名古屋高等教育研究 第 22 号 （2022）

大学教職員の留学プログラム開発への一考察−センスメイキングの視点から−
星
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旨＞

本稿は、大学教職員の留学プログラム開発への動機とその開発過程に関する研究知見の補完を目的とする。具体的には、大学生と留学先国との間に立って留学プログラムを開発する大学教職員の動機を研究対象にした場合、どのような分析枠組みが有用であるか模索する。その中で、センスメイキングの視点に着目し、その可能性を検討する。
まず、日本の大学の国際化と日本人大学生の留学の現状を概観し、近年大学が留学プログラム開発に関与していることを指摘する。次に、先行研究として、大学生個人の留学動機研究、留学支援政策研
究、そして、大学教職員の国際教育活動に関する動機研究をまとめる。さらに、これら先行研究から大学生、留学先国、そして大学教職員の 3 者が留学のアクターとして関わる際は、二者間の分析枠組みであるプッシュ・プル要因論は機能しにくいことを指摘する。その上でセンスメイキングの視点を活用した分析枠組みの可能性を検討する。

1．はじめに2010 年頃から、大学の国際化やグローバル人材育成の重要性が議論され始めている。これらを向上する目的として、文部科学省が主導となり大学を対象に競争的補助金事業を実施している（太田 2018a）。その結果、補助金事業の選定大学は、自らが設定した目標達成のために外国人留学生受入れ、日本人大学生の海外派遣、そして英語開講科目・プログラム開設などの国際教育交流を積極的に展開している。このような事業が一因となって、名古屋大学国際機構国際教育交流センター・准教授

231日本人大学生の留学は、形態と目的が徐々に変容し、個人が主体となる学
位取得型留学（長期間）から、文部科学省や大学がプログラムとして提供
する単位取得型留学（短期間）へと変化している（Shimmi and Ota 2018）。
また、文部科学省の補助金事業の支援対象は大学であるため、大学が留学プログラム等の国際教育交流活動の開発を組織的に取り組んでいる。このような動向の中で、留学の動機や態度に関する研究は、これまで留学生個
人に焦点を当てるミクロレベル分析が中心に蓄積され、主にプッシュ・プ
ル要因論を用いて分析されている（Altbach 2004、Mazzarol and Soutar
2002）。その一方で、日本の大学が積極的に留学プログラム開発に関与する現状がありながらも、大学教職員が留学プログラム開発者として、なぜ、そしてどのようにして留学プログラムを開発しているのかは、あまり研究がされていない。つまり、大学生個人を対象とした留学の動機研究は多く存在するものの、大学教職員に焦点を当てて、大学経営・組織として留学プログラムを構築する動機に着目した研究は限られている。
本稿は、大学経営・組織論の視点も念頭におきつつ、大学教職員の留学プログラム開発への動機とプログラム開発過程に関する研究知見の補完を目的とする。具体的には、留学生と留学先国との間に立って留学プログラ
ムを開発する大学教職員の動機を研究対象にした場合、どのような分析枠組みが活用できるのか模索する。その中で、センスメイキング（Weick 1979、
1995）の視点に着目し、その有用性を検討する。

2．日本の大学の国際化と日本人大学生の留学実態
文部科学省によると、日本の大学は複数の課題に直面している（文部科学省 2019）。第一に、少子化が進みつつも大学数が減少しないことが一因となって、大学進学率が増加している。そして、従来の大学生の需要とは異なる需要が今日の大学入学者には発生し、それが多様化することで、教育方法、学習内容、そして、大学生の卒業時における習得スキルや態度が変化している。第二に、知識基盤社会やグローバル社会への対応、そして、国連の持続可能な開発目標への対応など、国際的な動向を把握しつつ、これらに沿った教育・研究が求められている。第三に、経済界や実社会で求められる人材需要の高まりに合致する学習・教育内容を提供する必要も出ている。
このような変化や需要に対応しながら、日本の大学の国際化に関する教育政策は時代とともに変化してきた。1980 年代以降（外国人留学生受入れ

