「住宅事業建築主の判断の基準」に適合する代表的な仕様①（H22.2.24 公表）
・各地域区分の暖(冷)房方式において条件１から条件４を全て満たす場合に基準達成とする。
・条件中に選択肢（丸数字）がある場合は、いずれかを満たすこととする。
地域区分
Ⅰ地域(Ⅰa 、 Ⅰｂ地域)

暖(冷)房方式
全ての暖房方式

Ⅱ地域
Ⅲ地域

温水暖房、蓄熱暖房その他の全居室を連続的に暖房又は冷房する方式
主たる居室を間欠的に暖房及び冷房する方式

Ⅳa 地域

主たる居室を間欠的に暖房及び冷房する方式

Ⅳb 地域
Ⅴ地域

主たる居室を間欠的に暖房及び冷房する方式

Ⅵ地域

主たる居室を間欠的に冷房する方式

要件（条件１） 断熱性能が等級４（条件２） ①換気に熱交換型換気システム※１を採用②換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）、開口部において高断熱仕様の窓※３を採用（条件３） 暖房設備にパネルラジエーター※４を採用（条件４） 高効率給湯器※５を採用（条件１） 断熱性能が等級４（条件２） ①換気に熱交換型換気システム※１を採用②換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）、開口部において高断熱仕様の窓※３を採用（条件３） 暖房設備にパネルラジエーター※４を採用（条件４） 高効率給湯器※５を採用（条件１） 断熱性能が等級４（条件２） 換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）を採用（条件３） ①新築時に暖冷房設備を設置しない②主たる居室※６及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用（条件４） ①高効率給湯器※５及び節湯器具※９を採用②高効率給湯器※５を採用し、全居室・非居室に白熱灯を使用しない（条件１） 断熱性能が等級４（条件２） 換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）を採用（条件３） ①新築時に暖冷房設備を設置しない②主たる居室※６及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用（条件４） ①高効率給湯器※５及び節湯器具※９を採用②高効率給湯器※５を採用し、全居室・非居室に白熱灯を使用しない（条件１） 断熱性能が等級４（条件２） 換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）を採用（条件３） ①新築時に暖冷房設備を設置しない②（暖房設備）主たる居室※６でガス温水式床暖房（潜熱回収型）※１０、その他居室※７にルームエアコン（高効率型）※８を採用（冷房設備）主たる居室※６及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用③（暖房設備）主たる居室※６で電気温水式床暖房（ヒートポンプ式）※
１１、その他居室※７にルームエアコン（高効率型）※８を採用（冷房設備）主たる居室※６及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用※６④主たる居室 及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用（条件４） ①高効率給湯器※５及び節湯器具※９を採用②高効率給湯器※５を採用し、全居室・非居室に白熱灯を使用しない（条件１） 断熱性能が等級３又は等級４（条件２） 換気に壁付けファン※２（給気型パイプ用ファン又は排気型パイプ用ファン）を採用（条件３） ①新築時に冷房設備を設置しない②主たる居室※６及びその他居室※７でルームエアコン（高効率型）※８を採用（条件４） ①高効率給湯器※５及び節湯器具※９を採用②高効率給湯器※５を採用し、全居室・非居室に白熱灯を使用しない

