（別紙様式４）
令和６年６月３０日

職業実践専門課程等の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

沼津情報・ビジネス専門学校

昭和58年3月22日

三上 慎太郎

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
静岡理工科大学

昭和27年3月31日

杉浦 哲

分野
商業実務認定課程名
商業実務専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

410-0804
静岡県沼津市西条町17番地1
055-961-2555

所在地
420-0857
静岡県静岡市葵区御幸町２０番地
054-204-2490
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成22(2010)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ビジネス科

職業実践専門課程認定年度
平成27(2015)年度

企業の事務業務に求められるマナーやビジネスソフトの利用技術を習得し、さらに企業会計や生活設計・資産運用に必要な知識に関する公的資格を取得し、地元企業の事務職として求めらる人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 ファイナンシャル・プランニング技能検定3級・2級、日商簿記検定3級・2級、秘書検定3級・2級、MOS Word・Excel・PowerPoint・Access・Wordエキスパート・Excelエキス
可能な資格、中退 パート、ワープロ検定、ITパスポート、サービス接遇検定3級・2級、コンピュータ会計能力検定初級・3級
中途退学率（令和５年度） ６．７％率 等）
修業年限

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼夜2※単位時間、単位いずれかに記入

昼間年

生徒総定員40 人

就職等の状況

生徒実員(A)

実習

実験

実技

2,040 単位時間

420 単位時間

1,470 単位時間

150 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

講義

留学生割合(B/A)

1人
60 人■卒業者数 (C)：26
■就職希望者数 (D)：26■就職者数 (E)：26
■地元就職者数 (F)24■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
92■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100
■進学者数
0
■その他
（令和演習2%人人人人％％％人5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和５年度卒業生）

平野会計事務所、上杉会計事務所、小松会計事務所、近物レックス株式会社、静岡日産自動車株式会社、山本被服株式会社、加和太建設株式会社、エクセルコンピュータサービス株式会社、■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： ○○○○

受審年月： ○年○月

当該学科のホームページ
URL

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ○○○○

https://www.numasen.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,280 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

2,040 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

30 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

30 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1 人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0 人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0 人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0 人

計

1 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

1 人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
地元の多様な企業の事務職業務に対応できる人材を育成することを想定して教育課程を編成している。教育課程編成委
員会の企業関係者等の意見を踏まえ、授業科目や内容及び時間数を見直し、教育課程を改善している。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

企業等のニーズを教育に反映させるため、学校組織内における教育課程編成委員会の位置付けを「沼津情報・ビジネス専門学校 教育課程編成委員会の位置付けに係る規則」として、またその運営は「沼津情報・ビジネス専門学校 教育課程編成委員会規則」として規定しており、委員会の意見を教育課程の編成に反映できる体制となっている。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和６年４月１日現在

名 前
杉山 金芳所属

沼津商工会議所 常務理事兼事務局長

飯田 夏子

有限会社 グロー 代表取締役

宮城島 進一

沼津情報・ビジネス専門学校 教務課長

竹内 大貴

沼津情報・ビジネス専門学校 ビジネス科 科長

任期
令和６年２月１日～
令和７年１月３１日（１年）
令和６年２月１日～
令和７年１月３１日（１年）
令和６年２月１日～
令和７年１月３１日（１年）
令和６年２月１日～
令和７年１月３１日（１年）

種別
①③－－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （３月、８月）（開催日時（実績））
第１回 令和５年３月２３日 １４：００～１５：１５
第２回 令和５年８月２９日 １４：００～１５：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

入学後のミスマッチによる退学率を抑制し、学生の興味に沿った授業が展開できるよう、オープンキャンパス時より目指す
職業やカリキュラムについて明確に案内していく必要がある。MOS、簿記、ビジネスマナーなどを中心に商業実務に直結したカリキュラムの検討、実施を引き続き行っていく。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携指導・評価していただく企業は、地元企業の新人教育や中堅社員研修を行い、マナーや立ち居振る舞い及びプレゼンテーション等の指導を行っている。演習内容について、初歩的な指導から実践的な指導まで、本校の担当教員の要望に対応していただける企業を選定した。また、男女共通の内容と個別の内容いずれにも対応できることも考慮した。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携企業の教科担当者と本校教員とで、実習前に実習スケジュールや実習内容の打ち合わせを行い、講義・演習で基本的なコミュニケーション技術・マナー等を学習した後、沼津市内のホテルで実習し、その場で総合的な実習形式を取っている。実習終了後は、教科担当者からの「実習評価表」と学生が事後に作成する報告書・学生の報告会での発表内容を基に、教科担当者と本校教員が成績評価を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要自分の隠れた能力や表現力を引き出し、美しい姿勢や、トータルイメージアップ さりげない仕草、また言葉の表現で相手に上手く対応できるコミュニケーション技術や表現方法を学ぶ。

