課題番号：17 公−1
研究課題名：摂食障害治療ガイドラインの臨床実証及び治療ネットワークの確立研究
主任研究者：石川俊男
分担研究者：切池信夫，吉内一浩，西園マーハ文，鈴木（堀田）眞理、松崎淳人，瀧井正人，野添新一，庄司知隆、小牧元研究協力者：鈴木健二，中井義勝
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研究目的

本研究の目的は、摂食障害の治療のありかたを治療法の確立のみならず治療ネットワークの形成、その質の向上と人的資源の開発、専門施設のモデル企画研究を行うことにある。
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研究方法
まずは、臨床的にもっとも重要であると考えられている治療ネットワーク研究は日本摂食障害学会（中井義勝理事長）の全面的な協力の下に展開している。ネットワークは全国レベルと地域レベル、地域レベルでは生活現場と医療連携について詳細なアプローチがスタートしている。全国レベルでは、専門病院約 250 施設に対してネットワーク形成に必要な診療能力を明らかにするべく調査研究が行われ62.2％の回収率であった。また、救命対応が必要な際の重要な役割を果たす救命救急センターへの調査も行われた。地域医療ネットワークとしては摂食障害の病態ごとに関わる診療科間の連携について特に、京都地区のネットワークのあり方が検討された。教育̶医療連携として全国の病弱型養護学校（85 施設中 84 施設）を対象に、学校の持つ特別支援センター機能を介した医療̶教育連携の可能性について検討された。思春期青年期へのアプローチとして学生相談室において軽症者への簡便な治療マニュアルの実践が行われた、小児に関しては、早期発見調査票の作成が試みられた。治療者育成計画については治療者育成マニュアルの作成が試みられた。摂食障害治療専門施設のモデルについては欧米の専門施設を参考にわが国における千問施設のモデルが検討された。多施設共同研究は、神経性食欲不振症への行動制限療法の有効性の検討を行うプロトコールの作成が検討された。他にも摂食障害の病態解明へ向けた脳内ペプチドの研究や、fＭＲＩを用いて摂食障害患者の認知の柔軟性に及ぼす影響を見る研究が行われた。
3 研究結果及び考察
ネットワーク研究では、全国の専門病院約 250
施設に対する調査では、地域ごとの専門施設数やその診療限界が明らかにされ、身体状況や行動化などの精神状態の重症度によって治療施設の選別が必要なことやアクセス時間によるネットワークの作成など多岐にわたるネットワークの考え方の重要性が示された。また、身体合併症や自殺企図に基づく救命救急処置の重要性から全国の救命救急センター２０２施設へのアンケートが行われた。回収率は５２％で半数以上の施設が ED 診療経験を持っており、疾病特有の病態への対応に苦慮したり、専門施設がないために治療後のケアが不十分であることが明らかとなった（石川）。また、救命救急センターへの啓蒙の意味も込めて「摂食障害救急患者治療マニュアル」を作成し各センターに配布した。地域医療ネッ
トワークとしては摂食障害の病態ごとに関わる診療科間の重要性がしめされたが具体的なネットワークの形成には各診療科間の詳細なコミュニケーションの必要性が検討された（切池）。さらに、地域医療ネットワークとして京都地区のネットワークのあり方が紹介されモデル地区になる可能性が示された（中井）。また、教育̶医療連携として全国の病弱型養護学校（85 施設中 84 施設）を対象に、学校の持つ特別支援センター機能を介した医療̶教育連携の可能性について調査が行われ、摂食障害患者の受け入れの可能性が示唆される成績を発表した。（松崎）。なお、この研究は日本心療内科学会において河野賞を受賞した。思春期青年期へのプローチとして学生相談室などで、指導ガイドつきワークブックや自己運動量測定記録によって症状の軽減が得られる可能性について検討が行われ、プライマリアプローチとして有用であることが示唆された（西園）。
小児に関しては、開発された早期発見調査票（小牧）を実際に女子中高校生５４７名に調査を行い約７％で ED の可能性が示唆され、その予測因子５項目を抽出した。治療者育成計画では精神科、心療内科両科の専門医による治療者育成マニュアルの作成の準備が行われているが、精神科用の DVD が作られた（鈴木）。そのほか、治療者育成講習会が九州地区で開催された（野添）。なお、治療者育成プログラムは日本摂食障害学会とも協力して行われている。
摂食障害治療専門施設設については欧米の施設を参考にしながら３階建て、３０床からなる診療、臨床研究、教育ができる専門施設の設計図が作成された（堀田）。予算規模が約１0 億円とのことで画期的なモデルである。多施設共同研究は何度も討論を重ね、繰り返し見当されてきたが、ようやく「神経性食欲不振症の短期間入院治療プログラム（体重２ｋｇ増加が目標）」が作成され共同研究がスタートする（瀧井、石川）。摂食障害の病態解明へ向けた脳内ペプチドの研究では AN で摂食調節物質である血中 AGRP が特異的に上昇していることがわかりレプチンとの比較など病態との関連で研究が進められ今後臨床的な指標としての可能性が示唆された（吉内）。fＭＲＩを用いた脳画像解析によって摂食障害患者の認知の柔軟性に及ぼす影響を見る研究では、WCST を用いて患者の解析を行っており、神経性食欲不振症患者で、認知柔軟性が低下しており、脳活動の低下と密接に連動していることが示唆された（庄司）。
4 研究発表切池信夫 ：「摂食障害の治療ネットワークの構築について」精
神経誌 Vol.109(12)1123-1128,2007 年 12 月
鈴木健二 ：「摂食障害治療における集団精神療法」最新精神医学 11 巻 243−248，2006
吉内一浩：
Eating Attitudes and Body Dissatisfaction in
Adolescents: a Cross-Cultural Study. Psychiatry
and Clinical Neurosciences
62:1 2 0 0 8 年 2 月
Correlation between mood status and plasma
acylated ghrelin levels in anorexic and bulimic
patients. Psy cho so m a tic M e d icine 69:A
2007 年 3 月
Pla sma a go uti- re la te d p ro te in le v e ls in
w o m e n w it h a no re xia ne r vo sa .
Psy cho ne r uro e nd o crino lo gy 31:9
2006 年 10 月
野添新一 ：「神経性食欲不振症の治療抵抗性に影響を及ぼす生物学的要因と脳機能」志学館大学大学院心理臨床学研究科紀要,第 1 号 45-54 2007 年 12 月
「鹿児島県の高校生、大学生における摂食障害の現在の動向」志学館大学大学院心理臨床学研究科紀要,
第 1 号 55-64 2007 年 12 月
「戦後の日本における社会文化的変容と摂食障害」
志学館大学人間関係学部研究紀要,第 27 巻 1 号 116,64-70,2006 年 1 月「摂食障害の若年化問題とその背景」志学館大学心理相談センター紀要,創刊号 33-39,2006 年
中井義勝 ：「摂食障害の病型と経過」日本心療内科学会誌,№11(4)260-263,2007 年 11 月

