投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日 ： 2024年5月14日

マルチアセット・ストラテジーファンド《愛称：なごみの杜》

追加型投信／内外／資産複合■本書は､金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第13条の規定に基づく目論見書です。
■ファンドに関する投資信託説明書(請求目論見書)は､委託会社のホームページで閲覧､ダウンロードすることができます。請求目論見書にはファンドの約款の全文が記載されております。販売会社にご請求いただければ､当該販売会社
を通じて交付いたします。なお､販売会社に請求目論見書をご請求された場合には､その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
商品分類
単位型･追加型
追加型

属性区分

投資対象資産
投資対象地域（収益の源泉）内外

資産複合

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

その他資産（注）

年2回

グローバル
（日本を含む）

ファミリー
ファンド

あり

（注）投資信託証券（資産複合（株式、債券およびデリバティブ）資産配分変更型）※属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔https://www.toushin.or.jp/〕をご参照ください。

●この目論見書により行う「マルチアセット・ストラテ
ジーファンド」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2024年5月13日に関東財務局長に提出しており、2024年5月14日にその届出の効力が生じております。
●ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う
場合には、投資信託及び 投資 法 人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき、事前に受益者の意向を確認いたします。
●ファンドの信託財産は、信託法に基づき受託会社
において分別管理されています。

委託会社

株式会社GCIアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

金 融 商 品 取 引 業 者： 関東財務局長（金商）第436号
設
立年
月日： 2000年４月13日
資本
金： 1億円
運用する投資信託財産の： 1,926億30百万円
合 計 純 資 産 総 額（2024年2月末現在）

照会先
受託会社

電 話 番 号 03（6665）6952（営業日の９:00～17:00）
ホームページ https://www.gci.jp

三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

ファンドの目的・特色ファンドの目的
中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。

ファンドの特色1

マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
•現物投資に加えて先物取引を行い、投資環境に応じて現金等を含む各資産の実質的な配分比率を機動的に変更します。
•株式への投資にあたっては、日本、米国、ドイツの株式市場を代表する株価指数への連動を目指す上場投資信託証券および指数先物に投資します。
•国債への投資にあたっては、日本、米国、ドイツ、フランスの国債および債券先物に投資します。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

マザーファンドの運用については、株式会社和 キャピタルの投資助言を

2 受けます。

投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行うことで、
安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

マザーファンドの投資プロセス
【日次】
デイリー
レビュー

【週次】
ウィークリー戦略

ファンダメンタルズ・リスク分析
経
済
構
造

金
融
構
造

政
治
構
造

景
気
循
環

金
利
循
環

財
政
政
策

金
融
政
策

需給・
リスク
分析

そ
の
他

■債券投資戦略■株式投資戦略

ファンダメンタルズ

ファンダメンタルズ

価値評価

需給

価値評価

日
本

フ
ラ
ン
ス

日
本

米
国

ド
イ
ツ

需給

米
国

ド
イ
ツ

■ファンダメンタルズ・リスク分析■需給・リスク分析■リスクマネジメント-2WAY

株式会社
和キャピタル

ポートフォリオ投資戦略
【月次】
投資戦略
会議・
リスク管理
委員会

ポートフォリオ・マネジメント

リスクテイクとリスクマネジメントの統合■パフォーマンス評価■リスクモニタリング

投資助言
投資判断・ポートフォリオ構築※上記プロセスは、2024年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

1

株式会社
GCIアセット・
マネジメント実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスク

3 の低減を図ることを基本とします。

原則、毎年２月および８月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を4 行い、以下の収益分配方針に基づき、分配を行います。

•分配対象額の範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。
•分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。ただし、分配を行わないこともあります。
•収益分配にあてず信託財産内に留保した利益については、
特に制限を設けず、運用の基本方針に則した運用を行い
ます。

1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

決 算

8月

9月

10月

11月

12月

決 算

※上記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

ファンドの仕組み
当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。
「ファミリーファンド方式」とは、投資者の皆さまからお預かりした資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドの受益証券に投資をして、実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

＜ベビーファンド＞

投
資
者
︵
受
益
者
︶

申込金

分配金・
償還金等

マルチアセット・
ストラテジーファンド(愛称：なごみの杜)

実質的な投資対象＜マザーファンド＞

投資損益＊

ＧＮマルチアセット・
ストラテジーマザーファンド

投資

損益＊

日本を含む
先進国の株式・債券など＊損益はすべて投資者である受益者に帰属します。

＜主な投資制限＞① 株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の25％以内とします。
② 個別株式への投資は行いません。
③ 投資信託証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の25％以内とします。
④ 外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
⑤ デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。

資金動向や市況動向などによっては、上記のような運用ができない場合があります。
2

投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。な
お、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者などの財務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為 替 変 動リス
ク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンド
および投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影
響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。

信 用 リ ス ク

投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。

デリバティブ取引のリスク

当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。
実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリス
クを伴います。

流 動 性 リス ク

時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

3

投資リスクその他の留意点●ファミリーファンド方式に関する留意事項
当ファンドは、「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、
マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
●流動性リスクに関する留意事項
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
●収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場
合も同様です。
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

