ICT を用いた地域連携におけるアクティブラーニングの適用
後藤真太郎, 山下倫範, 小松陽介
立正大学地球環境科学部
got@ris.ac.jp

The application for active learning in the regional cooperation using ICT
Shintaro Goto, Michinori Yamashita, Yousuke Komatsu
Faculty of GEO-Environmental Science Rissho Univ.
概要
本研究では ICT を用いた地域連携事業として、祭り、防災訓練およびプログラミング教室の開催による地域連携への参加学生の活動にアクティブラーニングを導入し、地域連携のレベルの違いによって参加のモチベーション・導入効果の違いにつき定性的に検討した。

1

はじめにラーニングを行いながら参加している。本報告では、これらの事例を報告する。

この サンプルファイル中の文の内容は、年次大会の論文作成と提出に関する情報を基に作成していますが、最新の内容は年次大会のウェブページで確認するようにしてください。
立正大学地球環境科学部では、平成 14 年度から平成 21 年度の 8 年間、文部科学省補助事業オー

2 ICT による祭りの活性化における地域連携の事例
2.1 概要毎年、7月20～22 日に行われる熊谷うちわ祭は、プンリサーチセンター整備事業において、ジオイ

3 日間で70 万人集まり、12 台の山車が街中の路ンフォマチックス、ICT を用いた地域連携事業を地をくまなく回り、摺り鉦が熊谷全域に響き渡る開発し、当初は、ゼミ研究の中で子育て支援事業、祭りである。2006 年7 月20～22 日に行われた熊環境保護活動、お祭りなどにアクティブラーニン

谷うちわ祭において、GPS で山車の現在位置追跡グの手法を援用してきた。しかしながら、地域のを行い、電子国土を用いて、山車位置をWeb 上に活性化を主に考えると持続性が必要であるが、持公開している（図1）。同時に、熊谷駅前に設置し続の期間が長いと研究テーマとしては古いテーマたスクリーンに山車の現在地を表示しており、各にならざるを得ず、クラウドファンディングを含

住民自身の区の山車を見たいというニーズに答えめた補助金の確保などのマネタイズに頼らざるをるものである。このシステムは警備本部でも表示得ない現状がある。

し、警備の規模を決定するための意思決定支援ツ

平成 26 年より始まる文部科学省補助事業大学ールとして利用されている。

教育再生加速プログラムによる地域連携のプロジ祭りというのは、旧来、相互扶助で行われていェクトでは、平成 16 年より始めた地域のお祭りる。このうちわ祭りも、熊谷祇園会という団体が、における ICT 支援事業を始め、大規模防災訓練、中心となり、年番になった当番の区から大総代とICT による社会貢献事業として開催されるアイデいう代表を出し、大総代の指示の元に、商工会議アソン、ハッカソン、マッピングパーティーなど、所などのネットワークを使って寄付を集め成立さ産学官民で行われている事業に学生がアクティブせている。こうした寄付行為をお願いする過程で、顔が見える関係が出来上がり、地域の人と人との事業としてシステムを開発し、平成26年より始ま関係が強くなり、地域社会の統合をもたらしている文部科学省補助事業大学教育再生加速プログラる。祭りは非日常的な行事ではあるが、これらのムによる地域連携のプロジェクトでは、学生がシ行為は日常的な関係があるからこそ成立するもの

ステム開発やPV(Public Viewing)の場所に説明要である。山車の位置表示システムの導入にあたっ員として参加し地域連携を行った。ても、寄付金を業者に委託して作るのではなく、関係する機関が、ソフト、スクリーン、光ケーブルなどを提供し、関係機関との間でWin-Win の関係を作りながら構築していくという形態を採用している。
これらのシステム導入に関する準備は、大総代の下の副総代が取り仕切って行われている。こうした一連の共同作業は、常に副総代が把握し、関係者に報告されることで可視化されている。この図 1 山車位置表示システムの出力画面と PV でような共同作業を半年前から行われた。この過程の説明風景

でも関係者の関係が強固なものになり、地域社会

2.2 利用する ICT の内容が統合されるわけである。また、祭り関係者以外システムの機能は以下の通りである。システムには、Mixi においてのコミュや、ブログが自然にアクセスして、任意の山車を選択することによ発生的に出来、そこに、経過を書き込んで経過をって山車の位置を地図として表示する。

