7

その他身体疾患

C2-4

腎疾患／糖尿病（n=131）

部署・部門等（部署・部門等に分かれていない場合は機関全体）において、公認心理師等が行っている、腎臓疾患・糖尿病への支援について尋ねた。

C2-4-1

心理検査（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「心理検査」として該当するものを選択してもらった。

C2-4-1-1

支援の実施（n=131）「『心理検査』を行っている」との回答が 60 件あり、45.8%であった。
n
66
60
5
131

「心理検査」は行っていない「心理検査」を行っている
回答なし
合計

C2-4-1-2(%)(50.4)(45.8)(3.8)(100.0)

診療報酬対象となっている検査（n=60） ※複数選択可

診療報酬対象となっている発達及び知能検査は、WAIS-Ⅲ成人知能検査又は WAIS-Ⅳ成人知能検査が最も割合が高く（53.3%）、コース立方体組み合わせテスト（10.0%）と続いた。その他として、複数
回答はなかった。
診療報酬対象となっている人格検査は、TEGⅡ東大式／新版 TEG／新版 TEGⅡ／TEG3 が最も割合が高く（28.3%）、ロールシャッハテスト（20.0%）、MMPI（13.3%）と続いた。その他として、SCT（回答数 3）、バウムテスト（回答数 3）、などが挙げられた。
診療報酬対象となっている認知機能検査及びその他の心理検査は、SDS うつ性自己評価尺度が最も割合が高く（28.3%）、その他（21.7%）、STAI 状態・特性不安検査（20.0%）と続いた。その他として、
MMSE（回答数 7）、HDS-R（回答数 7）、などが挙げられた。

n(%)

発達及び知能検査コース立方体組み合わせテスト
WAIS-Ⅲ成人知能検査又は WAIS-Ⅳ成人知能検査
その他

6
32
4

(10.0)(53.3)(6.7)

人格検査
TEGⅡ東大式／新版 TEG／新版 TEGⅡ／TEG3
P-F スタディ
MMPI
ロールシャッハテスト
その他

17
6
8
12
8

(28.3)(10.0)(13.3)(20.0)(13.3)

205

認知機能検査及びその他の心理検査
SDS うつ性自己評価尺度
CES-D うつ病（抑うつ状態）自己評価尺度
HDRS ハミルトンうつ病症状評価尺度
STAI 状態・特性不安検査
POMS
WMS-R
その他

C2-4-1-3

診療報酬対象外の検査（n=60）

17
7
4
12
8
7
13

(28.3)(11.7)(6.7)(20.0)(13.3)(11.7)(21.7)※複数選択可診療報酬対象外の検査は、「診療報酬対象外の「心理検査」は行っていない」が最も割合が高く（50.0%）、PHQ9 患者健康質問票-9（16.7%）、その他（15.0%）と続いた。その他として、GDS（回答数 2）、HADS（回答数 2）、などが挙げられた。

診療報酬対象外の「心理検査」は行っていない
AIS アテネ不眠尺度（アテネ）
EAT-26 摂食障害スクリーニングテスト
SF-36 日本語版
KDQOL 日本語版
新 KAST 新久里浜式アルコール症スクリーニングテスト
PHQ9 患者健康質問票-9
PAID 日本語版 糖尿病問題領域質問票（ペイド）BDI-Ⅱ ベック抑うつ尺度
その他

C2-4-1-4

n
30
0
2
3
0
2
10
6
8
9

(%)
(50.0)
(0.0)
(3.3)
(5.0)
(0.0)
(3.3)
(16.7)(10.0)(13.3)(15.0)

フィードバック面接（n=60）

フィードバック面接は、「ほぼ毎回実施している」が最も割合が高く（30.0%）、「実施していない」（20.0%）と続いた。
n
12
10
10
9
18
1
60

実施していない
まれに実施している
ときどき実施している
よく実施している
ほぼ毎回実施している
回答なし
合計

C2-4-2(%)(20.0)(16.7)(16.7)(15.0)(30.0)(1.7)(100.0)

心理教育（本人対象）（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で、普段からよく行っている「心理教育（本人対象）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。個別・集団の別は問わなかった。

C2-4-2-1

支援の実施（n=131）

支援の実施について、「『心理検査（本人対象）』を行っている」との回答が 63 件あり、48.1%であ
った。

206

n
61
63
7
131

「心理教育（本人対象）」は行っていない「心理教育（本人対象）」を行っている
回答なし
合計

C2-4-2-2(%)(46.6)(48.1)(5.3)(100.0)

支援の目的（n=63） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、自己理解・疾病理解等の促進が最も割合が高く（77.8%）、治療動機付け（68.3%）、
自己管理力・生活管理力の回復（65.1%）と続いた。
n
39
43
49
41
17
12
7
25
17
14
4
4
7
2

不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-4-2-3(%)(61.9)(68.3)(77.8)(65.1)(27.0)(19.0)(11.1)(39.7)(27.0)(22.2)(6.3)(6.3)(11.1)(3.2)

支援の時間（n=63） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く（31.7%）、30 分以上 40 分未満（30.2%）、40
分以上 50 分未満（28.6%）と続いた。
n
5
16
19
18
20
5
1
0
1
0
2

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-4-2-4(%)(7.9)(25.4)(30.2)(28.6)(31.7)
(7.9)
(1.6)
(0.0)
(1.6)
(0.0)
(3.2)

支援の頻度（n=63） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 か月に 1 回が最も割合が高く（42.9%）、単回（34.9%）、2 週に 1 回（19.0%）と続
いた。

207

n
22
10
27
2
12
4
5
5
6

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上
その他

C2-4-2-5(%)(34.9)(15.9)(42.9)(3.2)(19.0)
(6.3)
(7.9)
(7.9)
(9.5)

支援の期間（n=63） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く（63.5%）、単回（14.3%）、1 年以上 2 年
未満、4 年以上がともに 7.9%で続いた。
n
40
9
3
2
3
0
3
5
1
5
2
4

期間を定めていない
単回
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了
その他

C2-4-2-6(%)(63.5)(14.3)
(4.8)
(3.2)
(4.8)
(0.0)
(4.8)
(7.9)
(1.6)
(7.9)
(3.2)
(6.3)

支援の回数（n=63）

支援の回数は、「定めていない」が最も割合が高く（88.9%）、「定めている」（7.9%）と続いた。
n
56
2
5
63

定めていない
おおまかに定めている
定めている
合計

C2-4-3(%)(88.9)(3.2)(7.9)(100.0)

外来における心理面接（個人）（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。複数ある場合は、最もよく行われているもの 1 つについて回答を求めた。

208

C2-4-3-1

支援の実施（n=131）

支援の実施について、「『外来における心理面接（個人）』を行っている」との回答が 75 件あり、57.3%を占めた。

「外来における心理面接（個人）」は行っていない「外来における心理面接（個人）」を行っている
回答なし
合計

C2-4-3-2

n
49
75
7
131

(%)
(37.4)(57.3)(5.3)(100.0)

支援の目的（n=75） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、自己理解・疾病理解等の促進が最も割合が高く（69.3%）、アセスメント（65.3%）、
不安の軽減・解消（58.7%）と続いた。
n
49
44
38
52
32
25
13
10
22
22
16
0
4
6
3

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-4-3-3(%)(65.3)(58.7)(50.7)(69.3)(42.7)(33.3)(17.3)(13.3)(29.3)(29.3)(21.3)
(0.0)
(5.3)
(8.0)
(4.0)

アプローチ法（n=75） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、2.7%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 74.7%であり、単独が 22.7%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（64.7%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（96.4%）、認知療法・認知行
動療法・行動療法的アプローチ（71.4%）、環境調整的アプローチ（41.1%）と続いた。
n(%)
17 (22.7)
56 (74.7)
(2.7)
2
(0.0)
0
75 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

209

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-4-3-4全体(n=75)
n
(%)
2
(2.7)
44 (58.7)
22 (29.3)
65 (86.7)
3(4.0)
23 (30.7)
5
(6.7)

単独
(n17)
n
(%)
4 (23.5)
1(5.9)
11 (64.7)
0
(0.0)
0
(0.0)
1
(5.9)

併用
(n=56)n(%)
40 (71.4)
21 (37.5)
54 (96.4)
3(5.4)
23 (41.1)
4(7.1)

支援の時間（n=75） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く（36.0%）、40 分以上 50 分未満（34.7%）、30
分以上 40 分未満（24.0%）と続いた。
n
8
16
18
26
27
5
0
0
2

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上その他

C2-4-3-5(%)(10.7)(21.3)(24.0)(34.7)(36.0)
(6.7)
(0.0)
(0.0)
(2.7)

支援の頻度（n=75） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 か月に 1 回が最も割合が高く（57.3%）、2 週に 1 回（33.3%）、1 年に 1 回～数回
（24.0%）と続いた。
n
11
18
43
3
25
6
1
1

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-4-3-6(%)(14.7)(24.0)(57.3)(4.0)(33.3)
(8.0)
(1.3)
(1.3)

支援の期間（n=75） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、1 年以上 2 年未満、4 年以上がともに 37.3%で最も割合が高く、2 年以上 4 年未満（22.7%）と続いた。

210

n
11
1
1
8
9
16
28
17
28
5

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-4-4(%)(14.7)(1.3)(1.3)(10.7)(12.0)(21.3)(37.3)(22.7)(37.3)(6.7)

外来における心理支援（集団）（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-4-4-1

支援の実施（n=131）

支援の実施について、「『外来における心理支援（集団）』を行っていない」との回答は 7 件、5.3%であった。

「外来における心理支援（集団）」は行っていない「外来における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

C2-4-4-2

支援の目的（n=7）

n
117
7
7
131

(%)
(89.3)(5.3)(5.3)(100.0)※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（71.4%）、治療動機付け（57.1%）と続いた。
n
2
5
4
2
3
3
1
1
3
0
3
0
2
1
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上
その他

211

(%)
(28.6)(71.4)(57.1)(28.6)(42.9)(42.9)(14.3)(14.3)(42.9)(0.0)(42.9)(0.0)(28.6)(14.3)(0.0)

C2-4-4-3

アプローチ法（n=7）※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、14.3%であった。アプローチ法は、単独が最も割合が高く
71.4%であり、併用が 14.3%であった。単独の場合は、その他のカテゴリーのアプローチが最も割合が高く（40.0%）、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ、力動的・精神分析的アプローチ、
傾聴・支持的アプローチ（20.0%）と共に続いた。併用の場合は、認知療法・認知行動療法・行動療法
的アプローチ傾聴・支持的アプローチが同率であった（100.0%）。
n(%)
5 (71.4)
1 (14.3)
1 (14.3)0(0.0)
7 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

全体
(n=7)
アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-4-4-4

支援の時間（n=7）

n
1
2
1
2
0
0
2

単独
(n=5)

(%)
(14.3)(28.6)(14.3)(28.6)(0.0)(0.0)(28.6)

n
1
1
1
0
0
2

(%)
(20.0)(20.0)(20.0)(0.0)(0.0)(40.0)

併用
(n=1)
n
1
0
1
0
0
0

(%)
(100.0)(0.0)(100.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

※3 つまで複数回答可

支援の時間は、20 分未満、30 分以上 40 分未満がともに 28.6%で最も割合が高く、40 分以上 50 分未
満、50 分以上 1 時間未満、1 時間以上 1 時間半未満がいずれも 14.3%で続いた。
n
2
0
2
1
1
1
0
0
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上
その他

212

(%)
(28.6)(0.0)(28.6)(14.3)(14.3)(14.3)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

C2-4-4-5

支援の頻度（n=7）※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 年に 1 回～数回、1 か月に 1 回が最も割合が高く（42.9%）、単回（14.3%）と続い
た。
n
(%)
単回
1
(14.3)
1 年に 1 回～数回
3
(42.9)
1 か月に 1 回
3
(42.9)
3 週に 1 回
0(0.0)
2 週に 1 回
0(0.0)
1 週に 1 回
0(0.0)
1 週に 2 回
0(0.0)
1 週に 3 回以上
0(0.0)

C2-4-4-6

支援の期間（n=7）※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く（42.9%）、4 年以上（28.6%）、1 年以上
2 年未満、2 年以上 4 年未満がともに 14.3%で続いた。
n
3
0
0
0
0
0
1
1
2
0

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-4-5(%)(42.9)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(14.3)(14.3)(28.6)(0.0)

入院における心理面接（個人）（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-4-5-1

支援の実施（n=131）

支援の実施について、「『入院における心理面接（個人）』を行っている」との回答が 73 件あり、55.7%を占めた。

「入院における心理面接（個人）」は行っていない「入院における心理面接（個人）」を行っている
回答なし
合計

213

n
51
73
7
131

(%)
(38.9)(55.7)(5.3)(100.0)C2-4-5-2

支援の目的（n=73） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、アセスメントが最も割合が高く（72.6%）、不安の軽減・解消（71.2%）、自己理
解・疾病理解等の促進（61.6%）と続いた。
n
53
52
36
45
25
18
17
15
22
20
10
2
1
9
2

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-4-5-3(%)(72.6)(71.2)(49.3)(61.6)(34.2)(24.7)(23.3)(20.5)(30.1)(27.4)(13.7)(2.7)(1.4)(12.3)(2.7)

アプローチ法（n=73） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、2.7%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 75.3%であり、単独が 21.9%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（75.0%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（98.2%）、認知療法・認知行
動療法・行動療法的アプローチ（67.3%）、環境調整的アプローチ（50.9%）と続いた。
n(%)
16 (21.9)
55 (75.3)
2
(2.7)
0
(0.0)
73 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

214

全体(n=73)
n
(%)
(2.7)
2
38 (52.1)
21 (28.8)
66 (90.4)(4.1)
3
28 (38.4)
(5.5)
4

単独
(n=16)
n
(%)
1
(6.3)
1
(6.3)
12 (75.0)
0
(0.0)
0
(0.0)
2 (12.5)

併用(n=55)
n(%)
37(67.3)
20(36.4)
54(98.2)
3(5.5)
28(50.9)
2(3.6)

C2-4-5-4

支援の時間（n=73） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、30 分以上 40 分未満、50 分以上 1 時間未満がともに 32.9%で最も割合が高く、20 分以
上 30 分未満、40 分以上 50 分未満がともに 31.5%で続いた。
n
11
23
24
23
24
6
1
0
3

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上その他

C2-4-5-5(%)(15.1)(31.5)(32.9)(31.5)(32.9)
(8.2)
(1.4)
(0.0)
(4.1)

支援の頻度（n=73） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く（43.8%）、1 週に 2 回（39.7%）、単回（30.1%）と続い
た。
n
22
7
8
2
7
32
29
7

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-4-5-6(%)(30.1)(9.6)(11.0)(2.7)(9.6)(43.8)(39.7)(9.6)

支援の期間（n=73） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、2 週間以上 1 か月未満が最も割合が高く（34.2%）、「期間を定めていない」（30.1%）、2 週間未満（26.0%）と続いた。
n
22
19
25
18
9
6
4
1
5
6

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

215

(%)
(30.1)(26.0)(34.2)(24.7)(12.3)
(8.2)
(5.5)
(1.4)
(6.8)
(8.2)

C2-4-6

入院における心理支援（集団）（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-4-6-1

支援の実施（n=131）

支援の実施について、「『入院における心理支援（集団）』を行っている」との回答は 15 件、11.5%であった。

「入院における心理支援（集団）」は行っていない「入院における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

C2-4-6-2

n
109
15
7
131

(%)
(83.2)(11.5)(5.3)(100.0)

