第 23 回日本オフィス学会大会 23rd JOS National Convention
日本オフィス学会研究部会発表 A Report of the Study Group for JOS National Convention

NeoCon2022 にみるオフィス家具の提案に関する報告
オフィス家具研究部会
A Report on Proposal of Office Furniture Shown at NeoCon 2022
Office Furniture Research Group魚返 浩司（株式会社オリバー）、岸本 章弘（ワークスケープ・ラボ）、木村 稔（株式会社ナイキ）
清水 俊也（株式会社イトーキ）、溝口 寛二（プラス株式会社）
Koji OGAERI, Akihiro KISHIMOTO, Minoru KIMURA, Shun-ya SHIMIZU, Tomotsugu MIZOGUCHI
1.

米国最大のインテリア見本市 NeoConられるほど、マーチャンダイズマートの常設展示一択からのNeoCon は 1969 年より毎年 6 月に開催されている、インテ変化が見られ、この流れは当面続くと思われる。

リアデザイン業界最大の展示会のひとつ。家具、壁紙、カーかつて倉庫街であったフルトン・マーケット地区（図 2）にテンなどの布地、フローリング素材やカーペットそして照明は、イノベーター企業やレストランが集い、近年活気を集め器具、ドアの把手などの金属器具に至るまで、インテリアにており、Google など大手企業のオフィスもこのエリアに存在関わる最新の製品や画期的なアイデアが提案されるため、関する。

係者同士の交流や学びの場としても価値のある場となっている。
NeoCon は“Neo Convergence”を縮めた造語であり、今年で 54 回目を迎える由緒ある見本市である。
シカゴ 川に 沿っ て建 つマーチャンダイズマート（図1）で 3 日間行なわれ、今年も 3.5 万人が訪れた。本稿

図2

では、過去の報告を振り返フルトン・マーケットりながら最新の「ハイブリッドワーク」へと向かう変化と動向について考察する。
表1

図1

マーチャンダイズマート

出展社数と来場者数推移
2019 年

2021 年2022 年

出展社数

700 社

500 社

400 社

来場者数

7 万人

5 万人3.5 万人

図 3 Herman Miller 外観

図 4 Knoll 外観

2．背景
近年のオフィス家具のトレンドは、集中系／協働系／交流

表 1 のようにコロナによる展示会離れと同時に、いくつかの系の 3 タイプのセッティングからなる「ラウンジワーク空間」

主要メーカー（2019 年 Konll、2022 年 Herman Miller、を構成する家具デザインの拡大とみることができた。1), 2)

Kvadra などテキスタイルメーカー（図 3，4））がマーチャン

そうした潮流に加えて、今般のオフィストレンドに影響をダイズマートを出て、フルトン・マーケットに独自のショー与える要因としては、コロナ禍と共に急速に拡大したリモールームを構える動きが加速しており、来場者数もかなり減っトワークの行方が新たに加わり、その重要性を増している。ている。展示会の在り方そのものが問われているとの話も語

米国ワーカーで在宅勤務ができる人のうち、新型コロナ終1息後、将来的に選択できれば、常にまたはほとんどの時間で在宅勤務を希望している割合は 60％、2020 年 10 月の調査結果（54％）から 6 ポイント増加。現在、常にまたはほとんどの時間で在宅勤務を実施している人のうち、パンデミック後も現在の勤務形態を継続したいとの回答は 78％とされる。3)ファミリー企業

こうした働く人々のリモートワークの継続意向が示される
一方で、組織リーダーたちのオフィス回帰志向の発言も見られる。2022 年 3 月発表の Microsoft による世界 31 カ国 3 万1000 人を対象とした調査では、比較的柔軟に働けると思われるインフォメーション・ワーカー（企業内情報にアクセスし図 6 ファミリー企業の例て仕事をする人）の立場にあるリーダー層でも、50％がフルタイムのオフィスワークを社員に求める予定と回答している。

3.2 集中系セッティングの構成

他方で、52％の社員はハイブリッドまたはリモートワークを続けたいと答えている。4)

どのようにしてオフィス回帰を促すかが課題の一つとなっこうした傾向は、各組織の文化や制度、各企業の業種や職種ており、個人空間においては、オープンな空間でありながら、による条件、各社の人事戦略など、多様な要因の影響を考慮

よりプライバシーを高め、自身の居場所感を向上させる傾向

すると一概に判断できないとしても、今後とも相当な割合でがみられる。プライバシーとコミュニケーションの濃度を自ハイブリッドワークが定着することは間違いないだろう。

身でコントロール出来るよう、可変性を備えたラインナップとなっている。
（図 7）

また、今般のハイブリッドワークの拡大に伴って、出社率の低下がオフィス空間の ABW 化を促す状況も見られるが、このことは先に指摘した「ラウンジワーク空間」のトレンドとも結果的には一致している。
そこで、以下では今年度の各社の提案を、ラウンジワーク空間（集中系／協働系／交流系）にハイブリッドワークを掛け合わせた視点から俯瞰してみたい。
3．オフィストレンドからみた各社の提案
3.1 リビング空間志向

交流系セッティングへのアプローチ

2013 年に Herman Miller 社が提唱した Living Office。この大きな潮流は変わることなく定着している。
（図 5）

図7

個の空間用の家具

3.3 協働系セッティングの構成
チームにはフィジカルなコミュニケーションを最適なカタチで取れるよう、よりフレキシブルな場所の提供が必要との意見が主流でキャスター付きの製品が多く見られた。（図 8）図5

