。
・12-15 歳（n=60）の二重標識水法で評価した身体活
動レベルは、運動習慣のある者が 1.97±0.31、運動習慣の無い者が 1.85±0.27 であった（Ishikawa-Takata
et al. 2013）。

３歳から６歳の小学校就学前の子ども：幼児期運動
指針（文部科学省 2012）
幼児は様々な遊びを中心に、毎日、合計 60 分以上、楽しく体を動かすことが大切です！
小学生中心：アクティブ・チャイルド 60min ～子どもの身体活動ガイドライン～（日本体育協会
2010）
子どもは、からだを使った遊び、生活活動、体育・スポーツを含めて、毎日、最低 60 分以上からだを動かしましょう・初版の作成時において、日常生活全般の身体活動量を調査した国を代表するデータは見られなかったため、各指針の充足率の算出は出来なかった。国民健康・栄養調査でも、歩数計（アルネス 200S，AS-200）を用いた、15-19 歳の 1 日の歩数評価に留まっている（内閣府 2013）。更に、最近の結果は報告されていない。そのため、国を代表する 18 歳未満の子供・青少
年の日常生活全般の身体活動のデータの収集が必要である。
・文部科学省の体力・運動能力調査によると、1 週間の総運動時間（学校での体育授業を除く）が 60 分未満の小学 5 年生では男子が 10.5％、女子が 24.2％、中学2 年生では男子が 9.3％、女子が 31.1％であり、60分未満者の 90％が運動部やスポーツクラブに所属していなかった（文部科学省 2010）。
15000
12733

12878

10775

12804

10699

12736

10549

歩数︵歩／日︶

10000

12347

10121

9670

男児

12242

女児

10539

10072
9209
8624 8435

9134

8443 8320 8346

7433

7885

8341

8108

5000

0

小1

小2

小3

小4

小5

小6

中1
学

図1

中2

中3

高1

高2

高3

年

東京都の児童・生徒の1日の平均歩数（平成23年度児童・生徒の日常生活活動に関する調査「広域歩数調査」結果（概要）より作図）

6

幼児期の運動発達と身体活動量との関係を検討した結果、ひとり歩きをした月齢が遅いと児童期の MVPA
時間が短かった。一方 、出生時体重と MVPA 時間との関係は認められなかった（青山ら 印刷中）。
・小学 4 年生（n=216, 9-10 歳）において、男子では、
体脂肪は、睡眠、運動、テレビの視聴時間および歩数と有意な関係が見られた。女子では、BMI、標準体重
Relative body weight および体脂肪は、睡眠、運動、および歩数と有意な関係が見られたが、テレビの視聴時間とは有意な関係は見られなかった（Munakata etal. 2010）。
・ 12–14 歳の日本人青年（n=300）において、男子では、
ライフコーダで評価した MVPA を 80.7 分 / 日以上行うことが、女子では、わずか 8.4 分 / 日の高強度活動を行うことが、低い体力を示す可能性を減らすことができる（Kidokoro et al. 2016）。
・中学 1-2 年生男女（男子 n=140 : 13.2 ± 0.6 歳、女子 n=153 : 13.2 ± 0.6 歳 ） を 対 象 に、 ラ イ フ コ ー
ダ EX を用いて客観的に身体活動量を測定し、身体活動ガイドライン達成状況に関連する要因を検討した。
MVPA 時間に基づき、「活発である」（MVPA が 60 分
/ 日以上）群と「不活発である」（MVPA が 60 分 / 日未満）群に分類した。身体活動ガイドライン達成状況に関連する要因として、男女共に運動部活動等の所属状況が関連していることが明らかとなった。また、女子の身体活動に関連する要因の検討においては、体脂肪率と身体活動ガイドライン達成状況との間に負の関連性が認められた。さらに、活動的な生徒と非活動的な生徒における身体活動量の差は、男女ともに正課内・正課外問わず生じている可能性が示唆された。形態、
年齢、スクリーンタイム、メンタルヘルス、睡眠の状況および朝食の摂取状況は、身体活動ガイドライン達成状況と関連が見られなかった（城所ら 2016）。
・日本人男子（n=98, 初期値 : 8.9 ± 1.8 歳）および女子（n=111, 初期値 : 9.1 ± 1.8 歳）において、夏休み中のMVPA は、学期中に比較して男女ともに有意に低かった。男子において、夏休みにおける歩・走行以外の活動における MVPA の減少は、運動習慣が無い児童において有意に多かった（Tanaka C. et al. 2016）
。

20000

15000
歩数︵歩／日︶

10000

5000

男児
女児

0

4

6

8

10

12

14

16

18

年齢（歳）

図2 ライフコーダで評価した、先行研究における日本人男女の一日の歩数（足立ら2008, 笹山ら2009，Tanaka C. ＆ Tanaka S. 2009，笹山 ＆ 足立 2011より作図）・千葉県在住の児童の二重標識水法で評価した身体活
動レベルは、女子が 1.64 ± 0.17（n=10, 10.9 ± 0.3歳）、また男子が 1.60 ± 0.19（n=20, 10.6 ± 0.5 歳）であった（中江ら 2013）。
・災害の直後 3 年の間、2011 年の地震と津波に影響を受けた地域に住んでいる男女において Activity Style
Pro（HJA-350IT, オムロンヘルスケア）を用いて評価した子供（小学 4-6 年生）と思春期（中学 1-3 年生）の歩数の中央値は、3 年の間、平日と週末との間に有意な差が見られた。IV 期（n=365, 地震 / 津波の 3 年後）における男女の子供の平日および女子の休日の歩数の中央値は、I期（n=434, 6 か月後）より有意に低かった。
更に、IV 期における思春期女子の平日および男子の週
末の歩数の中央値は、I期より有意に低かった（Okazaki
et al. 2015）.
・岐阜県内の幼児（n=152）において、就寝時刻が 21時より早い群は、平日、週末ともに 21 時以降の群に比較して歩数が有意に高かった。また、腹痛の訴えにおいては、全く訴えのない群の方が腹痛の訴えのある群に比べて、平日において有意に歩数が高かった（中野ら 2010）。また、屋外で遊ぶ傾向の強い幼児において、平日、週末ともに有意に歩数が高かった。更に、
外遊び時間が 1 時間以上の群において週末の歩数が有意に高かった。
・ 関東在住の男女幼児（n=195, 5.7±0.6 歳）において、幼児自身の運動に対する認知的評価の「運動が好きである」および「運動が好きではない」は、加速度計による平日あるいは週末の MVPA とは関係が見られなかった（小野ら 印刷中）。
・京都市内および東北地方の小学 6 年生（n=227）の歩数を比較した結果、男子が各々 19775±5277 歩 / 日と 15546±4643 歩 / 日、 女 子 が 各 々 12128±2306
歩 / 日と 9343±2020 歩 / 日であり、男女共に東北地方において有意に低かった（Itoi et al. 2012）。
・京都市内の同じ小学校の 6 年生において、1999 年（n=125）と 2009 年（n=108）の平日の歩数を比較し た 結 果、 男 子 で は、 各 々 20832 歩 / 日 と 12237
歩 / 日、女子では、各々 16087 歩 / 日と 10748 歩 /日であり、女子のみ有意な低下が見られた（Itoi et al.
2015）。
・ 東 京 都、 神 奈 川 県 お よ び 京 都 在 住 の 小 学 生 男 女（n=379, 9.3±1.6）を対象に、出生時体重ならびに乳等級の改善の方法
１）モニタリングシステムの改善方法
・幼児期運動指針の策定の根拠は、文部科学省が平成
19 年度（2007 年度）から平成 21 年度（2009 年度）に実施した、「体力向上の基礎を培うための幼児期における実践活動の在り方に関する調査研究」である（文部科学省 2011）。この調査では、保護者に質問紙を用いて 1 日に幼児の外遊びをする時間を調べた結果、
外遊び時間が長い幼児の方が体力総合評価が優れており、4 割を超える幼児の外遊び時間が 1 日 1 時間未満であったという結果が得られており、この結果に基づいて目標値が決定されている。しかし、この調査を除くと、幼児期運動指針に沿った目標値を決定するための根拠となりうる研究がない。