連 携 企 業 等
有限会社グロー３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記「沼津情報・ビジネス専門学校 職員研修規程」を定め、教員の資質、人間性、専門分野における知識、技術の向上を図るため「教職員研修」を、企業等及び研修機関と連携し、育成対象の教員に対し組織的及び計画的に実施している。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 先生のための金融教育セミナー

連携企業等： 金融広報中央委員会

期間：

2023年10月2日（月）～2024年2月29日（木）内容

新学習指導要領により金融教育が拡充されるようになった。金融教育のヒントを学ぶ

研修名：

Kintone講習会期間：2024年2月8日(木)～2024年3月21日(木)ノーコード開発ツール「Kintone」を使用したDX推進を学ぶ
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： ペップトーク コミュニケーション講座期間：2024年1月5日（金）対象： 教員1名
連携企業等： サイボウス株式会社
対象： 教員4名

連携企業等： 日本ペップトーク普及協会
対象： 全教員

ペップトークの考え方、授業発信内容のポジティブ化、建設的な話合いのポイントについて内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： ビジネス教育出版社
研修名： FP継続教育セミナー
期間：

通年

FPとしての実務に関する研修内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 指導力向上研修会
期間：2025年1月6日（月）内容

教員の教育力・指導力向上に必要なテーマを実施

対象： 教員1名

連携企業等： 未定
対象： 全教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本校における学校関係者評価は、年度の教育活動をまとめた自己点検評価報告書について外部の学校関係者から意見をいただき、学校教育に反映させることにより、教育活動及び学校運営をより良いものに改善することを目的として運営している。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
基準(1) 教育理念・目標（２）学校運営基準(7) 教職員組織、学校運営・管理、財務、法令等の遵守（３）教育活動基準(2) 教育活動
（４）学修成果基準(3) 教育成果
（５）学生支援基準(4) 学生支援
（６）教育環境基準(5) 教育環境
（７）学生の受入れ募集
基準(6) 学生の募集と受け入れ（８）財務基準(7) 教職員組織、学校運営・管理、財務、法令等の遵守（９）法令等の遵守基準(7) 教職員組織、学校運営・管理、財務、法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献基準(8) 社会貢献・地域貢献、国際交流（１１）国際交流基準(8) 社会貢献・地域貢献、国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員より①キャリア教育の充実、②教員のさらなる資質向上、③卒業生の社会的な活躍のさらなる把握、④地域に対する公開講座を検討・実施してほしいなどの意見が寄せられた。
対応として①例年実施されていたOB/OGによる講話を再開した、②内部研修・外部研修の活用、③については同窓会組織の拡充による支援体制構築、④新型コロナの５類移行を受け、地域活動への参加は再開されている。公開講座についてはその需要も検討しながら講座実施へと進めていく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所属

任期

種別
地方法人団体関係者

高木 田鶴子公益社団法人沼津法人会 女性部会 沼津支部長

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

曾根 輝夫

ランアンドケントス株式会社 代表取締役

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

塩田 美佐代医療法人社団 真養会 看護・介護統括局長

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

鶴谷 主一

学校法人松濤学園 原町幼稚園 理事長・園長

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

廣住 和良

株式会社ディスタンス・インターナショナル 代表取締役

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

大澤 幸男

株式会社ＫTＳオペレーション
沼津リバーサイドホテル 総務人事マネージャ

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

加藤 正樹

静岡県立三島長陵高等学校 教諭

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

地域住民

土井 宣博

株式会社 雅心苑 代表取締役 社長

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

齋藤 悦生株式会社NEXUS 代表取締役

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

企業等委員

海野 秀伸

協和警備保障株式会社 静岡営業所 業務課管制長

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

同窓会

堤 拓也

沼津市役所 市民福祉部 健康づくり課

令和６年４月１日 ～令和７年３月３１日（１年）

同窓会※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.numasen.ac.jp/
公表時期：
令和6年6月30日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
本校における学校関係者評価は、年度の教育活動をまとめた自己点検評価報告書について外部の学校関係者から意見をいただき、学校教育に反映させることにより、教育活動及び学校運営をより良いものに改善することを目的として運営している。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校概要、教育理念、教育目標（２）各学科等の教育
入学者数、学修時間数、取得可能資格、卒業者数、主な就職先（３）教職員
教職員数、組織、研修（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育、就職支援（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、課外活動（６）学生の生活支援
カウンセリング、保護者との連携体制（７）学生納付金・修学支援
学生納付金、経済的支援措置（８）学校の財務
資金収支計算書、貸借対照表（９）学校評価
自己評価・学校関係者評価の結果（１０）国際連携の状況
留学生の受け入れ、派遣状況（１１）その他
その他の教育活動（附帯事業等）※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.numasen.ac.jp/
公表時期：
令和6年6月30日

