確定拠出年金向け説明資料

ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）
一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／海外／不動産投信／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
1.投資方針１．基 本 方 針
Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）の動きに連動する投資成果をめざして運用を行います。
２．投 資 態 度
①主としてマザーファンドを通じて日本を除く世界各国の不動産投資信託証券に投資することにより、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）*の動きに連動する投資成果をめざして運用を行います。
＊Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックスは、S&P Globalの一部門であるＳ＆Ｐ
ダウ・ジョーンズ・インデックスＬＬＣまたはその関連会社（「ＳＰＤＪＩ」）の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。
Standard & Poor’s®およびＳ＆Ｐ®は、S&P Globalの一部門であるスタン
ダード＆プアーズ・ファイナンシャル・サービシーズＬＬＣ（「Ｓ＆Ｐ」）の登録商標で、Dow Jones®は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズＬＬＣ（「Dow Jones」）の登録商標です。本商品は、ＳＰＤＪＩ、Dow Jones、Ｓ＆Ｐ、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴイ
ンデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
②不動産投資信託証券の実質組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
③外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

4.ベンチマーク
Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）

5.信託設定日
2015/1/30

6.信託期間
無期限

7.償還条項
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合・マザーファンドのベンチマークである対象インデックスが改廃された場合・やむを得ない事情が発生した場合

8.決算日（参考）「外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド」の投資方針
１．基 本 方 針
Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
２．投 資 態 度
①主に日本を除く世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、Ｓ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
②不動産投資信託証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
③外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。ただし、金利・為替状況によってはヘッジを行う場合があります。

毎年1月11日（休業日の場合は翌営業日）

9.信託報酬
ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.297％（税抜0.27％）
内訳（税抜）
委託会社：年率0.125％
販売会社：年率0.125％
受託会社：年率0.020％

10.信託報酬以外のコスト
2.主要投資対象
外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド

3.主な投資制限
・マザーファンドへの投資割合には、制限を設けません。
・投資信託証券への実質投資割合には制限を設けません。
・株式への直接投資は行いません。
・外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
・デリバティブの利用は行いません。

その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※上場不動産投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）｣の募集につ
いては、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

Ver.1.3

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ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）
一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／海外／不動産投信／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
11.お申込単位
1円以上1円単位12.お申込価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額

13.お申込手数料ありません。

14.ご解約価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額

15.信託財産留保額ありません。

16.収益分配毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※収益分配金は自動的に全額再投資されます。

17.申込不可日
以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・オーストラリア証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他
やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。また、確定拠出年金制度上、購入・換金のお申込みができない場合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。

18.課税関係
確定拠出年金の加入者におかれましては、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。

19.損失の可能性
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

20.セーフティーネットの有無
投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。

21.持分の計算
解約価額×保有口数
注：解約価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除して下さい。

22.委託会社
アセットマネジメントOne株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）

23.受託会社
みずほ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者）

24.基準価額の主な変動要因
１．リートの価格変動リスク
リートの価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
２．為替リスク
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
３．金利リスク金利の上昇は、基準価額の下落要因となります。
一般的に金利が上昇するとリートの価格は下落します。当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
４．流動性リスク
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）｣の募集につ
いては、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

確定拠出年金向け説明資料

ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）
一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／海外／不動産投信／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
５．信用リスク
投資するリートの発行者の経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、リートの価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

＜その他の留意点＞○当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、すでに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
○当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。
○当ファンドはマザーファンドへの投資を通じてＳ＆Ｐ 先進国 ＲＥＩＴインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果をめざして運用を行いますが、当該インデックス採用全銘柄を組入れない場合があること、資金流出入から組入銘柄の売買執行までのタイミングにずれが生じること、売買時のコストや信託報酬等の費用を負担すること等により、基準価額と当該インデックスが乖離する場合があります。
○当ファンドの収益分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により、分配を行わないことがあります。
○資金動向、市況動向等によっては、投資態度にしたがった運用ができない場合があります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭ外国リートインデックスファンド＜ＤＣ年金＞（愛称：世界不動産物語）｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。