支援の目的（n=15） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、治療動機付けが最も割合が高く（73.3%）、自己理解・疾病理解等の促進（66.7%）、
自己管理力・生活管理力の回復、対処スキル・能力の維持・向上がともに 46.7%で続いた。
n
6
7
11
10
7
5
1
0
7
3
4
0
3
3
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-4-6-3(%)(40.0)(46.7)(73.3)(66.7)(46.7)(33.3)(6.7)(0.0)(46.7)(20.0)(26.7)(0.0)(20.0)(20.0)(0.0)

アプローチ法（n=15） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、13.1%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く
53.3%であり、単独が 33.3%であった。単独の場合は、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプロー
チ、その他のカテゴリーのアプローチが同率で最も割合が高かった（40.0%）。併用の場合は、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチが最も割合が高く（75.0%）、傾聴・支持的アプローチ（50.0%）、その他のカテゴリーのアプローチ（37.5%）と続いた。

216

n
(%)
5 (33.3)
8 (53.3)
2 (13.3)0(0.0)
15 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-4-6-4

全体(n=15)n(%)
2 (13.3)
8 (53.3)0(0.0)
5 (33.3)
1(6.7)
2 (13.3)
5 (33.3)

単独
(n=5)
n
(%)
2 (40.0)0(0.0)
1 (20.0)
0
(0.0)
0
(0.0)
2 (40.0)

併用
(n=8)
n
(%)
6 (75.0)0(0.0)
4 (50.0)
1 (12.5)
2 (25.0)
3 (37.5)

支援の時間（n=15） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く（40.0%）、30 分以上 40 分未満（33.3%）、20
分未満、40 分以上 50 分未満、1 時間以上 1 時間半未満がいずれも 6.7%で続いた。
n
1
0
5
1
6
1
0
0
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-4-6-5

(%)
(6.7)
(0.0)
(33.3)(6.7)(40.0)
(6.7)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

支援の頻度（n=15） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、単回が最も割合が高く（53.3%）、1 週に 1 回（26.7%）、2 週に 1 回、1 週に 2 回がともに 6.7%で続いた。
n
(%)
単回
8
(53.3)
1 年に 1 回～数回
0(0.0)
1 か月に 1 回
1
(6.7)
3 週に 1 回
0(0.0)
2 週に 1 回
1(6.7)
1 週に 1 回
4(26.7)
1 週に 2 回
1(6.7)
1 週に 3 回以上
0
(0.0)

217

C2-4-6-6

支援の期間（n=15） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く（66.7%）、2 週間未満、「期間ではなくクール（一定回数等）で終了」がともに 13.3%で続いた。
n
10
2
1
0
0
0
0
0
1
2

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-4-7(%)(66.7)(13.3)
(6.7)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(6.7)
(13.3)

アウトリーチによる支援（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「アウトリーチ」による支援の内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-4-7-1

支援の実施（n=131）

支援の実施は、「必要がないので、実施していない」が最も割合が高く（48.9%）、「必要性を感じるが、実施できていない」（41.2%）と続いた。「実施している」のは 5 件（3.8%）であった。
n
64
54
5
8
131

必要がないので、実施していない
必要性を感じるが、実施できていない
実施している
回答なし
合計

C2-4-7-2(%)(48.9)(41.2)(3.8)(6.1)(100.0)

支援目的（n=5） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、アセスメントが最も割合が高く（100%）、治療動機付け（60.0%）と続いた。
n
5
2
3
2
2
1
0
2
0
0
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善

218

(%)
(100.0)(40.0)(60.0)(40.0)(40.0)(20.0)(0.0)(40.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-4-8(40.0)(20.0)(20.0)(20.0)

2
1
1
1

家族支援（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「家族支援」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。

C2-4-8-1

家族支援の実施（n=131）※複数回答可

家族支援の実施は、行っているのは 35.9%であり、そのうち、本人と家族の合同面接が最も割合が高く（18.3%）、家族のみの面接（17.6%）と続いた。
n
47
24
23
14
2
8
3

行っている
本人と家族の合同面接
家族のみの面接
本人と家族の合同面接及び家族のみの面接
家族グループ・家族教室等の実施
チーム会議への家族の参加
その他

C2-4-9(%)(35.9)(18.3)(17.6)(10.7)
(1.5)
(6.1)
(2.3)

チーム医療・連携（n=131）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「チーム医療・連携」の実施状況として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-4-9-1

連携等の実施（n=131）※複数回答可連携等の実施は、行っているのは 76.3%であり、院内他職種とのチーム医療・連携が最も割合が高く（75.6%）、院外他機関・多職種との連携は 8.4%にとどまった。

行っている
院内他職種とのチーム医療・連携
院外他機関・他職種との連携
その他

n
100
99
11
0

219

(%)
(76.3)(75.6)
(8.4)
(0.0)

C2-5

心疾患（n=138）

部署・部門等（部署・部門等に分かれていない場合は機関全体）において、公認心理師等が行っている、心疾患への支援について尋ねた。

C2-5-1

心理検査（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「心理検査」として該当するものを選択してもらった。

C2-5-1-1

支援の実施（n=138）「『心理検査』を行っている」との回答が 57 件あり、41.3%であった。
n
72
57
9
138

「心理検査」は行っていない「心理検査」を行っている
回答なし
合計

C2-5-1-2(%)(52.2)(41.3)(6.5)(100.0)

診療報酬対象となっている検査（n=57） ※複数選択可

診療報酬対象となっている発達及び知能検査は、WAIS-Ⅲ成人知能検査・WAIS-Ⅳ成人知能検査が最も割合が高く（35.1%）、WISC-Ⅳ知能検査（19.3%）と続いた。その他として、複数回答はなかった。
診療報酬対象となっている人格検査は、バウムテストが最も割合が高く（35.1%）、TEGⅡ東大式／
新版 TEG／新版 TEGⅡ／TEG3（19.3%）と続いた。その他として、複数回答はなかった。
診療報酬対象となっている認知機能検査及びその他の心理検査は、MMSE が最も割合が高く（56.1%）、
長谷川式知能評価スケール（47.4%）、STAI 状態・特性不安検査、その他がともに 17.5%で続いた。その他として MOCA-J（回答数 2）などが挙げられた。
n(%)

発達及び知能検査
田中ビネー知能検査Ⅴ
WISC-Ⅳ知能検査
WAIS-Ⅲ成人知能検査又は WAIS-Ⅳ成人知能検査
その他

3
11
20
1

(5.3)
(19.3)(35.1)(1.8)

人格検査
TEGⅡ東大式／新版 TEG／新版 TEGⅡ／TEG3
バウムテスト
その他

11
20
3

(19.3)(35.1)(5.3)

認知機能検査及びその他の心理検査
長谷川式知能評価スケール
MMSE
HDRS ハミルトンうつ病症状評価尺度
STAI 状態・特性不安検査
IES-R
GHQ 精神健康評価票
遂行機能障害症候群の行動評価（BADS）

27
32
4
10
0
5
3

(47.4)(56.1)(7.0)(17.5)
(0.0)
(8.8)
(5.3)

220

リバーミード行動記憶検査
その他

C2-5-1-3

診療報酬対象外の検査（n=57）

6
10(10.5)(17.5)※複数選択可診療報酬対象外の検査は、「診療報酬対象外の「心理検査」は行っていない」が最も割合が高く（42.1%）、PHQ9 患者健康質問票-9（29.8%）、HADS 日本語版（ハッズ）（15.8%）と続いた。その他
として、GDS（回答数 3）などが挙げられた。
n
24
2
2
2
9
17
6
8

診療報酬対象外の「心理検査」は行っていない
SF-36 日本語版
CAM-ICU（キャム-アイシーユー）
DS14 日本語版 タイプ D 尺度
HADS 日本語版（ハッズ）PHQ9 患者健康質問票-9
BDI-Ⅱ ベック抑うつ尺度
その他

C2-5-1-4(%)(42.1)
(3.5)
(3.5)
(3.5)
(15.8)(29.8)(10.5)(14.0)

フィードバック面接（n=57）

フィードバック面接は、「ほぼ毎回実施している」が最も割合が高く（38.6%）、「実施していない」（19.3%）、「ときどき実施している」（15.8%）と続いた。
n
11
8
9
6
22
1
57

実施していない
まれに実施している
ときどき実施している
よく実施している
ほぼ毎回実施している
回答なし
合計

C2-5-2(%)(19.3)(14.0)(15.8)(10.5)(38.6)(1.8)(100.0)

心理教育（本人対象）（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で、普段からよく行っている「心理教育（本人対象）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。個別・集団の別は問わなかった。

C2-5-2-1

支援の実施（n=138）

支援の実施について、「『心理検査（本人対象）』を行っている」との回答が 55 件あり、39.9%であ
った。
n
73
55
10
138

「心理教育（本人対象）」は行っていない「心理教育（本人対象）」を行っている
回答なし
合計

221

(%)
(52.9)(39.9)(7.2)(100.0)C2-5-2-2

支援の目的（n=55） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（80.0%）、自己理解・疾病理解等の促進（69.1%）、対処スキル・能力の維持・向上（45.5%）と続いた。
n
44
22
38
24
13
11
8
25
22
13
1
1
9
0

不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-2-3(%)(80.0)(40.0)(69.1)(43.6)(23.6)(20.0)(14.5)(45.5)(40.0)(23.6)(1.8)(1.8)(16.4)(0.0)

支援の時間（n=55） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、30 分以上 40 分未満が最も割合が高く（41.8%）、50 分以上 1 時間未満（25.5%）、40
分以上 50 分未満（23.6%）と続いた。
n
9
12
23
13
14
3
0
0
0
0
3

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-5-2-4(%)(16.4)(21.8)(41.8)(23.6)(25.5)
(5.5)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(5.5)

支援の頻度（n=55） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、単回が最も割合が高く（38.2%）、1 週に 1 回（27.3%）、1 か月に 1 回（18.2%）と続
いた。
n
21
5
10
1
9
15

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回

222(%)(38.2)(9.1)(18.2)(1.8)(16.4)(27.3)

1 週に 2 回
1 週に 3 回以上
その他

C2-5-2-57
2
6(12.7)(3.6)(10.9)

支援の期間（n=55） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く（47.3%）、単回（32.7%）、4 年以上（9.1%）と続いた。
n
26
18
4
3
3
3
0
1
0
5
1
3

期間を定めていない
単回
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了
その他

C2-5-2-6(%)(47.3)(32.7)
(7.3)
(5.5)
(5.5)
(5.5)
(0.0)
(1.8)
(0.0)
(9.1)
(1.8)
(5.5)

支援の回数（n=55）

支援の回数は、「定めていない」が最も割合が高く（89.1%）、「おおまかに定めている」（10.9%）
と続いた。
n
49
6
0
55

定めていない
おおまかに定めている
定めている
合計

C2-5-3(%)(89.1)(10.9)(0.0)(100.0)

外来における心理面接（個人）（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。複数ある場合は、最もよく行われているもの 1 つについて回答を求めた。

C2-5-3-1

支援の実施（n=138）

支援の実施について、「『外来における心理面接（個人）』を行っている」との回答が 56 件あり、40.6%であった。
n(%)
「外来における心理面接（個人）」は行っていない
72(52.2)「外来における心理面接（個人）」を行っている
56(40.6)
回答なし
10
(7.2)
合計
138
(100.0)223

C2-5-3-2

支援の目的（n=56） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（80.4%）、アセスメント（53.6%）、自己理
解・疾病理解等の促進（50.0%）と続いた。
n
30
45
19
28
20
15
7
14
19
16
13
1
3
8
1

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-3-3(%)(53.6)(80.4)(33.9)(50.0)(35.7)(26.8)(12.5)(25.0)(33.9)(28.6)(23.2)(1.8)(5.4)(14.3)(1.8)

アプローチ法（n=56） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、5.4%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 62.5%であり、単独が 32.1%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（72.2%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（97.1%）、認知療法・認知行
動療法・行動療法的アプローチ（68.6%）、環境調整的アプローチ（48.6%）と続いた。
(%)
n
18 (32.1)
35 (62.5)
3
(5.4)
0
(0.0)
56 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

224

全体(n=56)
n
(%)
3
(5.4)
27 (48.2)
12 (21.4)
47 (83.9)
4(7.1)
17 (30.4)
2
(3.6)

単独
(n=18)n(%)
3 (16.7)
1(5.6)
13 (72.2)
0
(0.0)
0
(0.0)
1
(5.6)

併用
(n=35)n(%)
24 (68.6)
11 (31.4)
34 (97.1)
4 (11.4)
17 (48.6)
1(2.9)

C2-5-3-4

支援の時間（n=56） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、30 分以上 40 分未満が最も割合が高く（30.4%）、50 分以上 1 時間未満（28.6%）、40
分以上 50 分未満（19.6%）と続いた。
n
7
10
17
11
16
5
0
0
3

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上その他

C2-5-3-5(%)(12.5)(17.9)(30.4)(19.6)(28.6)
(8.9)
(0.0)
(0.0)
(5.4)

支援の頻度（n=56） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 か月に 1 回が最も割合が高く（51.8%）、2 週に 1 回（25.0%）、1 年に 1 回～数回
（21.4%）と続いた。
n
9
12
29
5
14
7
0
3

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-5-3-6(%)(16.1)(21.4)(51.8)(8.9)(25.0)(12.5)(0.0)(5.4)

支援の期間（n=56） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、1 年以上 2 年未満が最も割合が高く（33.9%）、半年以上 1 年未満（30.4%）、「期間を定めていない」（19.6%）と続いた。
n
11
1
1
7
10
17
19
6
9
3

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

225

(%)
(19.6)(1.8)(1.8)(12.5)(17.9)(30.4)(33.9)(10.7)(16.1)(5.4)

C2-5-4

外来における心理支援（集団）（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-5-4-1

支援の実施（n=138）

支援の実施について、「『外来における心理支援（集団）』を行っている」との回答は 10 件、7.2%であった。

「外来における心理支援（集団）」は行っていない「外来における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

C2-5-4-2

n
118
10
10
138

(%)
(85.5)(7.2)(7.2)(100.0)

支援の目的（n=10） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（100%）、自己理解・疾病理解等の促進、対処
スキル・能力の維持・向上がともに 70.0%で続いた。
n
2
10
2
7
3
2
1
0
7
3
3
0
1
1
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-4-3(%)(20.0)(100.0)(20.0)(70.0)(30.0)(20.0)(10.0)(0.0)(70.0)(30.0)(30.0)(0.0)(10.0)(10.0)(0.0)

アプローチ法（n=10） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合はなかった。アプローチ法は、併用と単独が同率で共に 50.0%であった。単独の場合は、その他のカテゴリーのアプローチが最も割合が高かった（60.0%）。併用の場合
は、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ、傾聴・支持的アプローチ、その他のカテゴリ
ーのアプローチが同率で最も割合が高く（60.0%）、力動的・精神分析的アプローチ、環境調整的アプ
ローチ（20.0%）と共に続いた。

226

n
(%)
5 (50.0)
5 (50.0)
0
(0.0)
0
(0.0)
10 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-5-4-4全体(n=10)
n
(%)
0
(0.0)
4 (40.0)
1 (10.0)
4 (40.0)0(0.0)
1 (10.0)
6 (60.0)

単独
(n=5)
n
(%)
1 (20.0)0(0.0)
1 (20.0)
0
(0.0)
0
(0.0)
3 (60.0)