授業科目等の概要（商業実務専門課程
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択ビジネス科）

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・
学期

授業方法
実
単験
業講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○思いやりのある誠実な心（挨拶、時間、掃除）
フレッシュマ をコンセプトに、アクティビティーや実践的な 1
30 1
ンセミナー 内容を多く取り入れ、挨拶等の基本作法の習慣 前付けをする。

○

○

2 ○

就活ゼミⅠ

就職活動を始めるに当たり、業界研究や企業研
1究等の手順を学ぶとともに、自己分析などを行30 1
後う。

○○

○

3 ○

就活ゼミⅡ

履歴書の書き方やエントリーシートの書き方・
2面接の受け方など自分をアピールするために必
30 1
前
要なスキルを高める。

○

○

○

4 ○

キャリアディ コミュニケーションスキルの自己の強みと弱み
1
ベロップメン を知り、基本的な考え方とスキルを身につけ
30 1
前
トⅠ
る。

○

○

○

5 ○

キャリアディ
社会や組織で必要とされるコミュニケーション 2
ベロップメン30 1
スキルについて、より実践的に理解を深める。 前
トⅡ

○

○

○

6 ○

教養ゼミⅠ

各種選択科目から自分に興味のある科目を選択
1
し、一般教養力の向上をはかるための学習を行
30 1
前う。

○

○

○

7 ○

教養ゼミⅡ

目指す職業・業界に必要とされる一般的知識を 1
30 1含めた教養を高めるための学習を行う。
後

○

○

○

8 ○

教養ゼミⅢ

各種選択科目から自分に興味のある科目を選択
2
し、一般教養力の向上をはかるための学習を行
30 1
前う。

○

○

○

9 ○

教養ゼミⅣ

一般常識や社会的な話題に対する自分の考えや意見を、他者に伝達できるようにすることを目 2
30 1
的にディスカッションやロールプレイング形式 後で学習を行う。

○

○

○

10 ○

コミュニケー 対人関係の円滑化を図る能力を身につけること 1
30 1
ション活動Ⅰ を目的とし、各種の特別活動を行なう。
通

○

○

○

11 ○

コミュニケー 各種の特別活動を通じて、集団活動における個 2
90 1
ション活動Ⅱ 人の役割分担を再確認する。
通

○

○

○

12 ○

ビジネス知識 主に就職試験におけるＳＰＩ適性検査や一般常 1
60 2
Ⅰ識問題などの対策を行う。
通○

○

○

○

13 ○

就職試験がいよいよ本番である。１年次に引きビジネス知識2
続き就職試験におけるSPI 適性検査や一般常識
60 2
Ⅱ通問題などの就職試験対策を行う。

○

○

14 ○

文章表現Ⅰ

作文の体裁・話し言葉と書き言葉など文章の基
1
本的な書き方を身につけ、文章によって自己表
30 1
通現する方法を学ぶ

○○

○

15 ○

文章表現Ⅱ

論文の基本的な書き方を学び、卒業研究(ビジ 230 1
ネスプラン)について論文を作成する。
後

○

○

○

秘書Ⅰ

「秘書」という特殊な立場を通じて、会社組織・対人関係・接遇マナー・ファイリング等の 1
90 3 △ ○知識・技能を習得する。秘書検定３級の合格を 通目標とする。

○

○

秘書Ⅱ

「秘書」という特殊な立場を通じて、会社組織・対人関係・接遇マナー・ファイリング等の2知識・技能を習得する。習得した内容を学校生
90 3 △ ○通活はじめ日常生活においても活用できるようにする。秘書検定２級の学習範囲

○

○

○

○

○

5 ○ △

○

○

1○

○

○

6 ○ △

○

○

1 ○ △

○

○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

社外文書、社内文書を中心に毎授業を実習形式で行う。
2
オフィス実務30
慣れてきたらDTPの要素も取り入れて見栄えの 通良いビジネス文書を作成する。
企業は利益を獲得することを目標に経営活動を行い、この活動によって企業の財産は変動する。この財産の増減変化を記録・計算・整理 1 150
簿記会計し、その原因と結果を明らかにする技術である 通簿記を学習する。日商簿記検定３級の合格を目標とする。
会計ソフトの演習を通じてコンピュータ会計の仕組み、考え方を学習する。
コンピュータ ソフトの操作に習熟することによりコンピュー 260
会計
タ会計が理解できるように講義・実習を進める 前が、技術のみではなく簿記・会計についても理解を深めていく。
高齢化社会の到来と個人資産の増大などで、社会保障・生命保険や損害保険・金融商品・税ファイナン
金・不動産・相続などに関する知識が必要とさ 1 180
シャル・プラれている。
通ンニングⅠ
本講義では、厚生労働省認定のＦＰ技能検定３級の範囲を学習する。
ストアオペレーションとは、商品の仕入や陳列、人員配置などお店：店舗の運営のことをいストア・オぺ う。利益を上げるためには、売ることだけを考 130
レーションⅠ えるのではなく店舗運営の仕組みを考える必要 後がある。講義・実習を通して店舗運営の仕組みの基礎を理解する。