7

・更に、国内外の身体活動ガイドラインにおいて、5
歳 以 上 の 子 供 か ら 成 人 に つ い て は、MVPA の 所 要
時 間 が 目 標 値 と さ れ て い る が（Start active, stay
active, Canadian Society for Exercise Physiology,
Australian Governments）、日本の幼児期運動指針に示された「遊びを中心に、楽しく体を動かす」時間
における活動強度は、示されていない。一方、日本体育協会が示したアクティブ・チャイルド 60min では、策定の根拠は弱いものの、諸外国のガイドラインを参考に、MVPA とされている。幼児期同様、学童期以降の子供や青少年を対象とした国の身体活動ガイドラインを策定する必要がある。
・今後、日本における、子供・青少年の日常の身体活動量の現状を、地域差や季節差を含めて定期的にモニタリングするシステムが必要である。
・諸外国において、日常生活全般の身体活動量は、客観的な手法（例：加速度計）が用いられている。質問紙を用いた質的情報の収集と共に、歩数計や加速度計を用いた量的情報の収集が求められるとともに、質問
紙の妥当性の検討も必要である。なお、幼児期運動指針では、活動量の調査法として、質問紙法と歩数計法を示している。幼児の一日の歩数は、歩・走行以外の活動も含む MVPA と強い相関関係がある（r=0.832）（Tanaka C. & Tanaka S. 2009）。なお、活動強度が高くなると、その関係性は低くなる（r=0.604）。
・今後の日常生活全般の身体活動量の調査は、一日あたりの時間に加え、活動強度も含めた結果が必要と言える。
２）子供および青少年の日常生活全般の身体活動量レベ
ルの改善方法・前述したこれまでの日本人を対象とした調査・研究結
果より、特に、週末、夏休みおよび女子の身体活動量促進への対策が重要である。
・子供・青少年において日常の身体活動を高めることは、
適切な体重の管理、有酸素性能力などの体力（機能面）の増進、メンタルヘルス、学業成績の向上など、多方
面で良い影響を与えることを、国民に周知することが重要である。
・後述するように、運動・スポーツ習慣者の増加、活動
的な遊び時間の増加、公共の交通機関利用の促進、座位行動の減少などに努めるとともに、家庭をはじめとする、生育環境、スポーツ施設や歩道・自転車道などの環境整備や制度を整えることが必要である。

2 組織化されたスポーツへの参加

スポーツ庁の「体力・運動能力調査」（2015）によると、6 歳から 17 歳までの男女の組織化されたスポーツへの参加率は、27-92% であった。笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフ・データ
2015」による 4-5 歳のスポーツ系の習い事の参加率は、29% であった。

ている子供の体力テスト成績は所属していない子供と比べて高かった（スポーツ庁 2015）。

全国規模の調査結果：
・文部科学省の体力・運動能力調査は、国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポー
ツの指導と行政上の基礎資料を得るために、昭和 39
年（1964 年）より実施されている。子供および青年の調査の対象は、全国 47 都道府県の公立小・中学校
および高等学校全学年（6-18 歳）の男女であり、毎年、
5-7 月に調査が実施され、年齢ごとに 1000 人規模で標本抽出が行われている。中でも、小学 5 年生（10 歳）と中学 2 年生（13 歳）については、平成 20 年から
悉皆調査が行われており、日本を代表とする調査である。
・笹川スポーツ財団では、子供の運動・スポーツ実施の現状把握のため、10 歳代を対象とした調査が 2001
年から 4 年毎に、そして、2011 年から隔年で調査を実施しており、4-9 歳までを対象とした調査は 2009
年から隔年で実施している。調査の対象は、全国の市区町村に在住する 4-9 歳および 10-19 歳の男女であり、層化二段無作為抽出法により実施され、年齢ごとに 200 人規模で標本抽出が行われ、質問紙を用いた訪問調査である。幼児については、調査対象者数が少ない点に問題がある。
・体力との関連では、運動部やスポーツクラブに所属し100組織化されたスポーツへの参加率︵％︶

90
80
70
60
50
40
30
女児

10
0

図3

男児

20

4-5

6-11
12-14
年齢（歳）

15-17

子供・青少年の組織化されたスポーツへの参加率（JSA, 2015 および SSF, 2015 より作図）

日本人を対象とした主な知見：
・関東圏在住の 5-6 歳の幼児（n=191）では、家庭において、運動・スポーツ教室へ参加していた群は参加していなかった群に比較して、握力、25 m 走および Z 得点の積算値が有意に優れていた（田中千晶ら
2014）。
・関東圏在住の幼稚園あるいは保育所に通う、5-6 歳の8２）子供・青少年の組織化されたスポーツへの参加レベ
ルの改善方法・前述したこれまでの日本人を対象とした調査・研究結
果より、幼児では、男女共にスポーツの参加率が低いこと（笹川スポーツ財団 2015）、更に、児童・生徒
において、運動・スポーツ参加には、二極化が存在する（スポーツ庁 2015）。特に、運動をまったくしない子供への積極的な働きかけが必要である。また、何れの年代も、女子は男子に比較して、運動・スポーツ
への参加率が低い。そのため、女子が参加しやすい、
多様な運動・スポーツ教室の開催、環境の整備（例：
総合型地域スポーツクラブ、スポーツ少年団、NPOなどの活用）、自己の健康の保持増進、友人や地域との交流、競技力向上、シーズン制や複数種目制など活動内容の多様化を図ることが重要である。
・ 幼児では、家庭において、運動・スポーツ教室への参
加は、日常の身体活動量とは関係が見られないものの、
体力・運動能力については、年齢層に関わらず、運動・
スポーツ教室へ参加している群は参加していなかった群に比較して、優れていた。また、中学生では学業成績についても同様の結果が得られている。そのため、特に、運動・スポーツ教室へ参加していない子供・青少年への組織化されたスポーツへの参加を促すことが重要である。しかしながら、青少年において、組織化されたスポーツへの参加時間が増えるほど、疼痛が見られることから、実施時間についても留意する必要がある。

幼児（n=211）では、家庭において運動・スポーツ教室に参加していた群としていなかった群の一日のMVPA の所要時間には、有意な差はみられなかった（田中千晶ら 2015）。
・岡山県内の中学 2 年生の男子（n=330）では、運動部に所属する生徒が、女子（n=297）では、運動部あるいは文化部に所属する生徒が、無所属の生徒に比較して学業成績が高かった。運動時間と学業成績との関連は、
男女ともにほとんど相関関係は見られなかった（男子 :r=0.182, 女子 : r=0.125）（笹山ら 2014）。
・12-18 歳を対象（n=2403）に、組織化されたスポー
ツ活動の所要時間と運動器の疼痛（身体の少なくとも
1 つの部位で、1 週間につき少なくとも数回感じる）の関係を検討した結果、27.4% が該当し、更に、1 年間の縦断的分析（n=374）では、スポーツ活動が 1 時
間 / 週増加につき、疼痛を生じる危険率は、1.03 であった（Kamada et al. 2016）。

等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・組織化されたスポーツへの参加に関する、推奨値は示されていない。
・ 6 歳以上の子供・青少年については、引き続き、スポー
ツ庁の体力・運動能力調査結果を用いて評価する。
・今後、5 歳以下の低年齢の子供における組織化されたスポーツへの参加の現状や、子供・青少年の参加状況の地域差や季節差を含めて定期的にモニタリングするシステムが必要である。

3 活動的な遊び

子供の活動的な遊びに関する、国を代表するデータはない。国による外遊び時間の推奨値は示されていない。

別と月齢をあわせた比較によると、肥満児（n=288，
67.4%）が標準児（n=508，59.5%）に比較して有意に多かった（Takahashi et al. 1999）。
・岡山市および倉敷市に 2001 年に出生した幼児の親を対象に質問紙調査を実施した結果、1 歳 6 か月健診時（n=695）と 3 歳健診時（n=995）では、外遊びをほ
とんど毎日する割合は、73.8％と 55.8％であった（加納ら 2009）。
・関東圏在住の年中または年長の幼児（n=149）では、幼児の一日の外遊び時間は、男子が 81 ± 62 分 / 日、女子が 78 ± 61 分 / 日であった。一日当たり 60 分以上であったと回答した保護者は、男子で 64%、女子で 62% であった（田中千晶ら 2015）。また、質問紙
による幼児の外遊び時間と、加速度計による客観的な
日常生活全般の MVPA との関係を検討した結果、男
女共に両者の間には有意な関係が見られなかった。
・富山県において、1989 年に誕生した子供を対象とし全国規模の調査結果：
・子供の活動的な遊びに関する、推奨値は示されていない。
・笹川スポーツ財団の調査によると、1 年間に実施した運動遊びの種目数は 4-9 歳の男子で 4.7±3.7 種目、女子で 5.5±3.9 種目であり、男子では 7 歳頃まで、女子では 8 歳頃まで、その種目数は増加する傾向にあった（笹川スポーツ財団 2015）。

日本人を対象とした主な知見：
・富山県において、1989 年に誕生した子供を対象としたコホート研究において、3 歳と 6 歳（n=8170）の一日の外遊び時間が 1 時間未満の子供は、肥満児（n=474）と非肥満児（n=8360）で有意な差は見られなかった（Kagamimori et al. 1999）。しかし、性9

