『経営学論集』第 巻第 号， ‐ 頁，
年 月
KYUSHU SANGYO UNIVERSITY, KEIEIGAKU RONSHU（BUSINESS REVIEW） Vol.

〔論，No.

， ‐ ，説〕

美容医療契約の特質
岡田希 世 子［要旨］

昨今，美容医療を受ける人が増えるに伴い，トラブルが増加している。本稿では，美容医療契約の特質である①緊急性がないこと，②医学的必要性（適応性）がないこと，③施術が患者の主観的願望を満足させるものであることから生じる問題について検討を行うものである。特に，通常医療契約は準委任契約とされるが，美容医療契約は，他の診療と異なり，患者が希望して始めて施術が行われるという特質があることから，患者が望む「結果」が契約の法的性質としてどのように反映されるのかについての議論を中心に論じる。

Ⅰ はじめに美しくありたいと願い，手軽に美しくなることを期待して，美容医療サービス を受ける人が増加している。昨今では，雑誌やインターネットで美容医療サービスに関する広告をよく目にする。実際に，美容医療を受けようとする人は，友人からの口コミ，ホームページ，インターネットの広告，フリーペーパー，折り込み広告等から情報を収集して，治療を受ける事業者を決めていると言われる 。
ところが，美容医療サービスを受けて，思った通りの結果が得られないなどの理由でトラブルになることが少なくない。PIO-NET によると，美容医療の相談件数は年々増加しており，年度では ， 件であったが，年度は ， 件と年で約件も増えている 。

この相談件数は，消費生活センターと国民生活センターに寄せられた相談件数であるので，相美容医療サービスとは，「医師による医療のうち，病気・けがの治療ではなく，専ら美容の向上を目的として行われる医療サービスをいい，二重まぶた，包茎手術，レーザー脱毛，アートメイク等がこれに該当する。
」とされる。消費者委員会「エステ・美容医療サービスに関する消費者問題についての実態調査報告」＜http://www.cao.go.jp/consumer/iinkaikouhyou/2011/houkoku/111221̲report.html＞（平成 年 月 日閲覧）参照。
同上， 頁。事業者選択時に情報収集する媒体は， 位に「友人・知人，またはその紹介」， 位に「エステサロンや美容クリニックのホームページ」， 位に「フリーペーパー・タウン誌」の順となっている。
PIO-NET とは，「消費生活相談データベース」をさす。これは，全国の消費生活センターと国民生活センターに寄せられた「消費生活相談情報」のデータが入っているデータベースである。
独立行政法人国民生活センター「美容医療サービス」<http://www.kokusen.go.jp/soudan̲topics/data/biyo.html＞（平成 年 月 日閲覧）。

岡田希世子談していない件数も含めると多数のトラブルが生じていると思われる。
このようなトラブルは，治療を受けたが思う通りの結果が生じなかったという施術に関するものと，契約内容（治療の結果および料金）に関する説明が不十分であるものに大別される。

Ⅱ 美容医療サービスの問題点．美容医療サービスの特殊性
美容医療サービスの特殊性は，美容医療が通常の医療の場合と同様に身体への侵襲を伴うにも関わらず，①緊急性がないこと，②医学的必要性（適応性）がないこと，③施術が患者の主観的願望を満足させるものであること，④ほとんどの美容医療が自由診療のため健康保険が使えず治療費が高額になることがあげられる。
ところで，そもそも美容医療サービスが医療行為に含まれるのかについては争いがあるところである 。しかし，医師法 条は「医師でなければ，医業をなしてはならない。
」と規定しているが，ここにいう「医業」とは，厚生労働省の通知によれば，「当該行為を行うに当たり，医師の医学的判断及び技術をもってするのでなければ人体に危害を及ぼし，又は危害を及ぼすおそれのある行為（医行為）を，反復継続する意思をもって行うこと」とされていることから，美容医療サービスは，医師が手術など患者の身体への侵襲行為も行うことから，「医業」に入るのは問題がないと思われる。

