個別指標の解説一覧
No123

指標名

売上高総利益率

売上高営業利益率

売上高経常利益率

良否 単位↑

↑↑

％％％

算出式

指標の意味

対策・判断基準（売上総利益÷売上高）×100

売上高に対する売上総利益（粗利益）の比率（粗利益率）。比率は高いほど良く、売上総利益はすべての利益の源泉となります。売上原価と販売費及び一般管理費の合計を営業原価とする業種・業態の場合は100%となります。

製造業では製品当たりの製造原価、販売業では仕入価格が販売価格に対して低いと、この比率が高くなります。比率が低い場合は、顧客との取引条件や原価管理、仕入管理を見直してみましょう。
また、期末の棚卸高（在庫の金額ベース）が期初より大きければ売上原価は低くなりますが、一般的に棚卸高は少ないほうが資金負担も少なく健全な経営といえます。

（営業利益÷売上高）×100

売上高に対する本業からの利益（営業利益）の比率。同業他社と比較することによって、生産活動及び販売活動、管理活動の効率性を判断します。

主な営業活動での収益性を示したものです。この比率が低い場合は、本業での事業形態など、事業内容の実態を把握してみましょう。売上高総利益率との違いは、売上高に対して売上原価に加えて販売費及び一般管理費を控除した利益率を表している点で、販売・管理活動の効率が影響します。

売上高に対する企業の経常的な活動からの利益（経常利益）の比率。比率は高いほど良く、財務活動による金融収支なども含めた通常の企業活動における利益率、収益力を表します。

企業全体の成果（本業での間接経費を含めた収益性）を示したものです。この比率が低い場合は企 業の存亡に係わる可能性がありますので、原因分析 と対応を検討してみましょう。売上高営業利益率との違いは、売上高に対する営業外損益の比率が加味されている点で、営業外損益には借入金の支払利息のほかに資産の処分損益などが影響します。

（経常利益÷売上高）×100

投下した総資本（資産合計）に対する営業利益の比率。比率が高いほど収益性が高くなります。なお、総資本営業利益率は次のように分解できます。
総資本営業利益率 =4

総資本営業利益率↑％（営業利益÷資産合計）×100
=営業利益
資産合計
売上高資産合計

× 100
×営業利益
売上高× 100= 総資本回転率 × 売上高営業利益率

本指標は ROA（Return On Assets：総資本利益率）とも呼ばれ、分子の利益として経常利益を用いて算出する場合もあります。
投下した総資本（資産合計）に対する経常利益の比率。総資本の収益性を示し、臨時的な特別損益を除外した経常利益を用いて、企業の総合的な収益性を判断します。なお、総資本経常利益率は、次のように分解できます。
5

総資本経常利益率↑％（経常利益÷資産合計）×100

総資本経常利益率 =
=経常利益
資産合計
売上高資産合計

× 100
×経常利益売上高× 100= 総資本回転率 × 売上高経常利益率

本指標は ROA（Return On Assets：総資本利益率）とも呼ばれ、分子の利益として営業利益を用いる場合もあります。

営業利益が少ないか、総資本が過大であると比率は低くなります。比率が低い場合には、売上高営業利益率を高めるか、遊休資産を処分するなどにより総資本を圧縮し、資本効率を高めることを検討してみましょう。また、資本に占める固定資産の割合が高く、かつこの比率が低い場合には、将来的に資金繰りの悪化を招く可能性があります
ので、最低でも損益分岐点の売上高の確保が重要です。

経常利益が少ないか、総資本が過大であると比率は低くなります。比率が低い場合には、販路拡大や経費削減をすることで経常利益を増やすか、不良資産を処分し総資本を圧縮して資本効率を高めるなど、資産内容の見直しを検討してみましょう。また、資本に占める固定資産の割合が高く、かつこの比率が低い場合には、将来的に資金 繰りの 悪化を 招く可 能性があ ります
ので、借入金など早めの事業資金手当てが必要です。

© 2004 Organization for Small & Medium Enterprises and Regional Innovation, JAPAN個別指標の解説一覧
No678

