脱炭素型ライフスタイルとは？

衣食住や余暇の過ごし方をはじめとする私たちのライフデータを参考にすることで、自治体・企業・地域団体などがスタイルは、気候変動への影響とその対策に密接な関わり定量データに基づき、より効果的な脱炭素型の施策や製があります。市民の暮らしを支えるためにライフスタイル品・サービスを展開することが期待されます。に関連して排出される二酸化炭素（CO2）などの温室効果
1

本冊子は、国立環境研究所（物質フロー革新研究プログ

ガスは、全体の約6割を占めています 。
2050年までの「カーラム）と地球環境戦略研究機関（1.5度ライフスタイルプロボンニュートラル」の実現が政府により宣言され、数多くのジェクト）らの研究チームによる研究成果に基づいていま自治体が「ゼロカーボン・シティ」宣言を行っているように、す。この研究では、国内52都市における平均的な市民によ脱炭素社会へ向けた機運が高まっています。しかし、政府る直接・間接的な温室効果ガス排出量（カーボンフットプリや企業が主に担うエネルギーシステムの転換などの供給ント）を推計するとともに、移動・住居・食・レジャー・消費財側の対策についての議論は行われていますが、気候危機に関する65の脱炭素型ライフスタイルの選択肢を特定し、を乗り越えるためには市民や地域に具体的に何ができるその温室効果ガス削減効果を都市別に定量化しました 2。のかについての情報は十分ではありませんでした。

本冊子は、Environmental Research Letters 誌に掲載されこうした中で、脱炭素型ライフスタイル（気候変動への影た学術論文（Koide et al. 2021）のデータ（国内52都市・全響を小さくする持続可能なライフスタイル）への注目が高国平均）に10地方・4大都市圏のデータを加え、市民・自治まっています。これまでの対策の中心であった再生可能エ体・企業・地域団体などの皆様に広く活用できるよう、分析

ネルギーや移動手段だけでなく、食生活、衣類などの消費対象の65項目をとりまとめた57の選択肢を冊子としてとり財の購入も含め、市民の暮らしを支えるあらゆる製品やまとめたものです。

サービスは、その製造、輸送、使用から廃棄までの間に生じる温室効果ガスを排出しています。これらの消費のあり方を見直し、脱炭素型の製品やサービスを利用していくことが、温室効果ガスを削減する持続可能なライフスタイル

その他

4%

住居 18％

固定資本形成（民間）20%につながります。
本冊子では、日本の各地域（52都市、10地方、4大都市圏）における現状のライフスタイルに関連する温室効果ガス排出量（カーボンフットプリント）、および市民が取り入れることができる脱炭素型ライフスタイルの選択肢とこれを固定資本形成（公的）

家計消費約6割

移動 11％

6%

採用した場合の温室効果ガスの削減効果を紹介しています。本冊子に掲載されている選択肢をたとえ部分的であっても日々の暮らしに取り入れることで、カーボンフットプリ

政府消費11%

食 11％ントを減らすことができます。個人でできることは現時点では限りがあっても、少しずつでも脱炭素型の製品やサービサービス 5%
レジャー 6%スの需要が増えることで、企業の取り組みも進み、社会全体の脱炭素化につなげることができます。また、本冊子の消費財 8％

日本のカーボンフットプリント内訳（2015年1）1 南斉規介（2019）産業連関表による環境負荷原単位データブック（3EID）（国立環境研究所）、Nansai et al.（2020）Resources, Conservation &Recycling 152 104525、総務省（2015）平成27年産業連関表に基づく推計
2 本冊子のデータの基になった学術論文の概要は2021年7月19日付の報道発表をご参照ください。
https://www.nies.go.jp/whatsnew/20210719/20210719.html

1脱炭素型ライフスタイルとは？

カーボンフットプリントとは？
この冊子で取り上げている家計消費のカーボンフット（ゆりかごから墓場まで）において排出される温室効果プリント（ライフスタイルに関連する温室効果ガス排出ガスを把握することができます。日本のカーボンフットプ量）は、市民の生活を支える様々な製品やサービスのリントは、政府機関の活動やインフラ投資を除く全体の利用を通して排出される二酸化炭素（CO2）などの温室約6割が家計消費に由来し、私たちのライフスタイルを3