．診療科について
美容医療サービスを提供する病院の診療科目はいかなるものであろうか。通常，美容医療サービスでは「美容整形」という用語が一般的に用いられる。また，判例・学説においても定着している用語である。ところが，この「美容整形」は，医師が掲げることができる診療科目名ではない。美容に関する医療を提供する診療科として掲げることができるのは，「美容外科」あるいは「美容皮膚科」などである 。このほか，美容に関する診療科としては，歯科治療にお吉野孝義「美容整形」判タ 号
頁，廣瀬美佳「美容医療の医療過誤」太田幸夫編『新・裁判実務体系（第巻）』（年，青林書院） 頁など参照。
「医師法第 条，歯科医師法第 条及び保健師助産師看護師法 条の解釈について（通知）」（平成 年 月日医政発第号）。
美容外科は，（昭和 ）年の医療法の改正により標榜できるようになり，美容皮膚科は，（平成 ）年に医療法および医療法施行令が改正され，それまでの固定された診療科目の標榜方法を全面的に見直し，一定の性質を有する事項を包括的に規定する方式に改められたことにより，標榜できるようになった。すな
わち，現在，「美容外科」および「美容皮膚科」は，医療法 条の 第 項，医療法施行令 条の 第 項に基づき診療科目として掲げることができる。美容医療契約の特質ける「審美歯科」などがある。
「美容外科」は，主として美容上の観点から外科的処置を行うものであり，歴史的には，身体外表面の先天性あるいは後天性の形態や機能の異常を外科的手段によって修復することを目的とする「形成外科」から年代頃に分離・独立したものである 。これに対し，「美容皮膚科」は，比較的新しい診療科目であり，皮膚科のジャンルから特に美容に関するシミやホクロのレーザー治療やボトックス注射などの医療を中心に行うものである。
本稿では，美容医療サービスを論じるにあたり，美容外科および美容皮膚科も合わせて論じるため，「美容整形」ではなく「美容医療」という用語を用いることにする。

Ⅲ 美容医療契約．美容医療契約の締結
医療契約 はいつ成立するのだろうか。通常，契約が成立するためには，申込と承諾の意思表示の合致が必要とされる。つまり，医療契約においては，患者の申し込みと医療機関の承諾が必要となる。具体的には，患者の申込は，患者によって医療機関の受付窓口に口頭あるいは文書による依頼によってなされ，医療機関の承諾は，承諾とみなされる行為があったとき，たとえば診察券の交付や診察の開始があれば足りるとされる 。
ところで，患者が医療機関に受診依頼をした場合，医療機関は原則として医療契約の締結を拒否できない。なぜなら，医師法 条

項は「診療に従事する医師は，診療治療の求があった場合には，正当な事由がなければ，これを拒んではならない。
」と規定されており，医療機関に応召義務があるからある。もし，医療機関が正当な理由なく診療を拒否した場合には，不法行為に基づいて責任が追及される場合がある 。よって，美容医療契約の場合も，医師が治療する以上応召義務が課せられる。
ところが，美容医療には治療の緊急性も医学的必要性（適応性）もないことから，治療によってかえって身体機能の完全性を害する場合には，医療機関は患者が求める美容医療の施術を拒否したとしても，応召義務違反にならないと考えられる 。

廣瀬・前掲 ，頁。
判例においては，「医療契約」ではなく「診療契約」とされる場合が多い。
野田寛「医療契約」法時 巻 号 頁，髙嶌栄弘「医療契約の特質および構造と消費者保護」現代消費者法号 頁など。
救急病院が行った救急患者の診療拒否が応召義務に違反するとして，不法行為が認められた事例に，千葉地
判昭 年 月 日判時号頁・判タ 号頁，神戸地判平 年 月 日判時号 頁・判タ号 頁がある。