指標名

総資本償却前経常利益率

インタレスト・カバレッジレシオ

債務償還年数

良否 単位↑↑

↓

％倍

年算出式

指標の意味

対策・判断基準（（経常利益＋減価償却費）÷資産合計）×100

経常利益が少なく、減価償却を実施していない場合や総資本が過大であると比率は低くなります。
比率が低い場合には、販路拡大や経費削減をする総資本（資産合計）に対する経常的なキャッシことで経常利益を増やすか、遊休資産を処分してュフロー （経常 利益＋ 減価償 却費）の 比率。
資本効率を高めることを検討してみましょう。ま比率が高いほど総資本が効率的に利用されていた、この指標は、より直接的なキャッシュフローます。
（現金の増減）を通じた資金繰りの安定度を示しているので、比率が低い場合には早急に事業資金の手当てが必要です。

（営業利益＋受取利息配当金）÷支払利息・割引料

事業利益（営業利益＋受取利息配当金）が金融
費用の何倍かであり、経常的な収益による金利の支払能力を示します。この倍率が高いほど、金融費用の支払能力が高くなります。

倍率が低い場合は、営業利益を増やすか、負債（借入金）を減らして支払利息・割引料の支払いを少なくすることを検討してみましょう。

（短期借入金＋長期借入金・社債）÷（営業利益＋減価償却費）

本業からのキャッシュフロー（営業利益＋減価償却費）を全て借入金の返済に回すと仮定して、何年間で借入金を全額返済できるかを示します。
数値は小さいほど安全性が高くなります。

数値が大きい場合は、利益の拡大に重点をおき、借入金の圧縮を検討してみましょう。

短期的には売上高の増減による影響が強くなります。この回転率が低い場合、販路拡大などの売上改善対策と、遊休資産の事業活用または不要資産の処分を検討してみましょう。

9

総資本回転率↑回

売上高÷資産合計

総資本（資産合計）と売上高の比率。投下した総資本の運用効率を示します。この比率が高いほど経営活動が活発で、総資本が効率よく利用されています。一般的に売上高利益率が低い業
種・業態では回転率が高く、売上高利益率が高い業種・業態では回転率が低くなります。

10

売上債権回転日数↓日（受取手形＋売掛金＋受取手形割引高）÷（売上高÷365）

売上債権（受取手形と売掛金）を回収するのに要する日数を表します。資金繰り上は短いほうが望ましく、一般的に決済までの期間は取引先との間や業界の慣行で決まっています。

この日数が長い場合は、資金繰りの問題だけでなく売掛債権管理上の問題もあるので、現金での取引を増やす、回収期間を短くするなど取引条件を十分に見直してみましょう。

棚卸資産÷（売上高÷365）

棚卸資産（在庫）が一日当たり売上高の何倍あるかを示します。在庫を管理する場合の基本的な数値です。余分な在庫を持つと資金繰りを圧迫するため一般的には短いほうが望ましいといえます。

この指標は、取扱商品の構成や原材料価格、製造期間の変化などの影響を受けます。この日数が長い場合は、出荷までの仕掛期間が長い、不良在庫があるなどの可能性がありますので、早急に見直してみましょう。

↑ 千円 売上高÷期末従業員数

従業員一人当たりの売上高を示します。数値は労働集約産業では小さく、装置産業では大きくなります。同一業種内の相対的な位置で労働生産性を判断します。

従業員配置の適切さ、余剰人員の有無、従業員の平均的能力などに左右されます。また、業種や生産・販売方式によっても違いが生じます。

↑ 千円 有形固定資産合計÷期末従業員数

労働装備率ともいわれ、従業員一人当たりの有形固定資産額を示します。本システムでは数値が高いほど点数を高くしていますが、設備の保有形態（自社保有または賃借など）や外注依存度などの影響が大きくなります。値の大小については一概に良否はいえません。

設備が過大か、不足しているかを知りたい場合には、従業員一人当たりの売上高（または経常利益）により採算がとれているかで判断します。業種によっても大きく異なりますので、同業他社と比較してみましょう。