効果ガスを指します 。この考え方では、直接的に家庭支えるために生じています 4。カーボンフットプリントは、で利用する都市ガスやガソリンの燃焼だけでなく、家計脱炭素型社会への流れにおいて、企業においても「スが消費するあらゆる製品やサービスの資源採掘、素材コープ3」指標 5として取り入れられています。

生産、製品組立、輸送、使用、廃棄までのライフサイクル

地球温暖化を1.5℃未満に抑える目標
気候変動による異常気象、海面上昇、食糧供給、生態

炭素税、規制、インフラ整備、情報提供など）、企業の脱系破壊などへの重大な影響を低減するために、地球の炭素化の取り組みへの投資（ESG投資、ダイベストメン

平均気温上昇を1.5℃未満に抑えることの重要性が国際トなど）、地域や教育現場での取り組み（環境教育、地域的に認識されています。この目標を達成するためには、でのシェアリング拠点、ガイドブック作成など）を後押し

世界全体で2030年には1人1年あたりのカーボンフットしていくことも目標達成には重要となります。

プリントを2500〜3200 kgCO2e（下限〜上限目標）に抑えることが必要です4。本冊子では、3000 kgCO2eを目標として、各地域別にどれだけの削減を目指す必要があるかの削減量を記載しています。

東京都区部の例

この目標は、市民ひとりひとりの工夫や努力だけによ2030年目標達成のためには4,270 kgCO e 削減
2り達成できるわけではありませんが、この冊子に掲載されている脱炭素型ライフスタイルの選択肢を取り入れることで、気候変動を止めることにつながります。また、この冊子には記載されていないような政府や企業による脱炭素化の取り組み（製品の製造工程やサービス事業展開における再生可能エネルギーの導入、省資源で脱現状

7,270 kgCO2e

2030 年目標

3,000 kgCO e
2炭素型の新しいビジネルモデルの展開など）や、市民や企業の脱炭素型の取り組みを促進する政策（補助金、地域別のカーボンフットプリント削減目標（例）

3 南斉規介（2019）産業連関表による環境負荷原単位データブック（3EID）（国立環境研究所）、Nansai et al.（2020）Resources, Conservation &Recycling 152 104525、総務省（2015）平成27年産業連関表に基づく推計
4 ライフスタイルに関連するカーボンフットプリントと目標値の解説は小出瑠・小嶋公史・渡部厚志（2020）「1.5℃ライフスタイル ― 脱炭素型の暮らしを実現する選択肢 ― 日本語要約版」（地球環境戦略研究機関）をご参照ください。https://www.iges.or.jp/en/pub/15-lifestyles/ja
5 ガソリンや都市ガスの燃焼などによる直接的な排出量「スコープ 1」に電力供給を通じた排出量を加えた「スコープ2」に対し、製品・サービスの原料調達、生産、輸送、廃棄までの負荷を含めて算定する方法です。詳細は環境省「グリーン・バリューチェーンプラットフォーム」をご参照ください。
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/supply_chain/gvc/

2

本冊子の使い方

本冊子はクリエイティブ・コモンズ「表示-非営利4.0（CC BY-NC 4.0）」ライセンスで公開しています。出典を記載いただければ、非営利目的に限り、どなたでも利用（複製、再配布、転載、引用）することができます。例えば、地域団体、教育機関、自治体などがその地域のデータやグラフを用いてよりわかりやすい資料を作成・配布することも可能です。