232

大学教職員の留学プログラム開発への一考察

10 万人計画）から 2020 年まで（留学生 30 万人計画）の大学の国際化に関連する文献を精読すると（Horie 2002、Ninomiya et al. 2009、Ota 2018、
太田 2018a、Umakoshi 1997、Yonezawa 2011）、政策方針は以下のような特徴がある。
y

外国人留学生の受入れから、研究力の発展・強化、日本人学生の海外派遣、国際交流の活発化へと政策焦点の変化

y

諸外国への国際開発協力・支援から日本の競争力強化への目的変更

y

将来重要になる特定の国・地域を政策の優先的対象に選定

このような変化の中で、日本人の留学は高校や大学で特に重要視され始めている。教育として留学体験が重要視される理由の一つは、異文化生活や国際的な学業活動は、留学生の人生にプラスの影響を与えるからである。
異なる言語や教育システム、そして生活様式に適応する経験は、留学生の世界に対する比較意識を高めると同時に、自己発見を育み、個人の価値観や態度を向上させ、留学生のキャリアに影響する（新見 2018）。つまり、日本人の留学が重要視されるようになったのは、留学経験を有する日本人がその経験を活かして日本の国力向上を牽引してくれるだろうという期待があり、それが近年の政策には反映されている。一方、留学の目的と形態
は時代とともに変化している。特に、日本では、2000 年代以降、留学生個
人の主体性に基づく長期の学位取得を目的とした留学から、政府や大学が支援する短期の単位取得を目的とした留学へと変化している（Shimmi andOta 2018）。
この変化の一因となっているのは 2010 年代から複数実施されている日
本人大学生の留学を促進させる教育政策であろう。例えば、留学奨学金制
度の拡充（例：日本学生支援機構海外留学支援制度やトビタテ留学 JAPAN代表プログラム）、大学の世界展開力強化事業（2011 年度〜）、グローバル
人材育成推進事業（2012〜16 年年度）、スーパーグローバル大学創成支援事業（2014 年〜24 年）等である。
これらの政策に支援され、動機づけられ、そして留学資金を得たことで、日本人大学生の海外留学（主に短期・単位取得型）は、2010 年の 42,320 人
から 2019 年には 107,346 人へと急増している（日本学生支援機構 2021）。
また、日本人大学生の東南アジアへの留学増加は顕著であり、2010 年の1,879 人から 2017 年の 19,044 人へと約 10 倍に増加している（星野 2020）。

233

この東南アジアへの留学では、参加大学生の 9 割近くが 1 カ月未満の期間であり、日本の大学が単位取得目的の短期留学プログラムを開発・実施していることを強く裏付けている。一方、個人での留学（長期・学位取得目
的）は、2004 年の 82,945 人をピークにして、それ以降は減少し、2010 年
から 2017 年の間では、58,060 人からは 58,720 人と微増である（文部科学省 2021）。つまり、大学の留学プログラムにおいて教職員の役割と責任が近年大きくなっていることを意味している。