たコホート研究における、6 歳および 12 歳（n=5238）
において、屋外での身体活動が好きな事と自己申告の健康度には、望ましい関係が見られた（Liu et al.
2015）。
・都市部（京都市）および田舎（東北地方）の小学校 6
年の外遊び時間は、男子が各々 46±39 分 / 日（n=77）と 32±27 分 / 日（n=45）、 女 子 が 各 々 35±29 分 /日（n=79）と 34±27 分 / 日（n=26）であり、両群に有意な差は見られなかった（Itoi et al. 2012）。
・京都市内の同じ小学校における、6 年生の 1999 年と2009 年の外遊び時間は、男子が各々 46 分 / 日（n=62）と 31 分 / 日（n=56）、女子が 31 分 / 日（n=63）と13 分 / 日（n=52）であり、有意な減少が見られた（Itoiet al. 2015）。
・幼児を対象に遊びの活動強度を検討した報告では、室内外で行うボール投げや、屋内で行う大型積木はMVPA であり、室内遊びの活動強度は必ずしも低くはなかった（Tanaka C. et al. 2007, Kawahara et al.
2012）。また、小学生においても室内外で行うボール
投げは、MVPA であった（Hikihara et al. 2014）。
・ 幼児に、伝承的ルール遊び「あぶくたった」を提示し、行動評定・言語分析を行った結果、（1）5 歳児は遊びが中断しやすかった、（2）6 歳になると女児が男児よりコ役での「ふり遊び」を多用した、（3）6 歳になるとオニ役においてオリジナルな発話が増し性差も生じた。そのため、互恵的なイメージを基礎に集団行動がとれる「社会性」を獲得するとされる 6 歳以降にこの遊びを遊び込めることが推察された（小林ら 2010）。

・今後、日本における、子供・青少年の子供の活動的な遊びの現状を、地域差や季節差を含めて定期的にモニタリングするシステムが必要である。
２）子供・青少年の活動的な遊びの実施状況の改善方法
・前述したこれまでの日本人を対象とした調査・研究結
果より、日本人を対象とした、活動的な遊びに関する先行研究は、質問紙を用いて、幼児および児童についていくつかの報告がなされているが、報告数は少ない
ため、更なる研究が必要である。
・幼児や児童が行う、室内で行う遊びの中にも、MVPAが見られる。そのため、外遊びに加え、室内遊びにも着目する必要がある。
・活動的な遊びが実施出来る環境の整備（例：総合型地
域スポーツクラブ、スポーツ少年団、NPO などの活用）、友人や地域との交流、後述する、子供・青少年が安心して、遊ぶことができる環境整備（例：施設、治安など）など活動内容の多様化を図ることや環境の整備が重要である。
・ 実施されている、遊びの種類、外遊びや室内遊びなど、活動的な遊びの量と質の検討、活動的な遊びの実施状
況の明確化、および子供・青少年の健康に及ぼす、更なる研究が必要である。

等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・子供の活動的な遊びに関する、推奨値は示されていない。

4 活動的な移動手段

笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフ・データ 2015」による 4-5 歳の徒歩通園の割合は、28% であった。また、「青少年のスポーツライフ・データ 2015」において、徒歩又は自転車で通学している割合は、6-11 歳が 93%、12-14 歳が 88%、15-17 歳が 68％であった。

全国規模の調査結果：

100
90
活動的な通園・通学の割合︵％︶・ 活動的な移動手段の等級は、笹川スポーツ財団のデー
タベースを用いた。詳細は、上述の組織的なスポーツ
参加の章に示した。
・文部科学省の調査によると徒歩登校の割合は小学 5 年生において 95％、中学 2 年生で 69％であり、片道の徒歩での平均登校時間は小学 5 年生男子で 17.0 分，
女子で 17.7 分、中学 2 年生男子で 16.9 分，女子で18.4 分であった（文部科学省 2008）。

80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

4-5

6-11
12-14
年齢（歳）

15-17

図4 子供・青少年の活動的な通園・通学の割合（SSF, 2015より作図）10日本人を対象とした主な知見：

等級の改善の方法

・平成 20 年度児童生徒の健康状態サーベイランス事
業 報 告 書（ 公 益 財 団 法 人 日 本 学 校 保 健 会 2010）（n=10163）によると、歩行、もしくは自転車通学をしている子供は、男子で片道 18 分 35 秒、女子で 19
分 33 秒であった。小学生と中学生ではほとんど差が見られず、16-20 分、高校生では 23 分であった。性差は何れの年代でもほとんど見られなかった。
・関東圏在住の幼児（n=361）では、徒歩での通園時間
は、往復約 10 分であった（田中千晶ら 2011）。
・都市部（京都市）および田舎（東北地方）の小学校 6
年生の徒歩での通学の往復時間は、男子が各々 37±
23 分 / 日（徒歩通学の割合 : 100 %）（n=77）と 4±
7 分 / 日（31.1 %）（n=45）、女子が各々 42±25 分 /日（98.4%）（n=79）と 2±6 分 / 日（23.1%）（n=26）であり、東北地方において有意に短かった（Itoi et al.
2012）。
・京都市内の同じ小学校の 6 年生の徒歩での通学の往
復 時 間 は、1999 年 と 2009 年 に お い て、 各 々 男 子が 41 分 / 日（n=62）と 35 分 / 日（n=56）、女子が46 分 / 日（n=63）と 39 分 / 日（n=52）であり、有意に減少していた（Itoi et al. 2015）。

１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・子供および青少年の活動的な移動手段に関する、推奨値は示されていない。
・笹川スポーツ財団（2015）の調査では、特に、低年齢の子供の調査対象者数が少ないことから、より大規模調査が必要である。
・今後、日本における、子供・青少年の活動的な移動手段の現状を、地域差や季節差を含めて定期的にモニタリングするシステムおよび、国を代表する大規模なデータの収集が必要である。
２）子供・青少年の活動的な移動手段の改善方法
・子供・青少年において登校時に活動的な移動手段を用いることは、始業前の身体活動量が高いことや、適切な体重の管理など、多方面で良い影響を与えることを、国民に周知することが重要である。
・後述するように、歩道・自転車道、自宅周辺の安全性などの環境整備や制度を整えることが必要である。
・今後、子供・青少年の活動的な移動手段と、子ども・青少年の健康に及ぼす研究の実施が必要である。

5 座位行動

スポーツ庁の「体力・運動能力，運動習慣等調査」（2015）によると、ふだんの平日一日のテレビ、ビデオ・
DVD の視聴時間（テレビゲームを除く）は、小学 5 年生と中学 2 年生の男女の 71-76％が 1 時間以上であった。また、テレビゲーム（コンピューター，携帯型のゲーム，携帯電話やスマートフォンを使ったゲームを含む）は、30-66% であった。笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフ・デー
タ 2015」の調査による 4-5 歳のスクリーンタイム（テレビ等の視聴・PC 等の使用時間）は、31%が 2 時間以上であった。
ふだんの平日１日のテレビ︑ビデオ・ＤＶＤの視聴時間が１時間以上の割合︵％︶

全国規模の調査結果：
・日本では、子どもの座位行動に関する、推奨値は示されていない。
・スポーツ庁の調査によると、小学 5 年生と中学 2 年生において、テレビ視聴、ゲーム・携帯電話・スマートフォ
ンのいずれかの使用が 3 時間以上の子供はそうでない
子供よりも体力が低いことが示されている（スポーツ
庁 2015）。