123 ○ストア・オペ １年次に引き続き講義・実習を通して店舗運営 2
30 1
レーションⅡ の仕組みを学習する。
前

24 ○自分の隠れた能力や表現力を引き出し、美しいト ー タ ル イ 姿勢や、さりげない仕草、また言葉の表現で相 1
30 1
メージアップ 手に上手く対応できるコミュニケーション技術 後や表現方法を学ぶ。

25 ○初めてパソコンを使う場合に知っておく必要のパソコン利用
1
ある入門の知識や技術を実習を通して学習す
30 1
技術
前る。

○

○

○

○

○

○

○ ○

○ ○

○

○

26 ○

コンピュータの構成やオペレーティングシステ
コンピュータ1
ム、ネットワーク・セキュリティなどコン
60 2
概論Ⅰ
後
ピュータの基礎知識を学ぶ。

○

○

27 ○

コンピュータ 1年次で学んだIT基礎知識を基にITパスポート 2
60 2
概論Ⅱ
試験合格を前提とした学習を行う。
前

○

○

28 ○

Office2019 の 応 用 的 技 術 を 身 に つ け （ 主 にビジネスソフ Word、Excel、PowerPoint）、MOS（Microsoft 1120 2
トⅠOffice Specialist ） Excel 、 PowerPoint と 通
ワープロ検定の合格を目標とする。

○

○

○

29 ○

Office2019の応用的技術を身につける（主にビジネスソフ PowerPoint、Access）。MOS（Microsof Office 2 1503トⅡSpecialist）PowerPoint、Access の合格を目 通標とする。

○

○

○

30 ○

新規事業や事業改善を行う上で必要な物事の発想法、情報の整理、分析法などを学び、自分のプレゼンテー
1
考えをプレゼンテーション用ソフトを利用し、
30 1
ション技法Ⅰ
後
聞き手にわかりやすく、興味を持って聞いてもらうための技術を実習を通して習得する。

○

○

○

31 ○

新規事業や事業改善を行う上で必要な物事の発想法、情報の整理、分析法などを学び、自分のプレゼンテー
2
考えをプレゼンテーション用ソフトを利用し、
30 1
ション技法Ⅱ
後
聞き手にわかりやすく、興味を持って聞いてもらうための技術を実習を通して習得する。

○○

○

32 ○

Office365を用いて、従来のOfficeアプリケー
ク ラ ウ ド グ ション（Word・Excel・PowerPointなど）だけ 2
60 1
ループウェア ではなく、スケジュール管理・文書管理・情報 通共有などを学ぶ。

○○

33 ○

職業生活に求められる能力の自覚、社会人として必要な態度・マナー・コミュニケーション能イ ン タ ー ン 力の習得等、現実の職業社会に身を置くことか 1
30 1
シップ
ら得られる気付きや学びを、キャリアデザイン 後の手掛かりにすることを目的として企業実習を行う。

34 ○

35

○

○

グループごとの研究テーマで、学生自身が自主的に２年間の学習成果をまとめる総合的な研究
2
卒業研究を行う。各グル―プで研究テーマを設定し、作90 3後品を制作するとともに卒業論文にその成果をまとめる。
高齢化社会の到来と個人資産の増大などで、社
ファイナンシャ 会保障・生命保険や損害保険・金融商品・税
2 120
ル・プランニン 金・不動産・相続などに関する知識が必要とさ
4 ○ △通グⅡれている。厚生労働省認定のFP技能検定２級の学習範囲

○○○ ○

○

○

○

○

企業は利益を獲得することを目標に経営活動を行い、この活動によって企業の財産は変動す
2120 4 ○ △る。この財産の増減変化を記録・計算・整理通し、その原因と結果を明らかにする技術である簿記を学習する。日商簿記検定２級の学習範囲

○○

○

○

36

○

簿記会計Ⅱ

37

○

サービス業務に対する心構え、対人心理の理
2
120 4 △ ○サービス接遇 解、応対の技術、口の利き方、態度・振る舞い通などを理論と実践を通して身に付けて行く。
合計

○

○

37 科目

68(2280) 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法

授業期間等（１）必須科目及び選択必修科目において不可がない
卒業要件： （２）学年ごとの総欠課時限数が年間消化時限数の15%以内である

１学年の学期区分

2期

履修方法： 必修選択科目は、3科目・120時間を履修し修得する
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

15 週（３）学納金が未納でない

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。