リスクの管理体制
リスク管理については、一義的には、運用部門であるインベストメント・グループにおいて日々の運用状況の分
析およびモニタリングを行い、運用リスクの適切性を検証・評価し運用管理会議およびリスク管理会議に報告されます。更に、コンプライアンス&リスク・グループにおいて、投資制限の遵守状況やコンプライアンスの適切性等を確認した上で、事務運営の適切性を含む各リスクの発生の有無・状況の把握、対応方針の検討・決定および進捗状況の管理などを行い、リスク管理会議へ報告される体制となっています。そして、運用管理会議およびリスク管理会議において報告される事項に関して、重要な事項はさらに運用政策会議に報告される体制となっています。
委託会社では、リスク管理規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。リスク管理会議において、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、適切に監督します。

4

参考情報
＜ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移＞＜ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞（円）
11,00080%（2019年3月〜2024年2月）
80%

10,50060%

60%

10,000

40%

40%

9,500

20%

20%

9,000

0%

0%

−20%

−20%

−40%
2024/2−40%

左軸：分配金再投資基準価額
右軸：年間騰落率

2019/32020/22021/22022/22023/2（2019年3月〜2024年2月）

62.2%

平均値
最大値
最小値

65.6%

42.8%

4.3%

9.8%

16.8%

−1.5%
−9.5% −10.6% −13.6%

9.3%

5.5%

14.8%
3.9%

−0.7%
−5.6% −7.1%

18.9%
6.1%

−6.6%

−20.4%

当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※当ファンドについては2019年6月～ 2024年2月の4年9ヵ月間、他の代表的な資産クラスについては2019年3月～ 2024年2月の5年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示し、当ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。他の代表的な資産クラス
すべてが当ファンドの投資対象とは限りません。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率を記載していますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※当ファンドの年間騰落率は、設定後のデータのみで算出しています。従って、当ファンドの年間騰落率と他の代表的な資産クラスの年間騰落率を同じ図に表示すると、誤認につながる懸念があるため、別の図に表示しています。

※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率を記載していますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※当ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額を記載していますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。

＜代表的な各資産クラスの指数＞
日 本 株：Morningstar 日本株式指数
先進国株：Morningstar 先進国株式指数（除く日本）
新興国株：Morningstar 新興国株式指数
日本国債：Morningstar 日本国債指数
先進国債：Morningstar グローバル国債指数（除く日本）
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数※全て税引前の利子・配当込みの指数値を使用しています。海外資産の指数については、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数値を使用しています。
≪各指数の概要≫
日 本 株：Morningstar 日本株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本に上場する株式で構成されています。
先進国株：Morningstar 先進国株式（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、日本を除く世界の先進国に上場する株式で構成されています。
新興国株：Morningstar 新興国株式指数は、Morningstar, Inc.が発表している株価指数で、世界の新興国に上場する株式で構成されています。
日本国債：Morningstar 日本国債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本の国債で構成されています｡
先進国債：Morningstar グローバル国債（除く日本）指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、日本を除く主要先進国の政府や政府系機関により発行された債券で構成されています。
新興国債：Morningstar 新興国ソブリン債指数は、Morningstar, Inc.が発表している債券指数で、エマージング諸国の政府や政府系機関により発行された米ドル建て債券で構成されています。
＜重要事項＞
当ファンドは、Morningstar, Inc.、又はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社を含むMorningstar, Inc.が支配する会社（これらの法人全てを総称して「Morningstarグループ」と言います）が組成、推薦、販売または宣伝するものではありません。Morningstarグループは、投資信託への 一 般的な投 資の当否、特に当ファンドに投 資することの当否、または当ファンドが 投 資 対 象とする市場の 一 般的な騰 落率と連 動するMorningstarのインデックス（以下「Morningstarインデックス」と言います）の能力について、当ファンドの受益者又は公衆に対し、明示又は黙示を問わず、いかなる表明保証も行いません。当ファンドとの関連においては、委託会社とMorningstarグループとの唯一の関係は、Morningstarのサービスマーク及びサービス名並びに特定のMorningstarインデックスの使用の許諾であり、Morningstarインデックスは、Morningstarグ
ループが委託会社又は当ファンドとは無関係に判断、構成、算定しています。Morningstarグループは、Morningstarインデックスの判断、構成又は算定を行うにあたり、委託会社又は当ファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、当ファンドの基準価額及び設定金額あるいは当ファンドの設定あるいは販売の時期の決定、または当ファンドの解約時の基準価額算出式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、当ファンドの運営管理、マーケティング又は売買取引に関連していかなる義務も責任も負いません。
Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータの正確性及び／又は完全性を保証せず、また、Morningstarグ
ループは、その誤謬、脱漏、中断についていかなる責任も負いません。Morningstarグループは、委託会社、当ファンドの受益者又はユーザー、またはその他の人又は法人が、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータを使用して得る結果について、明示又は黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Morningstarグループは、Morningstarインデックス又はそれに含まれるデータについて明示又は黙示の保証を行わず、また商品性あるいは特定目的又は使用への適合性に関する一切の保証を明確に否認します。
上記のいずれも制限することなく、いかなる場合であれ、Morningstarグループは、特別損害、懲罰的損害、間接損害または結果損害（逸失利益を含む）について、
例えこれらの損害の可能性を告知されていたとしても責任を負いません。

