2023 年 4 月 26 日
各位
スパークス・アセット・マネジメント株式会社「R&I ファンド大賞 2023」受賞に関するお知らせ
スパークス・アセット・マネジメント株式会社（代表取締役社長 阿部修平）が運用する下記ファンドが、株式会社格付投資情報センター（R&I）の選定する｢R&I ファンド大賞 2023｣を受賞したことをお知らせいたします。

R&I ファンド大賞 2023
投資信託 10 年／国内株式コア 部門
賞名：優秀ファンド賞

スパークス・新・国際優良日本株ファンド（愛称：厳選投資）

R&I ファンド大賞 2023
投資信託／国内中小型株式 部門
賞名：優秀ファンド賞

スパークス・プレミアム・日本超小型株式ファンド（愛称：価値発掘）

今回の受賞を励みに、今後とも一層の商品開発力と運用力の向上を図り、お客さまにご満足いただけるサービスを提供し続けるよう努力するとともに、より多くの皆様に「日本株、そしてアジア株といえばスパークス」と認知していただけるよう努力して参ります。
なお、当該アワードにおける選考方法等については、別紙をご参照下さい。

■当資料はプレスリリースを目的として、スパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料は、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提示・配布や当資料を用いた勧誘行為は禁止いたします。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。
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「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
■ 本件に関するお問合せ先
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
ビジネス・デベロップメント本部 リテール・ビジネス・デベロップメント部
電話番号︓03-6711-9170
受付時間︓9:00～17:00（12/31～1/3・土日祝日・振替休日を除く）■当資料はプレスリリースを目的として、スパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料は、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提示・配布や当資料を用いた勧誘行為は禁止いたします。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。
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【別紙】
「Ｒ＆Ｉファンド大賞 2023」の選考方法について「投資信託部門」、「iDeCo・DC 部門」、「NISA 部門」は過去 3 年間、「投資信託 10 年部門」は過去 10 年間、「投資信託 20 年部門」は過去 20 年間を選考期間とし、シャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウンを加味したうえで選考している。表彰対象は償還予定日まで 1 年以上の期間があり、「iDeCo・DC 部門」以外では残高がカテゴリー内で上位 50％以上かつ 30 億円以上、「iDeCo・DC 部門」では残高がカテゴリー内で上位 75％以上かつ 10 億円以上であることが条件。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、「投資信託部門」、「投資信託10 年部門」および「投資信託 20 年部門」は確定拠出年金専用および SMA・ラップ口座専用以外、「iDeCo・DC部門」は iDeCo・DC（個人型および企業型確定拠出年金）向けのみ、「NISA 部門」は R&I 独自の「NISA スクリーニング」基準を満たしたものを対象にしている。評価基準日は 2023 年 3 月 31 日。
「確定給付年金部門（オルタナティブ以外）」では、2023 年 3 月末における 3 年間の定量評価（主にインフォメーション・レシオ）によるランキングで表彰している。「確定給付年金部門（オルタナティブ）」では 2023 年 3 月末時点における 3 年間の騰落率がプラスかつ同一戦略の中で上位 50％に入っているファンドを対象に、2023年 3 月末における 3 年間の定量評価（シャープ・レシオ）によるランキングに基づいて表彰している。表彰対象は『R&I
ユニバースデータサービス』に登録されている運用商品としており、基本的に R&I による分類をベースとしている。

■当資料はプレスリリースを目的として、スパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料は、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提示・配布や当資料を用いた勧誘行為は禁止いたします。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。
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投資信託の留意点

以下の記載は、金融商品取引法第 37 条により表示が義務付けられている事項です。お客様が実際にご購入される個々の投資信託に適用される費用やリスクとは内容が異なる場合がありますのでご注意下さい。ファンドにかかる費用の項目や料率等は販売会社や個々の投資信託によって異なるため、費用の料率はスパークス・アセット・マネジメント株式
会社が運用する投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高料率を表示しております。また、特定の投資信託の取得をご希望の場合には、当該投資信託の「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめ、または同時にお渡しいたしますので、必ずご覧いただき、投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断で行っていただくようお願いいたします。

投資リスク

投資信託は、主に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券などの値動きのある証券等（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等を要因として、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。
特化型のファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
ロング･ショート戦略のファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を行いますので、売建てた株式が値上がりした場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方が誤っていた場合、双方に損失が発生するために、通常の株式投資信託における損失よりも大きくなる可能性があります。
上記は投資信託に係るリスクの一部を記載したものであり、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。

■当資料はプレスリリースを目的として、スパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料は、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提示・配布や当資料を用いた勧誘行為は禁止いたします。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。
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投資信託に係る費用について
当社における公募投資信託に係る費用（料率）の上限は以下のとおりです。
●直接ご負担いただく費用
購入時手数料

上限 3.85％（税込）

換金手数料

なし

信託財産留保額

上限 0.5％●投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
信託報酬

上限 2.057％（税込）

実績報酬（※)

投資信託により、実績報酬がかかる場合があります。

※実績報酬額は基準価額の水準等により変動するため、あらかじめ上限の額等を示すことができません。
その他の費用・手数料

監査費用、目論見書や運用報告書等の作成費用など諸費用等ならびに組入有価証券（※)（ファンドを含む）の売買の際に発生する売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建て資産の保管費用等を信託財産でご負担いただきます。組入有価証
券がファンドの場合には、上記の他に受託会社報酬、保管会社報酬などの費用がかかる場合があります。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※ 投資信託により異なりますので、詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。
＜委託会社＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 346 号
加入協会

一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

以上■当資料はプレスリリースを目的として、スパークス・アセット・マネジメント株式会社（以下当社）が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料は、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提示・配布や当資料を用いた勧誘行為は禁止いたします。■当資料は目的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを禁じます。
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