併用
(n=5)
n
(%)
3 (60.0)
1 (20.0)
3 (60.0)0(0.0)
1 (20.0)
3 (60.0)

支援の時間（n=10） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、20 分未満が最も割合が高く（30.0%）、30 分以上 40 分未満（20.0%）と続いた。
n
3
1
2
1
1
1
0
1
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-5-4-5(%)(30.0)(10.0)(20.0)(10.0)(10.0)(10.0)(0.0)(10.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

支援の頻度（n=10） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、単回が最も割合が高く（30.0%）、1 か月に 1 回、2 週に 1 回、1 週に 1 回がいずれも20.0%で続いた。
n
3
1
2
1
2
2
0
0

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

227

(%)
(30.0)(10.0)(20.0)(10.0)(20.0)(20.0)(0.0)(0.0)

C2-5-4-6

支援の期間（n=10） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く（30.0%）、4 年以上、「期間ではなくクール（一定回数等）で終了」がともに 20.0%で続いた。
n
3
0
0
0
1
1
0
1
2
2

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-5-5(%)(30.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(10.0)(10.0)(0.0)(10.0)(20.0)(20.0)

入院における心理面接（個人）（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-5-5-1

支援の実施（n=138）

支援の実施について、「『入院における心理面接（個人）』を行っている」との回答は 88 件であり、63.8%を占めた。

「入院における心理面接（個人）」は行っていない「入院における心理面接（個人）」を行っている
回答なし
合計

C2-5-5-2

n
40
88
10
138

(%)
(29.0)(63.8)(7.2)(100.0)

支援の目的（n=88） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（84.1%）、アセスメント（70.5%）、自己理
解・疾病理解等の促進（46.6%）と続いた。
n
62
74
29
41
15
18
25
17
24
31

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減

228

(%)
(70.5)(84.1)(33.0)(46.6)(17.0)(20.5)(28.4)(19.3)(27.3)(35.2)

心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-5-3

25
1
2
14
1

(28.4)(1.1)(2.3)(15.9)(1.1)

アプローチ法（n=88） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、1.1%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 64.8%であり、単独が 34.1%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（83.3%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（98.2%）、環境調整的アプローチ（63.2%）、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ（54.4%）と続いた。
(%)
n
30 (34.1)
57 (64.8)
1
(1.1)
0
(0.0)
88 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-5-5-4全体(n=88)
n
(%)
1
(1.1)
31 (35.2)
20 (22.7)
81 (92.0)
6(6.8)
37 (42.0)
5
(5.7)

単独
(n=30)
n
(%)
0
(0.0)
2
(6.7)
25 (83.3)
0
(0.0)
1
(3.3)
2
(6.7)

併用
(n=57)n(%)
31 (54.4)
18 (31.6)
56 (98.2)
6 (10.5)
36 (63.2)
3(5.3)

支援の時間（n=88） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、30 分以上 40 分未満が最も割合が高く（47.7%）、20 分以上 30 分未満（30.7%）、40
分以上 50 分未満（26.1%）と続いた。
n
18
27
42
23
19
3
0
0
5

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上
その他

229

(%)
(20.5)(30.7)(47.7)(26.1)(21.6)
(3.4)
(0.0)
(0.0)
(5.7)

C2-5-5-5

支援の頻度（n=88） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く（62.5%）、1 週に 2 回（36.4%）、単回（25.0%）と続い
た。
n
22
6
4
0
12
55
32
14

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-5-5-6(%)(25.0)
(6.8)
(4.5)
(0.0)
(13.6)(62.5)(36.4)(15.9)

支援の期間（n=88） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、1 か月以上 3 か月未満が最も割合が高く（38.6%）、2 週間以上 1 か月未満（31.8%）、「期間を定めていない」（28.4%）と続いた。
n
25
16
28
34
14
9
4
2
4
9

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-5-6(%)(28.4)(18.2)(31.8)(38.6)(15.9)(10.2)
(4.5)
(2.3)
(4.5)
(10.2)

入院における心理支援（集団）（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-5-6-1

支援の実施（n=138）

支援の実施について、「『入院における心理支援（集団）』を行っている」との回答は 7 件、5.1%であった。

「入院における心理支援（集団）」は行っていない「入院における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

230

n
121
7
10
138

(%)
87.7
5.1
7.2
100.0

C2-5-6-2

支援の目的（n=7）※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く（85.7%）、自己理解・疾病理解等の促進（71.4%）、治療動機付け、自己管理力・生活管理力の回復がともに 57.1%で続いた。
n
3
6
4
5
4
3
1
1
3
0
3
0
1
1
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-6-3

アプローチ法（n=7）(%)(42.9)(85.7)(57.1)(71.4)(57.1)(42.9)(14.3)(14.3)(42.9)(0.0)(42.9)(0.0)(14.3)(14.3)(0.0)※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合はなかった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 57.1%であり、単独が 42.9%であった。単独の場合は、その他のカテゴリーのアプローチが最も割合が高く（66.7%）、
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ（33.3%）と続いた。併用の場合は、傾聴・支持的ア
プローチが最も割合が高く（100.0%）、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ、環境調整
的アプローチ（50.0%）、認知リハビリテーション的アプローチ（25.0%）と続いた。
(%)
n
3 (42.9)
4 (57.1)
0
(0.0)
0
(0.0)
7 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

全体
(n=7)
アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

231

n
0
3
0
4
1
2
2

(%)
(0.0)
(42.9)(0.0)(57.1)(14.3)(28.6)(28.6)

単独
(n=3)
n
1
0
0
0
0
2

(%)
(33.3)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(66.7)

併用
(n=4)
n
2
0
4
1
2
0

(%)
(50.0)(0.0)(100.0)(25.0)(50.0)(0.0)

C2-5-6-4

支援の時間（n=7）※3 つまで複数回答可

支援の時間は、30 分以上 40 分未満、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く（57.1%）、40 分以上 50
分未満、1 時間以上 1 時間半未満がともに 14.3%で続いた。
n
0
0
4
1
4
1
0
0
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-5-6-5

支援の頻度（n=7）

(%)
(0.0)
(0.0)
(57.1)(14.3)(57.1)(14.3)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く（57.1%）、単回（28.6%）と続いた。
n
2
1
1
1
1
4
0
0

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-5-6-6

支援の期間（n=7）(%)(28.6)(14.3)(14.3)(14.3)(14.3)(57.1)(0.0)(0.0)※3 つまで複数回答可

支援の期間は、1 か月以上 3 か月未満が最も割合が高く（57.1%）、「期間を定めていない」（42.9%）、3 か月以上半年未満（28.6%）と続いた。
n
3
1
0
4
2
1
0
0
0
0

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

232

(%)
(42.9)(14.3)(0.0)(57.1)(28.6)(14.3)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

C2-5-7

アウトリーチによる支援（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「アウトリーチ」による支援の内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-5-7-1

支援の実施（n=138）

支援の実施は、「必要がないので、実施していない」が最も割合が高く（49.3%）、「必要性を感じるが、実施できていない」（41.3%）と続いた。「実施している」のは 3 件（2.2%）であった。
n
68
57
3
10
138

必要がないので、実施していない
必要性を感じるが、実施できていない
実施している
回答なし
合計

C2-5-7-2(%)(49.3)(41.3)(2.2)(7.2)(100.0)

支援目的（n=3） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、孤立防止と社会参加の保持・改善が 66.7%で最も割合が高かった。
n
1
1
0
1
1
0
0
1
1
0
0
1
2
0
1

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-5-8(%)(33.3)(33.3)(0.0)(33.3)(33.3)(0.0)(0.0)(33.3)(33.3)(0.0)(0.0)(33.3)(66.7)(0.0)(33.3)

家族支援（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「家族支援」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。

C2-5-8-1

家族支援の実施（n=138）※複数回答可

家族支援の実施は、行っているのは 43.5%であり、そのうち、家族のみの面接が最も割合が高く（23.9%）、本人と家族の合同面接及び家族のみの面接（19.6%）と続いた。

233

n
60
26
33
27
0
4
3

行っている
本人と家族の合同面接
家族のみの面接
本人と家族の合同面接及び家族のみの面接
家族グループ・家族教室等の実施
チーム会議への家族の参加
その他

C2-5-9(%)(43.5)(18.8)(23.9)(19.6)
(0.0)
(2.9)
(2.2)

チーム医療・連携（n=138）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「チーム医療・連携」の実施状況として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-5-9-1

連携等の実施（n=138）※複数回答可連携等の実施は、行っているのは 80.4%であり、そのうち、院内他職種とのチーム医療・連携が最も割合が高く（79.7%）、院外他機関・他職種との連携は 12.3%にとどまった。

行っている
院内他職種とのチーム医療・連携
院外他機関・他職種との連携
その他

n
111
110
17
1

234

(%)
(80.4)(79.7)(12.3)(0.7)

C2-6 がん／緩和ケア
部署・部門等（部署・部門等に分かれていない場合は機関全体）において、公認心理師等が行っている、高次脳機能障害／脳血管疾患（認知症を除く）への支援について尋ねた。

C2-6-1

心理検査

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「心理検査」として該当するものを選択してもらった。

C2-6-1-1

支援の実施（n=372）「『心理検査』を行っている」と回答したのは 114 件であり、30.6%であった。
n
245
114
13
372

「心理検査」は行っていない「心理検査」を行っている
回答なし
合計

C2-6-1-2

診療報酬対象となっている検査（n=114）(%)(65.9)(30.6)(3.5)(100.0)※複数選択可診療報酬対象となっている検査は、発達及び知能検査においては、WAIS-Ⅲ成人知能検査又は WAISⅣ成人知能検査が最も割合が高かった(28.9%)。その他として、WISC-Ⅳ（回答数 5※WISC 含む）、（回答数）、などが挙げられた。
人格検査においては、バウムテストが最も割合が高く(32.5%)、Y-G 矢田部ギルフォード性格検査(7.0%)と続いた。その他として、SCT（回答数 3）、TEGⅡ東大式／新版 TEG／新版 TEGⅡ／TEG3（回答数 3）、などが挙げられた。
認知機能検査その他の心理検査においては、SDS うつ性自己評価尺度が最も割合が高く(36.8%)、
CES-D うつ病(抑うつ状態)自己評価尺度(21.1%)、HDRS ハミルトンうつ病症状評価尺度、GHQ 精神健康
評価がともに 9.6%で続いた。その他として、MMSE（回答数 18）、HDS-R 長谷川式簡易知能検査（回答数 15）、POMS（回答数 5）、STAI（回答数 5）などが挙げられた。
n(%)

発達及び知能検査
WAIS-Ⅲ成人知能検査又は WAIS-Ⅳ成人知能検査
その他

33
17

(28.9)(14.9)

人格検査
Y-G 矢田部ギルフォード性格検査
バウムテストP-F スタディ
16P-F 人格検査
その他

8
37
7
0
14

(7.0)
(32.5)(6.1)(0.0)(12.3)

認知機能検査及びその他の心理検査
SDS うつ性自己評価尺度
CES-D うつ病（抑うつ状態）自己評価尺度

4224(36.8)(21.1)

235

HDRS ハミルトンうつ病症状評価尺度
GHQ 精神健康評価票
WHO QOL26
その他

C2-6-1-3

診療報酬対象外の検査（n=114）

11
11
3
40

(9.6)
(9.6)
(2.6)
(35.1)※複数選択可診療報酬対象外の検査は、「行っていない」が最も割合が高く（55.3%）、BDI-Ⅱベック抑うつ尺度(14.9%)、HADS 日本語版(ハッズ）（12.3%）と続いた。その他として、GDS(老年期うつ病評価)（回答数 5）などが挙げられた。
n
63
1
14
6
17
20

診療報酬対象外の「心理検査」は行っていない
EORTC QLQ-C30 日本語版
HADS 日本語版（ハッズ）PHQ-2 患者健康質問票-2 * 心理支援の有無
BDI-Ⅱベック抑うつ尺度
その他

C2-6-1-4(%)(55.3)(0.9)(12.3)(5.3)(14.9)(17.5)

フィードバック面接（n=114）

フィードバック面接は、「ほぼ毎回実施している」、「ときどき実施している」がともに 21.1%で最も割合が高く、「よく実施している」、「まれに実施している」がともに 19.3%で続いた。
n
21
22
24
22
24
1
114

実施していない
まれに実施している
ときどき実施している
よく実施している
ほぼ毎回実施している
回答なし
合計

C2-6-2(%)(18.4)(19.3)(21.1)(19.3)(21.1)(0.9)(100.0)

心理教育（本人対象）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で、普段からよく行っている「心理教育（本人対象）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。個別・集団の別は問わなかった。

C2-6-2-1

支援の実施（n=372）「『心理教育』を行っている」と回答したのは 160 件であり、43.0%であった。
n
197
160
15
372

「心理教育（本人対象）」は行っていない「心理教育（本人対象）」を行っている
回答なし
合計

236

(%)
(53.0)(43.0)(4.0)(100.0)C2-6-2-2

支援の目的（n=160）※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く(92.5%)、自己理解・疾病理解等の促進(64.4%)、
自己決定の援助(42.5%)と続いた。
n
148
45
103
25
61
68
55
65
59
41
0
10
30
1

不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-6-2-3

支援の時間（n=160）(%)(92.5)(28.1)(64.4)(15.6)(38.1)(42.5)(34.4)(40.6)(36.9)(25.6)(0.0)(6.3)(18.8)(0.6)※3 つまで複数回答可

支援の時間は 30 分以上 40 分未満が最も割合が高く(43.8%)、50 分以上 1 時間未満(33.1%)、20 分以
上 30 分未満(32.5%)と続いた。
n
35
52
70
43
53
7
2
1
0
0
6

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-6-2-4

支援の頻度（n=160）(%)(21.9)(32.5)(43.8)(26.9)(33.1)
(4.4)
(1.3)
(0.6)
(0.0)
(0.0)
(3.8)

※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く(41.3%)、単回(28.8%)、2 週に 1 回(25.0%)と続いた。
n
46
14
28
7

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回

237(%)(28.8)(8.8)(17.5)(4.4)

2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上
その他

C2-6-2-5

支援の期間（n=160）

40
66
39
19
15

(25.0)(41.3)(24.4)(11.9)(9.4)※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く(76.9%)、単回(9.4%)、2 週間以上 1 か月未満(6.9%)と続いた。
n
123
15
7
11
9
7
10
7
2
3
5
10

期間を定めていない
単回
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了
その他

C2-6-2-6(%)(76.9)
(9.4)
(4.4)
(6.9)
(5.6)
(4.4)
(6.3)
(4.4)
(1.3)
(1.9)
(3.1)
(6.3)

支援の回数（n=160）

支援の回数は、「定めていない」が最も割合が高く(96.9%)、「おおまかに定めている」(2.5%)と続
いた。
n
155
4
1
160

定めていない
おおまかに定めている
定めている
合計

C2-6-3(%)(96.9)(2.5)(0.6)(100.0)

外来における心理面接（個人）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。複数ある場合は、最もよく行われているもの 1 つについて回答を求めた。

C2-6-3-1

支援の実施（n=372）

支援の実施を、「行っている」と回答したのは 219 件であり、58.9%を占めた。

238

n
137
219
16
372

「外来における心理面接（個人）」は行っていない「外来における心理面接（個人）」を行っている
回答なし
合計

C2-6-3-2

支援の目的（n=219）(%)(36.8)(58.9)(4.3)(100.0)※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く(95.0%)、自己理解・疾病理解等の促進(51.1%)、
自己決定の援助(44.7%)と続いた。
n
95
208
44
112
21
89
98
74
63
59
55
2
24
30
4