岡田希世子．美容医療契約の法的性質
医療契約の法的性質については，準委任契約説，請負契約説，無名契約説などがあるが，現在，判例および多数説は準委任契約説に立つとされる 。医療契約の法的性質を準委任契約とする場合，医療機関が負う債務は，一定の結果を達成すべき「結果債務」ではなく，善良な管理者の注意をもって当時の医療水準に従い適切な医療行為を実施すること自体を内容とする「手段債務」となる 。つまり，美容医療契約も医療契約であるので，その法的性質は準委任契約とされ，医療機関が負う債務は手段債務となる。
ところが，患者が美容医療を求めるのは，何らかの結果を期待しているからである。たとえば，鼻を高くしたいとか胸を大きくしたいといった「結果」を求めて施術を受けるのである。
このような「結果」は契約にどのように反映されるのであろうか。施術の「結果」を重視するとなると準委任契約ではなく請負契約の性質と結びつきやすいため問題となる。
かつて加藤教授は，「一般的には，治療行為という事務の処理を目的として準委任の関係だといってよいが（民条），手術のように一定の明確な事項を目的とするときには，その行為の完成を目的とする請負契約だといってもよいだろう（民条）」とし，「その場合にも通常は治癒ではなくて一定の手術そのものが完成すべき仕事の内容と見られ，手術した以上，それが失敗に終わっても，一応報酬請求権があるものとなる。そして，とくに治癒しなければ報酬を支払わないという趣旨の特約がなされたときだけが治癒という仕事の完成を目的とした請負契約がなされたものと見られる。
」 と指摘した。ここでは，医療契約は請負契約の性質があるとは述べているが，それは一定の場合に限られるとしている。
また，治療の「結果」という点を考慮し，請負が認められるのは，「美容成形，歯科治療の一部（二重瞼，隆鼻，義歯作成等）については適当する」とするものがある 。さらに，他の診療類型におけるよりも一層「結果」が重視されていると指摘して，美容医療契約は，請負契約的性格の相当強い契約と解するとするものもある。その理由として，美容医療契約については，患者は結果が約束されたものでなければ，施術を受けようとしないことをあげる 。下級
水沼宏「美容整形アカンベ事件」『医事判例百選』（年，有斐閣） 頁，菅野耕毅『医療契約法の理論増補新版』（年，信山社） 頁など。
東京地判昭 年 月 日下民集 巻 ・ 号 頁，野田・前掲 ， 頁など。
同上，西井龍生「医療契約と医療過誤訴訟」淡路剛久ほか編『現代契約法大系（第 巻）』（年，有斐閣）頁。
加藤一郎『不法行為法の研究』（年，有斐閣） 頁。
鈴木俊光「新生児死亡事件」『医事判例百選』（年，有斐閣） 頁。そのほか，清水兼男「診療過誤と医師の民事責任」民商 巻 号 頁は，診療契約はときには一種の請負に該当するものもあろうとしつつ，請負という名称を使用するとしても，本来の請負とはその性質を異にする特殊なものとならざるを得ないであろうと指摘する。また，谷口知平＝植林弘『損害賠償法概説』（年，有斐閣） 〜 頁は，手術を請負あるいは手術とその後の治療を委託する契約だとする。

美容医療契約の特質審ではあるが，京都地判昭 年 月日判時

号 頁・判タ号

頁は，腫瘤摘出のための診療契約を「その性質はその目的が明確である点よりして請負の要素の強い準委任契約とみるのを相当と」する。
このように，学説・裁判例においては，医療契約は，治療の目的が明確である場合には請負の性格を有する場合があると捉えているようである。もちろん，ここでは請負の性格を有するとは捉えても，医療機関は「結果」の完成まで負うとするものではない。そのように考えると，
美容医療契約において，患者が一定の「結果」を求めて施術を受ける場合のように治療の目的が明確な場合には，請負の性格を有する契約となると言える場合があるのではないだろうか。
このように解すると，患者の希望する「結果」に関して医師に何らかの注意義務が課されることになり，結果が内容通りに実現されないときは，債務不履行責任あるいは不法行為責任を追及できる可能性があることになる 。この点，東京地判平年月日判時

号 頁は，臀部と大腿部の脂肪吸引手術を受けた患者が，臀部の左右差を超えた凸凹・非対称が存在することは「原告の美容整形の目的は達成されておらず，後遺症が存在する」として，患者の望む「結果」が得られなかったとして，医師の注意義務違反を認めている。

Ⅳ 美容医療における医師の説明義務．患者の意思
それでは，美容医療契約においては，患者の希望する「結果」は，医師のどのような注意義務に関わるのだろうか。
美容医療を受ける患者の意思について，東京地判平 年月 日判タ号

頁は，「美容形成手術を受けようとする者は，簡単かつ短期間な手術で満足が得られるものと安易に考えがちであることや，一般の人よりも自分の身体の一部に強いコンプレックスやこだわりを抱いているからこそ，そのような美容形成手術を受けようと決心するのが通常であろう」と指摘する。
つまり，このような患者のコンプレックスや願望から生じた「主観的な意思」が，美容医療契約を締結する際の患者の原動力となる。そして，患者が施術を受けるか否かを決定する際の医師の説明が，患者が美容医療契約を締結するか否かに関わることになるのである。すなわち，医師は，患者が治療を受けるか否かについて決定するために必要な判断材料を提供し，その承諾を有効なものとするために医師に説明義務が課されるのである。
菅野・前掲 ， 頁。
同上，頁，稲垣喬「医療事故と被害者の過失」判タ号 頁参照。

