執筆者紹介

執筆者紹介（掲載順）
星野 裕志（ほしの ひろし）
慶應義塾大学法学部政治学科卒業。米国ジョージタウン大学経営大学院修士課程修了（MBA）。日本郵船(株）、神戸大学経営学部経済経営研究所助教授を経て、現在、九州大学大学院経済学研究院教授。神戸大学海事科学部、タイ国立Mae Fah Luang大学客員教授。2011-12年、2015/2017年 米国コロンビア大学訪問研究員。ビジネススクールを中心に教育・研究活動に携わる。専門分野は国際経営、国際物流。
「定期船海運業における戦略的提携－船社間の協調と競合－」（1999年日本海運経済学会賞受賞）、「海運企業のグローバル展開とマネジメント」（同学会2004 年度ベスト・ペーパー賞受賞）、「海運企業のグローバル・オペレーションを支える組織の分析」（当誌第58集、2009年）はじめ多くの論文の執筆の他、現在科研プロジェクト「パナマ運河拡張の国際貿易と物流への影響」を研究中。国土交通省、自治体などの各種委員会委員、市民活動の育成など幅広い活動に従事する。日本海運経済学会会長、多国籍企業学会理事、国際ビジネス研究学会理事、ケース・メソッド研究会主宰。
堂前 光司（どうまえ こうじ）
神戸大学海事科学部卒業。同大学院海事科学研究科海事科学専攻博士課程前期課程修了。現在、同博士課程後期課程在籍。日本学術振興会特別研究員（DC2）。研究テー
マは、我が国の拠点空港／港湾における国際競争力強化に向けた研究。主要論文は、「国際航空輸送からみたアジア主要都市の拠点性の検証－関西国際空港を活用した大阪の国際都市戦略に向けた提言－」（平成28年度（公財）関西交通経済研究センター懸賞「提案・提言」論文優秀賞受賞）、‘Business Connectivity, Air Transport and theUrban Hierarchy: A Case Study in East Asia. Journal of Transport Geography’（日本交通学会2016年学会賞（論文の部）受賞）、「海事部門における管理機能の集積とその形成要因－アジア地域を中心に－」（日本海運経済学会第17回国際交流賞受賞）等。所
属学会は、日本海運経済学会、日本交通学会、アジア交通学会、およびAir TransportResearch Society。
松本 秀暢（まつもと ひでのぶ）
京都大学大学院経済学研究科博士後期課程現代経済学専攻単位修得退学。博士（経済学）。現在、神戸大学大学院海事科学研究科准教授。専門分野は、国際交通論、交通経済学、都市経済学等。主要論文は、‘International Air Network Structures and Air
Traffic Density of World Cities. Transportation Research Part E’（日本海運経済学会第17回学会賞（論文の部）受賞）、‘Business Connectivity, Air Transport and the
Urban Hierarchy: A Case Study in East Asia. Journal of Transport Geography’（日本交通学会2016年学会賞（論文の部）受賞）、「海事部門における管理機能の集積とその形成要因－アジア地域を中心に－」（日本海運経済学会第17回国際交流賞受賞）。また、「日本拠点空港の国際競争力強化に関する研究」により、（一財）村尾育英会第33回学術奨励賞受賞。Journal of Transport Geographyの国際編集委員。所属学会は、日本交125

執筆者紹介通学会、日本海運経済学会、応用地域学会、アジア交通学会、Air Transport ResearchSociety等。
井上 篤次郎（いのうえ とくじろう）
1956年神戸商船大学航海科を卒業し、同大学の助手、次いでニューヨーク大学気象学・海洋学科助手を務める。1967年ニューヨーク大学大学院博士課程修了。博士（Ph.
D.）。神戸商船大学助教授、教授、学生部長を経て、1992年より学長。1998年より名誉教授。専門分野は、波浪予報、海洋気象学。論文‘On the Growth of the Spectrumof a Wind Generated Sea According to a Modified Mile-Phillips Mechanism and itsApplication to a Wave Forecasting’はじめニューヨーク大学での波浪予報の研究成果は「ブリタニカ百科事典」にも紹介され、日本を含め世界の波浪予報の原型となっている。元海洋気象学会会長、英国王立地理学協会フェロー。
※執筆者の称号は「神戸商船大学名誉教授」とあるが、「神戸商船大学」はその後「神戸大学海事科学部」に改組された。しかし「名誉教授」の称号は、授与された当時の大学名称とともに使用されるので、本件記載が正しい。

水成 剛（みずなり たけし）
1999年海上保安大学校卒。海上保安庁に入庁し、航海科職員として巡視船での現場業務及び本庁情報通信課での業務を経て、2013年退職。2014年より（公社）日本海難防止協会海洋汚染防止研究部主任研究員となり現在に至る。IMOでの環境関連委員会等への参加の他、油濁事故発生時に備え沿岸地形等を調査し地図化する「沿岸域環境情報マップ」の作成、港内における危険物の取扱を検討する港則法危険物検討業務に携わっている。また、砕氷船への乗船経験からの氷海・北極海関連分野、海洋・宇宙連携分野等幅広い分野に携わっている。日本海洋政策学会所属。
大貫 伸（おおぬき しん）
東京商船大学航海科卒業。1980年山下新日本汽船（株）（合併によりナビックスライン（株）を経て、現在の（株）商船三井)入社、航海士拝命。1994年日本海難防止協会出向。1998年ナビックスライン（株）退社、日本海難防止協会勤務。2009年研究統括本部部長。油等汚染事件への準備及び対応のための国家的な緊急時計画「国内の各種分野の専門家（油防除技術／国土交通省総合政策局推薦）」。日本環境災害情報センター会長。台湾行政院アドバイザーや各種委員会委員等を歴任。海洋環境保全・海難防止・沿岸域環境脆弱性指標図・極海運航実務等が専門。日本航海学会に所属。山縣記念財団評議員。
永岩 健一郎（ながいわ けんいちろう）
2003年東京商船大学大学院商船学研究科博士後期課程修了。広島商船高専助教授を経て、現在同校流通情報工学科教授。博士（工学）。専門分野は、ロジスティクス（モーダルシフト、内航海運）。最近では、労働力不足とモーダルシフトの問題、内航フィーダー船の利用拡大や離島における買い物弱者対策について関心をもつ。近年の論文とし126