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-6-3-3

アプローチ法（n=219）(%)(43.4)(95.0)(20.1)(51.1)(9.6)(40.6)(44.7)(33.8)(28.8)(26.9)(25.1)(0.9)(11.0)(13.7)(1.8)※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、1.4%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 74.0%であり、単独が 24.7%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（88.9%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（98.8%）、認知療法・認知行
動療法・行動療法的アプローチ（60.5%）、環境調整的アプローチ（49.4%）と続いた。
(%)
n
54 (24.7)
162 (74.0)
3
(1.4)
0
(0.0)
219 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ

全体(n=219)
n
(%)
3
(1.4)
101 (46.1)
71 (32.4)

239

単独(n=54)
n
(%)
3
(5.6)
2
(3.7)

併用
(n=162)n(%)
98 (60.5)
69 (42.6)

傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-6-3-4

支援の時間（n=219）

208
1
80
7

(95.0)(0.5)(36.5)
(3.2)

48
0
0
1

(88.9)
(0.0)
(0.0)
(1.9)

160
1
80
6

(98.8)(0.6)(49.4)(3.7)※3 つまで複数回答可

支援の時間は、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く(46.6%)、30 分以上 40 分未満(35.6%)、40 分
以上 50 分未満(30.6%)と続いた。
n
16
46
78
67
102
14
2
1
5

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上その他

C2-6-3-5

支援の頻度（n=219）

(%)
(7.3)
(21.0)(35.6)(30.6)(46.6)
(6.4)
(0.9)
(0.5)
(2.3)

※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 か月に 1 回が最も割合が高く(62.1%)、2 週に 1 回(36.1%)、単回(25.6%)と続いた。
n
56
32
136
37
79
30
4
4

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-6-3-6

支援の期間（n=219）(%)(25.6)(14.6)(62.1)(16.9)(36.1)(13.7)(1.8)(1.8)※3 つまで複数回答可

支援の期間は、半年以上 1 年未満が最も割合が高く(37.9%)、1 年以上 2 年未満(31.1%)、「期間を定めていない」(25.6%)と続いた。
n
56
2
11
33
50
83

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満

240

(%)
(25.6)(0.9)(5.0)(15.1)(22.8)(37.9)

1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-6-4

68
34
43
14

(31.1)(15.5)(19.6)(6.4)

外来における心理支援（集団）部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「外来における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-6-4-1

支援の実施（n=372）「『外来における心理支援（集団）』を行っている」と回答したのは 22 件であり、5.9%であった。

「外来における心理支援（集団）」は行っていない「外来における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

C2-6-4-2

n
333
22
17
372

(%)
(89.5)(5.9)(4.6)(100.0)

支援の目的（n=22） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く(77.3%)、自己理解・疾病理解等の促進(54.5%)、
孤立防止と社会参加の保持・改善(50.0%)と続いた。
n
2
17
4
12
4
9
2
2
10
3
5
0
11
4
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上
その他

241

(%)
(9.1)
(77.3)(18.2)(54.5)(18.2)(40.9)(9.1)(9.1)(45.5)(13.6)(22.7)(0.0)(50.0)(18.2)(0.0)

C2-6-4-3

アプローチ法（n=22） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合はなかった。アプローチ法は、単独が最も割合が高く 54.5%であり、併用が 45.5%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（75.0%）。併用の場合は、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチと傾聴・支持的アプローチが同率で最も割合が高く（80.0%）、力動的・精神分析的アプローチ、環境調整的アプローチ（40.0%と続いた。
(%)
n
12 (54.5)
10 (45.5)
0
(0.0)
0
(0.0)
22 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-6-4-4全体(n-22)
n
(%)
0
(0.0)
8
(36.4)
4(18.2)
17(77.3)
1(4.5)
4(18.2)
4(18.2)

単独(n=12)
n
(%)
0
(0.0)
0
(0.0)
9
(75.0)
0
(0.0)
0
(0.0)
3
(25.0)

併用(n=10)
n(%)
8(80.0)
4(40.0)
8(80.0)
1(10.0)
4(40.0)
1(10.0)

支援の時間（n=22） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、50 分以上 1 時間未満が最も割合が高く(40.9%)、1 時間半以上 2 時間未満(27.3%)、1
時間以上 1 時間半未満(18.2%)と続いた。
n
0
1
3
1
9
4
6
0
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-6-4-5

(%)
(0.0)
(4.5)
(13.6)(4.5)(40.9)(18.2)(27.3)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

支援の頻度（n=22） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 年に 1 回～数回が最も割合が高く(59.1%)、1 か月に 1 回(27.3%)、単回(13.6%)と続
いた。

242

n
3
13
6
1
1
0
0
0

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-6-4-6(%)(13.6)(59.1)(27.3)
(4.5)
(4.5)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

支援の期間（n=22） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、「期間を定めていない」が最も割合が高く(40.9%)、「期間ではなくクール(一定回数等)で終了」(22.7%)、2 年以上 4 年未満、4 年以上がともに 13.6%で続いた。
n
9
1
1
2
0
0
1
3
3
5

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-6-5(%)(40.9)
(4.5)
(4.5)
(9.1)
(0.0)
(0.0)
(4.5)
(13.6)(13.6)(22.7)

入院における心理面接（個人）

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理面接（個人）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-6-5-1

支援の実施（n=372）「『入院における心理面接（個人）』を行っている」と回答したのは 299 件であり、80.4%を占めた。

「入院における心理面接（個人）」は行っていない「入院における心理面接（個人）」を行っている
回答なし
合計

243

n
56
299
17
372

(%)
(15.1)(80.4)(4.6)(100.0)C2-6-5-2

支援の目的（n=299）※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く(96.7%)、アセスメント(58.5%)、自己決定の援助(47.2%)と続いた。
n
175
289
46
125
26
94
141
96
60
105
68
2
19
53
5

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-6-5-3

アプローチ法（n=299）(%)(58.5)(96.7)(15.4)(41.8)(8.7)(31.4)(47.2)(32.1)(20.1)(35.1)(22.7)(0.7)(6.4)(17.7)(1.7)※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合は、0.7%であった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 69.2%であり、単独が 30.1%であった。単独の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高かった（96.7%）。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（99.0%）、環境調整的アプローチ（61.4%）、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ（52.7%）と続いた。
(%)
n
90 (30.1)
207 (69.2)
2
(0.7)
0
(0.0)
299 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

全体(n=299)
n
(%)
2
(0.7)
110
(36.8)
80(26.8)
292(97.7)
4(1.3)
128(42.8)
4
(1.3)

244

単独
(n=90)
n
(%)
1
(1.1)
1
(1.1)
87
(96.7)
0
(0.0)
1
(1.1)
0
(0.0)

併用
(n=207)n(%)
109(52.7)
79(38.2)
205(99.0)
4(1.9)
127(61.4)
4(1.9)

C2-6-5-4

支援の時間（n=299）※3 つまで複数回答可

支援の時間は、20 分以上 30 分未満が最も割合が高く(42.5%)、30 分以上 40 分未満(41.8%)、50 分以
上 1 時間未満(28.8%)と続いた。
n
80
127
125
80
86
16
2
0
14

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上その他

C2-6-5-5

支援の頻度（n=299）(%)(26.8)(42.5)(41.8)(26.8)(28.8)
(5.4)
(0.7)
(0.0)
(4.7)

※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く(65.9%)、1 週に 2 回(46.5%)、単回(24.4%)と続いた。
n
73
7
12
8
60
197
139
65

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回
1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-6-5-6

支援の期間（n=299）(%)(24.4)
(2.3)
(4.0)
(2.7)
(20.1)(65.9)(46.5)(21.7)※3 つまで複数回答可

支援の期間は、1 か月以上 3 か月未満が最も割合が高く(49.5%)、2 週間以上 1 か月未満(38.5%)、「期間を定めていない」(27.4%)と続いた。
n
82
55
115
148
66
46
22
11
13
27

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

245

(%)
(27.4)(18.4)(38.5)(49.5)(22.1)(15.4)
(7.4)
(3.7)
(4.3)
(9.0)

C2-6-6

入院における心理支援（集団）部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「入院における心理支援（集団）」の形態・内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-6-6-1

支援の実施（n=372）「『入院における心理支援（集団）』を行っている」と回答したのは 11 件であり、3.0%であった。

「入院における心理支援（集団）」は行っていない「入院における心理支援（集団）」を行っている
回答なし
合計

C2-6-6-2

n
344
11
17
372

(%)
(92.5)(3.0)(4.6)(100.0)

支援の目的（n=11） ※5 つまで複数回答可

支援の目的は、不安の軽減・解消が最も割合が高く(100.0%)、自己理解・疾病理解等の促進(63.6%)、
QOL 向上(54.5%)と続いた。
n
5
11
4
7
1
0
4
5
5
3
1
0
2
6
0

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-6-6-3(%)(45.5)(100.0)(36.4)(63.6)(9.1)(0.0)(36.4)(45.5)(45.5)(27.3)(9.1)(0.0)(18.2)(54.5)(0.0)

アプローチ法（n=11） ※併用の場合は 3 つまで複数選択可

アセスメントのみで終了する場合はなかった。アプローチ法は、併用が最も割合が高く 54.5%であり、単独が 45.5%であった。単独の場合は、その他のカテゴリーのアプローチが最も割合が高く（60.0%）、
傾聴・支持的アプローチ（40.0%）と続いた。併用の場合は、傾聴・支持的アプローチが最も割合が高く（100.0%）、認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ（83.3%）、環境調整的アプローチ（50.0%）と続いた。

246

n
(%)
5 (45.5)
6 (54.5)
0
(0.0)
0
(0.0)
11 (100.0)

単独
併用
アセスメントのみで終了
回答なし
合計

アセスメントのみで終了
認知療法・認知行動療法・行動療法的アプローチ
力動的・精神分析的アプローチ
傾聴・支持的アプローチ
認知リハビリテーション的アプローチ
環境調整的アプローチ
その他のカテゴリーのアプローチ

C2-6-6-4

全体(n=11)
n
(%)
0
(0.0)
5
(45.5)
2(18.2)
8(72.7)
0(0.0)
3(27.3)
3(27.3)

単独
(n=5)
n
0
0
2
0
0
3

併用
(n=6)

(%)
(0.0)
(0.0)
(40.0)(0.0)(0.0)(60.0)

n
5
2
6
0
3
0

(%)
(83.3)(33.3)(100.0)(0.0)(50.0)(0.0)

支援の時間（n=11） ※3 つまで複数回答可

支援の時間は、20 分未満、20 分以上 30 分未満がともに 36.4%で最も割合が高く、30 分以上 40 分未
満、50 分以上 1 時間未満、1 時間以上 1 時間半未満、1 時間半以上 2 時間未満がいずれも 18.2%で続い
た。
n
4
4
2
1
2
2
2
0
0
0
0

20 分未満20 分以上 30 分未満
30 分以上 40 分未満
40 分以上 50 分未満
50 分以上 1 時間未満
1 時間以上 1 時間半未満
1 時間半以上 2 時間未満
2 時間以上 4 時間未満
4 時間以上 6 時間未満
6 時間以上その他

C2-6-6-5(%)(36.4)(36.4)(18.2)(9.1)(18.2)(18.2)(18.2)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)

支援の頻度（n=11） ※3 つまで複数回答可

支援の頻度は、1 週に 1 回が最も割合が高く(45.5%)、1 年に 1 回～数回、1 週に 2 回がともに 27.3%
で続いた。
n
2
3
1
0
1

単回
1 年に 1 回～数回
1 か月に 1 回
3 週に 1 回
2 週に 1 回

247(%)(18.2)(27.3)
(9.1)
(0.0)
(9.1)

1 週に 1 回
1 週に 2 回
1 週に 3 回以上

C2-6-6-6

5
3
2(45.5)(27.3)(18.2)

支援の期間（n=11） ※3 つまで複数回答可

支援の期間は、2 週間以上 1 か月未満、1 か月以上 3 か月未満がともに 27.3%で最も割合が高く、3 か
月以上半年未満、1 年以上 2 年未満、2 年以上 4 年未満がいずれも 18.2%で続いた。
n
1
1
3
3
2
1
2
2
1
2

期間を定めていない
2 週間未満
2 週間以上 1 か月未満
1 か月以上 3 か月未満
3 か月以上半年未満
半年以上 1 年未満
1 年以上 2 年未満
2 年以上 4 年未満
4 年以上
期間ではなくクール（一定回数等）で終了

C2-6-7

(%)
(9.1)
(9.1)
(27.3)(27.3)(18.2)(9.1)(18.2)(18.2)(9.1)(18.2)

アウトリーチによる支援

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「アウトリーチ」による支援の内容として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-6-7-1

支援の実施（n=372)

支援の実施は、「必要性を感じるが、実施できていない」が最も割合が高く(48.4%)、「必要がない
ので、実施していない」(40.6%)と続いた。「実施している」のは 25 件（6.7%）であった。
n
151
180
25
16
372

必要がないので、実施していない
必要性を感じるが、実施できていない
実施している
回答なし
合計

C2-6-7-2

支援目的（n=25）(%)(40.6)(48.4)(6.7)(4.3)(100.0)※複数回答可支援の目的は、アセスメントが最も割合が高く(56.0%)、QOL 向上(40.0%)、不安の軽減・解消(36.0%)と続いた。
n
14
9
2

アセスメント
不安の軽減・解消
治療動機付け248(%)(56.0)(36.0)(8.0)

自己理解・疾病理解等の促進
自己管理力・生活管理力の回復
自己効力感回復
自己決定の援助
家族関係・対人関係の調整
対処スキル・能力の維持・向上
症状・問題行動の緩和・軽減
心身の機能維持・回復・改善
地域移行・地域定着支援
孤立防止と社会参加の保持・改善
QOL 向上その他

C2-6-8

6
2
1
4
8
3
7
7
7
8
10
3

(24.0)(8.0)(4.0)(16.0)(32.0)(12.0)(28.0)(28.0)(28.0)(32.0)(40.0)(12.0)

家族支援

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「家族支援」の形態・内容として該当するものを選択してもらった。

C2-6-8-1

家族支援の実施（n=372）

家族支援の実施は、行っているのは 30.6%であり、そのうち、家族のみの面接が最も割合が高く(44.6%)、本人と家族の合同面接及び家族のみの面接(30.9%)、本人と家族の合同面接(30.1%)と続いた。
n
114
112
166
115
14
23
10

行っている
本人と家族の合同面接
家族のみの面接
本人と家族の合同面接及び家族のみの面接
家族グループ・家族教室等の実施
チーム会議への家族の参加
その他

C2-6-9(%)(30.6)(30.1)(44.6)(30.9)
(3.8)
(6.2)
(2.7)

チーム医療・連携

部署・部門等の公認心理師等がこの領域の支援で普段からよく行っている「チーム医療・連携」の実施状況として該当するものを選択してもらった（アセスメントのみの支援も含めた）。

C2-6-9-1

連携等の実施（n=372）※複数回答可連携等の実施は、行っているのは 90.3%であり、そのうち、院内他職種とのチーム医療・連携が最も割合が高く(89.2%)、院外他機関・他職種との連携は 12.9%にとどまった。

行っている
院内他職種とのチーム医療・連携
院外他機関・他職種との連携
その他

n
336
332
48
4

249

(%)
(90.3)(89.2)(12.9)(1.1)