岡田希世子

．説明義務の種類
医師が患者に対して説明義務を負うことは，判例・学説とも異論はみられない。医師の説明義務は，判例・学説によって様々に分類されており，その目的，内容の点から，患者の有効な承諾を得るための説明，療養方法等の指示・指導としての説明（治療行為の内容としての説明），転医勧告としての説明義務の三類型に分類する考え方がみられるほか ，承諾の有効要件としての説明義務，結果回避義務としての説明義務，報告義務の三類型に分類する考え方などがみられる 。
美容医療における医師の説明義務は，有効な承諾を得るためあるいは結果回避義務として問題になると思われる。この点，美容医療についての説明につき，神戸地判平 年 月 日（裁判所ウェブサイト）は，美容医療は，「より美しくなりたいとの個人の主観的願望を満足させるために行われるものであって，生命ないし健康の維持に必須不可欠なものではないのであるから，患者のその治療を受けるべきか否かの判断をするための情報があたえられるべき要請は一般の医療行為よりも大きく，したがって，その実施にあたっては，被告において，原告が十分な情報を得た上で，その治療を受けるか否かを決定することができるよう，事前に，同手術の内容，方法，費用についてひとおりの説明をするだけでなく，その予想される副作用や後遺症等についても十分な説明をなし，そのうえで，その手術の実施につき承諾を得る必要があったものというべきである」とし，医師の説明義務は有効な承諾を得るために必要であるとした。

．説明義務の内容
通常，医師の説明義務の内容は，①病名と病状，②治療方法・内容，③その治療に付随する危険性，④ほかに選択可能な治療がある場合はその内容と利害得失，⑤予後，などがあげられる 。これに加えて，「緊急性や医学的適応性（医学的必要性）に乏しく，違法性を阻却するに依頼者本人の主観を拠り所とする美容整形では，依頼者の自己決定に必要かつ十分な判断材料を提供し，その承諾を有効なものとするため医師に課される説明義務の内容・程度が加重されるのはむしろ当然といえる」とされる。裁判例においても，美容医療の場合は，緊急性や医学的必要性（適応性）に乏しいことから，通常の説明よりも詳しい説明を求めるものが多い。その中でも前掲東京地判平 年

月 日は，「当該美容形成手術に関する正しい情報，すなわち，金川琢雄「医療における説明と承諾の問題状況」日本医事法学会編『医事法学叢書（第 巻）』（年，日本評論社）
頁以下，半田吉信「医師の説明義務の種類と診療契約」古村節男＝野田寛編『医事法の方法と課題』（年，信山社） 頁以下など参照。
野田・前掲 。
最判平 年 月 日民集 巻 号頁参照。
廣瀬・前掲注 ， 頁。

美容医療契約の特質

手術の具体的な内容，成功の見通し，手術後患部が治癒するまでに要する時間，その間に通常生じる患部の変化，術後の管理の方法，発生が合理的に予想される危険性や副作用等について適切な情報が必要であることは多言を有しないところである」とし，医師は詳細な説明を行う義務を負うとした。さらに，東京地判平年 月 日判タ号

頁は，詳細な説明を行うために，書面を交付するだけでは説明を行ったことにはならないとする。
美容医療において，医師は詳細な説明をしなければならないことに加えて，さらなる慎重さが求められる。広島地判平年月 日判時号 頁・判タ号

頁は，医師の説明は「慎重に対処すべきであって，それは場合によっては説明と手術を日を変えて行う位の慎重さが要求されて然るべきである」とし，さらに「手術の効果についても明確・具体的には示さず，『可愛くしてあげる』等のきわめて主観的な表現で示したものであるから，説明は不十分，不正確であり，義務を尽くしたとは認めがたい」として，説明はあいまいな主観的な表現では足りないとの判断を示した。
また，説明のタイミングとしては，東京地判平 年

月日判タ号

頁は，「患者が，手術を受けるか否かという意思決定を適切に行うためには，キャンセル料が発生するよりも相当期間前に，必要とされる術前説明が尽くされていなければならないというべきあって，手術実施当日になって，実施予定の手術について適切な説明が行われたとしても，説明義務の履行としては，不十分なものと言わざると得ない」とした。
以上のように，美容医療の場合に医師に課せられる説明義務は，緊急性がなく医学的必要性（適応性）がなく，施術は患者本人の意思によってなされるという美容医療契約の特質から，通常の医師の説明義務よりも慎重な対応が求められる。その意味で，他の治療を行う場合よりも説明義務が加重されているように思われるのではないだろうか。そして，医師が負う説明義
務は，名古屋地判平成 年 月 日（裁判所ウェブサイト）が「患者において，当該手術を受けるかどうかなどの事項を自ら判断するに足りる情報を提供すべき注意義務を負う」とするよ
うに，医師が適切な説明を行わなかった場合には，条あるいは条に基づき損害賠償が認められることになる。