執筆者紹介ては、「国際フィーダー航路の集貨力に関する基礎研究」、「西日本におけるインランドデポの配置に関する研究」、「買物弱者対策としての移動販売車の販売経路に関する基礎研究」、「内航コンテナ輸送の拡大に関する一考察」（当誌第63集、2014年、共著）などがある他、『交通と物流システム』、『内航海運』などの共著作がある。2003年日本航海学会賞、2007年物流学会賞受賞。日本物流学会、日本航海学会、日本海運経済学会、内航海運研究会所属。
大河内 美香（おおこうち みか）
1999年パリ大学法学部第3課程（DSU）卒業、2000年東京都立大学大学院博士後期課程単位取得退学。修士（法学、立教大学）、高等研究学位（国際法、パリ大学）。現在東京海洋大学学術研究院海洋生命科学系海洋政策文化学部門准教授。研究分野は、国際法・海洋法・海上安全・テロ対策・大陸棚。主要論文に「国際関心事項及び国内管轄事項としての検疫の位置―国際機関と国家の権限の整序―」（江藤淳一編『国際法学の諸相―到達点と展望―』、信山社、2015年）、感染症の制御における海港検疫と海運の位置─海上交通の安定を視座として─（当誌第64集、2015年）がある。国際法学会、日本海洋政策学会、日本航海学会に所属。
南 健悟（みなみ けんご）
静岡大学人文学部法学科卒業後、北海道大学大学院法学研究科法学政治学専攻博士前期課程及び後期課程を修了し、小樽商科大学商学部企業法学科准教授を経て、2017年日本大学法学部法律学科准教授に就任。博士（法学）。早稲田大学海法研究所招聘研究員。研究テーマは、会社法における労働者の地位の研究、船舶衝突法・海上労働法の研究。主要論文に、「企業不祥事と取締役の民事責任（一～五・完）―法令遵守体制構築義務を中心に」、「違法停泊船と航走船との衝突に関する一考察」（当誌第61集、2012年）、「改正船員法の概要と論点―船員概念及び船長に対する労働時間規制の検討を中心に」、「港湾施設の損傷と港湾利用者の法的責任に関する一試論」（当誌第63集、2014年）がある。所属学会は、日本海法学会、日本私法学会、日本航海学会、日本労働法学会。
下山 憲二（しもやま けんじ）
関西大学大学院法学研究科博士課程後期課程単位取得後退学。修士(法学）。高知短期大学（准教授）を経て、2015年海上保安大学校准教授に就任。政策研究大学院大学連携准教授も併任。専門は、国際法(海洋法)、研究テーマは海洋の科学的調査、船舶の通航権。主要論文に、「海洋環境保護を理由とする無害通航の規制―沿岸国による海洋環境保護措置の拡大を中心に－」、「排他的経済水域におけるMilitary Surveyに関する一考察―国連海洋法条約第13部における海洋の科学的調査との相違をめぐって－」、「200海里を超える大陸棚における海洋調査活動―国連海洋法条約第246条6項が提起する問題―」がある。国際法学会、防衛法学会、日本海洋政策学会に所属。

127執筆者紹介

マリレイア・フランコ・マリーニョ・イノウエ（Mariléia Franco Marinho Inoue）
E-mail: marileiainoue@gmail.com.
イノウエは日系人だった夫（故人）方の姓で、本人は日系ではない。小学生のとき、太平洋戦争の直前に日本に留学した同郷人の著作を読んで日本に関心を持った。ブラジル連邦立リオ・デ・ジャネイロ大学(UFRJ)修士（社会事業）、サン・パウロ大学博士(社会学）。現在、UFRJ 准教授（社会事業）。研究対象は社会的少数者・弱者。
「ブラジルの日本人移民：軌跡、想像、記憶」（Imigrantes Japoneses no Brasil: Trajetória,Imaginário e Memória)サン・パウロ大学 2010年（共著）など、日系移民に関する著書や論文がある。特に1910年頃に活躍した山縣勇三郎や1930年代末の水力発電所建設など、リオ・デ・ジャネイロ州の日系移民を専門領域としている。イシブラスはその延長線上にある。
米田 清（よねだ きよし）
E-mail: yoneda@fukuoka-u.ac.jp.
リオ・デ・ジャネイロで小学生だったときにイシブラス第１船の進水式を見学して同社に関心を持った。早稲田大学卒業（工業経営）、同修士（数学）。ブラジル国立宇宙科学研究所(INPE)修士（システム分析）。
（株）東芝在職中に早稲田大学博士（工学）。
1999年より福岡大学経済学部教授（オペレーションズ・リサーチ）。ベルギーのルーヴァン・カトリック大学客員研究員（サプライ・チェーン・マネジメント、１年間）。
ブラジルのカンピナス総合大学 (UNICAMP) 客員教授（生産工学、１年間）。ポーランドの学術誌(DMMS)の編集委員（意思決定）。現在、自律的な主体（人間や自動機械）の行動を逆問題として簡潔に記述する方法とソフトウェアの開発にあたっている。
（敬称略）

128