１．献体とは
献体とは献体とは、医学・歯学の大学における解剖学の教育・研究に役立たせるため、自分の遺体を無条件・無報酬で提供することをいいます。
「自分の死後、遺体を医学・歯学の教育と研究のために役立てたい」とこころざした人が、生前から献体したい大学またはこれに関連した団体に名前を登録しておき（「献体登録をするには」参照）、亡くなられた時、遺族あるいは関係者がその遺志にしたがって遺体を大学に提供することによって、はじめて献体が実行されることになります。

献体の意義～より良い医師・歯科医師の育成のために～今日ほど「医の倫理」が強調され、「良医」の育成が強く要望されている時はありません。医師・歯科医師になろうとする学生が、医学・歯学の勉強をはじめるに当たり、「解剖学実習」で、「より良い医師・歯科医師になるために、自分の身体を使って十分に勉強して下さい」という願いをこめて献体されたご遺体によって学習をすることにより、学生は、人体の解剖学の知識を習得すると同時に、献体に対する感謝の気持と、その期待に応える責任と自覚をもつという点で、大きな精神的教育を受けています。
献体の最大の意義は、みずからの遺体を提供することによって医学教育に参加し、学識・人格ともに優れた医師・歯科医師を養成するための礎となり、医療を通じて次の世代の人達のために役立とうとすることにあります。しかし、医療は医師・歯科医師によるばかりではありません。現代の医療はチーム医療と呼ばれ看護師・理学療法士・作業療法士など多くのコメディカルと呼ばれる専門職によって支えられています。最近はその人達の教育にも解剖学実習が必要だとの考えがあり、コメディカル側からも強い要望が出されております。日本の医療水準を更に高めるため、献体者のご理解を願う運動が始まっております。

献体運動のはじまり「解剖学実習」が、医学・歯学教育のなかで、もっとも大切な基礎となる課程といわれながら、この実習に必要なご遺体が不足し、解剖学教育に大きな支障を来たした時代がありました。特に、昭和30年、40年代は医学教育の危機とさえいわれておりました。当時から、医科の大学では学生２名に１体、歯科の大学では学生４名に１体のご遺体を一つの基準にしておりましたが、全国の大部分の大学がその基準を満たすことができず、極端な場合は基準の５分の１にも満たない大学もありました。
こうした医学教育の危機ともいえる状況を憂えた方がたが、少しでもお役に立つことができるならば、と献体を思い立ち、大学に申し出られたことがきっかけとなって献体運動が始まりました。しかし、献体運動はたんに教育用ご遺体の不足解消に役立つというだけではなく、前述のように、医師や歯科医師となる者に必要な心構えを教えるという点でも重要な意味をもっています。こうして、献体運動はより多くの人々に支えられ、献体の輪がしだいに拡がり、現在の発展をみるに至りました。

献体登録の現況
現在、わが国には献体篤志家団体が61団体あり、北は北海道から南は沖縄まで、献体登録者の総数は324,732名を越え、そのうちすでに献体された方は155,537名に達しています（令和5年3月31日現在）。これをみましてもわが国の医学・歯学の大学で行われた解剖学実習とその研究への貢献は大なるものがありました。
最近は登録者数も増加の一途をたどり、実習をすべて献体されたご遺体で行える大学が増えておりますが、全国的にみますと習慣の違いなどで登録者数の少ない大学もあり、一方、登録者数の多い大学では、登録を一時見合わせているところも多くなっております。
このように最近は、大学ごとの登録者数のアンバランスが目立つようになってまいりました。
昭和54年の秋に、日本学術会議は内閣総理大臣にあて、＜献体登録に関する法制化の促進について＞という勧告を行いました。法制化の実現は医学教育における献体の意義を国が公けに認めることになり、重要な意味を持ちます。この勧告をきっかけとして、国会でも献体に関する論議が始まり、昭和57年度からは献体者に対する文部大臣（現・文部科学大臣）からの感謝状贈呈が行われるようになり、また、「医学および歯学教育のための献体に関する法律」が、昭和58年５月に国会で可決、成立し、同年11月25日に施行されました。
●解剖の種類と献体
解剖には、大きく分けて次のような種類があります。
１．人体の構造をしらべるための解剖（正常解剖）
２．死後、すぐ病変をしらべるための解剖（病理解剖）
３．変死体の死因をしらべるための解剖（法医解剖または司法・行政解剖）
献体に直接関係があるのは上記１．正常解剖で、医学・歯学教育の基礎といわれております。医学教育の最初にまず履修する「解剖学実習」がこれに当たります。亡くなった直後に病院で行う病理解剖とは違い、正常解剖は、医学・歯学系大学の解剖学教室で行われます。
良い医師・歯科医師を育てるためには、全身の構造を学ぶ「解剖学」の教育を充実させることが絶対に必要なことなのです。