説明し、共同性の可視化を図っている。祭りの期① 山車に取り付けた端末より送られるデータを間中、12 台の山車を曳き回すという共同作業を管理サーバーに蓄積し、30 秒に１回、最新情可視化する効果もさることながら、当日に至るま報を取得してファイルに保存する。

での長い準備期間での共同作業は、関係者にシス② ②で作成したファイルの位置座標をもとにテムへの愛着を持たせ、関係者から一般に対してURL を生成し位置座標を Web-GIS で表示する。のシステムの広報も行われている。その結果、祭システム構成は図 2 に示し、IoT を利用した位りの3 日間のアクセス数は一日平均2万回であり、置情報取得端末を図 3 に示す

この数字にも反映していると思われる。さらに、

山車・屋

特筆すべきなのは、祭りは年番の区が代表になっPasberyPi
台て行われ、次年度については、別の区から大総代端末+ＧＰが選出され、大総代の指示の下でシステムが運用

ウェブサー
Ｓモジュールされることになる。これにより、今年度システム

携帯電話用バ導入に当って出来たコミュティーは新しい副総代

山車・屋台位により継承されている。このような繰り返しが、位置情報
置情報

これまでになかった新しいシステムが容認されていくわけである。
平成18年度から平成29年度までの12年間の運用
では、文部科学省補助事業オープンリサーチセン
ター整備事業（平成14年度-平成21年度）において、ジオインフォマチックス、ICTを用いた地域連携

WiFi

リクエスト（地図要
プロバイダー

定期アクセシステム
CSV
生成
CSV ファイル
スス
山車毎の CSV ファイル

求）
ﾚｽﾎﾟﾝｽリクエスト
クライアント
レスポン（携帯電話）
ス
30 秒間隔で各（地図端末の緯度経度表示用を更新URL）

図 2 IoT を利用した山車位置表示システムの構成図

・・・

自衛隊東日本大震災の発災直後から直接支援に入WiFi ルータ

った中間支援組織の実体験に基づいた 2 日間のワ

GPSークショップ（協働型災害訓練）を行っている。
1 日目は、SNS 等を利用した情報収集、被災情報

RasuberyPi

充電池のマッピング、行政が提供する地図とのオーバーレイで出来上がる災害情報を使って災害対策本部より付与される条件に対して分野別に分かれた支

図 3 RasuberyPi による山車位置取得端末

援部隊がどのように支援を行うかにつき検討し、書類にまとめて全員で共有する訓練を行う。ICS

2.3 アクティブラーニングの内容と効果の組織図に従って本部や幕僚が行政の災害対策本

平成 29 年度にはシステムを更新することにな部に参加する下に、情報計画部隊、実行部隊、後っており、学生は以下の部分で関与しアクティブ方支援部隊、財務・総務部隊という 4 つのセクシ

ラーニングにより以下の内容を行った。

ョンにそれぞれ細かな、例えば実行なら救助犬や

1) システム構築フェース

ヘリ、輸送、炊き出しなど、後方支援では人員、

PasberyPi と GPS モジュールの接続テスト終了

物資、設営などの班というグループ編成でのイメ

後、12 台の山車に搭載する必要があることかージトレーニングが行われた。午前・午後合せてら、パッケージの選定、バッテリー、CPU から4 時間強を費やし 12 のテーブルに分かれたワークの廃熱による影響の軽減化、ショップでは、各テーブルのリーダーの発表を効パッケージの選定、システムの稼働テストな率的に行う必要があり、学生が参加し、事前のアどを行った。

クティブラーニングで選定した情報共有手法を導2) お祭り当日フェース

入し、各テーブルに iPAD を持ち込み、ワークショ

熊谷駅コンコース、市内デ―パートでの PV のップの成果をロイロノートや、Office365 を利用工夫、効果的な説明内容の検討、実施。参加して情報共有を行い、テーブルの発表内容を同時メンバーの配置などのロジスティックスの検にスクリーンに投影している。

討を行い実践した。
以上のように目的が明確であり、社会性が高い事業の支援を行うことを目標にして ICT 教育を行うことは、催事に参加するモチベーションを向上させ、電子工作やプログラミング教育をプログラ
ミング能力の向上にみの目的のために行うことに比べ、学生のプログラミングへの没入間を高めているように思われる。