3．留学動機の先行研究：ミクロとマクロ分析
大学生個人の留学動機の研究はこれまで豊富に蓄積されている。一方で、日本の大学教職員の留学プログラム開発への動機研究は、注目されておらず研究事例が少ない。この理由の一つは、日本において大学教職員が主体的に留学プログラム開発・実施に取り組み始めたのは、上述の文部科学省の競争的補助金事業や奨学金制度が施行され始めた 2010 年以降で、動向として比較的新しいからである。また、大学教職員は実際には海外渡航しないため、留学の動機研究ではなく、大学経営・組織研究として位置づけることも可能性であり、研究分野の棲み分けがしにくいことも理由になる。
これまで大学生個人の留学動機の研究は、プッシュ・プル要因論を多用する傾向がある。これは、大学生と留学先国との間に存在する変数を動機や要因として捉え、自国から大学生を押し出す変数をプッシュ要因、そして留学先国から大学生を引き寄せる変数をプル要因として分析することでわかりやすい。しかし、大学生と留学先国との間に大学教職員がプログラム開発者として介在する場合、この分析枠組みは機能しにくのではないであろうか？例えば、大学生が留学を検討する際、所属大学が留学プログラ
ムを複数用意していることはプッシュ要因として働く。つまり、大学生の留学選択（留学先・期間・学習内容）が既に大学によって規定されている。
そして、大学生はその中から留学を選択せざるを得ない状況がある。これは、留学の動機研究が大学生と留学先だけの二者間だけでは完結せず、大学教職員も含めることで、留学の動機研究がよりダイナミックになり得る
可能性を示唆している。それにもかかわらず、大学生にとってはプッシュ要因にあたるプログラム提供する大学側（大学教職員）の留学プログラム
開発の動機研究が蓄積されていないのは、留学研究に携わる研究者が現状を正確に捉えきれていないことと、研究視点が大学生と留学先国の２者間

234

大学教職員の留学プログラム開発への一考察

のみの限定的な枠組みとらわれているためである。
このような背景から、まず本節では、プッシュ・プル要因論における大学生個人の留学動機、及び政策的要因をまとめる。そして、留学プログラ
ム等の国際教育交流活動に従事する大学教職員の動機に関わる先行研究をまとめ、大学教職員の動機を研究対象とした分析枠組みが確立していないことを指摘し、分析枠組みとして活用できる可能性があるセンスメイキングの視点を検討する。
3.1

大学生個人の留学動機に関するプッシュ・プル要因：ミクロ分析

大学生個人の留学動機について、Altbach（2004）や Mazzarol and Soutar（2002）はプッシュ・プル要因論を用いて分析しており、多くの研究者が引用している。特にこれら研究は、発展途上国出身の学位取得目的の学生が先進国に留学する動機を分析している。この分析枠組みでは、英語の使
用、教育・研究の質、経済的援助、生活費、卒業後の現地での就職、移住の可能性、家族・親戚のネットワークなどが留学動機として挙げられている（Chen 2007、Chen and Zimitat 2006、Mazzarol and Soutar 2002）。一方、直接的なプッシュ・プル要因に関する留学動機の研究ではないが、エラスムスプログラム（1 学期または 1 学年の留学）を活用してヨーロッパ域内で留学する大学生の場合、自国からの距離、言語（英語、ドイツ語、
フランス語など）、学問分野や教育システムの類似性が留学の要因として挙げられている。（González et al. 2011）。
プッシュ・プル要因論を用いた同様の分析は、近年、留学生の受入れ国として台頭しているメキシコ（Cantwe et al. 2009）、トルコ（Kondakci 2011）、
中国（Jiani 2017）にも応用されている。これら研究では、留学動機は大学生の出身国や地域によって異なることが確認されている。例えば、留学先国に隣接する国・地域出身の大学生は、（学位取得を目的とした）長期留学する傾向が強い。動機としては、教育・研究の質、施設環境、利便性、政治的安定性、奨学金の有無などが挙げられる。一方、北米やヨーロッパからの大学生の多くは、発展途上国への短期留学（サマースクール、１学期
間、１学年間）としてみている。彼らの動機は、現地語・文化学習、キャ
リア形成、故郷から離れること、英語学習（ヨーロッパ学生の場合）、そして安価であることが挙げられる。これらの研究によると、大学生個人の留学の動機は、渡航先国、また、大学生がどの国から渡航するのかによって、動機が異なることが明らかになっている。