「症状評価法」モダンフィジシャン,27(6)785-788,
2007 年 6 月「社会文化結合症候群としての摂食障害」心身医学46(7)631-637,2006 年 7 月
鈴木（堀田）眞理 ：「摂食障害」栄養教諭 Vol.666-69 2007 年冬号「摂食障害 その診方と治療 内科入院治療」モダンフィジシャン Vol.27 801-805 2007 年「思春期の摂食障害」小児内科 Vol.39 1335-1339
小牧 元 ：「診断の仕方 特集・摂食障害 その診方と治療」
モダンフィジシャン 27：779-784 2007 年「摂食障害の罹患感受性における食欲・体重調節物質の役割̶グレリン遺伝子多型の解析̶」心身医学
47(4)265-272 2007 年「摂食障害の内科的治療：診断と分類」ﾒﾃﾞｲｶﾙ･ｻｲｴﾝｽ･ﾀﾞｲｼﾞｪｽﾄ Vol.33No.11 2007 年
石川俊男 ：「新しい診断と治療の ABC47 摂食障害− 摂食障
害プライマリケアのための診断治療ガイドラインの試み−」最新医学社 207-213 2007.5「摂食障害 その診かたと治療」−診断−臨床検査
モダンフィジシャン第 27 巻 6 号 789~792 2007.6「摂食障害のガイドラインをめぐって」日本医事新報 No.4365 60~64 2007.12.
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知的所有権の出願・取得状況
特になし

自己評価
わが国では摂食障害（ED）の治療方法についてEBM はほとんどなく、それぞれの専門施設が独自の方法で治療を行ってきており、基本的な治療法が確立しているとはいえない。治療ネットワークについても、本疾患の特異性（病識の乏しさ、治療抵抗性など）や採算性の低さゆえに積極的なネットワークの形成は非常に遅れているが、本研究班の取り組みにより新たな方向性が示されたと思う。また、疾患の特異性や受胎年齢の女性に好発、難治な疾患にもかかわらずわが国には摂食障害専門治療施設はないので今回のわれわれによる専門施設モデルは非常に重要な視点を提供する。多施設共同研究は予想通り困難を極めているが、治療法の確立や EBM を目指した体制を確立し結果を得るには、ネットワークの確立を含め４，５年かけたフォローが必要であり、そのような考え方で班研究が引き継がれることを望みます。