8

医療分野における公認心理師の課題

医療分野における公認心理師の課題について尋ねた。新型コロナウイルス感染症により、心理支援
内容や方法等に変更が生じている場合は、変更前の状況に基づいて回答を求めた。D 項目に 1 項目以上回答した 1396 部署・部門等を対象とした。

D1

公認心理師の専門性（n=1,396）

医療分野における公認心理師の専門性について、下記の事項が該当する程度を、各選択肢から 1 つず
つ選んでもらった。医療分野における公認心理師の専門性について、アセスメントに関するものが上位 4 つを占め(74.2%～83.7%)、患者の問題・状況等に応じた心理支援アプローチの選択（72.1%）、自己理解・疾患理解等を促す心理支援（71.5%）と続いた。

該当しない
n

(%)

あまり
該当しない
n

(%)

まあまあ
該当する
n

(%)

該当する
n

(%)

回答なし
n

(%)

早期介入のための症状スクリーニングを行えること

41(2.9) 106(7.6)

481 (34.5)

768 (55.0)

0 (0.0)

生活史・家族関係等の背景要因を踏まえた多面的アセスメ
ントを行えること

19

(1.4)

32

(2.3)

277 (19.8) 1,067 (76.4)

1 (0.1)

各種心理検査を用いた専門的
アセスメントを行えること

15

(1.1)

22

(1.6)

189 (13.5) 1,169 (83.7)

1 (0.1)

16

(1.1)

43

(3.1)

300 (21.5) 1,036 (74.2)

1 (0.1)

18

(1.3)

47

(3.4)

291 (20.8) 1,039 (74.4)

1 (0.1)

病態等に応じた治療・支援方針の提案ができること

27

(1.9)

92

(6.6)

504 (36.1)

772 (55.3)

1 (0.1)

診断の補助となる情報収集と共有ができること

8

(0.6)

29

(2.1)

377 (27.0)

981 (70.3)

1 (0.1)

患者の問題・状況等に応じた
心理支援アプローチの選択が
できること

13

(0.9)

40

(2.9)

335 (24.0) 1,006 (72.1)

2 (0.1)

自己理解・疾患理解等を促す
心理支援が行えること

13

(0.9)

26

(1.9)

357 (25.6)

998 (71.5)

2 (0.1)

主診断に対応して標準化された専門的心理面接が行えること40(2.9) 191 (13.7)

543 (38.9)620 (44.4)

2 (0.1)

要支援者に心理教育を行える
こと

24

(1.7)

70

(5.0)

517 (37.0)

783 (56.1)

2 (0.1)

25

(1.8)

81

(5.8)

509 (36.5)

779 (55.8)

2 (0.1)33(2.4) 103(7.4)

503 (36.0)755 (54.1)

2 (0.1)

心理アセスメント結果を本人へ適切にフィードバックできること
心理アセスメント結果を家族・関係者へ適切に説明・情報提供できること

家族等を対象とした心理教
育・心理的支援・助言を行え
ること
多職種カンファレンス等において治療方針の決定プロセスに貢献できること

250他職種の心理支援スキル向上に寄与できること

45(3.2) 168 (12.0)

608 (43.6)

573 (41.0)

2 (0.1)49(3.5) 238 (17.0)

580 (41.5)

527 (37.8)

2 (0.1)27(1.9) 124

(8.9)

560 (40.1)

683 (48.9)

2 (0.1)

医療者―患者関係、医療者関係の調整に寄与できること

34(2.4) 179 (12.8)

628 (45.0)553 (39.6)

2 (0.1)

本人による主体的な意思決定を支援できること

19

(1.4)

55

(3.9)

472 (33.8)

848 (60.7)

2 (0.1)

他職種に対して心理的視点からの助言（コンサルテーショ
ン）ができること

26

(1.9)

73

(5.2)

399 (28.6)

896 (64.2)

2 (0.1)

身体疾患への積極的関与（リエゾン活動）を行えること

117(8.4) 310 (22.2)

535 (38.3)

432 (30.9)

2 (0.1)139 (10.0) 222 (15.9)

584 (41.8)

449 (32.2)

2 (0.1)98(7.0) 181 (13.0)

515 (36.9)600 (43.0)

2 (0.1)151 (10.8) 201 (14.4)

518 (37.1)

524 (37.5)

2 (0.1)

本人、家族・関係者、医療者の意向の確認と調整ができること
患者が主体的に支援内容を活用できるような支援を行えること

地域住民の心の健康教育・予防的アプローチ（市民講座の実施等）が行えること
自殺予防・自殺対策（普及啓発・相談支援・遺族支援等）が行えること災害時の市民に向けた心の健
康教育や心理支援が行えること251

各種心理検査を用いた専門的アセスメントを行えること
生活史・家族関係等の背景要因を踏まえた多面的アセス
メントを行えること
心理アセスメント結果を家族・関係者へ適切に説明・情報提供できること
心理アセスメント結果を本人へ適切にフィードバックできること患者の問題・状況等に応じた心理支援アプローチの選択ができること自己理解・疾患理解等を促す心理支援が行えること
診断の補助となる情報収集と共有ができること
他職種に対して心理的視点からの助言（コンサルテーション）ができること
本人による主体的な意思決定を支援できること
要支援者に心理教育を行えること
家族等を対象とした心理教育・心理的支援・助言を行え
ること
病態等に応じた治療・支援方針の提案ができること
早期介入のための症状スクリーニングを行えること
多職種カンファレンス等において治療方針の決定プロセスに貢献できること患者が主体的に支援内容を活用できるような支援を行え
ること
主診断に対応して標準化された専門的心理面接が行える
こと
自殺予防・自殺対策（普及啓発・相談支援・遺族支援等）が行えること
他職種の心理支援スキル向上に寄与できること
医療者―患者関係、医療者関係の調整に寄与できること
本人、家族・関係者、医療者の意向の確認と調整ができること
災害時の市民に向けた心の健康教育や心理支援が行えること
地域住民の心の健康教育・予防的アプローチ（市民講座の実施等）が行えること
身体疾患への積極的関与（リエゾン活動）を行えること
0
該当する

まあまあ該当する20あまり該当しない

公認心理師の専門性

252

40

60
該当しない

80

100
(%)

50%

60%

70%

80%

90%

自己理解・疾患理解等を促す心理支援が行えること
各種心理検査を用いた専門的アセスメントを行えること
診断の補助となる情報収集と共有ができること
患者の問題・状況等に応じた心理支援アプローチの選択ができること生活史・家族関係等の背景要因を踏まえた多面的アセス
メントを行えること
心理アセスメント結果を本人へ適切にフィードバックできること
心理アセスメント結果を家族・関係者へ適切に説明・情報提供できること
本人による主体的な意思決定を支援できること
要支援者に心理教育を行えること
家族等を対象とした心理教育・心理的支援・助言を行え
ること
他職種に対して心理的視点からの助言（コンサルテーション）ができること
病態等に応じた治療・支援方針の提案ができること
患者が主体的に支援内容を活用できるような支援を行えること
早期介入のための症状スクリーニングを行えること
多職種カンファレンス等において治療方針の決定プロセスに貢献できること
医療者―患者関係、医療者関係の調整に寄与できること
主診断に対応して標準化された専門的心理面接が行えること
他職種の心理支援スキル向上に寄与できること
自殺予防・自殺対策（普及啓発・相談支援・遺族支援等）が行えること
本人、家族・関係者、医療者の意向の確認と調整ができること
災害時の市民に向けた心の健康教育や心理支援が行えること
地域住民の心の健康教育・予防的アプローチ（市民講座の実施等）が行えること
身体疾患への積極的関与（リエゾン活動）を行えること

病院（精神科）(n=536)

病院（一般）(n=575)

公認心理師の専門性

253

機関種別回答一般診療所(n=265)

100%

D2

公認心理師の常勤雇用（n=1,396）

医療分野における公認心理師の常勤雇用についてのメリットとして、「心理支援の依頼への即応性向上」(69.4%)が最も割合が高く、「要支援者の経時的変化の把握・対応のしやすさ」(65.0%)、「心理支援が院内全体に根付くための働きかけの充実」(59.1%)と続き、心理支援に関する内容が上位に挙
がった。

該当しない

あまり
該当しない

まあまあ
該当する

該当する

回答なし

n

n

n

n

(%)

n

(%)

心理支援の依頼への即応性向上

21

(1.5)

48

(3.4)

351 (25.1)

969 (69.4)

7

(0.5)

要支援者の経時的変化の把握・対応のしやすさ

20

(1.4)

63

(4.5)

397 (28.4)

908 (65.0)

8

(0.6)

入院から退院後の地域生活支援とシームレスな関わりの充実

70

(5.0)

233 (16.7)

471 (33.7)

613 (43.9)

9

(0.6)

定例の引継ぎや多職種カンファ
レンスへの出席のしやすさ

34

(2.4)

74

(5.3)

464 (33.2)

815 (58.4)

9

(0.6)

他職種との連携・協働及び部署内での調整等の行いやすさ

21

(1.5)

86

(6.2)

477 (34.2)

803 (57.5)

9

(0.6)

地域の関連機関（就労・生活・
介護支援事業等）との連携の充
実

83

(5.9)

286 (20.5)

520 (37.2)

498 (35.7)

9

(0.6)

心理支援が院内全体に根付くための働きかけの充実

28

(2.0)

94

(6.7)

440 (31.5)

825 (59.1)

9

(0.6)

心理支援の効果評価のための取り組みの充実35(2.5)

170 (12.2)

517 (37.0)665 (47.6)

9

(0.6)

実習指導や新人研修等、後進の
指導の充実

68

(4.9)

169 (12.1)

451 (32.3)

699 (50.1)

9

(0.6)

管理者会議等への出席のしやす
さ

110

(7.9)

285 (20.4)

454 (32.5)

538 (38.5)

9

(0.6)

254

(%)

(%)

(%)

心理支援の依頼への即応性向上
要支援者の経時的変化の把握・対応のしやすさ
心理支援が院内全体に根付くための働きかけの充実
定例の引継ぎや多職種カンファレンスへの出席のしやすさ
他職種との連携・協働及び部署内での調整等の行いやすさ
実習指導や新人研修等、後進の指導の充実
心理支援の効果評価のための取り組みの充実
入院から退院後の地域生活支援とシームレスな関わりの充実
管理者会議等への出席のしやすさ
地域の関連機関（就労・生活・介護支援事業等）との連携の充実0
該当する

20

まあまあ該当する

40

60あまり該当しない

80

100
(%)

該当しない

公認心理師の常勤雇用

50%

60%

70%

80%

90%

心理支援の依頼への即応性向上
要支援者の経時的変化の把握・対応のしやすさ
他職種との連携・協働及び部署内での調整等の行いやすさ
定例の引継ぎや多職種カンファレンスへの出席のしやすさ
心理支援が院内全体に根付くための働きかけの充実
心理支援の効果評価のための取り組みの充実
実習指導や新人研修等、後進の指導の充実
入院から退院後の地域生活支援とシームレスな関わりの充実
地域の関連機関（就労・生活・介護支援事業等）との連
携の充実
管理者会議等への出席のしやすさ

病院（精神科）(n=536)

病院（一般）(n=575)

公認心理師の常勤雇用

255

一般診療所(n=265)

機関種別回答100%

D3

公認心理師が取り組むべき課題（n=1,396）

医療分野における公認心理師が取り組むべき課題について、「関係職種、関係部署との積極的なコ
ミュニケーション」(74.1%)と最も割合が高く、「主治医への提案（心理支援導入・心理検査バッテリー等)」(65.0%)、「他職種の専門性・支援内容を知るための積極的な姿勢」(64.0%)と続き、多職種連携に関する内容が上位に挙がった。

該当しない

あまり
該当しない

n

(%)

n

(%)

主治医への提案（心理支援導入・心理検査バッテリー等）

14

(1.0)

50

(3.6)

関係職種、関係部署との積極的なコミュニケーション

12

(0.9)

28

公認心理師の業務・専門性について他職種に知ってもらうため
の活動

18

(1.3)

他職種の専門性・支援内容を知るための積極的な姿勢

17

他職種も含めた組織全体をマネ
ジメントする力量の獲得

まあまあ
該当する

n

(%)

414 (29.7)

908 (65.0)

10

(0.7)

(2.0)

311 (22.3)

1,035 (74.1)

10

(0.7)

73

(5.2)

489 (35.0)

806 (57.7)

10

(0.7)

(1.2)

38

(2.7)

437 (31.3)

894 (64.0)

10

(0.7)

45

(3.2)

214 (15.3)

552 (39.5)

575 (41.2)

10

(0.7)

アウトリーチ（訪問・外部機関への同伴等）への参加

101

(7.2)

307 (22.0)595 (42.6)

383 (27.4)

10

(0.7)

職場内のメンタルヘルスケアへ
の貢献

56

(4.0)

145 (10.4)

483 (34.6)

702 (50.3)

10

(0.7)

医療チーム活動へのより積極的
な参画

26

(1.9)

72

(5.2)

443 (31.7)

845 (60.5)

10

(0.7)

公認心理師が関与できていなかった部署・部門等への参入

67

(4.8)

283 (20.3)

600 (43.0)

436 (31.2)

10

(0.7)

心理職の専門性を活かした支援
プログラムの企画・実施

38

(2.7)

87

502 (36.0)

759 (54.4)

10

(0.7)

256

(%)

n

回答なし

(%)

(6.2)

n

該当する

関係職種、関係部署との積極的なコミュニケーション
主治医への提案（心理支援導入・心理検査バッテリー等）
他職種の専門性・支援内容を知るための積極的な姿勢

医療チーム活動へのより積極的な参画
公認心理師の業務・専門性について他職種に知ってもらうための活動
心理職の専門性を活かした支援プログラムの企画・実
施
職場内のメンタルヘルスケアへの貢献
他職種も含めた組織全体をマネジメントする力量の獲得
公認心理師が関与できていなかった部署・部門等への参入
アウトリーチ（訪問・外部機関への同伴等）への参加
0
該当する

20

まあまあ該当する

40あまり該当しない

公認心理師が取り組むべき課題

257

60
該当しない

80

100
(%)

D4

公認心理師の職場定着（n=1,396）

医療分野における公認心理師の職場定着について望まれる事項として、「心理部署・部門等としての活動評価」(63.3%)が最も割合が高く、「キャリア形成を念頭に置いた組織内の昇進制度」(49.6%)、「勤務年数に応じた業績評価の明確化」(45.5%)と続いた。

該当しな
い
n

(%)

あまり
該当しない
n

(%)

まあまあ
該当する

該当する

回答なし

n

n

(%)

n

(%)

(%)

勤務年数に応じた業績評価の明確化

59 (4.2)

179 (12.8)

513 (36.7)

635 (45.5)

10

(0.7)

キャリア形成を念頭に置いた
組織内の昇進制度

60 (4.3)

163 (11.7)

470 (33.7)

693 (49.6)

10

(0.7)

心理部署・部門等としての活動評価

41 (2.9)67395 (28.3)

884 (63.3)

9

(0.6)

(4.8)

心理部署・部門等としての活動評価

キャリア形成を念頭に置いた組織内の昇進制度

勤務年数に応じた業績評価の明確化
0
該当する

20

まあまあ該当する

40あまり該当しない

公認心理師の職場定着

258

60
該当しない

80

100
(%)

D5

職能団体に期待する活動等（n=1,396）

医療分野における公認心理師の職能団体に期待する活動等について、「公認心理師業務の収益性向
上につながる諸活動」(69.1%)が最も割合が高く、「都道府県職能団体による、資質向上のための研修等の活動充実」(61.6%)、「分野横断的知識・技術の提供・共有」(60.6%)と続いた。
該当しな
い
n

