シバヤギ NUT 系統の出生時体重に影響する要因の統計的解析
吉村文孝・山崎絹世・安藤洋名古屋大学全学技術センター 生物・生体技術支援室 動植物育成管理技術グループ

名古屋大学大学院生命農学研究科附属フィールド科学教育研究センター・東郷フィールドで実験用動物として管理しているシバヤギ( Capra hircus ) NUT 系統産子の周産期死亡率低減 ( = 出生時体重の増加 ) を目的として管理記録の統計的解析を行い、周産期死亡率を高める要因の比較と評価を行いより好適な妊娠したヤギの管理方針を検討した。その結果、産子の周産期死亡事故率を下げるためには、①妊娠期間 5 ヶ月の間、母ヤギを一度も減体重させてはならず、②妊娠期間を通じて毎月均等に増体させ、③分娩時には交配時の 1.4～1.6 倍まで増体重させると良いという以上 3 点の結論に至った。
Key Words : シバヤギ、出生時体重、低出生時体重、周産期、オッズ、オッズ比、１．はじめに期死亡率を最も低くできるのかは不明であり、実際の飼シバヤギ ( Capra hircus ) は長崎県西海岸や五島列島で飼養されていた肉用の日本在来品種である。現在料給与量や動物の制御について現場職員の「勘」に依存する部分が大きい。

ではウシのモデル動物として教育研究に用いられている。

そこで本研究では産子の出生時体重の改善、すなわ

発表者らは教員からの業務支援依頼および動物実験

ち周産期死亡率の低減を目的とし、これまでの一般管許可に基づき、名古屋大学大学院生命農学研究科附理で蓄積したデータからシバヤギの出生時体重と周産属フィールド科学教育研究センター・東郷フィールドに期死亡率に影響する特徴量と重要度を算出し、妊娠個おいて、教育研究の支援を目的としてシバヤギ系統の体の妊娠期間の理想的な体重推移を統計的に推定す一般的な維持、管理を行っている。

る。この知見はヤギの産前管理技術をより一般化し、技オーストラリアの商業農場ヤギに関する報告

4)におい術の均一化や継承をより容易にする。て、低出生時体重が子ヤギの周産期生存率に影響を与えること、周産期の損失が一般的に損失の最大要因とな２．材料および方法ることが報告されている。発表者らはこれまでに前述の報告と同様、シバヤギにおいても出生時体重が産子の（１）周産期生存率に影響していること、周産期に産子の死

シバヤギ NUT ( Nagoya University Togo – field ) 系亡率が特に高いこと見出し管理改善に役立てている

シバヤギ NUT 系統。

統は東郷フィールド個体群、シバヤギ HAP ( Highland

名古屋大学においても妊娠個体への飼料給与量を適Animal Production ) 系統、東京大学附属農場からの追切に増やすことにより出生時体重を増加させ、産子の死加導入シバヤギを合流して作成された純粋なシバヤギ亡率を低下させることに成功している 7) 。しかし妊娠期実験用動物系統である。2013 年 4 月以降、遺伝子の導間に母体重をどのように推移させたときに子ヤギの周産入なく閉鎖集団として現在 ( 2022 年 2 月 ) まで維持さ6)れている。なお、東郷フィールド個体群、HAP 系統はともに由来を東京大学附属農場に持ち、特に HAP 系統

３．結果は名古屋大学大学院生命農学研究科附属フィールド科学教育研究センター・設楽フィールドにおいて 1993～2013 年までの 20 年間閉鎖維持されていた。

基礎的な情報として、本研究で分析した分娩 68 回の平均妊娠期間は 149.6 日 ( 標本標準偏差 4.7 ) 、平均一腹産子数は 2.25 個体 ( 1 ~ 5 個体 ) であった。

（2）データ
繁殖成績として日常管理の中で台帳に記録されてい表 1 より、妊娠期間の前半ほど増体しなかった場合の産子の周産期死亡事故発生オッズ比が高かった。

るものを集計して利用した。本研究では Robertson et al.

表 2 より、妊娠期間に一度でも減体重すると、それだを参考にヤギの周産期を分娩日から 7 日目

けで 20％以上、産子の死亡事故率が上昇していた。す以内とした。産子が周産期に 1 個体でも死亡した分娩をなわち、妊娠期間にずっと増体重した場合 ( 5 回増体 )周産期事故分娩とし、1 個体も死亡しなかった分娩を正の産子周産期死亡事故率のみ 21.4％と低く、増体重回常分娩と定義した。管理による出生時体重改善を目的と数 4 回以下では 40％以上の事故発生率となっていた。

しているため、分娩前にわからない、制御できない事項

母個体の妊娠期間の平均体重推移を周産期死亡事( 2020 )4)( 一腹産子数、性別など ) を解析から除外した。

故発生の有無で分けて図 1 に示した。正常分娩をした

体重データとしてヤギの健康管理のために毎月 1 回個体のほうが常に事故発生個体よりも高い増体重を示し測定した値を利用した。電子体重計 ( EZI - WEIGHT 5i、ていた。また、妊娠期間を通じて直線的な推移をしていTRU - TEST 社製 ) を用いて測定した。2017 年 1 月～