100
90
80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

小学 5 年生

中学 2 年生
学

テレビゲームの使用時間が１時間以上の割合︵％︶スクリーンタイムが２時間以上の割合︵％︶

100
90
80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

100

4-5

90
80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

小学 5 年生

中学 2 年生
学

年齢（歳）

図5

子供・青少年の座位行動の状況（JSA, 2015 および SSF, 2015 より作図）

11

年

年

視聴を制限するなど調整的機能を果たし、幼児が外遊
びや保育施設に通園するなど、テレビ・ビデオ視聴以外の活動をしているほど、幼児のテレビ・ビデオ視聴
時間は有意に短かった。1 歳 6 か月の子供にテレビ・ビデオ視聴させる目的については、「子どもが喜ぶ」
94.1％、「親子で楽しめる」86.9％、「言葉や知識が豊富になる」52.8％、「じっとさせるため」45.9％、「1人にするとき、安全のため」39.4％、であった。（加納ら 2009）。
・高知市在住幼児（n=599, 平均 3.79歳）の30% が、幼児自身のビデオゲーム機を所持していた。ビデオゲームを毎日行う幼児は、毎日行わない幼児に比較して、就寝および起床時刻が有意に遅く、より夜型であった。
また、ビデオゲームを 18-21 時に行っていた幼児は、より夜型であり、早い時刻にビデオゲームを行っていた幼児より、起床時間が遅かった（Krejci et al. 2011）。
・岡山市在住の小学5-6年生（n=445）において、テレビ
ゲーム機とテレビ・ビデオの使用時間の長い子供や携帯電話の使用時間の長い子供は、就寝時刻が有意に遅かった（服部ら2008）。小学校においても、帰宅後の情報機器の適切な使用についての生活指導や保健指導を行い、夜型の生活を改善する必要があると考えられた。
・大阪府在住の思春期前（11.7±0.4 歳）の肥満の男子（n=15）と標準体重の男子（n=15）において、キャリパー法で評価した体脂肪率は、座位行動（テレビあるいはビデオ視聴、ビデオゲームで遊ぶ、カードゲー
ムで遊ぶ、読書）との間に有意な正の関係が見られた。
肥満の男子の主観的な座位行動（246.6±629.1 分 / 日）は、標準体重の男子（170.8±611.4 分 / 日）に比較して有意に長かった（Mikami et al. 2003）。
・ 埼 玉 県 在 住 の 小 学 生（4-6 年 生 ）、 中 学 生、 高 校 生（n=2858）を対象に、テレビゲームの使用時間、テレビゲーム依存傾向、格闘系ゲームの使用とメンタルヘルスおよび心理・社会的変数（人間関係、コミュニ
ケーション、攻撃衝動、規範意識等）間の関連を検討した結果、児童および生徒において、テレビゲーム使
用時間はメンタルヘルスや心理・社会的変数と関連しなかったが、テレビゲーム依存傾向が上昇するほどメ
ンタルヘルスや心理・社会的状態（保護者，コミュニケーション，家族や学校の目的，攻撃衝動，規範意識）が望ましくない傾向を示すことが明らかになった（戸部ら 2010）。また、格闘系ゲームを多く使用する者ほど攻撃衝動が高い傾向があることが分かった。これより、テレビゲーム使用と心理・社会的発達等の関連を検討する際には、テレビゲーム依存傾向に着目する必要があると考えられる。
・徳島県在住の子供（n=2688）において、家族と一緒に食事を毎日する子供としない子供のテレビの視聴時間を比較した結果、小学 1 年生と 4 年生では差は見られなかったが、中学 1 年生の女子（2.1±1.60 時間 /日 vs. 2.7±2.07 時間 / 日）および学年を調整した（1.8±0.79 時間 / 日 vs. 2.2±0.6 時間 / 日）ところ、家族と一緒に食事を毎日する子供は、テレビの視聴時間が有意に短かった（Yuasa et al. 2008）。
・日本人男子 98 名（初期値 : 8.9 ± 1.8 歳）および女子
111 名（初期値 : 9.1 ± 1.8 歳）において、夏休み中の日本人を対象とした主な知見：
・総務省情報通信政策研究所によると、0 歳 - 小学校 6
年生の子供の保護者（n=1750）を対象に、子供の情報通信端末（スマートフォン、タブレット型端末（iPadなど）、ノートパソコン、デスクトップパソコン、携
帯電話・PHS）の利用実態を調査した結果、0 歳児の1 割が情報通信端末を利用（保護者が見せたり使わせたりしている場合を含む）しており、2 歳児と 3 歳
児は 30％台、4-6 歳児は 40％台、小学 1-3 年生は51.8％、4-6 年生は 68.7％とその割合は年齢とともに上昇した。また、同一年齢で比較した場合、第一子
よりも第二子以降の方が、利用率が高く、第二子以降の 0 歳児は 21.0％が利用していた。
・富山県の 93 校の中学校の生徒（n=9261, 平均年齢
12.8 歳）において、テレビ視聴時間に費やす時間の男
女の割合は、1 時間未満が 14.1% と 13.9%、1-2 時
間が 39.8% と 35.2%、2-3 時間が 27.8% と 26.5%、
3-4 時 間 が 10.7% と 13.3%、4 時 間 以 上 が 7.6% と11.0% であった。コンピューターとテレビ・テレビ
ゲームは、0 時間が 20.0% と 56.1%、1 時間未満が41.1% と 28.3%、1-2 時 間 が 27.8% と 10.5%、2-3
時間が 7.2% と 3.1%、3 時間以上が 3.9% と 2.1% であった。テレビ視聴時間に関して、テレビ時間の段階的な増加は、男子において眠気の危険性の増加と関係していた。3 時間以上のテレビ視聴時間は、子供の眠気に影響を及ぼした。最大リスク（OR: 1.73）は、4時間以上のテレビ視聴時間で見られた。女子では、1時間以上のテレビ視聴時間は、子供の眠気に影響を及ぼしていた。4 時間以上のテレビ視聴は、男子と比較してより大きな危険度（OR: 2.30）を示した。女子では、
コンピューターとテレビ・テレビゲームは、眠気に影響を及ぼさなかった。しかし、男子では、1 時間以上のコンピューターとテレビ・テレビゲームは、子供の眠気に有意な影響を及ぼした。1 時間以上のコンピュー
ターとテレビ・テレビゲームは、眠気の危険度を増加していた（Gaina et al. 2007）。
・岡山市在住の幼児（3-5 歳）の保護者（n=569）を対象に質問紙調査を実施した結果、テレビ視聴時間の長い幼児は、就寝時刻が遅くなり、睡眠時間が短くなるとともに、就寝・起床のリズムが不規則であった。また、食事中にテレビを見る習慣があった（服部ら 2004）。
・島根県在住の 3-5 歳の幼児の保護者（n=868）を対象に質問紙調査を行った結果、テレビ・ビデオ視聴時
間と年齢、性別、きょうだいの有無、核家族と拡大家
族間、通園施設（幼稚園と保育所）間に有意差は認められなかった（栗谷 & 吉田 2008）。午後 9 時までに就寝および午前 7 時までに起床していた幼児は、テレビ・ビデオ視聴時間が有意に短かった。また、ゲームをする時間は、年齢が高いほど、男子、きょうだいがいる、幼稚園に通園していると有意に長かった。
・岡山県に 2001 年に出生した幼児の養育者を対象に、
1 歳 6 か月児健診（n=695）と 3 歳児健診（n=995）
において、幼児のテレビ・ビデオ視聴と養育環境との関連について検討した結果、養育者が幼児のテレビ・ビデオ視聴について時間量や時間帯を決め、食事中の12

加速度計で評価した座位行動は、学期中に比較して男女ともに有意に増加した。女子において、夏休みにおける座位行動時間の増加は、運動習慣が無い児童において有意に多かった。また、男子の座位行動の変化は、寝室での TV の保持と有意に関連していた（Tanaka C.
et al. 2016）。
・東北太平洋側地域の中都市に位置し、2011年3月に東日本大震災で被災した高校に2011-2013年の間に在籍した2 年生（n=678）において、男子では、スクリー
ン時間が長くなるにつれ、立幅跳および持久走の走速度は低い値を示した。女子では、握力および持久走の走速度は低い値を示した。一方で、勉強時間が長ければ、男子の握力では勉強時間と有意な負の関連が認められたが、女子では体力と関連しなかった（中條ら2015）。
・都市階級区分の中でも、最小クラスの「小都市」に所在する公立小学校と、最大クラスの「指定都市」にある私立小学校という、社会経済的背景が大きく異なることが予想される 2 校に在籍する 4-6 年生の児童（n=265）は、生活習慣および社会経済的因子を調整しても、スクリーンタイムが長いことが高い抑うつ・不安症状と関連する可能性が示唆された（長野ら 2015）。

・今後、日本における、子供・青少年の日常の座位行動の現状を、地域差や季節差を含めて定期的にモニタリングするシステムの構築と国を代表するデータの収集が必要である。
・子供・青少年の姿勢計や加速度計などを用いた、客観的な手法による座位行動および座位の中断頻度の現状を明らかにする必要がある（Tanaka C. et al. 2014）。
・保護者による睡眠の記録は、入眠時間や持続時間の推定を正確に出来ないことが指摘されていることから（Dayyat et al. 2011）、客観的手法による評価が望ましい。
２）子供・青少年の座位行動の実施状況の改善方法
・前述したこれまでの日本人を対象とした調査・研究結
果より、幼児や小学生において、地域に関わらず、ス
クリーンタイムが長いと、就寝時間が遅かった。
・青少年においてスクリーンタイムは、メンタルヘルスと関係していた。
・日本人を対象とした、座位行動に関する先行研究は、質問紙を用いて、いくつかの報告がなされているが、報告数は少ないため、客観的手法を含めた更なる研究が必要である。
・スクリーンタイム・日常の座位行動を減らすことは、子供や青少年の身体組成、体力、自己肯定感や向社会的行動、学業成績など、子供・青少年にとって多方面
で良い影響を与えることを、国民に周知することが重要である（Tremblay et al. 2011）。
・保護者とのスクリーンタイムのルール作りが重要である。

等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・日本の子供や青少年（6-17 歳）を対象とした日本人の研究結果に基づく座位行動のガイドラインを策定する必要がある。

6 体力

スポーツ庁による「体力・運動能力調査」では、性・年齢別に 5 段階の総合評価基準（A-E）が示されている。2015 年度において総合評価が A または B であった 6 歳から 17 歳までの男女は、4267% であった。1980 年代の結果と比較すると、依然低い水準にある。