地域別の家計消費カーボンフットプリント
各地域の1ページ目には、各都市・地域における平均的さいたま市
7,860kgCO2e

東京都区部

7,270
kgCO2e甲府市
7,850kgCO2e

横浜市
7,120kgCO2e

1人1年あたりの家計消費カーボンフットプリント（kgCO2e）

千葉市
7,480kg
CO2e

1な市民のライフスタイル（移動・住居・食・消費財・レジャー・サービスの利用）に伴い排出される直接的・間接的な温室

住居

食消費財

レジャー

移動サービス

2,120 kg

1,350 kg

1,120 kg

1,080 kg

850 kg

730 kg

効果ガス（家計消費カーボンフットプリント）が掲載されています。
1 地図に記載されているのは、周辺の地域における1人11,270年あたりのライフスタイルに関連する温室効果ガス（家惣菜・菓子・調味料等

350

計消費カーボンフットプリント）（kgCO2e/人/年）です。
2 横棒グラフでは、移動、住居、食、消費財、レジャー、サービスの分野ごとのカーボンフットプリント（kgCO2e/野菜・豆類

210

その他
エネルギー650

飲料210

穀類

190130

水道 70400

衣類

衛生用品・化粧品・医薬品

外食

730

自家用車

350

200

肉類・卵 150
建設・維持管理人/年）とその割合（%）が示されています。
3 縦棒グラフでは、さらに細かい要素（移動手段、エネル

3

電気

魚介類

120

乳製品

60
50

果物

大型家電 160
趣味用品 150
書籍・文具・調理用品等

娯楽・スポーツ施設等

240

100

小型家電
70
家具・寝具類 40
廃棄物処理
829%

190

鉄道

160

バス
50
タクシー 50
レンタカー 20
フェリー 10

旅行・宿泊

19%

飛行機

110

9 自転車
6 バイク
0 徒歩

15%

15%

通信・配送・放送等

200

公衆浴場・美容・洗濯等

150

医療・保育・介護等
120
金融・その他
サービス 100
教育90

冠婚葬祭

70

修理・レンタル1012%

210%

分野別家計消費カーボンフットプリント（kgCO2e/人/年）

カーボンフットプリントと削減効果データ：52都市別

ギー種別、食材、製品・サービスの種類）ごとにカーボン32

フットプリント（kgCO2e/人/年）が示されています。

脱炭素型ライフスタイル選択肢
1人1年あたりの東京都区部

現状のカーボンフットプリント：7,270 kg

フスタイルの選択肢とこれを取り入れることによる1人1年あたりカーボンフットプリントの最大削減効果（kgCO2e/人/年）が掲載されています。
1 上部に記載されているのは、地球温暖化を1.5℃未満に住居
2,050 自宅をライフサイクルカーボンマイナス住宅に

削
減効
果1,770 自宅をゼロエネルギー住宅に

大1,390 自宅を準ゼロエネルギー住宅に
1,280 自宅に太陽光パネル設置・調理器をIHに
1,180 自宅に太陽光パネル設置

大

CO2

削減効果

210 自宅をコンパクトに150 ヒートポンプによる温水供給

70 食事の肉類を鶏肉のみに70 食事の肉類を魚に70 食品ロスをゼロに
40 旬の野菜や果物を食べる
10 地元で採れた野菜や果物を食べる

90 カーシェアリング

2

60 休暇を国内で過ごす
50 国内線の飛行機利用を列車に
50 マイカーを軽自動車に
50 エコドライブを行う
50 タクシー移動をバス・自転車に

消費財・レジャー削減
効果大（ kgCO2e）（ kgCO2e）

CO2

削減効果

120 バランスの取れた食事に100 通勤・通学を公共交通機関で60 まとめ買いをする

食140 菓子・アルコール・ジュースを減らす

120 自宅と職場・学校の距離を近く

70 長距離移動を公共交通機関で40 自宅の窓を二重窓に190 食事の肉類を代替肉に

130 帰省をオンラインで

80 マイカーをハイブリッド車に

60 ナッジによる省エネ

大140 都市内移動を公共交通機関で80 週末を地元で過ごす

90 自宅の電球をLEDに220 食事を菜食（ベジタリアン）に160 マイカーをPHEVに（充電は再エネで）110 マイカーをPHEVに90 自宅の暖房をエアコンだけに340 食事を完全菜食（ヴィーガン）に