た。

2020 年 12 月の 68 回分の分娩記録を解析した。なお、

表 3 より、妊娠時からの増体重率が高いほど産子の死妊娠期間 ( 約 150 日 ） に 5 回測定され、母親側に分亡事故率が低かった。交配直前の体重測定値を 1 とし娩時のトラブルがなく、父親の明らかな分娩記録のみをた場合、分娩直前少なくとも 1.4～1.6 の範囲までは事故用いた。また、交配直前の体重測定値を 1 とした場合の率が低下していた。1.6 以上となった例数が 2 例と少な

分娩直前の体重測定値の比を体重増加率として分析にいため、その効果、影響を判断できなかった。

用いた。
表－1. 妊娠月齢ごとの体重減少が（3）オッズ解析
オッズとはある事象が起こる確率とその事象が起こらな周産期死亡事故発生に及ぼす影響
妊娠
月齢

体重変化

0～1ヶ月+

1326

131626421.00
0.62

1.63

1～2ヶ月+

1326121725430.920.65

1.41

への影響をオッズとして算出した。月間の体重増減±02～3ヶ月+5345241058

1.000.711.42のものについては母体、胎児ともに成長しているべき時

3～4ヶ月+83172215530.880.711.23

4～5ヶ月+
総計

122739623291850680.500.850.59

い確率の比である。
妊娠期間の毎月の母ヤギの体重データをもとに、体重変化の各種条件による産子の周産期死亡事故発生期であることから、減体重したものとして扱った。
オッズが大きな事象ほど産子の周産期死亡事故発生確率を高めることを示すように計算した。各種条件同士を比較する際にはオッズ比を用いた。

正常 事故
分娩 発生

計

事故発生
オッズ比
オッズ

理が必要である。

表－2. 妊娠期間の体重増加回数が

表 3 より、交配時からの体重増加率が 1.4 以上 1.6 未

周産期死亡事故発生に及ぼす影響
体重増加回数≦12345計事故発生031013329正常分娩041591139
総回数0725221468
事故率- 42.9% 40.0% 59.1% 21.4% 42.6%
事故発生オッズ- 0.75 0.67 1.44 0.27 0.74

満のときに最も産子の周産期死亡事故率が低かった。
本研究では母ヤギの体重が交配時比 1.6 以上になる例が 2 件と少なかったため、それ以上の増体をした場合の難産発生確率の評価はできなかったが、ヤギにおける産子の周産期死亡要因は妊娠個体の低栄養とされる 4) 。
また、ヒツジとは異なり、ヤギでは過大子による分娩事故は起きにくいとされている 2) , 5) 。2017～2020 年に起きた産子が産道に詰まった事故は 1 件のみであり発生確率の議論をすることはできないが、高頻度とは言い難い。
本研究の範囲では出生時体重の増加により過大子要因の分娩事故発生率の上昇を認められず、妊娠期間の増体重が少ない母による分娩ほど周産期死亡率が高かっ

図－1. 正常分娩した個体と産子に周産期事故の発生した個体の妊娠期間中の平均増体重率たことから、先の報告と調和的な結果であると考えられる。
したがって妊娠中の母ヤギをより増体重させる方向での管理が産子の周産期死亡事故率低減に有効である。
人間における低出生時体重児の母体要因に関する表－3. 妊娠期間の体重増加率が研究 1) , 3) によると、母親の低身長、妊娠前のやせ、妊娠産子の周産期事故発生に及ぼす影響中の体重増加不良が低出生体重のリスク因子であること
増体重率*

1.0未満

1.0以上 1.2以上 1.4以上
1.6以上
1.2未満 1.4未満 1.6未満

総計

事故発生
112114129
正常分娩114158139
総回数2262612268
事故率
50.0% 46.2% 42.3% 33.3% 50.0% 42.6%
事故発生オッズ 1.000.860.730.50
1.00 0.74* 交配直前の体重測定値を1とした時の分娩直前の体重測定値の比が指摘されている。後者 2 つの要因については本研究で得られたヤギにおける傾向と同様であることから、シバヤギを人間の低出生時体重に関する研究のモデル動物として利用できる可能性がある。身長のような外部計

４．考察

測値に関してや妊娠前の栄養状態、体重に関して本研
究では解析していないため、今後、ヤギの各種体尺測本研究の結果から、妊娠期間の初期ほど増体しなかった場合に産子死亡事故率への影響が大きいことが示唆されている ( 表 1 ) 。そのため全妊娠期間を通じての適切な栄養管理が必要であると言える。妊娠後期の個定値や非妊娠時の各種統計値も解析に含めつつ低出生体重との関係を解析したい。

５．結論

体にはいわゆる「増し飼い」と呼ばれる飼料給与量の増加を行っているが、妊娠初期個体への配慮は不足していた可能性がある。妊娠期間に 1 度でも減体重した場
合、産子の周産期死亡事故発生率は 20％上昇している産子の周産期死亡事故率を下げるためには、1、妊娠期間 5 ヶ月の間、母ヤギを一度も減体重させてはならない( 表 2 ) ことと、図 1 の結果を合わせて考えると、妊娠期2、妊娠期間を通じて毎月均等に増体させるのが良い

間初期からおおよそ均等に毎月増体させていくのが最3、分娩時には交配時の 140～160％まで増体重させ善のようである。交配済の雌個体を採食時に不利にならない群へ速やかに配置し妊娠期間全期を通して体重管ると良い ( 160%以上については今後の検討課題 )参考文献1） 邱冬梅, 坂本なほ子, 荒田尚子, 大矢幸弘. 2014.
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http://www.tech.nagoya-u.ac.jp/event/h24/kenshu.html），口頭発表 OSEI-2．