体力総合評価の A+B 率は、小学校入学前に体を動かす遊びを行っていた中でも「いろいろな内容」の群で42.8％と最も高く、「いつも同じ内容」の群よりも 7.7
ポイント、体を動かす遊びを「行っていなかった」群
よりも 23.1 ポイント高かった。男子でも同様の傾向がみられた（文部科学省 2014）。
・全国体力・運動能力調査によると、「土日に運動している」小学校の割合は男子が 80.5％、女子が 64.5％
で あ り、 中 学 校 の 割 合 は、 男 子 が 88.7 ％、 女 子 が69.4％であった。「土日に運動している」児童生徒のほうが「土日に運動していない」児童生徒より、体力合計点が高かった（文部科学省 2012）。
・全国体力・運動能力調査によると、地域で実施される運動やスポーツに関する行事に「参加している」児童
は、「参加していない」児童に比べて、体力合計点が高かった（文部科学省 2010）。

全国規模の調査結果：
・スポーツ庁における全国体力・運動能力調査では、体力の総合評価が示されているものの、総合評価が作成された時点での体力・運動能力調査結果に基づき作成されたものである。そのため、過去との比較には有効であるものの、評価値が必ずしも頑強ではない。
・経年的な変化では、1980 年代にピークを迎えた後、低下傾向にあったが、2000 年頃から横ばいないしは上昇傾向に転じた（文部科学省 2014）。
・ 全国体力・運動能力・運動習慣等調査（2014）によると、学校の運動部や学校外のスポーツクラブにはいっている
子供は、入っていない子供に比較して、男女共に、体力が高く、1 週間の総運動時間が長かった。また、運動（体を動かす遊びをふくむ）やスポーツをすることは好きあるいは得意とする回答が多かった（文部科学省 2014）。
・全国体力・運動能力調査によると、小学 5 年生女子の13

達と関係していることが示された（吉田ら 2015）。
・小学校 4-6 年生（n=249）において体力水準が低い
ほど、肥満度が高く、年間欠席日数が有意に多い傾向が認められた、スクリーンタイムが有意に長く、運動系・文化系活動時間、学習塾と外遊び時間は有意に短い傾向が認められた。更に、生活習慣および社会経済的因子を調整しても、体力水準が低いことが高い無力感ならびに欠席日数の多さとそれぞれ関連する可能性が示唆された（長野ら 2015）。
・小学校5-6年生（n=53）において、体力上位群は中・下位群に比べ、運動に対する恩恵認知が高く身体活動への苦痛度が低かった。また、運動意欲では体力上位群と下位群では、楽しさ認知や得意度だけでなく、家族からの応援や承認で有意な差が見られた（塙 2015）。
・体力の向上や身体活動を促す取り組みとして短時間のジョギング活動を導入する小学校（n=160）と特別な取り組みのない小学校（n=210）それぞれに在籍する
1 年生と 5-6 年生の体力を比較した結果、導入校が未導入校に比べ 5-6 年生では男女ともに体力が優れていたが、1 年生には差が見られなかった（森村ら 2014）。

100
体力の総合評価がＡまたはＢの割合︵％︶

90
80
70
60
50
40
30
女児

10
0

図6

男児

20

6-11

12-14

15-17

年齢（歳）

子供・青少年の体力の総合評価が A または B の割合（JSA, 2015 より作図）

日本人を対象とした主な知見：
・子供および青少年の日常の身体活動量は、体力・運動
能力と有意な関係が見られる（引原ら 2007，笹山ら
2009，中野ら 2010，笹山 & 足立 2011，Tanaka C.
et al. 2012, 中江ら 2013，中野ら 2013，新本 & 山﨑
2013，三島ら 2013，田中千晶ら 2014, 塙 2015）。
・1985年と2007年の3-5歳児（n=123, n=154）について7種類の基礎的運動パターンを比較した結果、2007
年の幼児は未熟な動作様式を示す割合が高く、5歳児の基礎的運動パターンは 1985年の3歳児に相当するものであった。つまり、運動能力低下だけでなく、動作様式の質的な低下が見られた（中村ら 2011）。
・北海道から沖縄までの全国の担任保育者（n=526）およびそのクラスの幼児（n=11130）を対象に、就学前施設で見られる 37 種の基礎的運動パターンの頻度と運動能力との関係を検討した結果、移動系の運動パターンよりも操作系の運動パターンの方が、関連が強かった。各測
定種目は、特定の基礎的運動パターンとのみ関連しているのではなく、様々な基礎的運動パターンと有意に関係していた。このことから、多様な動きの経験が、運動発7 体型等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・6 歳以上の子供・青少年については、引き続き、文部科学省の体力・運動能力調査結果を用いる。
・今後、5 歳以下の低年齢の子供における体力・運動能
力の現状や、地域差や施設差を含めて定期的にモニタリングするシステムが必要である。
２）子供・青少年の体力の改善方法
・子供・青少年において、体力・運動能力を高めることは、
適切な体重の管理、有酸素性能力などの体力（機能面）の増進、精神的健康、学業成績の向上など、多方面で良い影響を与えることを、国民に周知することが重要である。

文部科学省による「学校保健統計調査」（2015）では、性別・年齢別・身長別標準体重を求め、肥満度が 20％以上の者であったのは、5-17 歳の男女の 2.24-11.34% であった。1980 年代の結果と比較すると、以前として高い。一方、肥満度 -20% の痩身の男女は、0.40-4.33% であった。

全国規模の調査結果：

20
18・ 文部科学省の学校保健統計調査は、学校における幼児、児童及び生徒の発育及び健康の状態を明らかにすることを目的とし、昭和23年（1948年）より実施されている。発育状態調査は層化二段無作為抽出法を用いて、1）
都道府県別、学校種別に、児童・生徒数に応じ、学校を層化する。2）当該都道府県の調査実施校数を層数で割り、1 層当たりの割当学校数を求める。3）各層内で、調査実施校を単純無作為抽出する。発育状態調査については、年齢別、男女別に系統抽出法により対象児童等を抽出する。日本を代表とする調査である。

16
肥満者の割合︵％︶

14
12
10
8
6
男児

4

女児

2
0

5

6-11

12-14

年齢（歳）

15-17

図 7 子供・青少年の体力の肥満者の割合（MEXT, 2015 より作図）14

2013）。
・大阪府在住の思春期前（11.7±0.4 歳）の肥満の男子（n=15）と標準体重の男子（n=15）において、肥満の男子の歩数（8729±1450 歩 / 日）は、標準体重の男子（17915±3208 歩 / 日）に比較して有意に少なかった。キャリパー法で評価した体脂肪率は、主観的な座位行動（テレビあるいはビデオ視聴、ビデオゲームで遊ぶ、カードゲームで遊ぶ、読書）との間に正の、歩数と負の有意な関係が見られた。肥満の男子における主観的な座位行動（246.6±629.1 分 / 日）は、標準体重の男子（170.8±611.4 分 / 日）に比較して有意に多かった（Mikami et al. 2003）。
・岡山県在住の小学生（n=299, 9.1 ± 0.3 歳）において、BMI、推定ピーク酸素摂取量、メタボリックシン
ドロームリスク要因との関係を検討した。その結果、BMI が高い群のメタボリックシンドロームリスク得点
は、BMI が低い群と比較して男女共に有意に高かった。しかし、BMI が高く / 体力が高い群は、BMI が低
く / 体力が低い群と比較して男女共に有意に低かった（Sasayama et al. 2015）。
・長崎県内の小学生男子 131 名、女子 171 名（9 -12歳）において、小児肥満予防には、11000 歩 / 日の歩行が有効であった。更に、2 時間以上 / 日のテレビ
視聴は小児肥満のリスクを 3.43 倍高めていた。一日当たりのテレビ視聴時間は、児童の肥満と強い関係が見られた。スポーツクラブ活動への参加、朝食の摂取、8 時間以上 / 日の睡眠、1 週間当たりの運動の頻度、運動時間 / 回は、児童の肥満と関係が見られなかった（Minematsu et al. 2015）。