170 テレワークの実施

110 マイカーを電気自動車に削減効果

90 自宅でウォーム・クールビズ

削減効
果190 ライドシェアリング

120 休暇を近場で過ごす

CO2

120 自宅を断熱リフォーム

2 選択肢の一覧では、ライフスタイルの分野（移動、住居、200 マイカーを電気自動車に（充電は再エネで）120 コンパクトな街に住む220 自宅に太陽熱温水器を導入

2030年目標と、その地域における削減目標の目安です。

効果が最も 大きい順番に選択肢が並べられています。

kgCO2e移動削減
効
果1,140 自宅の電力を再エネに抑えるための1人1年あたりカーボンフットプリントの食、消費財・レジャー）ごとに、その地域での最大削減

削減目標– 4,270

1人1年あたりのカーボンフットプリント最大削減効果（kgCO2e/人/年）（ kgCO2e）

各地域の2ページ目には、各地域における脱炭素型ライ

1

カーボンフットプリント

2030年目標：3,000 kg（ kgCO2e）

地域別の脱炭素型ライフスタイル選択肢

CO2

削減効果

360 レジャーをアウトドアや地域で260 衣類を長く着る
220 アルコールとたばこを控える
120 娯楽用品を長く使う
110 旅行サービスをエコに
100 消耗品を節約する
50 小型家電を長く使う
40 装飾品を長く使う
30 家具を長く使う
20 電子書籍の利用

カーボンフットプリントと削減効果データ：52都市別33

3

本冊子の使い方

フットプリントの削減効果は、各地域の現状のライフスタイルなどにより異なるため、順位が異なります。各選択肢の説明は、本冊子の6‒8ページをご覧ください。

① 大きなカーボンフットプリントの削減効果が見込まれる② 技術や設備の導入から行動変容までの多様なアプローチを含む

本冊子に掲載されている最大削減効果は、各地域における平均的な市民がその選択肢を最大限実施する場合の③ 現状のカーボンフットプリントが大きい分野や消費項目を網羅する追加的な効果です（例えばテレワークを毎日実施）。選択
肢を部分的に実施する場合（例えば週2日のみテレワークを実施）の効果は、最大限実施する場合（本冊子の6‒8ペー④日本の都市において現時点で市民が入手可能な技術、製品、サービスジを参照）を採用率100%、ベースラインとして設定している2015年時点の実施状況を採用率0%と設定し、その範囲内で、どの程度追加的に実施したかを0〜100%の採用率を掛け算することで簡易に推定することができます 6。

引用方法と注意事項
引用方法

対象地域と選択肢について
本冊子には、日本国内の代表的な52都市（県庁所在地

本冊子に掲載されているデータやグラフをご利用いただ
く場合には、以下の出典を2つとも記載ください。
●と政令指定都市）、全国10地方、4大都市圏（関東・中京・近畿・福岡北九州）の平均的な市民に関するデータと、全国平均のデータを掲載しています。
地方・都市圏の区分は、総務省統計局「家計調査」（平成●27年）に従っています。ご関心のある地域が個別都市デー

4大都市圏内やその周辺都市

劉 晨・村上 進亮（2021）「国内52都市における脱炭素型ライフス注意事項●

論文（Koide et al. 2021）をご覧ください。

県庁所在地の周辺都市やそれに準じる都市

上記のいずれにも該当しない市町村
該当する地方のデータ、あるいは同じ都道府県の県庁所在地のデータ

本 研 究 の 推 計 手 法 や データソース の 詳 細 など は、
Environmental Research Letters 誌に掲載された学術該当する大都市圏のデータ同じ都道府県の県庁所在地のデータ

小出 瑠・小嶋 公史・南齋 規介・Michael Lettenmeier・浅川 賢司・タイルの選択肢：カーボンフットプリントと削減効果データブック」

タ（52都市）にない場合には、次のいずれかの方法で、最も近いと考えられる地域のデータをご覧ください。

Ryu Koide, Satoshi Kojima, Keisuke Nansai, MichaelLettenmeier, Kenji Asakawa, Chen Liu, Shinsuke Murakami(2021) Exploring Carbon Footprint Reduction Pathways
through Urban Lifestyle Changes: A Practical Approach
Applied to Japanese Cities. Environmental ResearchLetters. 16 084001●