111213

棚卸資産回転日数

一人当たり売上高

一人当たり有形固定資産額↓日© 2004 Organization for Small & Medium Enterprises and Regional Innovation, JAPAN個別指標の解説一覧
No14151617181920

指標名

一人当たり経常利益

自己資本比率

流動比率

当座比率

固定長期適合率

減価償却率

手元現金預金比率

良否 単位

指標の意味

対策・判断基準↑ 千円 経常利益÷期末従業員数

従業員一人当たりの経常利益額を示します。労
働生産性指標の一つで、数値は高いほど良くなります。

この数値がマイナスの場合、売上原価、販管費の削減などの見直しにより、経常利益を増加させる対策、または人員の効率化を検討してみましょう。

↑（純資産合計÷資産合計）×100

総資本に占める自己資本（純資産合計）の割合を示します。自己資本は返済や償還の必要がない、最も安定した資本です。自己資本比率が高いほど長期的な安全性は高くなります。企業の財務体質である安全性を計る最も基本的な尺度です。

純資産合計は、株主が払込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金などから構成されています。損失の発生により内部留保が減少したり、借入金が増加すると自己資本比率は低下します。

（流動資産合計÷流動負債合計）×100

短期的な債務である流動負債とこれに対応する流動資産との比率。一般的にはこの比率が高いほど短期的な支払能力が高いといえます。しかし、業種・業態によるバラツキが大きいため、業界での相対的な位置で判断する必要があります。

この比率が業界平均と比べて特に低い場合は、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった対策を検討してみましょう。また、この比率が高い場合であっても、流動資産に不良債権が含まれている場合や、棚卸資産の比率が非常に高い場合には、実際の支払いに当てる資金が少なく、必ずしも支払能力が高いとはいえません。

（（現金・預金＋受取手形＋売掛金）÷流動負債合計）×100

当座資産（現金・預金＋受取手形＋売掛金）と流動負債の比率。流動負債を当座資産で支払う能力がどの程度あるかを示します。この比率が高いほど短期の支払能力は高くなります。当座資産は棚卸資産やその他の流動資産に比べて現金化までの期間が短く、即時支払手段の性格を有します。

この比率が業界平均と比べて特に低い場合は、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった対策を検討してみましょう。また、比率が高い場合であっても、受取手形や売掛金に不良債権が含まれる場合には、実際の支払いに当てる資金が少なく、支払能力が高いとはいえませんので注意が必要です。

固定資産合計÷（固定負債合計＋純資産合計）×100

自己資本と固定負債によって固定資産がどの程度賄われているかを示します。この比率が低いほど経営安全性は高くなります。土地や建物などの固定資産を短期借入金などの流動負債で賄うと金融逼迫時に借換えができないなど資金繰りが不安定になります。

この比率が100%を超えると、長期資金で賄うべき固定資産が短期の支払いを要する流動負債により賄われていることになり、資金の調達が不安定な状態の可能性があります。流動負債を固定負債に振り替える、または不要固定資産を減らす、などの対策を検討してみましょう。

（減価償却費÷（有形固定資産合計－土地＋減価償却費））×100

土地を除く有形固定資産について、減価償却がどの程度実施されているかを示します。減価償却が適正に実施されないと、利益が過大に表示され、社内に留保されるべき資金が税金や配当などを通じて社外に流出することになります。

この比率が低い場合、適正な減価償却が実施されていない、また、設備が老朽化しているなどの可能性があります。償却済み資産を稼動している場合は設備の生産性や生産物の品質低下の可能性もあるため、設備を見直してみましょう。

（現金・預金÷売上高）×100売上高に対する現金・預金の比率。短期的な支払能力がどの程度あるかを判断します。現金・預金が少なすぎると、たとえ業績が順調であっても一時的に資金が足りなくなる可能性が高くなります。

この比率が非常に小さい場合は、販売代金回収の条件交渉などにより現金・預金の手元準備額を適正に確保しましょう。逆に、比率が過大である場合は、借入金の返済や企業活動の投資など、資産の効率的な運用を検討してみましょう。