あまり
該当しない

まあまあ
該当する

該当する

回答なし

n

n

(%)

n

(%)

(%)

n

(%)

公認心理師の業務・専門性についての広報活動

37 (2.7)

100

(7.2)

447 (32.0)

802 (57.4)

10

(0.7)

分野横断的知識・技術の提供・共有

23 (1.6)

73

(5.2)

444 (31.8)

846 (60.6)

10

(0.7)

他職種の職能団体と協働した研修の充実

38 (2.7)

121

(8.7)

489 (35.0)

738 (52.9)

10

(0.7)

心理支援に関する研究等の推進31 (2.2)

75

(5.4)

443 (31.7)

837 (60.0)

10

(0.7)

37 (2.7)

120

(8.6)

481 (34.5)

748 (53.6)

10

(0.7)

55 (3.9)160 (11.5)

547 (39.2)

624 (44.7)

10

(0.7)

33 (2.4)

73

(5.2)

420 (30.1)

860 (61.6)

10

(0.7)

38 (2.7)

105

(7.5)

554 (39.7)

688 (49.3)

11

(0.8)

51 (3.7)

142 (10.2)

537 (38.5)655 (46.9)

11

(0.8)

35 (2.5)75

310 (22.2)

965 (69.1)

11

(0.8)

職能団体としてのまとまりと機能強化
全国職能団体による、医療分
野に関する活動ガイドラインの提案
都道府県職能団体による、資質向上のための研修等の活動充実
都道府県職能団体による、地域ニーズに応えるための諸活動の充実
医療分野で働く公認心理師のキャリア・ラダーの構築
公認心理師業務の収益性向上につながる諸活動

(5.4)

259

(%)

公認心理師業務の収益性向上につながる諸活動
都道府県職能団体による、資質向上のための研修等の活動充実
分野横断的知識・技術の提供・共有
心理支援に関する研究等の推進
公認心理師の業務・専門性についての広報活動
職能団体としてのまとまりと機能強化
他職種の職能団体と協働した研修の充実
都道府県職能団体による、地域ニーズに応えるための諸活動の充実
医療分野で働く公認心理師のキャリア・ラダーの構築
全国職能団体による、医療分野に関する活動ガイドラ
インの提案
0
該当する

20

まあまあ該当する

40あまり該当しない

60

80

100

該当しない
(%)

職能団体に期待する活動等

260

9

自由記載

C 重点調査領域
各項目での自由記載のなかで、心理支援の具体的な実践、専門性が発揮されている場面の記載をとりあげる（内容を変えない程度に、抜粋、改変している）。
どの疾患においても、病を抱えたことで精神的に不安定になった患者への心理支援のニーズは高い。
公認心理師は、患者が抱く不安感の背景や要因をアセスメントし、本人の状態や理解度に応じた支援を提供している。また、入院から地域生活への切れ目ないサポート、患者への関わり方のアドバイス
は、チーム医療に大いに貢献している。家族支援の依頼も多く、個別サポートだけでなく家族会のバックアップも行うなど、さまざまな場面で家族をサポートしている。生活を支えるための地域連携、自宅に支援を届けるアウトリーチにも積極的に関わっている部署もある。診療報酬に組み込まれていないために、心理支援についての理解が得られないこと、実施が制限されている実態も報告されている。

1）精神疾患全般
C 2- 1

小児の精神疾患心理教育

一度で自分の問題を理解し、対処スキルを習得してもらう事は小児に限らず難しいことも多い。
実際は、カウンセリング内で何回も繰り返し扱っている。年齢の低い子どもの場合は、言葉で伝えるより遊びを通して扱うこともある。

心理検査のフィードバック面接から導入して、心理教育という流れになることが多い。
外来の心理面接（個人）
対象者の状態によって期間は異なる。単回～おおむね 3 か月以上半年未満が多いが、2 年以上面接を実施しているケースもある。また、頻度は基本一か月一回であり、空く方であれば、3 か月や半
年に 1 回のフォローアップをしている方もいる。症状安定してきているが、ライフステージの変化による課題が予想される方は、間隔をあけて面接を設定している（小児科的な関わり方と感じている）。

進学・就職などの時期に、転居や次のステップに移行することが多い。その時期までの橋渡し、土台作りなどがメイン。小児の場合のアプローチとしては、回復力の向上や成長促進的な役割が大きい。

小児特定疾患カウンセリング料が算定出来るようになり、月 2 回まで心理面接を行うようになった。これは算定期間内で終了する。
外来の心理支援（集団）
発達障害児を持つ親を対象としたペアレントトレーニングや疾患理解のための学習会を実施している。
ネットゲーム依存の小児を含む集団精神療法を実施している。
入院の心理面接（個人）
入院が 3 か月程度までなので、ほぼそれ以内の期間になる。短時間、ベッドサイドで話すことに加えて、週 1 回じっくり時間を作って話すことを併用をしたり、身体状況が良くなければ短時間の面接を頻回にするなど、相手に合わせて工夫する。
入院の心理面接（集団）
集団遊びや座談会のような形まで、形態が多様である。

支援する期間は入院期間により異なる（入院期間いっぱいまで支援することが多い）
。

261

家族支援

ペアレントトレーニング、一般の保護者向けの学習会や講演会などを実施している。

親子関係の修復や、親子間の意思の疎通を助けることが必要な場合が多い。

本人の様子を観察しながら、家族と話をするスタイルが多い。
連携

学校への情報提供書のみでなく訪問支援が必要と感じることがあるが、予算、時間の関係で不可能である。
院内では、主に医師、SW と連携。外部では、他院の専門職の他に、患者が所属する学校などの関係者とも話し合いを行っている。

県内の総合病院に勤務する心理士の集まりがあり、定期的に情報交流を行っている。
ま とめ
心理教育は、理解力に応じて心理面接やプレイセラピーの中で繰り返し行われる個別面接の期間は対象により異なり、ライフステージの変化に応じたサポート、フォローアップも行われる。親子関係を支えるさまざまなアプローチが行われている。学校などの関係機関の関係者だけでなく、地域の心
理職同士の連携も行われている。

C 2- 9

精神疾患全般（成人）心理教育
継続的な面接の導入期に、患者の理解度を確認して必要な説明を行う。

心理検査のフィードバックが、単回であっても心理教育的な機能を果たす場合が多い。

心理面接による支援の中で、常に心理教育的な視点で会うケースもある。
外来の心理面接（個人）
患者の病状や状態、ニーズによってそれぞれ異なるためパッケージ化されていない。

心理療法は、医師が治療手段の一つとしてオーダーされるが、医師にとっても重要な治療のカードが使いにくい現状にあり、早期の保険収載が求められる。
外来の心理支援（集団）
デイケアでは、集団精神療法のように長く続けているものもあれば、認知行動療法のように一定期間で終了するものもある。6 時間という枠組みすべてが広義の心理支援だと思われる。
入院の心理面接（個人）
外来で個別面接を継続していた人が入院した場合に入院後も面接を継続するケースと、退院後も継続して通院する予定のケースで入院時面接を実施することが多い。
入院の心理面接（集団）
多職種で定期的に行っている入院グループがある。統合失調症や双極性障の疾患について扱う時と、疾患別にせずにストレスコーピングをテーマにするときがある。患者同士が話し合ったり、薬が嫌だというマイナスの思いも話せることを大事にしている。
アウトリーチ
デイケア通所をしている利用者に対して、訪問看護による支援を行っている。その中で、家族の方と関わっている。
チーム医療・連携

病棟のカンファレンスの場で、公認心理師が支援に直接入っていない患者に対しても公認心理師としての視点の意見を述べるたり、他の職種からか関わり方のアドバイスを求められることもある。

病棟やデイケアでのグループと必要に応じて個別での関りがある。クライシスプランを一緒に作成し、連携部署と情報を共有している。

262

まとめ
心理教育は、心理面接、心理検査フィードバックの中で実施されており、患者の理解度に応じた伝え方がされている。個別心理面接は、患者の状態やニーズに応じて提供され、入院と外来通院をつなげる役目も果たしている。集団心理支援は、目的、対象に応じて運営されており、患者同士の語らいを大事にしている。アウトリーチによる家族支援も行われる。関係職種から心理的視点からの関わり方についてアドバイスが評価されている。

2）特定の精神疾患
C 2- 7高次脳機能障害／脳血管障害

心理教育

脳血管疾患等を持つ患者がそれに伴って経験する心理的困難等について説明し、対処法等を紹介している。
外来個別心理面接
患者が安定した社会参加（地域定着、就労定着）が送れるようになるまで支援を実施している。
入院個別心理面接
救命救急病棟に搬送されてくる脳血管疾患患者が支援対象。そのため、介入はリハビリ病院への転院までの短期間になる。

評価結果に合わせて認知訓練、心理教育等と行う。必要に応じてカウンセリングなど精神面のサ
ポートや地域に戻る際の支援を行う（家族、職場、学校、地域の支援機関等が対象）。
アウトリーチ
医療部門で実施できない就労や在宅のためのアウトリーチ支援を行っている。
家族支援
患者の状態によって家族に負担がかかることが多く、家族が精神的に耐えられるように面接を行うことが多い。

家族会の運営に関わるサポートや、当事者家族の家族会への紹介、家族会へ紹介が入ったケースの相談なども行っている。
チーム医療・連携
重複障害、依存症治療過程において高次脳機能障害も併発している場合は多い。適切な社会資源の活用を含めたマネジメントを実施している。

外部の支援機関からの相談を受けることも多く、その際、医療で実施した神経心理学検査の結果を踏まえて障害特性を支援者に説明し、当事者への対応方法や支援のポイントを伝えている。
ま とめ
救急からリハビリ、社会参加までサポート。連携他職種、他機関との連携が重要となる。神経心理学的アセスメントが、支援者に役立っている。個別の家族支援だけでなく、家族会のサポートを行う
ことで、家族支援体制がより充実する。

C 2- 8

認知症

外来の心理面接（個別）
認知症の方の場合は、アセスメントのみで終了することが多い。
認知症の方の中で抑うつを伴う方の場合、心理面接を求められる。話の内容の繰り返しも多いが、聞いてもらうことで安心し、次に来院するまで死なずに頑張るという方もいる。「死にたい」という話は、心理面接という形だからお話できているようだ。
入院の心理面接（個別）
心理検査のフィードバックのために面接を行うことが多いが、そこから継続的な心理面接に移行

263



する場合もある。心理検査道具を用いにくい方の場合は、心理面接を重ね、話しながらアセスメントを行う。
周辺症状がある程度落ち着いたら、そこで終了することもあるので、支援の期間は個人差がある。

家族支援
定期的に開催している家族教室のプログラムの一環として、『認知症』と『家族への支援』をテーマに取り上げている。

高齢者支援センターへの派遣業務にて、家族介護者の相談や家族教室での認知症講座を実施している。
アウトリーチアウトリーチに精神科訪問看護を活用したいので、心理師が要件に入ることを望む。現状として経営上、積極的にはアウトリーチしづらい状況である。
チーム医療・連携
認知症ケアチームの一員に公認心理師が入っているので、公認心理師が支援に直接入っていない患者に対してもカンファレンスの場で公認心理師としての視点の意見を述べている。
ま とめ
認知症の特性を踏まえつつ、面接をとおしてのアセスメント、「死にたい」という言葉を安心して話せる場としての心理支援、地域に出向いての家族サポートなど、公認心理師の専門性が柔軟に発揮されている。

3）小児の身体疾患、周産期
C 2- 2

小児の身体疾患

心理教育

継続的な心理社会的支援のなかで、必要時に随時おこなっている。
外来の心理支援（個人）いわゆる古典的な心理療法のような枠組みは全くなく、疾患と治療の状況に合わせたフレキシブ
ルな対応を行っている。

身体疾患そのものではなく、背景に発達障害が疑われたり、不登校などの二次障害が出ている場合になる。
入院の心理支援（個人）
入院中は、短時間でもできるだけフレキシブルに枠を設定して実施している。

支援の期間については、症状の改善が見られても、入院中で支援が終わることはないため、退院後の支援も続き、そこも含めて考えた場合は、2 年以上となることが多い。
その他

小児科や整形外科において、虐待疑いの枠組みでサポート的に保護者にお話を聞くことが多い。

児童虐待、マルトリートメントが疑われる事例について介入を行っている。
まとめ
治療と状況に応じたフレキシブルが対応を行っている。背景の発達障害や児童虐待、不登校などの問題に関わり、退院後も長期に支援が続くこともある。

C 2- 3

周産期

心理教育

妊産婦の抱える問題の内容と本人の中での重さなどを考慮して、１回１回のクライエントの状況をアセスメントしながら終結の時期を決めている。傾聴・支持的アプローチを意識しながら以下

264

のようなテーマを中心に心理教育を行うことが多い。・自身の不安と上手に向き合う ・パートナ
ーや家族との折り合いをつける。 ・自身の捉え方や考え方をもっと現実適応的・建設的にする。 ・精神科や心療内科に対する偏見や抵抗感を取り除く。
外来の心理支援（個人）
妊婦健診で来院するタイミングで診察の前後に心理面接も実施するというパターンが主である。
死産のケースも含めて産後 2 週間健診、産後 1 か月健診くらいまでは周産期心理士が対応することも多い。その後、通常では最後の産後健診が終了すると、児の支援を主体とした小児科へとシフトチェンジされていくが、産後ケア外来で受診を継続される児の母もあり、そういった場合は以後も母親に対し周産期心理士が対応を継続していくこともある。また、フィードバック面接もこちらから率先して実施できるとよいと考えている。
入院の心理支援（個人）
周産期においては、切迫早産等で患者が入院を余儀なくされた際、急激に情緒不安定に陥るケースが多く発生し、医師から心理士介入を求められることが特に多い。その不安定さの原因はどの患者についても「新型コロナウイルス感染症対策としての、入院中の面会制限」にあった。医師や看護師、助産師など一人の患者に割ける時間が少ない職種に比べ、一人ひとりにある程度の時間を割くことのできる心理士の持ち味を発揮し、入院中、不安定な患者については敢えて頻回に訪れ、たっぷり話を聞く機会を設けたことで、患者の精神状態が速やかに良くなることも多かった。
家族

普段は、NICU/GCU ユニット内で家族が安心して過ごしたり、気がかりなことを表出しやすくしたりするために、ラウンドして家族への声掛けを行っている。心理面接は NICU/GCU 外の別室で家族が希望された際に行っている。
連携
行政からの委託により、母子保健事業に協力して参加している。

周産期支援はリエゾンチームとして看護師と協働して関わることが多い。ケースによっては、心理師のみが期間限定で定期面接を行ったり、そこから精神科外来で診察になり外来でのカウンセ
リングに移行する方もいる。
まとめ
妊婦検診から産後検診、切迫早産、死産、新生児の状態など、周産期の問題は多様であり、声掛け、時間を割いての対話により精神状態が改善される。行政の母子保健事業に公認心理師の関与が期待されている。

4）慢性身体疾患等
C 2- 4腎疾患/糖尿病

心理教育

入院患者に対するアドヒアランス不良への対処や、認知機能の評価。必要に応じた心理教育とリ
ハビリ、医師、看護師での多職種協働がメインである。

個別の関わりだけでなく、栄養指導と連携したり、糖尿病教室等の集団支援も行っている。対象者によってその頻度時間等は様々である。
外来の心理面接（個人）
いずれも原疾患に付随する二次的な問題（不登校や対人トラブル等）が出現したときに外来での心理面接を行っていることが多い。