削減効果は、該当都市における平均的な市民を想定しています。従って、その都市の住民であっても、特定の消費によるカーボンフットプリントが大きい市民や小さい市民にとっては、関連する選択肢の効果がより大きい場合、小さい場合があります。利用状況が一部の市民本冊子では研究プロジェクトで分析した65項目をとりまに偏っている項目（例えば、飛行機による移動）についとめた57の選択肢を紹介しています。これらの選択肢は、ては、その利用が多い市民についての削減効果はさら国際的な文献レビューに基づき、以下の観点から特定されに大きい可能性が高くなります。

ました。

6 採用率の計算は、2015年時点のベースラインの状況を考慮する必要があります。例えば、仮に2015年時点でのテレワークの実施率が週0 回（採用率0%）で、最大限実施する場合には週5回のとき、これを週2回実施する場合には、採用率は2/5 = 40%となりますが、2015年時点での採用率が週1回であれば、採用率は（2-1）（/ 5-1）= 25%となります。

4本冊子の使い方●

削減効果には、技術を導入する際に必要となる排出量都市別カーボンフットプリントおよび選択肢の基準年は（例えば、電気自動車の製造にかかる排出量）は考慮し2015年です。従って、試算される削減効果の基準（ベーておりますが、支出および時間消費を通したリバウンドスライン）はコロナ禍におけるライフスタイルに入る前効果を含んでおりません。従って、ある選択肢を導入しとなります。コロナ禍を基準とする場合、見込まれる削た際に、節約されたお金や時間などを別の消費に回す減効果が異なる可能性があります。

ことにより削減効果が打ち消される可能性があります。
●●●

カーボンフットプリントおよび削減効果のデータは10kg

複数の選択肢を同時に実施した場合、削減効果の一部単位（割合は1%単位）で四捨五入しています。四捨五が相殺される場合があります。例えば、「テレワークの入した値を足し合わせても合計と一致しない場合があ実施」と「通勤・通学を公共交通機関で」を両方とも選りますが、データの誤りではございません。

択して実施する場合の削減効果は、個々の削減効果の合計よりも小さくなります。削減効果を合計する際の詳細については、学術論文（Koide et al. 2021）をご覧ください。

地域比較データのインタラクティブ可視化ツール
国立環境研究所のウェブサイトでは、本冊子に記載されている地域別のデータをインタラクティブにご覧いただけるオンライン版データを提供しています。ご関心のある地域名を地図上で選択いただくことで、その地域の移動・住居・食・レジャー・消費財に関するカーボンフットプリントを知ることができ、その地域において効果的な脱炭素型ライフスタイルの選択肢をご覧いただけます。さらに、特定の製品・サービスやライフスタイル選択肢を選択いただくことで、結果を地図やグラフで他の地域と比較することができます。

オンライン版データには以下のURLからアクセスいただけます ＞＞ lifestyle.nies.go.jp

5脱炭素型ライフスタイル選択肢の解説

本冊子では、移動、住居、食、その他（消費財、レジャー、これらの選択肢は、たとえ部分的に取り入れる（例えば、サービス）に関する様々な脱炭素型ライフスタイルの選択

テレワーク週2日、菜食週1日）だけでも、カーボンフットプ肢を紹介しています。各地域のページに記載されている選リントを削減することにつながります。

択肢による温室効果ガス（カーボンフットプリント）の最大

これらは、研究プロジェクトで分析した65項目をとりまと削減効果は、本ページ以降の表に記載されているように、めた57の選択肢です。削減効果に関する詳細な定義と計それぞれの選択肢を最大限取り入れた場合（採用率100%：