235

3.2

留学支援政策の研究：マクロ分析

プッシュ・プル要因論では、大学生の自国と留学先国の留学支援政策等
が直接・間接的な要因になることがある。例えば、Lane-Toomey（2014）は米国で中東地域の政治的・社会的重要性が高まることで、米国大学は同地域に関連した学習や教育を取り入れ、親近感を高めようとしたと指摘する。加えて、米国連邦政府が、中東地域学習、アラビア語学習、そして、中東地域への国家安全保障目的の留学などに対する留学支援政策を実施したことで、米国大学は中東地域への留学プログラムの開発・実施に積極的になり、結果、同地域への留学者数が増加したと報告している。また、太田（2018b）によれば、米国の留学支援政策である 100,000 Strong Initiativesと Generation Study Abroad は米国大学生の中国や中南米への留学者数を増加させ、これまで留学参加が困難だった学生層への留学機会を拡大させたと報告している。同様に、太田（2018b）はオーストラリアの留学支援政策である New Colombo Plan は、オーストラリア大学生のインド・太平洋
地域への留学機会を拡大させていると指摘する。
日本の事例では、2012 年に文部科学省が競争的補助金事業として実施した「グローバル人材育成推進事業」に 42 大学が採択された。5 年間の事業期間中に、採択大学から 58,500 人の日本人学生が留学プログラムに参加した（太田 2018a）。また、日本学生支援機構の「海外留学支援制度」は、日本の大学に在籍する日本人大学生に向けた奨学金制度であり、大学生の留学機会を拡充している。野水・新田（2014）によると、この奨学金制度を活用した学生の渡航先は、北米や欧州が大きな割合を占めるが、東アジア
や東南アジアへの留学も増加しているという。このように、多くの留学支
援政策は、大学への補助金や大学生への奨学金という形で、留学のプッシ
ュ要因として働き、留学者数の増加や留学先・留学生の多様化に貢献している。

4．大学教職員の動機研究とセンスメイキングの視点：メゾ分析
4.1

大学における国際教育活動に関する教職員の動機

大学の国際戦略のもと、国際教育交流活動（留学プログラム開発など）に携わる大学教員の動機や役割を分析した研究がある（Criswell 2014）。しかし、大学教員の動機や役割、教員を雇用する大学の特性、そして、職員との違いも踏まえて、分析した研究は少ない。例えば、Tuner and Robson

236

大学教職員の留学プログラム開発への一考察（2007）は、英国の高等教育の国際化戦略について、同じ大学所属の教職員 33 名にインタビューをしている。その結果、国際教育交流活動に対する認識は、大学教員と職員で異なることが示された。職員は、留学生数の増加を重視する傾向があり、大学の経営や運営面を意識している。一方、教員は、留学生が急増することで、大学が営利目的になり、教育・研究成果が低下することを懸念している。この結果は、職員は経営・運営面、教員
は教育・研究面と、担当業務によって国際教育交流活動への動機が異なる可能性を指摘している。また、Friesen（2013）は、カナダの大学教員 5 名へのインタビューを通じて、「他国での経験」と「大学教育の質的向上」が、
国際教育交流活動に従事する大学教員の動機であることを明らかにしている。また、Beatty（2013）は、米国大学のテニュアを持つ教員が国際教育交流活動に参加する傾向にあり、教員の個人的興味がこれに参加するかど
うかに影響すると指摘する。一方、Nyangau（2018）は、米国の大学教員
は、国際教育交流活動に関与することに熱心ではないと指摘する。なぜなら、そのような活動は、昇進やテニュアポジションを獲得する評価と強く結びつかないためだという。しかし、若くてテニュアを持たない教員でも、学生の学習向上のため、そして世界動向を学生に理解してもらいたいために、積極的に関与することもある（Nyangau 2018）。このように、諸外国の研究では、国際教育交流活動に従事する大学教職員の動機や傾向などが分析されている。しかし、これらの動機が実際の留学プログラム開発にどのように繋がるのか、そのプロセスに踏み入って研究者はまだ分析していない。
4.2