※１：顕熱交換効率が 65％以上の設備をいう。なお、断熱性能の確認を熱損失係数及び年間暖冷房負荷の計算によって行う場合、熱交換換気による空調負荷の低減効果を熱損失係数及び年間暖冷房負荷の計算に盛り込んではならない。
※２：比消費電力（消費電力を送風量で除した値）が 0.2W/(m3/h)以下のものとする。
※３：開口部（玄関・勝手口ドアを除く。）の熱貫流率がⅠ及びⅡ地域にあっては 1.9 以下、Ⅲ地域にあっては 2.91以下とする。なお、断熱性能の確認を熱損失係数の計算によって行う場合、設計施工指針に定める仕様の開口部＊が設置されているものとして計算した熱損失係数が、建築主の判断基準に適合することを確認する。
次に、その際の躯体の断熱仕様を用いたうえで、実際に設置される開口部（玄関・勝手口ドアを除く。）の熱貫流率が、Ⅰ及びⅡ地域にあっては 1.9 以下、Ⅲ地域にあっては 2.91 以下であることを確認する。
＊ここでいう設計施工指針に定める仕様の開口部とは、当該開口部の熱貫流率が、Ⅰ及びⅡ地域にあっては 2.33、Ⅲ地域にあっては 3.49 であることを指す。
※４：パネルラジエーター＊とは以下のどれかに該当するものをいう。
・石油温水式パネルラジエーター
・電気温水式（ヒートポンプ式）パネルラジエーター（温水暖房専用の電気ヒートポンプ式熱源機に限る。
給湯機能と温水暖房機能を有する電気温水器（ヒートポンプ式）は適用しない。）
・ガス温水式（潜熱回収型）パネルラジエーター（エネルギー消費効率が 87%以上の場合）＊温水配管に「断熱被覆」を行う。
※５：高効率給湯器とは以下のどれかに該当するものをいう。
（Ⅰa、Ⅰb、Ⅱ、Ⅲ地域）
・ガス瞬間式（潜熱回収型）給湯器
・石油瞬間式（潜熱回収型）給湯器
・電気温水器（ヒートポンプ式）で温水暖房機能を有さないものであって、年間給湯効率（APF）3.0以上の場合に適用。
（Ⅳa、Ⅳb、Ⅴ、Ⅵ地域）
・ガス瞬間式（潜熱回収型）給湯器
・電気温水器（ヒートポンプ式）で温水暖房機能を有さないものであって、年間給湯効率（APF）3.0以上の場合に適用。
※６：主たる居室とは、居間を含むダイニングや台所との一体空間をいう。
※７：その他居室とは、主たる居室以外の代表的な居室をいう。
※８：ルームエアコン（高効率型）とは以下のものをいう。
（主たる居室）暖房：エネルギー消費効率（暖房能力(kW)を暖房消費電力(kW)で除した数値）が 4.6 以上のものをいう。
冷房：エネルギー消費効率（冷房能力(kW)を冷房消費電力(kW)で除した数値）が 3.7 以上のものをいう。
（その他居室）暖房：エネルギー消費効率（暖房能力(kW)を暖房消費電力(kW)で除した数値）が 5.9 以上のものをいう。
冷房：エネルギー消費効率（冷房能力(kW)を冷房消費電力(kW)で除した数値）が 5.4 以上のものをいう。
※９：節湯器具を採用とは以下の条件をすべて満たす場合である。
・台所において「節湯 A」「節湯 B」「節湯 AB」のいずれかを採用。
・シャワーにおいて「節湯 AB」を採用。
・配管に小口径配管（配管がヘッダー方式であり、給湯器の給湯口からできるだけ近い地点においてヘッダーにより配管が分岐され、かつヘッダー分岐後の配管の内径が 13mm 以下のもの）を採用。
※10：床暖房の敷設率が 60%以上、配管は「断熱被覆が有るもの」を設置し、床の上面放熱率が 90%以上の場合に適用とする。
※11：床暖房の敷設率が 60%以上、配管は「断熱被覆が有るもの」を設置し、床の上面放熱率が 90%以上の場合に適用とする。ただし、温水暖房専用の電気ヒートポンプ式熱源機に限る。給湯機能と温水暖房機能を有する電気温水器（ヒートポンプ式）は適用しない。

本組み合わせは、代表的な例ですので、これ以外でも「算定用 Web プログラム」、「算定用シート」等で「住宅事業建築主の判断の基準」を満たすものが多数あることをご承知おきください。
「算定用 Web プログラム」、「算定用シート」については、下記のホームページをご参照ください。
・算定用Webプログラム
・算定用シート

http://ees.ibec.or.jp/index.php
http://ees.ibec.or.jp/documents/index.php