図 4(a) 協働型災害訓練（1 日目）におけるワーク
ショップの様子（全体）
2 日目は 1 日目の内容を踏まえて、参加団体に分

3 ICT 利用の防災訓練における地域連携の事例

かれ、1 日目の振り返りを行い、各団体の災害時の3.1 概要

標準業務手順書に反映させるワーク行い、政策提言

災害情報がリアルな災害訓練にどのようにリンをまとめるという内容である。救助犬、市民ヘリ、ご近クするのか、平成 25 年度より毎年 1 回、政府機関、所防災マッピング、中間支援、地域防災と災害医療県関連機関のオブザーバー参加の下、消防関係、いう５つのテーマごとにメンバーが集まり、テーマを絞ったワークショップで 1 日目とは異なり各団体固有の3.2 利用する ICT の内容[1] [2] [3] [4]

問題意識や課題解決のための議論を行った。、

1)捜索救助犬の捜索活動への情報提供
被災地では発災直後の混乱期にあって、捜索救助犬は要請により出動するが、要請先によって同じ場所を捜索することもあり、また、土石流災害の現場では被災前の情報の入手は困難なので、土砂に埋もれた倒壊家屋の場所を重点的に捜索することは難しい.
本研究では、発災直後の 10 日間を想定したフ図 4(b) 協働型災害訓練（2 日目）におけるワーク

ルスケール訓練において、捜索救助犬の捜索活動ショップの様子（テーブル）が効率的に行えるように、先ず、被災地のモニタリングを UAV で行い、被災前の地図情報と重ね合わせて提供することで、捜索活動を効率化する。
さらに、捜索場所は重複しないように GPS でトラッキングを行い、EOC にて捜索場所の確認を行う
想定で訓練メニューを作成し、訓練において実証的に検証した。
訓練では、マッピング班が中心になって前述の

図 4(c) 協働型災害訓練（2 日目）におけるクルードローンの飛行計画を立てて野外でドローンにてプ別プレゼンの様子被災地を模擬した場所の上を撮影し、その場でモICT で地域貢献することを標榜している団体では、情報共有に関するワークでは、ご近所防災マッピングパーティーとして、会場周辺の日光街道沿いの市街地に出て、災害時危険度のチェックの結果を集め、図上訓練を行い、収集データをマッザイク処理を行って被災前の状態の地図とを重ね合わせ、捜索救助犬班に送付し、救助犬の班は、地図を被災場所の位置を確認し、GPS で位置をトラッキングしながらその場所に行って捜索を開始した。図 5 は訓練の際のトラッキング状況を示したものである。

ピングして地区防災マップを作り、その利用方法につきワークショップ形式で議論している。ご近所防災マッピングパーティーでは、10 名の学生が参加し、自主防災会、杉戸町職員、防災コンサルタント、Code for Saitama のメンバー30 名より構成される 3 つのグループに分かれ、会場周辺の日光街道沿いの街区（図参照）を対象にワークショップを行っている。
なお、この協働型災害訓練は、今年で 4 回開催

図 5 捜索救助犬の行動把握のための GPS によるトラッキング状況しており、多い時には 60 団体、350 名の参加者を得て開催している。

2) ドローン画像の提供および GISxCMS 等による情報認識の統一[4]
訓練の準備及び訓練中、実際の災害時を想定して情報を一元的に管理し共有する必要がある。これは ICS では COP（Common Operational Picture:状況認識の統一）と呼ばれている。訓練では、これを実現するために、文字情報や、被災状況、避難所の状況などを地図に貼り付けて GIS 表示している。訓練で共有している情報は以下の通りである。
図 6 に示すマップはオープン Ushahidi ソフトを

図 7 WMS 配信された地図情報の集約状況ベースに訓練の中で作成したものであり、Twitter によるつぶやきを地図に貼り付けて可視化し、GIS のような定型情報以外の非定型情報を表示する。
図 7 は WMS（Window Map Server）で提供される定型情報を集約し表示するものである[5]。図 8 は被災直後を想定し、マッピング班が捜索救助犬の班の業務を支援するために被災直後を想定して