慢性疾患の方は、長く続くか、すぐに来なくなってしまうか二極化される傾向もある。長く支援に入る方は、調子のよい時も悪い時も対応するので、疾患がありながらの人生に伴走するような
形をとる。

265

入院の心理面接（個人）
入院中の心理面接は、入院前から継続して支援に入っている方でなければ、心理検査を行ってそのフィードバック面接を行う形でお会いすることが多い。場合によってはそこから継続面接に移行する。
腎移植評価面接を実施した患者には移植手術の前後で心理面接を行いフォローしている。
家族支援
対応に疲れてしまった家族のお話を聴いたり、退院カンファレンスに家族に来ていただき、退院後の生活について協力をお願いしたことがある。
チーム医療・連携
透析以外の適応がなく、本人から透析中止・不開始の申し出があった場合、助けられるはずの命を諦めることになるため、医療者側の支援も必須である。心理としても本人・家族の意思決定支援に苦慮するが、特に若年患者と家族への対応が困難であり、倫理委員会含め何度も検討が必要な時には、連携も頻回になる。
まとめ
アドヒアランス不良の背景のアセスメントが求められており、付随する二次的に生じる問題、長期に渡る治療のサポートに心理支援が貢献している。いのちに関わる局面での意思決定、倫理問題では多職種連携が重要となる。

C 2- 5

心疾患

心理教育
疾患に伴い不安等が見られる患者に対して、予防的アプローチとして心理教育を実施し、精神面の影響に関する情報やその対処法の提供を行う。
外来の心理面接（個人）
脳死下心臓移植後は外来受診は生涯続くので、支援期間も数年に及ぶことがある。
外来の心理支援（集団）
心臓リハビリに同席して患者と話し、不安を聞きとる、塩分や体重コントロールについて看護師
や管理栄養士さんの話を一緒に思い出すなどしている。
入院の心理面接（個人）
緩和ケアチームとしての支援は、介入依頼から退院までとなることも多く、その間で必要に応じて訪室しており、回数や時間は決まっていない。また、心理師のみで訪室することもあれば、チームメンバーと訪室することもあり、面接構造も一定ではない。緩和ケアチーム介入患者以外でも、医療者・患者からのニーズがあれば対応している。そちらも、面接構造については柔軟に対応している。
チーム医療・連携
心臓リハビリテーションチームが心理教育をになっているが、ICD 埋込型の患者への不安対処・検査技師など他職種が定期検査時どのような声かけを行うかなどのコンサルトがある。入院中、スタッフ対応に迷う方、ICU 入院となるなど、心理衝撃度に応じて依頼がくるためその都度、多職種連携しチームの一員として支援している。

緩和ケア内科所属でほぼ病棟専従のため、心不全患者であっても緩和ケアチームへの依頼を通して医師もしくは看護師も一緒に関わる形をとっている。当院は、心移植や補助人工心臓に関する治療が減っているため依頼件数もさほど多くはないが、心理教育や患者家族の療養中のストレスケア、外来移行後の孤立しないようなサポート、他職種への心理社会的視点のコンサルテーショ
ンはニーズがある。

266

まとめ
心不全の治療プロセスに応じて、心理教育、面接、集団支援、家族支援を提供している。他職種からの心理社会的視点のコンサルテーションのニーズがあり、ケアチームの一員として柔軟に対応している。

C 2- 6がん／緩和ケア心理教育

身体症状がおさまっても不安にともなうパニック症状様が続く時に、不安の生起要因や維持要因、対処法やリラクセーションの指導が患者家族・他職種からのニーズが高い。

傾聴を主体とした心理面接の中に、教育的な助言を交えることを指して「心理教育」ととらえている。
外来の心理面接（個人）
がん末期で依頼があれば基本的に外来から在宅に移行するか、転院するか、亡くなるまで支援することになる。

患者の主訴によって面接期間は異なる。不安を主体とした方が多く、理由も様々だが、ほとんどの方に継続してお会いする。
「こんなことを相談していいのか」と思いながら始まった面接でも、回数を重ねると、広く気がかりを話せる場になっていく。その中で、がん医療の段階と、本人の心のありようのズレが気になれば、隙間を埋めるような助言をすることもある。ベースに精神疾患などを抱えていそうな方、すでに診断がついている方のサポートを頼まれることも多い。

緩和ケア患者への心理療法を行っても、診療報酬に該当しないため、チーム医療の中で、心理療法がしっかりと位置づけられていない。そのため、医師が緩和ケアにおける心理療法の利用を知らないことも多く、必要な患者に心理的支援が届かないことが起きている。
入院の心理面接（個人）
外来・病棟のしばりがなく患者を中心に支援できる部署にいるため、単回終了となる患者もいれば、外来（初発）→入院→外来（再発）→入院→外来（再々発）→入院とずっと支援し、支援が数年にわたる場合もある。

緩和ケア病棟の場合、当院では原則入院期間は１か月である。症状もどんどん変化。悪化する中
で、話す時間や回数なども限られることが多い。
家族支援
入院中から関わっていた家族について、希望により遺族ケア面接も行っている。診療報酬にはつながらず、件数も多くないが、確実に必要とされる方は存在すると感じる。

家族の疲労の強さ、気持ちの落ち込み、混乱などが目立つときにスタッフから介入の依頼が来ることが多い。また、所属するがん相談支援センターに直来した患者家族のお話をそのまま伺うことも多い。
チーム医療・連携
対象患者がいる病棟に心理師が配置されていれば、確実に他職種との連携につながりやすい。もしくは、MSW のように担当病棟を決める形で定期的にカンファレンスに参加できるシステムになっていると、院内他職種も心理師もタイムリーな情報やニーズ把握につながりやすい。がん相談支
援員に部署異動の可能性が低い心理師がなることも組織上メリットが大きいのではないか。
ま とめ
不安の要因持続要因のアセスメント、不安軽減の支援のニーズが高い。外来、病棟のしばりなく患者を支援できる部署にいることで、切れ目ない心理支援を提供できる一方、病棟配属であればタイムリーな情報やニーズを把握しやすい。家族のサポート依頼も多く、遺族ケアも求められる。

267

E ご意見・ご感想（n=511）
E1

医療分野における公認心理師について（n=398）

この項目は、「医療分野で勤務する公認心理師について、これまでお答えいただいたこと以外にご意見・ご感想があれば、ご記入ください」についての自由記載であり、398 件の回答があった。一人の自由記述から複数のカテゴリーを抽出できる場合は、複数のカテゴリーを抽出した。カッコ内には当該カテゴリーの回答数を示した。類似するカテゴリーをまとめた結果、カテゴリー数が多いものから、
以下の８つのカテゴリーが生成された。(1)「診療報酬について」、(2)「待遇問題」、(3)「職能の地位・独自性」、(4)「専門性・資質」、(5)「組織への寄与」、(6)「連携・他職種との関係」、(7)「業務制約」、(8)「その他」であり、医療分野においては、診療報酬に対する関心の高さが窺えた。
なお、カテゴリー欄のカッコ内には当該カテゴリーの回答数を示した。
全体的な記載内容を概観すると、以下のような特徴が窺えた。診療報酬に関する課題により、組織の収益化へ十分に寄与できず、業務に制約を受けたり、組織内での地位低下や独自性の不明瞭さ、待遇問題に繋がっている。公認心理師の周知不足・認識不足も、地位低下や待遇問題等に関わっている。
これらの課題解決のために、公認心理師の周知や連携促進、専門性・資質向上の必要性が訴えられ、研修や自己研鑽の必要性、教育制度の拡充が指摘された。多職種連携の際に求められることとしては、
一般的な医療知識や社会人スキルとの記述が散見された。
E1 では、疾患別、重要調査領域別に特化した内容ではなく、より総合的な意見が得られた。特筆すべき記述として、緩和ケア病棟やリハビリテーション病棟、身体科、がん患者、難病患者、長期療養者等に対する診療報酬化への要望やニーズの記述がみられた。
カテゴリー⑴「診療報酬について」（231）＊診療報酬の現状や診療報酬拡大の要望に関する記述サブカテゴリー
主な記載内容「 診 療 報 酬 の 現 状 ・ 要 心理師の活動が診療報酬化されて欲しいです。現望」
状では、雇用する側が心理師を積極的に活用しようとする動機につながらないし、雇用される側も、成果を具体的に主張しにくいです。
診療報酬が低すぎるため、採算が合わない活動になっていると思います。確かに、費用対効果が不透明ではありますが、収益が得られるような方法にしなければ、質の高い支援が担保できないと考えられます。
「心理面接・心理療法に 自費診療となるため、個人面接がやりづらい。保
関する診療報酬の現状・ 険対応となることが望まれる。また入院対応としても、院内の集団療法には他職種（PSW や OT、要望」
Ns.）がいれば心理師は「点数上」は必要ないた
め、参加の機会が減ってしまいます。
公認心理師の主な業務であるカウンセリングを行
うためには、病院へ大きな負担を強いているのが実情です。また、カウンセリングに料金がかからないということは、患者の動機づけや、枠作りという専門的な面でも弊害が生まれます。ただし、漫然と行われている有料カウンセリングがあるのも事実です。その精査をしっかり行い、カウンセ
リング加算化を目指して頂けたらと思います。
「心理検査関連、施設基 知能検査等、各種心理検査結果のフィードバック
準、配置・チーム加算に は検査代に含まれていますが（実質無料）、長い
関する診療報酬の現状・ 時間をかけて説明を行っていたり、本人用文章を時間をかけて作成しているのが現状です。検査代
要望」

268

⑵「待遇問題」（98）＊雇用や勤務条件、収入等に関する記述⑶「職能の地位・独自性」（89）＊公認心理師の地位・プレゼンスに関して、独自性（他職
種とのすみ分け）の不明瞭さに関して、他職種や世間に十分に周知されていないという記述とは別に検査のフィードバックに対して医療点数をつけて頂けるとありがたいです。
公認心理師の活動が診療報酬として評価されておらず、必要な支援が十分に提供できていません。
一般医療においても、医療チームへの参加や病棟配置などで評価されることによって、患者支援やスタッフ支援につながると考えます。
各種医療チーム活動の必須構成要員として公認心理師を認めていただきたいです。
「雇用や勤務条件等に関 現時点では心理師は組織内での数が少なく管理職する現状・要望」
もいないため、体制作りのためにも「組織内での常勤職の数」を増やす必要があると思います。
医療現場において常勤心理師が雇用されやすいよ
う、制度が改善されていくことを望んでいます。
「収入に関する現状・要 賃金が低すぎて、15 年以上の力のある心理士（心望」
理師）が職場に定着しないのは、医療分野の治療貢献に対して、相当な痛手だと考えています。
心理師としての長期的なキャリアプランを立てるためには、組織内の立場の安定や収入面への改善は欠かせないと思います。
「地位の現状・要望」
常勤で働いても医療点数的に採算が取れないた
め、職場での地位や発言力が低いです。いなければ困るものの、必要以上に雇えば病院の赤字がかさむ存在です。何とかしてほしいです。
所属する医療機関では、収益のためいくつかの心理検査がルーティンで課せられています。専門的見地からすれば本当に必要なことなのか疑問です
が、それを意見すると「給与分の収益を上げていない」ことを指摘されてしまいます。
院内の立場が正当に評価されて適正数の配置をしてもらえるようにならない限り、テスター＋ｱﾙﾌｧの扱いのまま、求められる公認心理師像には近づいていけません。
「独自性の不明瞭さ」
根本的な問題としてチーム医療としての「立ち位置」がしっかりしていないと感じました。
心理の仕事が、確立されていないと感じます。とても働きづらいです。
臨床心理士と精神保健福祉士、公認心理師との職務の違いがいまだによくわかりません。前者がこれまで行っていた中に、公認心理師はどのような違いを作って独自の職域を作るのか。今のところ心理士や PSW の資格を持っている人が公認心理師も持っている、という中で仕事をしていることが多いと思うので、公認心理師のみ資格を持っている人がどのように医療の中で動くのか、のイメー
ジがまだないです。
「 周 知 不 足 ・ 周 知 の 要 身体科領域においても心理職の活躍は増えてきて望」
いると思われますが、他職種や社会にはまだ十分に知られていない事も多いです。
心理職があまり知られていません。「何をしてくれる人なのか」と職員にも患者にも聞かれます。

269

臨床心理士と公認心理師との違いについても尋ねられることが多いです。
⑷「専門性・資質」（77）＊専門性や資質の懸念や向上の必要性、これらの向上のための研修・自己研鑽・教育制度拡充に関する記述⑸「組織への寄与」（46）＊組織の収益化への寄与など組織貢献に関する記述⑹「連携・他職種との関係」（38）＊連携や他職種との関係性に関しての記
述「専門性・資質の懸念や向上」

医療分野で公認心理師が働くためには一定度の専門的なスキルを身につけている必要があります。
ただ単に試験で回答した紙の上の知識だけでは話になりません。
医療分野は命に直結する領域であり、心理職が国家資格としての公認心理師になっても、これまでの心理職が行ってきた支援の内容と質を落とさず担保される高度な専門性と臨床技術を身に着けていることが必須であると考えます。その上で、国家資格者だからこそ新たに携われることが広がることを望みます。
「研修・自己研鑽・教育 教育段階において、心理職としての専門的な知
制度拡充」
識・技術に加え、一般的な医療知識、他職種との協働、また一職員としての立ち居振る舞い（社会的なマナー）を身につける機会を提供すべきだと感じます。
医療分野の基礎的な知識（医療倫理、医療安全など）についての研修機会があると良いと思います。
医療やサービスの質、患者満足度の向上に、公認心理師が貢献することはできると思うものの、収益には結びつきにくいです。
公認心理師が病院に対して経営面で貢献できる立場にならないと、患者や医師のニーズに応じた心理的支援を安定して提供することはできません。
組織全体をアセスメントするスキルが重要。組織は非常に不安定なため力動的な評価を行い組織をまとめていく力が必要です。
「連携・他職種との関係 医療分野で勤務するにあたっては、専門性であるについて」
心理学的知識・技術等に加え、最低限の医学・看護学・薬学等の知識が必須と考えます。これらがあることにより他職種とよりよい信頼関係が築け、心理職の活動もより充実するものと考えます。
身体疾患を扱う一般病棟で勤務する場合、専門性を持っていること以上に、多職種を尊重し、繋がる力が求められると思います。
院内で常勤で働いている心理士に職員のメンタルヘルスも同時に担当させると多重関係(クライエント兼同僚)となり倫理違反となるため本来は担うことが難しいです。しかし人事担当者にはその認識がないです。
「医師の指示に関して」 心理師が所属する部門に医師もおられる場合、他部門から心理的支援の依頼であっても、医師によって心理師につなぐか否かの判断がなされ、心理師までつながらず、要支援者への支援がなされないという難しさがあります。

270

⑺「業務制約」（33）＊実施できる業務が限られており、利用者のニーズに即した業務が十分に実施できないという記述⑻「その他」（20）＊上記以外の記述

E2

医師の方針に沿って動くことが基本で、心理の考えが反映される範囲の大小は医師の姿勢によります。
カウンセリング業務が保険適用ではないため、カウンセリングの必要な患者、希望している患者へのカウンセリングを導入を拒否するドクターも少なくありません。
医療機関では、効率、収益、エビデンスに基づく治療法が重視されます。なので、たとえば、面接
は、回数制限ありの認知行動療法などが好まれます。知能検査は、IQ 値だけ出せばいいから、速い回転率で施行してほしいと言われます。しかし、実際は、長期的な面接をすることや、心理検査報
告書を丁寧に書くことが大切な症例も多々あると思うのです。
今回の支援対象の選択肢にはなかったのですが、神経難病患者の支援にも参加しています。慢性的かつ進行していく疾患を抱えた患者・家族の心理的支援は重要であると思われます。
国家資格となり病院での位置づけ、アイデンティ
ティも定まりやすくなったと感じます。