２．献体登録と献体の実行
どこに申込むのか献体篤志家団体（献体の会）または医科および歯科の大学へ申し込むのです。申込み先は大学病院ではありません。

あなたのお住まいの都道府県にある医科大学（大学医学部）か歯科大学（大学歯学部）、または、献体の会にお問い合わせ下さい。団体や大学によって多少手続きの形式が違います。

献体登録の申込書
献体の会または医科および歯科の大学に請求すれば申込書を送ってもらえます。電話で請求されても結構です。
この申込書に必要なことを記入し、捺印したうえ、献体の会あるいは大学へお届け下さい。（郵送可の場合もあります。詳細は各団体・大学にお問い合わせ下さい。） 肉親者の同意の印をもらうことが大変な手間となることもありましょうが、「肉親の同意」の項にありますように重要なことなので、是非とも同意を得ておいて下さい。
尚、「同意の印」は、献体の会または大学から届く申込み用紙の署名欄に捺印をして下さい。

肉親の同意
献体登録には肉親者の同意が必要！！
生前、献体登録をしておられても、死後、実際にその意志を実行できるのは、ご遺族（肉親の方がた）であって、申込み者本人ではありません。したがって、ご遺族の中に一人でも反対がありますと献体は実行されず、その遺志が生かされないことにもなりかねません。
そのため、献体登録をする時にあらかじめ肉親の方々の同意を得ておくことが大切です。
また、登録後も、できるだけ多くの身近な人達に理解しておいてもらうよう、その旨を伝えておくことが必要です。

肉親の範囲登録にあたって、同意を得ておいていただく肉親は、配偶者および、同居別居を問わず親、子、兄弟姉妹などを指します。ことに親族中で発言力の強い方の同意を得ておくことは特に必要です。
肉親の範囲については、献体の会または大学にご確認下さい。 身寄りのない方の場合も含めて、くわしいことは全て献体の会または大学にご相談下さい。

病気や障害、また、手術をした場合にも献体はできるか
解剖学実習は、専門家の指導のもとに行われますので、生前の病気や手術のあとなどがあっても、ほとんどの場合、支障はありません。ただし、一部の感染症でお亡くなりになった場合、献体をご遠慮いただくことがあります。詳細は各団体・大学で異なりますので、ご心配な方は直接ご相談下さい。

臓器提供をご希望の場合

正常解剖には眼球や腎臓などの臓器が揃ったご遺体がより望ましいのですが、アイバンク

などへの登録も同時に希望される場合は、同時登録を受ける所と受けない所がありますので、献体の会または大学にご相談下さい。
献体登録可能な年齢は各大学により違いがありますが、ご高齢の方が優先される傾向がありますので登録ご希望の大学にお問い合わせ下さい。

会員証(献体登録証)
入会申込書（献体登録申込書）を提出しますと、会員証（献体登録証）がもらえます。
その会員証には、献体先大学名と死亡時の連絡方法などが書かれていますので、大切に保存しておき、家族や身近な方々にもよく知らせておくことが必要です。旅行の時などには、不慮の事故にそなえて、会員証を身につけておくことも大切なことです。
但し、遠方に転居なさった場合には、最寄りの大学にあらためて登録をお願いする場合がありますが、その大学の事情もありますので事前にお問い合わせ下さい。

献体の実行
献体登録者（会員）が死亡された時、ご遺族あるいは身近な方は、会員証に書かれた連絡先（献体登録大学）へ、お電話下さい。その際、葬儀の日取り、その他のご遺族側のご予定、ご希望なども含めて、ご遺体の引取りの日時や手順を大学側と相談して下さい。