日本人を対象とした主な知見：
・文部科学省における学校保健統計調査を年代別に比較した結果、1978 年から 2007 年の 5、8、11、14 お
よび 17 歳の肥満の割合は、2000 年代前半で大きく減少した。また、肥満発現の臨界期は、5 および 6 歳の男女および高校生男子で見られた（Yoshinaga et
al. 2010）。
・富山県において 1989 年に誕生した子供を対象としたコホート研究（n= 9674）では、3 歳時に肥満の
幼児は、母親がフルタイムで働いている割合、外遊び
時間が短い（1 時間未満）、間食が不規則、父母が肥満者、3500g 以上の出生時体重が、標準児に比較して有意に高かった（Takahashi et al. 1999）。肥満児（n=474）では、間食が不規則（3 回以上）、睡眠時間
が 10 時間未満、家族の数が多い、母親がフルタイムで働いている割合が、非肥満児 (n=8360) に比較して有意に高かった（Kagamimori et al. 1999）。3 歳および 6 歳における BMI の変化と関連要因との関連を検討した結果（n=8170）、過体重の子供において、早食い、短い睡眠時間、早い就寝時間、長いテレビ視聴
時間、身体活動を避けるなどとの間に有意な関係が見ら れ た（Sugimori et al. 2004）。12 歳（n= 7249）
では、母親の高血圧の家族歴が、過体重の危険因子であった（Liu et al. 2014）。
・茨城子供コホート研究（n=4592）では、3、6 および 12 歳の時に保護者に、22 歳の時に本人に質問紙調査を実施した結果、3 歳の時に母親によって養育された子供に比較して、祖父母によって養育された子供は、
6 歳と 12 歳での男女において、夕食前に食事をとっていた。22 歳において、男子は過体重の割合が高かったが（18.5% vs. 11.2%）、女子では差は見られなかった。しかし、男女ともに、祖父母に養育された子供は、加齢に伴う平均 BMI が高かった（Sata et al. 2015）。
・静岡県在住の幼児（n=742）では、肥満の親をもつ肥満児はテレビの視聴時間が長く（3 時間以上）、外遊
びが少なかった（白木 & 丸井 2005）｡
・東北地方在住の 3-6 歳（n=1765）において、母親が職を有しているよりも、ワーキングマザーにかわり、祖父母が幼児の世話をする事が、子供の過体重や肥満に貢献していた（Watanabe et al. 2011）。また、過体重や肥満の幼児は、不規則な食事時間、2 時間以上のテレビ視聴、10 時間未満の睡眠時間と有意に関係していた。
・岐阜県内の 2008 年度に年少児として所属していた幼児（n=148）について、3 年間の体格・体力の追跡調査を実施した結果、肥満度の変化量が痩身傾向（−5％以下）であった群は、肥満傾向群（5％以上）に比較して、立ち幅跳びと体支持持続時間の変化量が有意に大きかった。TV・ビデオの視聴時間においては、痩身傾向群が体格維持群および肥満傾向群の変化量に比較して、有意に小さかった（中野ら 2013）。
・関東圏在住の幼児（n=425）を対象とした研究では、
標準児と肥満児の日常の身体活動量には差が見られなかったものの、痩身児は、標準児や肥満児と比較して身体活動が有意に少なかった（Tanaka C. & Tanaka S.

食事について2013 年の WHO のガイドライン（World HealthOrganization 2012）によると、小児に対しては、「食
塩の摂取は、成人の値（5 g/ 日未満）をエネルギー必要量に応じて修正して用いること」としている。そこで、「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」では、その数値を推定エネルギー必要量を用いて外挿し、男性の場合、3-5 歳の 2.5g、6-7 歳の 2.9g から 15-17 歳の 5.4g まで、女性の場合、3-5 歳の 2.5g、6-7 歳の2.9g から 15-17 歳の 5.9g まで、年齢階級別の推奨値を計算した。しかし、国民健康・栄養調査から求めた摂取量の中央値は、いずれの性・年齢階級でもその1.5-2 倍前後と大きく上回っていたため、WHO の推奨値と現状値の中間値を当面の目標量として採用しており、改善が必要と考えている。カルシウムについて
は、7-14 歳では、推定平均必要量と同程度か少し上回る摂取量であるのに対し、15-19 歳では、明らかに下回っている。鉄も、一部の性・年齢階級で、推定平均必要量を下回っている。脂肪エネルギー比率は、生
活習慣病予防の観点から、20-30％が目標量となっているのに対し、平成 25 年国民健康・栄養調査によると、
7-14 歳男性は 29.1％、女性は 29.8％、15-19 歳男
性は 27.6％、女性は 31.1％となっており、目標量の上限前後の摂取量となっている。
国内外の科学的エビデンスに基づいて策定された

15

「日本人の食事摂取基準（2015 年版）」からみて大きな問題があると考えられる栄養素は、上記以外にはみられない。
以 上 の よ う に、 最 新 の「 日 本 人 の 食 事 摂 取 基 準（2015 年版）」に示されている栄養素のうち、国民健
康・栄養調査による現状値からみて不足のリスクが高
いのは、カルシウムと鉄である。一方、生活習慣病予防のために重要なナトリウム（食塩）摂取量について
は、2013 年の WHO のガイドラインから求めた推奨値に比べ摂取量が 1.5-2 倍前後と大きく上回っている。
脂肪エネルギー比率は、目標量の上限前後の摂取量となっている。

育のための情報を得る環境の構築が重要である。
・日常の身体活動量の促進、体力（機能面）の増進、座位行動の減少などに努めることが子供・青少年の肥満および痩身にとって重要であること、およびそのための方策を国民に周知・提供することが重要である。
・食育基本法（平成十七年六月十七日法律第六十三号）（最終改正：平成二一年六月五日法律第四九号）では、「子どもの食育における保護者、教育関係者等の役割」
として、「第五条 食育は、父母その他の保護者にあっては、家庭が食育において重要な役割を有していることを認識するとともに、子どもの教育、保育等を行う者にあっては、教育、保育等における食育の重要性を十分自覚し、積極的に子どもの食育の推進に関する活動に取り組むこととなるよう、行われなければならない。」および「食に関する体験活動と食育推進活動の実践」として、「第六条 食育は、広く国民が家庭、学校、保育所、地域その他のあらゆる機会とあらゆる場所を利用して、食料の生産から消費等に至るまでの食に関する様々な体験活動を行うとともに、自ら食育の推進のための活動を実践することにより、食に関する理解を深めることを旨として、行われなければならない。」と定められてる。

等級の改善の方法
1）調査・モニタリングシステムの改善方法
・引き続き、学校保健統計調査および国民健康・栄養調査の結果を用いて、評価していく。
・今後、4 歳以下の低年齢の子供における肥満者および痩身者の現状や、地域差を含めて定期的にモニタリン
グするシステムが必要である。
2）子供の肥満者および痩身者の改善方法
・前述したこれまでの日本人を対象とした調査・研究結
果より、幼児期における養育状況や生活習慣が、その後の肥満に関連していた事から、親および祖父母が養身体活動および健康の環境要因

8 家族および仲間の影響

国民健康・栄養調査（2014）によると、20-64 歳における成人男女の歩数は、男性 7,860 歩 / 日、
女性 6,794 歩 / 日であった。BMI（body mass index）が 25㎏ /㎡以上の成人肥満者の割合は、男性が 29%、女性が 21% であった。また、1 回 30 分以上の運動を週 2 回以上実施し、1 年以上継続している者の割合は、各々 31% と 25% であった。スポーツ庁の「体力・運動能力，運動習慣等調査」（2015）によると、小学 5 年生と中学 2 年生の男女が家の人と一緒に、運動やスポーツを週に 1 回以上する割合は、7-36% であった。笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフ・データ 2015」の調査による 4-5 歳では、「よくしている」あるいは「時々している」割合が 72% であった。
習慣者の割合の増加： 20 歳 -64 歳 男性 36％、女性 33％、③適正体重を維持している者の増加（肥満（BMI25 以上）、やせ（BMI18.5 未満）の減少）: 20
歳 -60 歳代男性の肥満者の割合 28％、40 歳 -60 歳
代女性の肥満者の割合 19％、20 歳代女性のやせの者の割合 20％（平成 34 年度）。何れの指標も、現在は、
目標値には達していない。
・全国体力・運動能力・運動習慣等調査（2014）によると、体力が B ランク以上であったものの割合は、男子 42.5 % と女子 36.5 % であった。スポーツを 1 回/ 週以上実施している割合は、各々 50.1% と 44.3%であった。推奨値は示されていない。

全国規模の調査結果：
・国民健康・栄養調査は、1964 年より実施されている。
3468 世帯が 2014 年の調査に参加した。
・成人の身体活動量の基準（健康づくりのための身体活
動基準 2013）は、次の通り示されている : 強度が 3
メッツ以上の身体活動を 23 メッツ・時 / 週行う。具
体的には、歩行又はそれと同等以上の強度の身体活動を毎日 60 分行う。
・健康日本 21（第二次）では、平成 34 年度に以下の目標を示している。① 日常生活における歩数の増加：
20 歳 -64 歳 男性 9000 歩、女性 8500 歩、② 運動

16

家の人と一緒に︑運動やスポーツをしている割合︵％︶

家の人と一緒に︑運動やスポーツをしている割合︵％︶

100
90
80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

4-5
年齢（歳）

図8

100
90
80
70
60
50
40
30
男児

20

女児

10
0

小学 5 年生

中学 2 年生学

年

子供・青少年の家の人と一緒に、運動やスポーツをしている割合（JSA, 2015 および SSF, 2015 より作図）

弱い関係であった（加納ら 2009）。また、テレビ・ビ
デオ視聴時間が 2 時間未満の幼児は、母親の視聴時間が長くなると共に漸減したのに対し、4 時間以上の幼児は母親の視聴時間が 4 時間を超えると有意に急増していた。養育者が長時間視聴しているほど、幼児も長時間視聴に陥りやすいことが示された。