公認心理師全体について（n=300）

この項目は、「勤務分野にかかわらず、公認心理師全体のことについて、ご意見・ご感想があれば、ご記入ください」についての自由記載であり、300 件の回答があった。一人の自由記述から複数のカテゴリーを抽出できる場合は、複数のカテゴリーを抽出した。類似するカテゴリーをまとめた結果、カテゴリー数が多いものから、以下の８つのカテゴリーが生成された。①「専門性・資質」、②「職能の地位・独自性」、③「資格試験制度・養成制度」、④「職能団体のあり方」、⑤「待遇問題」、⑥「連携・他職種との関係」、⑦「診療報酬について」、⑧「その他」であり、公認心理師全体においては、専門性・資質に対する関心の高さが窺えた。なお、カテゴリー欄のカッコ内には当該カテゴリ
ーの回答数を示した。
全体的な記載内容を概観すると、以下のような特徴が窺えた。専門性や資質の低下が懸念され、維持・向上のために、研修や自己研鑽の必要性、教育制度の拡充および資格試験制度や実習含む養成制度の改善が指摘された。また、職能の地位低下や独自性の不明瞭さ、待遇問題も指摘され、職能団体
へこれらの改善を要望したり、職能団体のあり方自体について懸念する声が窺えた。
E2 では、疾患別、重要調査領域別に特化した内容ではなく、より総合的な意見が得られた。特筆すべき記述として、緩和ケアやがん検診、身体疾患に対する診療報酬化への要望やニーズの指摘がみら
れた。
カテゴリー
⑴「専門性・資質」（156）＊専門性や資質の懸念や向上の必要性、これらの向上のための研修・自己研鑽・教育制度拡充に関する記述

サブカテゴリー
主な記載内容「専門性・資質の懸念や 医療に限らず、教育や福祉の分野において、様々向上の必要性」
な専門職種に対して、公認心理師の立場から支援方針への助言ができることや、他職種から求められるよう、心理師の専門性を磨くことが、まずは必要であると思います。
一つのアプローチだけですべて賄えるわけではありませんし、かといってエビデンスに無関心では医療として無責任です。バランスのとれた知識やスキル、業務への構えをもちたいと思います。

271

⑵「職能の地位・独自性」（61）＊公認心理師の地位・プレゼンスに関して、独自性（他職
種とのすみ分け）の不明瞭さに関して、他職種や世間に十分に周知されていないという記述⑶「資格試験制度・
養成制度」
（56）
＊資格試験制度や養成制度に関する記述

最低でも臨床心理士並の教育・研修、資格更新に基づく職能レベルを担保するべきです。
「研修・自己研鑽・教育 全体としての基礎な知識と技能の担保のための研修と、基礎の上のアドバンストの専門心理職とし制度拡充」ての研修が体系化できると、全体の質の向上につながるのではないでしょうか。
臨床心理士は 5 年毎に資格更新のための継続研修が義務付けられていますが、公認心理師にも同様の研修制度が必要であると考えます。
子育て中の女性や地方の資格者に対して、WEB 研
修や必要な論文等へのアクセス権を職能団体が用意するなど、継続的に学習し続けられる環境が整うとよいかと思っています。現場ごとに必要なス
キルや知識も違いますので、幅広く学習内容や専門の情報が用意され、必要なときにアクセスできると質のよい心理支援の提供の一助になると思います。
「地位の現状・向上の要 医療専門職の中でも、心理職は精神科を主とする
望」
診療科以外は地位が低い印象を受けます。厚労省のガイドラインでも、その他心理職等という表記が多く、部門のスタートアップにおいても参加メンバーに入れられることがないです。
心理臨床の仕事の重要性が国民全体に広まるように一人ひとりが確かな実力を備えることと地位の向上を期待したいです。
「独自性の不明瞭さ」
臨床心理士の流れで資格は取りましたが、公認心理師がどのような資格なのか、活動範囲や対象など、当の本人も全体像がつかめないです。
臨床心理士やほかの心理職とのすみ分け・協同など、一本化するのか差別化するのか、様々な問題があるように思います。
「 周 知 不 足 ・ 周 知 の 要 世間一般における公認心理師の認知度はまだ低いです。病院としても臨床心理士と名乗った方が患望」
者に理解してもらいやすいです。世間に、公認心理師の活動と実績を正当な形で知ってもらえる広報が必要だと感じます。
公認心理師という国家資格ができたことが、まだ周知されていないのが現実ではないかと思います。まだ、臨床心理士のほうが断然知名度が高いと思うので、広報活動も必要かと思います。
「資格試験制度・移行措 毎年問題になりますが、来年で終了する経過措置
置の懸念・要望」（G ルート）についてです。実務経験の定義があまりにも曖昧だったため、心理的支援とは程遠いような業種も受験資格を得られてしまいます。
対人援助職である心理士としての技量は、対人関係における自分のクセ（逆転移の傾向）をどれだ
け意識化できるかにかかっていると思います。人格的に未熟（クライエントに対して問題行動のある）公認心理師をあらかじめスクリーニングできる資格試験制度、その場合にトレーニングを受けてもらえるような研修がないことを不安に思って
います。

272

「養成・実習について」⑷「職能団体のあり方」（48）＊職能団体のあり方に関する記述⑸「待遇問題」（44）＊雇用や勤務条件、収入等に関する記述

大学、大学院でのカリキュラムの充実を期待しています。実習指導に関してもきめ細かくしていた
だけると、安心して実習を受け入れることができると思います。また、社会人基礎力についても基本的なマナーやマインドの部分を教育しておいていただけると医療分野でも活躍できる人材になると思います。
公認心理師の養成課程において、クライエントの主訴解決を目指す実効性のある心理療法の修得が必要と考えます。
「職能団体への要望」
心理検査、心理面接に対する報酬（例：医療保険制度等）に関して、公認心理師関連団体がより積極的に働きかけることが、今後有資格者の社会的貢献や活躍のためには必須です。
職能団体で広報、研修などでリードしていただ
き、幅広い分野にいる公認心理師の横のつながりや多職種との連携、一般社会での認知を広げ、個々の力量を向上させる支援をお願いしたいです。
政治的にも発せられる職能団体があればいいと思うことはあります。
「職能団体について」
職能団体について、公認心理師協会と公認心理師の会の 2 つに分かれているのは問題と考えます。
本来職能団体は 1 つでよく、2 つに分かれている状態は同業者の中で話し合いや考えのすり合わせができていないこと（仲が悪い）を社会に示唆するものであり公認心理師全体にとってマイナスだと思います。早く 1 つに統合して頂きたいです。
職能団体が複数あり、どの団体に所属すれば良いか迷います。また、専門領域やオリエンテーショ
ンの違いで仲間割れしているようで恥ずかしく感じます。
臨床心理士のように内部分裂しないで欲しいと思っていましたが初めからダメでしたね。一資格一職能団体であってほしいのですが。
「雇用や勤務条件等に関 個人では解決できないような不安を抱えた時に、する現状・要望」
もっと気軽に公認心理師の支援にアクセスが出来るような仕組みや制度の整備が求められていると思います。勿論、公認心理師自身も、支援のスキル向上や研鑽に努めていますが、その基盤となる身分や雇用の安定化を図ることも不可欠ではないでしょうか。
副業により多様な分野へ参入できるメリットはあるものの、常勤の雇用先は非常に限られています。
「収入に関する現状・要 高い専門性を求められるのであれば、それに相応望」
しい報酬・裁量を与えるべきだし、それに伴った社会的責任も負っていくべきだと考えます。
各学会の年会費や専門書代、勉強会や SV の費
用、奨学金の支払い等、どうしても出費がかさみます。お給料が、専門性を高めるための費用も含めると、見合わないと感じます。

273

多職種に心理ができることを知ってもらい、より連携協同できるようになることを願います。

⑹「連携・他職種と
の関係」
（23）

自分の職場のメンタルヘルスに関わるとき、同僚という多重関係になるが、どう対処すべきか、悩
むことがあります。

＊連携や他職種との関係性に関しての記
述⑺「診療報酬について」（21）

心理士業務に保険診療が加算されることを願っています。
診療報酬に取り込まれることのデメリット（その分野の業務だけに追われ、できていた業務ができなくなる）もよく検討されたうえで改善していってほしいです。

＊診療報酬の現状や診療報酬拡大の要望に関する記述⑻「その他」（10）

制度が始まってまだ年数が経過していないので、評価はこれからだと感じています。医療分野としては資格は必須なので、取得してよかったと思っています。
公認心理師登録証がカードであれば、必要時に携帯しやすいです。また、バッジなど、資格取得者であることを簡便に示せるものがあれば便利です。

＊上記以外の記述

E３

この調査について（n=218）

この項目は、「この調査について、ご意見・ご感想があれば、ご記入ください」についての自由記載であり、218 件の回答があった。一人の自由記述から複数のカテゴリーを抽出できる場合は、複数のカテゴリーを抽出した。類似するカテゴリーをまとめた結果、カテゴリー数が多いものから、以下の４つのカテゴリーが生成された。①「調査の問題点」、②「期待・活用」、③「調査の改善点」、④「振り返り・感謝等」であり、本調査に対しては、調査の問題点に対する記述が多くみられた。なお、
カテゴリー欄のカッコ内には当該カテゴリーの回答数を示した。
全体的な記載内容を概観すると、以下の特徴が窺えた。調査の質問内容や選択肢が、実態を十分に反映しているかどうかの懸念や回答の困難さに繋がっていた。調査結果の活用や今後の期待、調査の意義、調査の改善点も多く記述され、本調査への関心の高さも窺えた。
E3 では、疾患別、重要調査領域別に特化した内容ではなく、より総合的な意見が得られた。
カテゴリー⑴「調査の問題点」（115）＊調査への問題点に関する記述

サブカテゴリー「実態を反映しづらい」

主な記載内容集団、個人にかかわらず、面接の頻度や期間、目的等は患者個人によって全く異なります。病名や病態ごとに同じでもありません。よって、集計という形で業務内容をまとめることはできません。
支援の対象者が、疾患ごとに分けられています
が、実際の臨床では複数の疾患が併存し、症状や問題が複雑化していることが少なくないです。
病名（病気の種類）によって、心理面接の技法、頻度、回数が決まるわけではなく、患者の病態、併存症の有無、パーソナリティ要因など様々な要因で変わってきますので、本調査の聞き方では実態が分からないのではないかと思います。 精神疾患は、身体疾患でいうところの DPC のようなわ

274

⑵「期待・活用」（81）＊調査への期待・意義、活用等に関する記述⑶「調査の改善点」（41）

けにはいかないというところをご理解いただければと思います。
「回答しづらい」
周産期分野での心理活動は NICU という大きな枠のなかでの支援を行うことがおおく、時間や回数、場所などの枠組みがないため、回答が難しかったです。
心疾患・がん・糖尿病／腎臓病など、急性期→回復期→慢性期→終末期…といった年余の経過のあるもの、またそれぞれの疾患（がん種や循環器疾患、多岐にわたるデバイス）で期待される介入領域が細分化されているものには、どの辺りを回答すればよいか悩ましい点もありました。同様に、周産期のように母体と児にまたがり DV や虐待／
被虐待、生殖医療や死産・流産・新生児死、人工中絶に際しての意思決定など多岐にわたる点で、回答の選択は困難でした。
回答が困難。当院は「小規模多機能」を謳っており、心理職も含め多様な疾患に対応していることもあり、逆にパッケージ化されているものは少ないです。テキスト等でパッケージ化された治療プ
ログラムを実施しているのは依存症（アルコール／薬物／ギャンブル）と統合失調症くらい。それらもテキストで決められたセッションの後にフォローアップを長期的に続けることがあり、本調査では回答しにくいです。
「わかりにくい」
質問項目の意味がよくわかりにくい、または、どう回答していいのかわからない箇所があり、自身の回答が適切だったのか不安に思います。
似たような項目が多く、何を尋ねられているのかに混乱しやすかったので、内容にも影響している可能性があります。
「項目数が多い、負担と 質問項目が多すぎて、正確に答えられているか不なる」
安です。
項目が多い。業務中の Web 上での調査であることを考慮し簡潔にして欲しいです。
「その他問題点」
システムのバグが多く、選択できない項目があるなど、回答しづらかったです。
「調査への期待・意義」 公認心理師の実態を明らかにすることは非常に重要と考えます。有益な調査になれば。
とても有意義な調査だと思います。調査結果をもとに、関係団体への働き掛けも期待しております。どうぞよろしくお願いいたします。
「 調 査 結 果 の 活 用 ・ 開 是非この調査を活かしていただき、少しでも公認
示」
心理師の働きやすい環境(保険診療ができる、施設基準となる等)となることを願っています。
回答者にはこの調査の結果がどのような形で反映されたかについての具体的な報告をお願いします。
「調査の改善点」
実際は心理士がいろいろな科に対応しているのが多く（当院では精神科、認知症医療疾患センター、クリニック、認知症デイケア）、兼務が多い

275

＊調査の改善点に関する記述⑷「振り返り・感謝等」（35）＊調査が振り返りとなった、調査に対する感謝等の記述状態であるため、兼務状況へのアンケート内容を詳しく答えられる項目があるとよいと思います。
心理支援のアプローチもより多面的、包括的な方法が求められ、支援の期間も長期に及ぶことがあります。もう少し質問項目の設計の仕方に実際に即した工夫が欲しかったと思います。
調査内容に今後盛り込んでほしい内容として、一日（又は一か月）に何件面接が入っているのか、
一カ月で何件心理検査が入っているのか、診療報
酬はどうなっているのか、そして実際の給料についても任意で記入できると、もっと実態が把握できて良いのではないでしょうか。
「対象疾患に関して」重点項目の質問の疾患に「糖尿病」「脳血管性障害」などは入っていましたが、「HIV 感染症」が入っておりませんでした。「HIV 感染症」への心理的支援は、歴史的にみれば、がん領域に心理職が入る前から必要とされていた領域です。関わっている心理職が限られていることが一因かと思いますが、心理職が対応するべき重要な身体的疾患ですので、是非入れてください。
今回の支援対象の選択肢にはありませんでした
が、神経難病患者の支援にも参加しています。パーキンソンや ALS 等の神経難病関連の疾患も選択肢に入れていただきたいです。
本調査において、Ｂの疾患の中に依存症がありませんでしたが、医療分野では、依存症の治療や、集団精神療法においても、公認心理師が専門性を発揮していると思います。
「自分の振り返りとなっ 調査の回答を始めてみて、項目の量、質問の細かた」
さなどに圧倒されましたが、日々の自身の業務を振り返るよいきっかけとなりました。
公認心理師であろうと臨床心理士であろうと、同様に高い専門性を求められていると再確認いたしました。
「調査への感謝」
公認心理師を取っておしまいの資格にしないためにも、こういった調査は貴重な機会であり、誠に有難い調査でもあります。
アンケートを作成する難しさも重々承知しているつもりです。公認心理師のために、お時間やエネ
ルギーを費やして動いていただき大変感謝しております。

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