↑↑↓↑

↑

％％％％％％

算出式© 2004 Organization for Small & Medium Enterprises and Regional Innovation, JAPAN個別指標の解説一覧
No21222324252627

指標名

借入金月商倍率

借入金依存度

預借率

売上高支払利息割引料率

前年比増収率

総資本回転率増減

自己資本比率増減

良否 単位

算出式

指標の意味

対策・判断基準

借入金総額が月商の何倍あるかを示します。
この数値が小さいほど経営安全性は高くなります。

この数値が業界平均値と比べて特に大きい場合は、売上規模に比べて借入れが過大であると考えられます。この数値を改善するために、借入金の使い道や売上を増加させる対策を検討してみましょう。

％

自社の保有する資産のうちどれくらいの割合が借入金により賄われているかを示します。この比率が小さいほど経営安全性は高くなります。
（有利子負債÷（資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高））×100 借入れは経営が順調なときは規模拡大の有効な手段の一つです。しかし、不調になると金利負有利子負債＝短期借入金＋長期借入金・社債＋受取手形割引高担が収益を圧迫し、借換えも困難になります。
借入金は長期的な見通しのもとに行なう必要があります。

長期的に比率を下げるには、間接経費の見直しや生産性改善などにより収益性を向上させます。また、短期的には、遊休資産処分や、増資により純資産を増加させ借入金を返済することを検討してみましょう。

％

借入金総額に対する現金・預金の比率。この比率が大きいほど経営安全性は高くなります。経（現金・預金÷（短期借入金＋長期借入金・社債＋受取手形割引高））×100 営が不調になると借換えが困難になるため、返済に備えてある程度の現金・預金を準備しておく必要があります。

この比率が業界平均値と比べて特に小さい場合は、販売代金の回収の条件交渉などにより現金・預金の手元準備額を適正にし、また、収益性向上または遊休資産処分などにより借入金の圧縮を検討してみましょう。

％（支払利息・割引料÷売上高）×100

売上高に対する借入金利息や受取手形割引料などの金融費用の比率。比率は小さいほど良いことを意味します。金融費用は売上高の増減にかかわらず発生する固定費ですので、この比率が高いと販売不振などにより収益性が低下すると負担が厳しくなります。

この比率が業界平均と比べて特に大きい場合は、借入条件（借入金利・担保）を見直し、支払利息を減らします。一方で借入金の使い道や売上を増加させる対策を検討してみましょう。

（（売上高÷前期売上高）－1）×100

売上高が前期と比較してどれくらい増減したかを示します。成長性指標の一つで、比率が０より大きい場合は増収、０より小さい場合は減収を意味します。

事業の成長性を表しています。売上高は、災害などの一時的要因、景気や市況などの循環的要因、顧客の嗜好や環境の変化などの傾向的要因によって変動します。事業継続できる売上を確保する適応力が求められます。

（売上高÷資産合計）－（前期売上高÷前期資産合計）

総資産回転率の前期からの変化幅。数値は大きいほど良く、経営効率の変化を示します。数値が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味します。

一般的に総資本回転率は売上高の増減によって変動します。また、大型の設備投資や多角化、事業転換などの経営内容の変化による場合もあります。遊休資産の処分などにより、総資産を削減することで、この比率を改善させることも検討してみましょう↓ か月 （短期借入金＋長期借入金・社債）÷（売上高÷12）

↓↑

↓↑

↑

↑

％

回％

（（純資産合計÷資産合計）－（前期純資産合計÷前期資産合計））×100

自己資本比率の前期からの変化幅。比率は大きいほど良く、安全性の推移を測定することができます。比率が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味します。

純資産合計は、株主が払込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金などから構成されています。遊休資産の処分などにより、総資産を削減することで、この比率を改善させることも検討してみましょう。中長期的には利益を着実に積み上げることで、純資産の増加につながります。

© 2004 Organization for Small & Medium Enterprises and Regional Innovation, JAPAN