Ⅴ 美容医療における医師の説明義務違反による損害
通常，「説明義務違反と死亡や重篤な後遺症等の悪しき結果との間に患者の疾病に向けられた医師の医療水準に従った適切な医療行為が介在する場合には，仮にそれによって悪しき結果が生じたとしても，説明義務違反との間で直ちに相当因果関係を肯定することは困難であり，

岡田希世子単に患者の知る権利ないしそれに基づく自己決定権を侵害された精神的損害などに損害の範囲が限定される場合が通常であり，これと同旨の裁判例も少なくない」との指摘がある 。確かに，医師の説明義務違反が認められる場合，説明義務違反と悪しき結果と間に相当因果関係が認められず，説明義務違反と患者の自己決定権あるいは治療方法を選択する機会を奪われたこととの間にのみ相当因果関係を認め，精神的苦痛に対する慰謝料のみが認められるケースが少なくない 。
もちろん，医師の説明義務違反と悪しき結果との間に，「医師が注意義務を尽くして診療を行っていたならば患者がその死亡の時点においてなお生存していたであろうことを是認し得る高度の蓋然性が証明されれば，医師の右不作為と患者の死亡との間の因果関係が肯定される」
ように，医師の説明義務違反がなければ，他の治療方法を選択したであろうこと，および他の治療方法がとられていたならば患者の死亡等の悪しき結果が生じなかったことについて高度の蓋然性が認められる場合には，医師の説明義務違反と悪しき結果との間に因果関係が認められることには問題はない 。それでは，美容医療における医師の説明義務違反による損害として何が認定されているのであろうか。

（）損害を患者の自己決定権侵害あるいは治療の選択の機会を失ったとするもの。
患者の自己決定権侵害あるいは治療の選択の機会を失ったことを損害と捉え，精神的苦痛に対する慰謝料が認定されたものがある。まず，医師が適切な説明を行わなかったことが自己決定権を侵害したとして，東京地判平 年

月 日判時

号 頁・判タ号

頁は，脂肪吸引手術の翌日に死亡した患者について，医師の説明義務違反と悪しき結果との間の因果関係は認めなかったが，手術選択における自己決定権侵害の程度で慰謝料を認めた。また，治療の選択の機会を失ったとするものとして，徳島地判平 年月 日判タ号

頁は，医師の説明義務違反によって手術を受けるか否かを決定する利益を奪われたとして，精神的苦痛に対する慰謝料を認めた。

（）損害を医師が適切な説明を行っていれば，患者が当該手術を受けなかったとするもの。
医師が適切な説明を行っていれば，患者は当該手術を受けなかったことが認められるものに

中村哲「医師の説明と患者の判断・同意について」『医療訴訟の実務的課題』（年，判例タイムズ） 頁。
大阪地判平 年 月 日判タ 号頁，東京地判平 年 月 日判時
号 頁・判タ号 頁など。
最判平 年 月 日民集 巻 頁。
医師の説明義務違反と悪しき結果（死亡あるいは後遺障害）との間の相当因果関係が認められたものとして，
福岡地判小倉支部平 年 月 日判時号頁，新潟地判平 年 月 日判時号 頁などがある。

美容医療契約の特質ついては，損害として慰謝料のみならず手術費や医療費などまで算定される。名古屋地判昭年 月 日判時号頁・判タ号

頁は，両脚の多毛症の患者に対してなされた脱毛治療について，医師の説明義務が尽くされていれば，患者は治療を受けなかったことを認め，損害として治療費および慰謝料を認定した。次に，東京地判平 年
は，

月 日判タ号

頁

回にわたる豊胸手術を受けた患者に対し，回目以降の豊胸手術における医師の説明義務違反を認め，患者は適切な説明を受けていれば回目の手術を受けなかったことを認定し，医師の説明義務違反と手術費・治療費等の損害と間に相当因果関係があるとした。また，東京
地判平 年

月 日判時号 頁は，季肋部が突出した外見の改善を求めた患者が，手術後も外見が改善されなかったことにつき，診療契約の目的が外見の整容にあることを前提とし，外見が改善されない可能性があることを説明されていれば，本件手術を受けなかったとして，医師に説明義務違反を認め，損害として治療費および慰謝料等が認められた。