算方法は、学術論文（Koide et al. 2021）をご覧ください。

例えば、テレワーク週5日、毎食を菜食にする）の効果です。

住宅
自宅をライフサイクルカーボンマイナス住宅に屋根の太陽光発電と高い省エネ性能によって、日常的なエネルギー消費を実質ゼロにし、建物の建設やメンテナンスによる温室効果ガス排出も相殺するライフサイクルカーボンマイナス住宅に住み替える

自宅をゼロエネルギー住宅に屋根の太陽光発電と高い省エネ性能によって、日常的なエネルギー消費を実質ゼロにするゼロエネルギー住宅に住み替える

自宅を準ゼロエネルギー住宅に

屋根の太陽光発電と高い省エネ性能によって、日常的な外部からの電力供給を25％に抑える準ゼロエネルギー住宅に住み替える

自宅を断熱リフォーム

自宅をリフォームして断熱等性能等級4にする

自宅の窓を二重窓に自宅の窓を断熱性能の高い二重窓に替える

自宅に太陽光パネル設置

自宅の屋根に太陽光パネルを設置して実質的に自宅の消費電力のすべてを賄う

自宅に太陽光パネル設置・調理器をIHに自宅の屋根に太陽光パネルを設置して実質的に自宅の消費電力のすべてを賄った上で、調理器をIHにして調理用のガスの消費量をゼロにする