葬儀を済ませてからでよいか
通夜・告別式など、通常の葬儀を行うことは、献体するうえで、少しも障害とはなりません。通常、葬儀のあと、ご遺体は出棺して火葬場に向かうことになりますが、献体される場合は、火葬場でなく、大学に運ばれる点が違うだけです。また、献体の場合は、次に述べられているような理由で、ご遺骨が戻るまでに時間がかかります。それまでの間、遺髪や遺爪をおまつりになりたい方は、あらかじめ大学にご相談下さい。
大学へのご遺体移送費と火葬費は、大学で負担いたします。

遺骨返還の時期と方法
献体されたのち、ご遺骨がご遺族に返還されるまでの期間は、大学によって差がありますが、普通は１～２年、長い場合は３年以上かかることがあります。これは、次のような理由によるものです。
1. 防腐処理等の解剖準備期間として３～６ヶ月くらいが必要です。
2. 実際の解剖学実習期間として通常３～７ヶ月ぐらいを必要とします。
3. 実習は大学ごとに決められた時間割によって行われるために、その年の実習に間に合わない場合には翌年の実習まで保管されることになります。
4. その他、おあずかりしているご遺体の数の状況によって返還までの期間がかわります。

解剖学実習終了後、ご遺体は一体ごとに大学側で丁重に火葬し、ご遺骨をご遺族にお返しいたします。なお、いずれの大学でも、献体された方々のために、大学の公式行事として毎年慰霊祭が行われています。

３．献体についてのご理解とご寄付のお願い
献体の理念
医の倫理に立脚した良医の育成を目的とし、無条件・無報酬で自己の遺体を提供すること。

これによる効果
献体という篤志家の善意と願いを医学・歯学の学生に伝え「人間性」「倫理性」の高い良医を目指す「医の倫理教育」に貢献。

昨今の献体
最近、外科医の訓練（サージカルトレーニング）に献体の活用が要望されてきました。
その理由は、手術の安全性の向上、新しい手術法の開発、若い外科医のトレーニング等。
その他、日本の医療の向上。これは医師以外の医療専門職（作業療法士・理学療法士・言語聴覚療法士など）が加わったチーム医療が盛んになっており、これら専門職の技術向上に献体での勉強が望まれております。

日本篤志献体協会の公益財団化
本協会は平成２５年３月２１日付で、安倍晋三内閣総理大臣から、従来の財団法人ではなく、公益財団として認定するとの認定書を受領し、平成２５年４月１日より新しく公益財団法人として発足いたしました。
認定書に示された公益目的事業は「篤志献体に関する普及啓発、調査研究及び助成事業」です。
収益事業は致しておりません。

本年度事業
従来の事業の継続の他に、(1)サージカルトレーニングおよびコメディカル教育に献体を活用することの是非についての全国的調査 (2)篤志献体の普及啓発に関する広報物の制作、貸出の充実 (3)献体についての研究・支援賞に「篤志献体賞」の贈呈 (4)主として肉眼解剖学担当者育成を目的とした「献体協会賞」の贈呈 (5)公益目的事業遂行のための経済的基盤の強化

皆様にお願い
公益目的事業を行うためには、何としても経済的基盤の強化が必要です。
献体の恩恵を受けている医歯系大学、日本医師会、日本歯科医師会、日本医学会、日本歯科医学会、外科系２３学会、コメディカル系の大学・専門学校・学会・協会などにご理解とご寄付などの支援をお願い致します。
一般社会の方々にもご寄付をお願い致します。

終りに当財団は、良医の育成・医療の向上のために公益事業を行って参ります。
なお、当財団は所得税法（施行令第２１７条）及び法人税法（施行令第７７条）の特定公益増進法人に該当します。
従って当財団への寄付金には税法上の優遇措置が適用されます。どうぞよろしくお願い申し上げます。
※ ご寄付を頂いた場合には、税法上の優遇措置が受けられる領収書をお送りいたします。
尚、申込用紙の郵送をご希望の方はご連絡ください。
＜連絡先＞
公益財団法人日本篤志献体協会〒160-0023
東京都新宿区西新宿3－3－23
ファミール西新宿4階404号
TEL：03－3345－8498
FAX：03－3349－1244
E-mail：info@kentai.or.jp

お問い合わせ公益財団法人 日本篤志献体協会
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