（）損害に患者が望む「結果」が得られなかったことまで含むもの。
医師が説明義務を尽くしていれば，当該手術を受けなかったことのみならず，患者が望む「結果」が得られなかったことまで損害に含むものがある。前掲東京地判平 年

月日は，医師が手術の効果について適切な説明を行っていれば，患者が本件手術を受けなかったこと，および患者が受けた豊胸手術は患者が期待した程度の豊胸効果が得られなかったという「結果」は，患者にとって「結果的に無価値」であったとして，医師の説明義務違反と相当因果関係にある損害として手術費・医療費・慰謝料などが認定された。また，前掲東京地判平 年

月 日は，美容整形手術によって，患者の主観的な願望を損なう結果となったことによる精神的な苦痛による慰謝料を認定した。さらに，東京地判平年月 日判時号頁は，多汗症の患者に対し，医師が説明義務を怠ったことにより，患者の意に沿わない手術を行い，腋の下に大きな瘢痕を残存させたばかりか，多汗症に対する効果もそれほどなかったとして，医師に患者に対する診療契約上の義務を履行していないとして，患者は手術費用の支払義務を負わないとした。
以上のように，患者が望む「結果」が得られなかったことについて，手術費等の治療にかかった費用および慰謝料が損害として算定されている。しかし，これを否定するものとして，名古屋地判平成 年 月 日（裁判所ウェブサイト）は，患者の主観的な不満から，これらの手術結果に診療契約上の債務不履行が客観的にあると即断することはできないとする。

岡田希世子（）まとめ
美容医療によって悪しき結果が生じた場合，その悪しき結果の多くは，患者の主観的な願望に沿わない結果が生じたということである。もちろん，前掲東京地判平 年月 日のように，脂肪吸引手術を受けた患者が翌日に死亡したという事例や，前掲東京地判平 年月 日のように神経を損傷する後遺症が残った事例もあるが，医師の説明義務違反と死亡や後遺症との間に因果関係は認定されていない。
もちろん，治療を受けたが，患者の主観的な願望に沿わなかったという「結果」が生じただ
けでは，基本的には医師は責任を負わない。ところが，医師が適切な説明を行っていれば施術を受けなかったことが認められれば，手術費等の医療費まで損害として算定されている。これに加えて，医師が適切に説明を行わなかったために，患者の希望する「結果」が得られなかったことに対して，手術を受けたにも関わらず手術費用等の医療費および慰謝料が認定されているものがある点が興味深い。ここが，美容医療における医師の説明義務違反の特質の一つといえるであろう。

Ⅵ 結びにかえて
美容医療契約の特殊性は，今までみてきたように，①緊急性がないこと，②医学的必要性（適応性）がないこと，③治療が患者の主観的願望を満足させるものであることから様々な問題が生じている。
その中でも一番の特質は，患者の意思，すなわち患者が望む「結果」が得られたか否かという点が考慮されることである。通常，医療契約は準委任契約であるため，医師に患者の意に沿わない結果が生じたとしても，医師はその責任まで負うものではない。ところが，患者は美容医療を求めるとき，一定の「結果」という明確な目的を有していることから，美容医療契約は準委任契約ではあるが，請負契約の側面も有する契約となるのではないだろうか。しかし，美容医療契約に請負契約の側面を認めることは，医師に一定の「結果」に対する注意義務を認めることになる。裁判例においては，その多くが医師の説明義務として，施術によって生じる「結果」を適切に説明すべきことを求める。つまり，美容医療契約において，医師は「結果」の完成までの債務は負わないが，患者が求める「結果」に対して適切に対応すべきことを求めるのであろう。
今後は，前掲東京地判平年月 日が，医師が説明義務を怠った場合に，結果として医療契約上の義務違反を認めた事案のように，患者の望む「結果」を履行することが美容医療契約

美容医療契約の特質の債務に含むことができるかについては議論の余地がある。患者の望む「結果」に関して医師に何らかの債務を認めることができれば，患者の望む「結果」が生じなかった場合には，当該契約を解除することができるようになる。契約の解除を認めることは，患者保護のための一方策として役立つことになるのではないだろうか。なぜなら，美容医療契約は自由診療であるので，患者は高額の治療費を支払っていることが多く，効果のない治療を受けていることも多い。
そのため，患者の望む「結果」が得られなかった場合に，美容医療契約を解除できれば，高額な医療費等を支払わないことが認められるからである。この点は，今後の課題としたい。