図 8 想定被災地のドローンによる撮影写真

UAV で撮影した画像である。図中の構造物は、段（写真中の構造物は段ボールで作った被災家屋）ボールで作った被災家屋であり、訓練の中には人がこの中に入っていて、捜索救助犬が匂いを頼りに被災家屋内の人を救助するという想定である。
これらの情報および各班の対応状況と照会情報
は、平時から CMS として組織内の情報共有に使用されており、災害時の非定型の情報の管理に対応できることを理由に、Office365 を用いて行われた（図 9）。ここでは offe365 の SharePoint を使用しチームサイトを作成し、サイトに参加したメ

図 9 Office365 による訓練中の情報共有ンバーは、ドキュメント欄にデータをアップロードする機能などを使って情報共有を実現した。

図 10 Office365 によるファイル共有の状況
3) 防災マップを用いたワークショップ
会場周辺の自治会を対象とし、事前にマッピングを行って作成した地図を用意しワークショップ時間内に対象エリアの各種情報（注）を地図上の位置に書き込みながら、防災の視点で眺め、気づ図 6 オープンソフト Ushahidi による Twitter
情報の集約きをメモ帳に記入する。同時に、要援護者情報、得意分野・技能人材情報（ex.医療関係、チェンソ3) 防災マップを用いたワークショップーの利用などの特殊技能者）を収集する。その後、参加学生は平時の授業でマッピングパーテ

会場に戻り、情報が記入された地図を見ながら、ィーを含むワークショップを経験しており、ご近所防災マップを利用した訓練に関する資料をそのノウハウでワークショップの運営、筆記、見ながら、作成面、利用面における災害時の課題発表の役割を担って対応した。

について取りまとめる。学生は交代で、取得した

以上のように、本事業は、2 章で扱ったよう情報を GIS に入力する。さらに、各班で KJ 法によな同じように社会性の高い地域連携事業を対り、防災マップの利用方法、入力項目などにつき象としても、プログラミング教育をプログラ議論し、模造紙にまとめた。

ミング能力の向上にみの目的に留まらず、協働型災害訓練のように、相手があるグループ

3.3 アクティブラーニングの内容と効果の中で共創しようとするシチュエーションの参加学生は以下の点で協力し、問題意識を持ち違いがあり、学生にとっては、2 章の例に比べ、ながらアクティブラーニングにより準備している。

さらなる没入感の向上があるように思われる。

1) 捜索救助犬への情報提供支援
捜索救助犬のハンドラーへの GPS によるトラッキングソフトの利用指導を行った。また、災害時にドローン画像による被災状況を撮影する訓練を兼ねて、捜索状況を上空 50m から4 学生主体のプログラミング教室の開催による地域連携の事例
4.1 概要撮影した。これらの災害支援活動を実施する

2020年からの小学生のプログラミング教育の必ためには事前の準備が必要であり、訓練の目須化に備え、大学所在地周辺の父兄のニーズが、的を伝え、訓練のメニューを作成する過程でアクティブラーニングを行った、
2) GISxCMS 等による情報認識の統一支援
訓練では毎回 12 前後の班に分かれたテーブ
ル毎に、災害対策本部から出された付与条件に従って特定の被災地支援のためには何を行うかを考えるワークショップが行われる。こ

英語学習塾を通じ小学生に対するプログラミング教室開催の要請があり、平成28年4月から小中学校生に対し、地元の英語塾、電子工作部品供給会社、NPOとの産学官民の地域連携事業として毎月開催し、littleBitsを使った電子工作、scratchを使ったプログラミング演習を行っている。学生はscratchを使ったプログラミング演習につきテーマを設定し学生主導で講義・演習を、LittleBitsの間、各班の支援内容を災害対策本部で把握についてはTAを行った。参加者は毎回20-40名（学する必要があるが、テーブル間の意思決定が生2-10名）であった。

同時に行われるわけではないので、時々刻々変化する支援補方針が変化している。これに対応できるように各班の意思決定内容、質問とそれに対する回答の時系列の変化を iPad 上で稼働するロイロノートや Office365 で行った。後者につぃいては、情報共有手法について研究している学生がディスカッションを経て訓練用に表示画面を作成したものであり、訓練期間中はシステムの管理と、入力を支援する学生のコントロールを行った。

図 11(a) プログラミング教室の様子し、そのテーマに沿ったシステムを作らせており、学生は、システム構築の際の補助を行った。
以上のように、前章までの事例のように、同じ地域連携でも、学生が指導可能なレベルのプログ
ラミング教育につき、方針を含めて考えさせるようなシチュエーションにアクティブラーニングを導入することは学生にとって効果があると感じられた。また、アクティブラーニングの効果もさることながら、地域連携の継続には実施母体の体力