大学教職員のセンスメイキング

上述の先行研究の通り、大学教職員の国際教育交流活動に関わる動機を特定する研究は大学生の留学動機研究に比べて少ないが存在する。しかし、なぜ・どのように留学プログラムを開発するのかは明らかになっていない。
これを明らかにするには、単に動機を特定するだけでは不十分である。むしろ、大学教職員が、留学プログラム開発に影響する要因をどのように受けとり、意味づけ・解釈しているのかを明らかにしなければならない。残念ながら、この視点から留学プログラム開発者としての大学教職員の動機を分析している研究は見つからなかった。
一方、大学の国際教育交流の研究ではないが、米国の小中学校の校長やクラス担任教師が教育改革にどのように反応し、改革の意図を解釈し、そ237

れを教育現場でどのように応用するかを分析した研究が存在する（Coburn
2001、2005、2006）。Coburn は、Weick（1979、1995）が考案したセンスメ
イキングの視点を用いて分析している。
Weick（1979、1995）が構築してきたセンスメイキングの視点は、多くの研究者が分析枠組みとして活用しつつも、これまで改良が重ねられている。
センスメイキングは人々が日常生活の中で問題や出来事をどのように理解しようとしているかを説明するのに役立つ。具体的には、個人が経験してきた社会的文脈で獲得した知識、経験、信念、価値観などを用いて、曖昧さや不確実性を含む問題や出来事の意味を構築するプロセスとされている（Maitlis and Christianson 2014）。例えば、個人がある状況に遭遇したとき、何が起こったのかを理解しようと自身の頭の中で整理しつつ、人との交流を通じて解釈する。そして、その解釈を反映した行動をとり、自分に合った環境を構築していこうとする。つまり、センスメイキングは認知的・社会的なプロセスでもある。また、センスメイキングは、個人や組織がどのようにして、そしてなぜ特定の結果にたどり着くのかを理解するためにも使われる。例えば、研究者は、事故、企業組織、教育現場を分析する際に、センスメイキングの視点を活用している（Weick 1995）。言い換えれば、センスメイキングは人々が直面する状況にどのように反応し、解釈し、それによってどんな社会的行動を引き起こすかに焦点を当てている。この視点は人々の行動が環境や組織を構築するという社会構築主義にも繋がる。
Coburn（2001、2006）によると、教育改革や教育実践の変化への順応が求められる教育現場において、学校教師はこれまでの経験、実際の教育環境、
そして同僚とのコミュニケーションを統合することで、改革や変化を理解しようとする。さらに、教育改革に対する校長の対応についての研究では、
Coburn（2005）は、校長は地元の教育委員会が説明した改革意図を、学校教師には全て伝えなかったと述べている。代わりに、教師が実際の教育現場 で使える情 報だけを意図 的に共有し ていたとい う。このこと から、
Coburn の研究では、教育改革や教育法の変更などに対して校長や教師がどのように反応し、解釈し、行動するかを分析したことがわかる。Coburnの研究視点は、本稿の関心である大学教職員がどのような要因に反応し、解釈し、行動した結果、留学プログラムが開発されたのかという視点にも
共通する。

238

大学教職員の留学プログラム開発への一考察

5．センスメイキングの視点を用いた分析枠組みの可能性
センスメイキングにはいくつかのアプローチがある。いずれも Weick の言葉で言う「creation」、「interpretation」、「enactment」という 3 つのプロセスが伴う。
「 creation」とは、人が直面する出来事の変化（ecological change）に気づき、それらを認識として括ることである。
「interpretation」とは、最初に気付いたことや括りに基づき、その出来事を解釈・説明したりしようとすることを意味する。そして、最後の「enactment」は、 行動を通して実現しようとすることと定義される。Weick ら（2005: 414）は、この概念をさらに改良し、図 1 のようなプロセスを提示している。