日本人を対象とした主な知見：
・文部科学省の全国体力・運動能力，運動習慣等調査（2014）によると、中学 2 年生女子で、家の人からの運動やスポーツのすすめが、「まったくない」群では、1 週間の総運動時間が 60 分未満の生徒の割合
は 37.4%、「よくある」群では 11.3% であった。一方、1 週間の総運動時間が 420 分以上の生徒の割合
は、「まったくない」群で 43.8%、「よくある」群で72.6% と、家の人からの運動やスポーツのすすめがあるほど、運動時間が長い生徒の割合が高かった。中学
校男子、小学校男女でも同様の傾向がみられた。
・ 関 東 圏 在 住 の 幼 児（ 男 児 n=213， 女 児 n=193） を対象に、加速度計を用いて評価した日常生活全般の
MVPA と諸要因について検討した結果、同居者（人数、兄弟の数、出生順位、祖父母との同居の有無、父母の年齢、母親の就労状況）、家庭において一緒に遊ぶ友人の数、睡眠時間について、何れの要因も、有意な群間差は見られなかった（田中千晶ら 2015）。
・岡山市および倉敷市に 2001 年に出生した幼児の親を対象に調査した結果、1 歳 6 か月健診時（n=695）のテレビ視聴時間は、父母の視聴時間と中程度の相関関係が見られた。しかし、3 歳健診時（n=995）では、等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・引き続き、国民健康・栄養調査、スポーツ庁および笹川スポーツ財団における調査などを用いて、評価していく。
・家族や友達の状況や支援が、日本の子供・青少年の健康に及ぼす研究の実施が必要である。
・日本の子供・青少年のスポーツの実施状況と家族の支援の関係など、より詳細な国民を代表するデータの蓄積が必要である。
２）子供および青少年の家族および友人の状況の改善方法
・子供・青少年において家族や友人の支援が身体活動量に良い影響を与えることを、国民に周知することが重
要である。

9 学校
小学校から高等学校では、文部科学省による学習指導要領により、体育の授業の内容や授業時数が決められている。また、就学前児童についても、文部科学省による幼稚園教育要領、厚生労働省による保育所保育指針および内閣府による幼保連携型認定こども園教育・保育要領により、保育の中で、身体を動かす事が示されている。しかし、就学前施設および小学校では、運動遊びや体育において、体育専門の保育者や専科教員による保育や授業が実施されていない。また、小学校では、体育のみ教科書が無い。
文部科学省による幼稚園施設整備指針（平成 26 年 7月）、小学校施設整備指針（平成 26 年 7 月）、中学校
施設整備指針（平成 26 年 7 月）および高等学校施設整備指針（平成 26 年 7 月）、そして、保育所の設置認可が示されている。
・就学前施設および小学校では、運動遊びや体育において、体育専門の保育者や専科教員による保育や授業が実施されていない。また、小学校では、体育のみ教科書が無い。

全国規模の調査結果：
・文部科学省による学習指導要領により、小学生以上の子供について体育の授業の内容や授業時数が決められている。また、就学前児童については、文部科学省による幼稚園教育要領および厚生労働省による保育所保育指針により、保育の中で、身体を動かす事が示されている。
・体育や運動遊び等に関係する施設・用具については、

17立 & 笹山 2009）。その結果、介入群の身体活動量は、
男女共に両群において平日は有意に増加し、その増加量は対照群において介入群より有意に多かった。しかし、休日には男女共に両群において有意な変化は見られなかった。
・埼玉県内の公立小学校 2 校に在籍した 1 年生から 6
年生男女（n=184）を対象に、学校の休み時間における身体活動量の性差および学年差について検討した。
その結果、女子と比較して男子において高強度の身体活動実施時間が有意に長かった。また、学年差については休み時間帯によって異なり、中休みにおいて中等度身体活動は高学年の方が、昼休みにおいて高強度身
体活動は低学年の方が有意に長かったが、その差は何れも僅かに 1 分程度であった（佐藤ら 2011）。
・校庭の芝生化前後（トラックの内側およそ 2500㎡）
における児童（小学 3 年生から 6 年生の男子 n=35、
女子 n=21）の中休みおよび昼休み時間の身体活動の変化について検討した結果、中休みにおいて、女子の中程度活動が有意に増加したが（芝生化前 1.3±0.7分、芝生化後 1.6±0.7 分）、その差は僅かに 1 分未満であった（佐藤ら 2012）。また、男子や昼休みには有意な変化は認められなかった。
・埼玉県内の公立小学校 2 校に在籍した 1 年生から 6
年生（男子 n=127、女子 n=103）を対象に、学校環境（用具、施設の状態および校内の安全性）の認知に伴う、学校の休み時間における身体活動量の差について検討した。その結果、昼休み中、施設の状態が良いと認知していた男子では、中強度活動において有意に長かった（良い群 : 1.5 分 ; 悪い群 : 0.8 分）。昼休み
中、用具の状態が良い男子では、高強度活動において有意に長かった（2.4 分、1.4 分）。女子では、中休み
において、中・高強度活動が有意に長かった（1.9 分、
1.3 分）。学校の用具や施設に対する児童の認知は、身体活動量に良い影響を示したものの、その差は何れも僅かに 1 分程度であった（Ishii et al. 2014）。

・文部科学省による学習指導要領および幼稚園教育要領、また厚生労働省による保育所保育指針が示されており、全国の子供・青少年が一律の内容で教育を受ける機会を与えられている。
・体育や運動遊び等に関係する施設・用具については、
文部科学省による幼稚園施設整備指針、小学校施設整
備指針、中学校施設整備指針および高等学校施設整備
指針、そして、保育所の設置認可が示されている。
・文部科学省の全国体力・運動能力調査によると、卒業
後も自主的に運動やスポーツをしようと思う割合は、
小学校 5 年生男子全体で、73.9％であった。体育の授業に肯定的な意識をもつほど、その割合が高く、特に「授業が楽しい」と回答した群は 83.8% と、他の群の平均を大きく上回った。小学校女子、中学校男女でも同様の傾向がみられた（文部科学省 2014）。

日本人を対象とした主な知見：
・関東圏在住の 5-6 歳の幼児（n=191）では、幼稚園あるいは保育所にて運動指導を受講していた群が、受講していなかった群と比較して、日常生活全般の高めの強度の身体活動（PAR が 4 以上）の所要時間が短かった（田中千晶ら 2014）。また、とび越しくぐりと 25
m 走が劣っていた。
・関東圏在住の男女幼児（4-6 歳）を対象に、加速度計を用いて評価した日常生活全般の MVPA と幼児が通う就学前施設（幼稚園または保育所）について検討した結果、保育所に通う女子の MVPA の所要時間
は、幼稚園に通う対象者に比較して有意に短かった（n=157）（田中千晶 & 田中茂穂 2009）。また、女子の平日と週末における MVPA の所要時間について、施設間で比較した結果、平日には有意な差は見られなかったものの、休日は、保育所児が幼稚園児に比較して有意に短かった。なお、男子では有意な差は見られなかった（n=193）（田中千晶ら 2015）。
・「子どもの体力向上実践」を実施した千葉県の小学校
で は、 児 童（2004 年 時 ; 小 学 1-4 年 生 ,n=700） の体力は、2 年後大きく向上した。体力の総合評価が A
ランクの児童は、19.7% および 46.3%、E ランクの児童は 7.5% および 2.3% であった。体力は、明らかに向上し、かつライフスタイルも好ましい方向へ大きな改善が認められた（鈴木 2008）。
・体力の向上や身体活動を促す取り組みとして短時間のジョギング活動を導入する小学校（1、5 および 6 年
生 男 女 n=160、 歩 数 計 を 装 着 し た 5-6 年 生 n=24）と特別な取り組みのない小学校それぞれに在籍する小学生（1、5 および 6 年生男女 n=210、歩数計を装着した 5-6 年生 n=24）の身体活動水準を比較した結果、導入校が未導入校に比べ、体力や歩数（15485±
1915 vs. 12586±2468 歩 / 日）が、有意に高値を示した（森村ら 2014）。
・岡山県の小学校 6 年生を対象（対照群男女各 10 名、介入群男女各 10 名）に、運動の重要性についての保健の授業と休み時間での外遊び奨励とを中心にした学校現場での短期介入（約 3 週間）が、日常生活における身体活動量に及ぼす影響 について検討した（足等級の改善の方法
１）モニタリングシステムの改善方法
・引き続き、文部科学省の学習指導要領、指針およびス
ポーツ庁の体力・運動能力調査結果を用いて評価する。
・全国規模の学校調査を通して、学校における体育的活動の実態を継続して把握する必要がある。特に小学校においては、専科教員を配置した学校における配置前後の比較を行う必要がある。
２）子供・青少年の学校および就学前施設の状況の改善
方法
・体育専門の保育者や専科教員による、保育や授業が実施される必要がある。
・小学校では、体育の教科書が必要である。
・性差、発育差を考慮した指導を実施する必要がある。
・運動遊びや体育授業時および体育授業
時間以外の園内・校内の身体活動量の18