図 11(b) プログラミング教室の様子が必要となるため、産を含め Win-Win の関係がある。まちづくりと同様、地域連携を持続させるた

4.2 利用する ICT の内容

めには、マネタイズの配慮する必要があり、産学

1) Scratch を使ったプログラミング指導

官民の利害関係者間で Win-Win の構造を作りながScratch とは、MIT メディアラボが開発したら事業化する必要がある。

ビジュアルプログラミング言語であり、視覚表現でキャラクターを動かすなどコンピュータに実行

4.3 アクティブラーニングの内容と効果させることができる。ビジュアルプログラミング

本事業では、プログラミング教室でのテーマであれば知識を必要とせず直感的に覚えることが作り、プログラミングや電子工作の指導の部分でできる。コンピュータ関連事業の中ではプログラアクティブラーニングが行われている。自らの手ミングの考え方を指導するのに使用しており、こでテーマを設定し、講師を担当することでプログれを用いてテーマに従った教材やゲーム作りや、ラミング教室に参加する小学生の理解度が認識で電子工作部品などと連動させ、PC からハードウェきることで指導の良し悪しを客観視でき、自らのアを稼働させるようなシステム構築の考え方を指指導方法にフィードバックさせることの繰り返し導する教材の一つとして指導している。

によりプログラミングやシステム構築の考え方が

2) littleBits と Strawbees などを利用した電子習得できたといえよう。

工作セミナー支援littleBits とは、磁石で電子回路をつないで電子5 まとめ工作を行うことを通して、電子回路を楽しく学べるオープンソースのライブラリーであり、電源、モータ、センサー、スイッチ、制御装置などの回路の要素が備わっており、回路図を意識せずにシステム構築の考え方を覚えることができる。
Strawbees とは、ストローを専用コネクターで繋げて立体などをつくることができる教材である。
素材がとても軽いので、幼児でも安全に使用することができ、楽しく立体や構造を学べるほか、ほかの電子工作ツールと併せてロボットなども制作できる。
プログラミング教室ではシステム構築の考え方を習得させるため、講師が、抽象的なテーマを出本事業では ICT を用いた地域連携事業として、祭り、防災訓練およびプログラミング教室の開催による地域連携への参加学生の活動にアクティブラーニングを導入し、定性的にその効果を検討した。
参加モチベーションは目的が明確である地域連携事業でも、プログラミング教育をプログラミン
グ能力の向上にみの目的に留まらず、協働型災害訓練のように、相手があるグループの中で共創しようとするスタンスがある、学生が身の丈の能力で指導可能なレベルのプログラミング教育全体を任せられるようなシチュエーションの地域連携事

業であれば、アクティブラーニングの導入効果は参考文献高いと思われる。

[1] 後藤真太郎：災害時のリスク情報管理におけるGISの 役 割 , 学 術 の 動向,Vol.21.No.11.PP.65,2016.
[2] 小川祐樹, 山本仁志, 和崎宏, 後藤真太郎：
災害時における地域 SNS の活用：
コミュニティの時系列推移に基づく分析,日本社会情報学会誌,Vol.23, No.1,pp.45-56,2011.
[3] 後藤 真太郎, 木村 恵輔:：中間支援組織を対象にした災害時の状況認識の統一への GIS の適用と訓練への展開,地理情報システム学会
講演論文集 Vol.24,2015.（CD-ROM)[4] 後藤真太郎,沢野伸浩,酒井聡一：災害対策本部の災害情報共有システムにおけるクラウド型GIS の役割,日本地球惑星科学連合 2014 年大会論文集.2014.

また、地域連携は地域のためにあって、大学のためにあるのではない。地域連携を持続させるためには、マネタイズの配慮する必要があり、まちづくりと同様、産学官民の利害関係者間で Win-Winの構造を作りながら事業化する必要がある。このことは地域連携で包括協定を締結する際、長期的な視野に立ち、持続性につき検討する必要がある事を示唆している。
最後に、本研究は、文部科学省補助事業立正大学教育再生加速プログラムの助成を受け実施された。ここに記して謝意を表する。