継続的更新

曖昧・不確実な状況（Ecological Change）

括られたもの（creation）についての回顧

行動し環境構築を実現すること（Enactment）

アイデンティティ・
もっともらしさ選択

保持（Selection）（Retention）

選択と保持に対するフィードバック

出所：Weick ら（2005）から筆者が意訳、及び追記して作成

図1

センスメイキングのプロセス

センスメイキングは、ある出来事の意味が曖昧または不確実である状況（ecological change）が引き金となっていることがわかる。このような状
況では、人々は何が正しい行動なのかわからない。そのため、自身の認知能力や 社会的交流を 通じて、何が 起きているの かを理解し ようとする（selection と retention）。このプロセスは「interpretation」の一部になる。
そして、どのような行動をとるべきかを決断した後、その人にとって好ましい環境構築に向けて行動する（enactment）。このプロセスを繰り返すことで、人はその出来事の意味を理解する。
日本の大学、及びその教職員がなぜ・どのようにして留学プログラムを開239

発するのかを説明するためには、動機を特定するだけではなく、動機がどのように大学教職員の行動に影響を与えているのか、その過程も注目する必要がある。この過程を説明するには、センセメイキングの視点は役に立つ可能性はあるのではないだろうか？
大学教職員は 、2 節で触 れた大学を取り巻く環境の変化（ecologicalchange）を認識し、それらを自身の大学や職場環境に当てはめ、気になる事象を括りながら（creation）、それぞれの社会的文脈の中で得た知識、経験、信念、価値観に基づいて（interpretation［選択、保持］）、留学プログ
ラムを開発するに至る（enactment）。このプロセスを図 2 として表した。
実際に大学教職員をこのプロセスに当てはめた場合、大学の特徴や大学教職員の具体的な職務内容によって、動機への意味づけやプロセスは異なることは想定できる。

大学・教職員を取り巻く環境の変化（Ecological Change）‖
留学プログラム開発に影響を与えうる要因・動機

大学教職員

留学プログラム開発、および実施の実現（Enactment）

各個人が通過してきた社会的文献で得てきた知見、経験、信念、価格等を踏まえて、取捨選択して括り（creation）、意味付け・解釈（ Interpretation [selection, retention]）

出所：筆者作成

図2

センスメイキングの視点による留学プログラム開発の分析枠組み

6．今後の課題
本稿では、日本人大学生の留学実態を踏まえて、大学生個人の留学動機
だけではなく、大学教職員の留学プログラム開発への動機研究を蓄積する
重要性を述べた。そして、Weick のセンスメイキングの視点が、「なぜ・どのようにして大学教職員は留学プログラムを開発するのか」を分析する枠組みとして活用できる可能性を指摘した。今後は、様々な大学の教職員に240

大学教職員の留学プログラム開発への一考察

留学プログラム開発の動機を直接インタビューし、彼らの動機をまとめていく計画を立てている。そして、動機に対してどのような意味づけがされて、留学プログラムが開発、そして実施されているのか、センスメイキングの視点を試行的に活用しながら、適宜分析方法を修正していく。具体的には、質的調査方法として、半構造化インタビューを計画している。そして、性質が異なる複数大学と立場が異なる教職員に対して、事例研究として実施していくことになるであろう。
現在は仮説でしかないが、この分析は大学教職員の内面的心情に焦点を当てた認知的分析になるであろう。また、大学が留学プログラム開発する
際の留学先との人間関係やこれまでの歴史的経緯、そして、プログラム内
容を検討するのに必要な各大学や教職員が持つリソース等を考慮した社会的分析になると思われる。言いかえれば、プログラム開発に携わる教職員
個人と社会との有機的な関わり合いによって、留学プログラムが構築され、その方向性が決定していくことを描き出す社会構築主義的視点からの研究になるであろう。その意味では、留学研究だけではなく、留学プログラム
を主題とした大学経営論や組織論の中でも新しい視点となる可能性がある。

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付記
本研究は JSPS 科研費 19K14258 の助成を受けたものです。

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