実態について明らかにする必要がある。
・身体活動実施の意義および体育授業時間以外の園内・校内および家庭・地域における身体活動を促進する方法を指導し、また、参加機会を提供すべきである。

・日本の子供・青少年の体育授業の実施状況や体育授業
時および体育授業時間以外の園内・校内の身体活動量と、健康に及ぼす研究の実施が必要である。

10 地域社会と構築環境

厚生労働省による健康日本 21（第 2 次）において、住民が運動しやすいまちづくり・環境整備に取り組む自治体数は、17/47 都道府県（2012）であった。笹川スポーツ財団の「子どものスポーツラ
イフ・データ 2015」の調査によると 4-9 歳の保護者が、自宅周辺で、外であそんだり、運動・スポー
ツをしたりする環境として安全であると認知している割合は、48％であった。

向にあった。また、子供に人気のある複合遊具等は主に大規模公園に設置されているが、その数は極めて少なかった（平塚 & 引原 2015）。また、小学校 1-6 年
生（n=4111）の公園の利用頻度において、低中学年
でおよそ過半数が公園を遊び場としていたが、利用頻度については特に高学年で「遊ばない」と回答した者が多く、利用する者でも 1 週間あたり 1-2 回が最も多く、利用頻度は低かった。

全国規模の調査結果：
・厚生労働省による健康日本 21（第二次）において、住民が運動しやすいまちづくり・環境整備に取り組む
自治体数は、17/47 都道府県（平成 24 年）であることが報告されている。
・4-9 歳の子供の保護者は、外遊びや運動・スポーツを行う自宅周辺の環境の安全性について、48％が安全であると回答していた（笹川スポーツ財団 2015）。

等級の改善の方法

日本人を対象とした主な知見：

１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・引き続き、厚生労働省による健康日本 21（第二次）の調査結果を用いて評価する。

・関東在住の幼児（n=361）の保護者の 53％が、自宅周辺は犯罪が無く安全である、と回答した（田中千晶
ら 2011）。更に、加速度計を用いて評価した日常生活
全般の MVPA と自宅および自宅周辺の環境と幼児の不定愁訴との関係について検討した結果、自宅（居住形態、居住室数、一戸建てにおける庭の有無、共同住宅における総階数、共同住宅における居住階数、共同住宅におけるエレベーターの有無および自家用車の所有の有無）の環境および不定愁訴と MVPA との間には有意な差は見られなかった。一方、自宅周辺の環境については、自宅周辺に犯罪がなく安全である、および自宅周辺の自然が豊かであると保護者が回答した幼児は、MVPA の活動時間が有意に長かった。
・千葉県内の北西部に位置する中都市と中核都市では、遊具スペースのみで構成されていて、広場スペースや
自然スペースを保有しない公園が最も多かった。公園
面積の大きいことが広場スペースや自然スペースを保有する条件となっていた。一方、遊具構成においては、
中規模以上の公園で遊具の数や種類が類似している傾

２）子供・青少年の身体活動を推進するための地域社会・構築環境の改善方法
・スポーツ施設、子供の遊び場所、歩道・自転車道などの環境整備が必要である。
・幼児における自宅周辺の環境と日常生活におけるMVPA との関係は、諸外国とは異なる要因が見られたことから、児童期以降も含めた、日本での更なる研究が必要である。
・日本の子供・青少年を取り巻く地域社会と構築環境の現状に関する、より詳細なデータの蓄積とモニタリン
グが必要である。
・日本の子供・青少年を取り巻く地域社会と構築環境が身体活動・健康に及ぼす影響に関する研究の実施が必要である。

11 政府戦略と投資
スポーツ基本法、健康増進法、学校給食法といった複数の法令が整備されている。更に、戦略・施策としても、スポーツ基本計画、健康日本 21（第 2 次）などがある。しかしながら、日常の身体活動に関する指針は、幼児、成人および高齢者を対象に身体活動指針が策定されているものの、6-17 歳の子供および青少年については、国の指針は策定されていない。

19

・上述に加え、国民の健康に関する、複数の法令や助成金がある（スポーツ基本法 , 健康増進法 , 学校給食法，
地域保健法、母子保健法，学校保健安全法、食育基本法 ,学校教育法 , toto）。

全国規模の調査結果：
・日本では、文部科学省の外局であるスポーツ庁ならびに厚生労働省がスポーツ・運動・身体活動に関する施策を担っている。文部科学省（2015 年から外局のス
ポーツ庁へ移管）は毎年「体力・運動能力調査」と「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」を、3 年〜 4 年に 1 回の頻度で「体力・スポーツに関する世論調査」を実施している。厚生労働省は健康増進法に基づき、毎年の国民健康・栄養調査で成人の歩数と運動習慣者の割合を調査しているが、6 歳～ 18 歳の子どもについては、調査の対象とされていない。また、厚生労働
省は「運動しやすい街づくり・環境整備に取り組む自治体数」を調査している。
・これらの全国規模の調査結果と、運動・身体活動に関する多くの疫学研究の成果に基づいて、文部科学省は幼児期運動指針を、厚生労働省は健康づくりのための
身体活動指針（アクティブガイド）を策定している。
これら指針は前述のスポーツ基本計画、健康日本 21（第 2 次）および健やか親子 21（第 2 次）といった各
省庁の施策の立案の根拠として採用されている。しかしながら、6 歳～ 18 歳の少年・少女を対象とした身
体活動の指針は策定されていない。
・地方自治体では、教育部局、スポーツ部局、健康関連部局が身体活動・運動に関する施策を担っている。近年では、首長の主導により健康的な街づくりに取り組
む自治体も増加している。都道府県は健康増進法により都道府県ごとの健康づくり計画を策定し、遂行することが義務付けられている。

等級の改善の方法
１）調査・モニタリングシステムの改善方法
・引き続き、法令、戦略・施策、身体活動指針および投資・実施の点から評価する。
・６歳 -18 歳の学齢期におけるスポーツ・運動・身体活動の指針を策定し、それに基づく調査の実施が望まれる。
・子どもの成育環境に関する経年的な調査が必要である。
２）子供・青少年の組織化されたスポーツへの参加レベ
ルの改善方法・6 歳 -18 歳未満の子どもの身体活動指針の策定が必要である。
・国民における幼児期運動指針が保育者や保護者にどれほど活用されているか、現場における課題は何かを明らかとする必要がある。
・子供の時期における体育・スポーツ教育、特にスポーツ・運動嫌いの子供を作らないような教育体制の充実が必要である。
・子供が安心して体を動かすことができる公園や環境を整備することが重要である。

今後についてThe 2016 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth は、初版ですが、2020 年東京オ
リンピック・パラリンピック前後をはじめ、各指標の格付けの変化を明らかにするために、今後、継続的に発行していく事を計画しています。第二版は、2018 年の発行を予定しています。この活動に共感していただける企業・団体、個人や組織の方は、アクティブ ヘルシー キッズ ジャパン（info@activekids.jp）までご連絡下さい。
本リポートカードの短編および長編は、ウェブサイト（www.activekids.jp）から閲覧できます。また、リポートカー
ドの学術的な報告は、Journal of Physical Activity and Health に掲載されています。
表紙の写真について
学校体育は、生涯にわたって運動やスポーツに親しむのに必要な資質や能力を育み、心身の健全な成長および健康・体力の保持増進のため貴重な身体活動の機会となっています。しかし、順番待ちや教員の説明を聞いてたりしている
間、座っていたり、立ち止まって待っている場面が見られ、諸外国では期待するよりも身体活動量は、少ない事が報告されています（Hollis et al. 2016）。表紙では、このような小学校体育の一場面を雲南市立西日登小学校の皆さんに表現して頂きました。
謝辞本リポートカードは、平成 27 年度日本体力医学会プロジェクト研究（平成 27-29 年度：田中千晶 , 井上 茂 , 宮
地元彦 , 鈴木宏哉 , 安部孝文（身体教育医学研究所うんなん），田中茂穂）、桜美林大学および順天堂大学スポーツ健康医科学研究所からの研究支援により、桜美林大学（田中千晶准教授）、国立研究開発法人医薬 国立健康・栄養研究所（田中茂穂部長、宮地元彦部長）、東京医科大学（井上茂教授）、順天堂大学（鈴木宏哉准教授）、University ofStrathclyde（John J Reilly 教授）の共同研究として作成された。プロジェクトのメンバーの貢献、外部評価者である日本発育発達学会および関係者の皆様に感謝致します。

20

引用文献
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