5

運用実績

設 定 日 ： 2018年6月20日
作成基準日 ： 2024年2月29日

基準価額・純資産の推移（円）
11,50011,000

分配の推移

（百万円）
（2018年6月20日（設定日）〜2024年2月29日）
30,000
基準価額（円）：左目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛
25,000
純資産総額（百万円）：右目盛

決算期

分配金
（円）

2022年2月

0

2022年8月

0

2023年2月

0

2023年8月

0

10,50020,00010,00015,0009,500

10,0002024年2月

0

9,000

5,000

設定来累計

115

8,500
設定日

2019年6月

2020年6月

2021年6月

2022年6月※分配金は1万口当たり、税引前です。

0

2023年6月※基準価額は1万口当たり、
信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。

基準価額

9,214円

純資産総額

110.0億円

主要な資産の状況
資産配分
資産の種類
マザーファンド
現金等
合計

ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの先物組入上位5銘柄
比率
銘柄名
種類
地域
99.3%
1 長期国債先物 3月限
債券先物
日本
0.7%
2 DAX先物 3月限
株価指数先物
ドイツ
100.0%
3 NASDAQ100先物 3月限
株価指数先物
米国
4 E-mini S&P500 先物 3月限
株価指数先物
米国※比率はファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
5 日経225先物 3月限
株価指数先物日本※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。

ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンドの現物組入上位10銘柄
銘柄名種類
1 ドイツ国債
国債
2 米国国債
国債
3 米国国債
国債
4 米国国債
国債
5 ―
6 ―
7 ―
8 ―
9 ―
10 ―

地域
ドイツ
米国
米国
米国

利率
（％）
償還日
2.6
2033/8/15
4.5 2033/11/15
5 2025/10/31
3.875
2033/8/15

組入比率−37.5%
−5.9%
4.9%
2.5%
2.2%

組入比率
37.9%
23.9%
16.6%
6.7%

※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

年間収益率の推移（暦年ベース）
10%
5%

1.78％

0%

−0.63%−2.12％

−5%

4.33%

1.08％

−10%
−15%

−1.39%−9.46%

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

※2018年は設定日から年末までの収益率です。
また、2024年は年初から作成基準日までの収益率です。
※当ファンドの年間収益率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しております。
※当ファンドには、
ベンチマークはありません。

記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
最新の運用の内容等は、表紙に記載されている委託会社のホームページでご確認いただけます。
6手続・手数料等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。
原則として、午後３時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

申 込 締 切 時 間

購入の申込 期 間※2024年11月5日以降は、原則として午後3時30分までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込
み分とします。なお、販売会社により異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

2024年5月14日から2024年11月13日まで※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。

購 入・ 換 金 の申込 受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入・換 金 申 込
受 付 の 中 止
お よ び 取 消 し
信

繰

託

上

決
収

期

償

算
益

分

間

※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた
購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。
2018年6月20日（設定日）から2028年2月10日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

1兆円

公原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL : https://www.gci.jp

告運 用 報 告 書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「少額投資非課税制度（NISA）」の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※上記は、2024年2月末現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があり
ます。

税

関

係

7

ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただ
きます。

購入時手数料は、
商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払いいただくものです。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.7425％（税抜 年率0.675％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
＜信託報酬率およびその配分＞

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）支払先の配分

純資産総額

信託報酬率
＜合計＞

100億円以下部分

年率0.7425%（税抜 年率0.675％）

年率0.4895％
年率0.22%
年率0.033%（税抜 年率0.445%）（税抜 年率0.20%）（税抜 年率0.03%）

100億円超部分

年率0.6875%（税抜 年率0.625％）

年率0.4345%
年率0.22%
年率0.033%（税抜 年率0.395%）（税抜 年率0.20%）（税抜 年率0.03%）

役務の内容

委託会社

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報
酬率

委 託した資 金の
運 用、基 準 価 額の 算 出、開 示 資料の作成などの
対価

販売会社

購入後の情報提供、運 用 報 告 書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続き
などの対価

受託会社

信託財産の管理、委 託 会 社 からの指図の実行などの対価※投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。

その他の費用・ 手 数 料

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
•監査法人に支払われるファンドの監査費用•有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料•外貨建資産の保管等に要する費用•ファンドに関する租税•その他信託事務の処理にかかる諸費用
等※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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税

金

税金は下記の表に記載の時期に適用されます。
下記の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法などにより異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（ 解 約 ）時
および償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分配※上記は2024年2月末現在のものです。税法が改正された場合などには、税率などが変更される場合があります。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家などにご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率
直近の運用報告書作成対象期間におけるファンドの総経費率は以下の通りです。
総経費率
（①＋②）

①運用管理費用②その他費用

0.77％

0.74％

0.03％

※対象期間：2023年8月11日～ 2024年2月13日※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した値（年率）です。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。費用の詳細につきましては、対象期間の「運用報告書（全体版）」をご覧ください。

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ＭＥＭＯ

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