Living Office

また、ビッグメーカーである Steelcase、Haworth、HermanMiller、HNI Group の各社はホーム系の企業をファミリーに加え、リビング空間構築のリソースを拡充している。（図 6）
図82

チーム空間用の家具

ハイブリッド化への対応として、オンラインコミュニケーシ「パーゴラ」形式のセッティング（図 12）は、空間に視覚ョンへのスムーズで素早いアクセスを促すもの（図 9）や、的な境界を与え、チームの空間と個人の空間認識をより高め

Steelcase Flex 型の使いたい時に自由にアレンジして使えるるプロダクトである。一般的な方形に加えて円形や異形のパ家具シリーズが各社から出揃う（図 10）など、協働系セッテーゴラも登場し、その充実ぶりがうかがえる。

ィングにも新たなトレンドが発信されている。

図 12 円形のパーゴラ

図9

ハイブリッド対応のビデオミーティング

また、個人作業空間のライティングにおいて、充電式の意匠照明をデスク上にセットするコーディネートが増えた。（図13）ラウンジワーク空間としてのリビング的な雰囲気を保ちながら、個人環境を柔軟にカスタマイズできるアイテムである。

図 10

Flex タイプは各社版が出そろった

3.4 集中系と協働系のバランス
ABW 型のラウンジワーク空間においては、個人環境とチーム環境が混在することになるので、それらの関係の作り方に配慮したアプローチも見られた。目線や音を適度にコントロールするための工夫である。

図 13「屋根があって扉が無い」形式のブース（図 11）は、空間の使用用途を無意識下に促し、使用効果を高めるだろう。

充電式照明器具の組合せ

3.5 木質系素材の使われ方の変化
2013 年～2019 年の視察時には、天板や扉、箱物家具の表面など、面積の大きな面に木を使う例が見られ、バイオフィリック・デザインへの関心の高まりもあり、徐々に強まる傾向も鑑みえた。
2022 年もその傾向が姿を消したわけではないが、パーゴラやパーティションの仕切り板、テーブル脚など縦使いの部材に活用されるケースが増え、木の使い方が面からポイント使いに変化した傾向が見られる。（図 14）
また、ナチュラルな木らしい色使いから、黒～ウォールナッ

図 11

ト色のダークトーンへの変調も見られる。
（図 15）

屋根があって扉がない

3ハイブリッド化の影響は、オフィス家具の運用ニーズの変化にも見られる。デスクのフリーアドレス化に伴って普及の進むパーソナルロッカーだが、出社率の変動（増減）、ホテリン
グや位置把握システムの進化と普及、モバイルデバイスの普及により、一人 1 枠の運用を必要としない場合が出始めたのだろう。
空枠を可視化するシステムを実装したロッカーを複数社が展示しており、パーソナルロッカー自体もフリーアドレス化する波が来る予兆が感じられた。
（図 17）

図 14

木材のポイント使い

図 20 リサイクルペットボトルを原料としたチェア
図 15

ダークトーン
図 17 空枠が分かるパーソナルロッカー

3.6 給電対応とオフィス運用の変化
近年、モバイルデバイスの普及により、給電対応は天板面に4．最後に限らず、ソファの台輪など働く環境の至る所に設置することパンデミックを経て、働き方そのものと、ワーカーの働く意が求められている。

識が劇的に変化した中、2019 年以来 3 年ぶりの視察となる

これまでは、AC および USB Type-A が主流であったが、2022 年の NeoCon では、これからのオフィスの在り方を示

Type-C がかなり普及してきた様子がみられた。
（図 16）

す展示が期待されるところではあったが、ハイブリッドワー

ただし、モバイルデバイスのバッテリーの進化、ハイブリッ

クという新たなキーワードを携えながらも、まだその答えをド化に伴うオフィスへの出勤日数減、滞在時間の変化（8 時間模索している最中であることが窺い知れた。

未満増）などを理由に、以前ほど常時給電を必要としない時

集中系、協働系、交流系のセッティングは、深い集中、フレ代となりつつあり、今後は家具側の対応も変化が起こること

キシブルな協働、アジャイルな交流へ進化し、ラウンジワーが予見される。

クセッティングによってもたらされるオフィスでしか出来ない体験をワーカーに提供している。オフィス回帰を促すには、オフィス資源への公平で素早いアクセスが、既に定着した在宅勤務者とオフィス勤務者の双方に求められ、テクノロジーやデバイスの進化と共に、オフィスの形態はこれからも変化し続けていくことが予想される。
長期的な利用を想定したオフィスでは、その変化に対応できるフレキシビリティを機能として有することが、オフィス構築の中心的な要素となるであろう。
これからも時流による変化が起こり続ける中、オフィス家具
図 16

給電対応研究部会としても時流にアジャストした最適なオフィス家具

4

の在り方の提案をしつつ、ラウンジワーク定義の更新についても考えていきたい。
参考文献
1）溝口寛二,「NeoCon にみるオフィス家具の提案に関する報告」日本オフィス学会第 16 回大会予稿集, 2017 年 9 月
2）那波伸晃, 溝口寛二,「NeoCon2019 にみるオフィス家具の提案に関する報告」日本オフィス学会第 18 回大会予稿集, 2019 年 9 月
3）COVID-19 Pandemic Continues To Reshape Work in America,
Pew Research Center, February 16, 2022
https://www.pewresearch.org/social-trends/2022/02/16/covid19-pandemic-continues-to-reshape-work-in-america/4）2022 Work Trend Index: Annual Report, Microsoft,
March 16, 2022
https://ms-worklab.azureedge.net/files/reports/2022/
pdf/2022_Work_Trend_Index_Annual_Report.pdf

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