自宅の電力を再エネに

自宅の電力を再生可能エネルギー由来100%のプランに切り替える

自宅に太陽熱温水器を導入

自宅に太陽熱温水器を導入してガスボイラーと併用し、給湯に必要なエネルギーの約半分を太陽熱で賄って給湯用のガスや灯油の消費量を減らす

自宅をコンパクトに自宅の床面積を集合住宅の平均水準までコンパクトにすることで、冷暖房や照明に必要なエネルギーを減らす

ヒートポンプによる温水供給

ヒートポンプによる温水供給設備を導入することで、温水供給を電気により行う

自宅の暖房をエアコンだけに暖房にガスストーブや石油ストーブを使わず、代わりにエアコンを使う

自宅の電球をLEDに自宅の電球をすべてLEDに置き換える

自宅でウォーム・クールビズ

自宅でウォームビズやクールビズの服装をすることで、冷暖房に必要なエネルギーを節約する

ナッジによる省エネ

自宅でのエネルギー消費量のモニタリングや節電提案などを通し、家庭でのエネルギー消費を3%削減する

6

脱炭素型ライフスタイル選択肢の解説

移動
ライドシェアリング

同じ目的地の人と相乗り（ライドシェア）を行うことで、マイカーやタクシーに4人が乗り合わせてから移動する

カーシェアリング

マイカーを購入せず、カーシェアリング・レンタカーを利用する

マイカーを電気自動車に

マイカーを電気自動車に買い替える

マイカーを電気自動車に・
充電は再エネでマイカーを電気自動車に買い替え、充電を再生可能エネルギー由来の電力で行う

マイカーをPHEVにマイカーをプラグインハイブリッド車（PHEV）に買い替える

マイカーをPHEVに・
充電は再エネでマイカーをプラグインハイブリッド車（PHEV）に買い替え、充電を再生可能エネルギー由来の電力で行う

マイカーをハイブリッド車にマイカーをハイブリッド車（プラグインハイブリッド車を除く）に買い替える

マイカーを軽自動車にマイカーを軽自動車に買い替える

エコドライブを行う

マイカーのエコドライブにより燃費が最大20％改善する

都市内移動を公共交通機関で通勤・通学以外の目的で市内を移動する際にマイカーを使わず、代わりにバス・電車・自転車を利用する

通勤・通学を公共交通機関で通勤・通学目的でマイカーを使わず、バス・電車・自転車を利用する

長距離移動を公共交通機関で県境をまたぐような長距離移動でマイカーを使わず、代わりにバス・電車を利用する

国内線の飛行機利用を列車に国内線の飛行機を利用せず、代わりに長距離列車を利用する

タクシー移動をバス・自転車にタクシーを利用せず、代わりにバスと自転車を利用するテレワークの実施

通勤目的の移動をゼロにする

帰省をオンラインで帰省をオンラインで行うことで、家族を訪問するための移動距離をゼロにする

まとめ買いをする

買い物に行く頻度を1週間あたり1回に減らす

自宅と職場・学校の距離を近く

職住近接により通勤・通学に費やす時間を1日あたり平均30分に短縮する

コンパクトな街に住むコンパクトな町に住むことで、買い物・通院・余暇活動などのために移動に費やす時間を1日あたり平均10分に短縮する

休暇を近場で過ごす

国内旅行の目的地を隣接県程度の近距離にとどめることで、旅行目的での飛行機の利用がなくなり、マイカーや公共交通機関などの移動距離が短くなる

休暇を国内で過ごす

海外旅行の代わりに、鉄道を利用した長距離の国内旅行で休暇を過ごす

週末を地元で過ごす

週末のレジャーを近場にとどめることで、レジャー目的で列車・バス・マイカーを利用する距離が、自転車による移動の平均距離程度まで短くなる

7脱炭素型ライフスタイル選択肢の解説

食
食事を菜食（ベジタリアン）に肉・魚を食べず、代わりに乳製品・卵・豆類・穀物・野菜などを食べる生活をする

食事を完全菜食（ヴィーガン）に

肉・魚・乳製品・卵を食べず、代わりに豆類・穀物・野菜などを食べる生活をする

バランスの取れた食事に食事全体を、食事バランスガイドで推奨される健康的な食生活のバランスに整える

菓子・アルコール・ジュースを減らす

菓子・スナック類・アルコール・清涼飲料水の消費量を、食事バランスガイドで推奨される健康的な食生活の水準まで減らす

食事の肉類を代替肉に肉を食べず、代わりに大豆ミートなど豆類やその加工品を食べる生活をする

食事の肉類を魚に肉を食べず、代わりに魚を食べる生活をする

食事の肉類を鶏肉のみに牛肉・豚肉などを食べず、代わりに鶏肉を食べる生活をする

食品ロスをゼロに家庭での食品ロス、レストランでの食べ残しをなくし、その分だけ食料の購入量を減らす

旬の野菜や果物を食べる

旬の野菜や果物を食べて、農業用ハウスで栽培されるものを食べない生活をする

地元で採れた野菜や果物を食べる

地元で採れた野菜や果物だけを食べる生活をする

消費財・レジャー
レジャーをアウトドアや地域でエネルギー消費の多い娯楽施設（映画館、遊園地など）などの代わりに、使われていないモノやスペースを活用した地域でのレクレーション（スポーツ・野外・文化活動など）で休日を過ごす

旅行サービスをエコにエネルギー消費の多い宿泊施設などの代わりに、使われていないモノやスペースを活用した地域でのアウトドアやキャンプなどで休暇を過ごす

アルコールとたばこを控える

アルコールとタバコを控え、喫煙が要因となる医療サービスが必要なくなる

衣類を長く着る

服を長く着たり、古着を活用したりすることで、1年間あたりの衣類の新規購入量を約4分の1にまで削減する

娯楽用品を長く使う

エンターテインメント・スポーツ・ガーデニングなど娯楽に関する製品を厳選して購入し、長く大切に使うことで、1年間あたりの新規購入量を約4分の1にまで削減する

小型家電を長く使う

小型家電を厳選して購入し、長く大切に使うことで、1年間あたりの新規購入量を約4分の1にまで削減する

装飾品を長く使う

バッグ・ジュエリーを厳選して購入し、長く大切に使うことで、1年間あたりの消費量を約4分の1にまで削減する

家具を長く使う

家具・カーペット類を壊れるまで長く大切に使うことで、1年あたりの新規購入量を約5分の1にまで削減する

消耗品を節約する

化粧品・衛生用品・台所用品・文房具を節約し、1年間あたりの新規購入量を約半分にまで削減する

電子書籍の利用印刷された本や雑誌を利用せず、代わりに電子書籍を利用する

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