JTBグループの健康経営について～社員が健康で働き続けるために～

2023年10月11日
株式会社JTB

目次
1. 社長ご挨拶
2. JTBグループ健康経営宣言
3. 健康経営理念
4. 健康経営で取り組む課題
5. 基本方針と推進体制
6. 重点取組事項
7. 戦略のつながり（図示）8. 健康投資評価
9. 2023年度健康状況の改善に向けて

p.3
p.4
p.5
p.6
p.7
p.8
p.9
p.10～p.11
p.12

10.健康経営の普及拡大活動

p.13

2023年10月11日

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1. 社長ご挨拶「感動のそばに、いつも。 Perfect moments, always」
私たちＪＴＢグループ20,000 名の全社員が、胸に刻んでいるブランドスローガンです。
私たちは交流創造事業を通して、個人、法人のお客様、そして地域、社会のツーリズムを取り巻く様々なステークホルダーの皆さまと深い関係性を築きながら、それぞれの課題解決や成果を実現し「感動」をお届けしてきました。
これらを支えてきたのは社員一人ひとりが持つ「人間の力」にほかなりません。
JTBグループでは、「社員一人ひとりが健康で輝き続ける」ことが会社の持続的な成長の礎になるという信念のもと、多様性に富んだ人財が、自己の資質である能力や意欲を高め、如何なく「人間の力」を発揮できる環境の整備に力を注いでいます。
その中でも社員の健康づくりに焦点を当て、社員の資質磨きを支えていくことが健康経営の役割と捉えています。
人をつなぐ、笑顔をつなぐ。ＪＴＢグループはこれからも地球を舞台に、ツーリズムに関わるあらゆるパートナーの皆さまとともに「新しい交流時代」を切り拓き、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

2023年10月11日

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株式会社JTB
代表取締役 社長執行役員 山北栄二郎
32. JTBグループ健康経営宣言
2017年、全社員に対して健康経営宣言を発信いたしました。
社員の皆さんへ
JTBグループが次の100年に向けた更なる進化を実現するためには、交流創造事業をドメインとした新たな価値創造に向けて、様々な人財が集い、交流し、最大限にパフォーマンスを発揮できる体制を整えることが不可欠です。そのためには、働き方の質的向上を図り、社員一人ひとりが仕事の生産性を高めるとともに、時間と心の余裕という資源を生み、新たなビジネスへとつなげていく必要があります。

その働き方改革を進めるにあたって、基盤となるのが社員の健康です。皆さんが健康であることが、あらゆる社グループの政策を推し進めるにあたって必要不可欠な原動力となります。
会社を永続的に成長させるために、現状の社員の健康に関する様々な課題に対し、経営戦略として改善策を強力に推し進めること、すなわち「健康経営の推進」をここに宣言します。
社員が健康でイキイキと仕事をしている企業は、社員自身はもとよりお客様や社会から愛される、信頼される企業に他なりません。社員一人ひとりが健康でイキイキと働けるグループを一丸となって目指していきましょう。
以上2017年11月1日

株式会社JTB
代表取締役社長
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3. 健康経営理念
2030年、日本は3人に1人が65歳以上の高齢者になります。
JTB国内グループにおいては、社員の平均年齢が42歳と、今より3.3歳も高齢化していると予測されます。

私たちは「主体的に築く未来」を実現するために、健康経営に取り組んでいます。

主体的に輝く未来⚫
⚫
⚫

社員は家族や仲間とともに健康習慣に励み、心身ともに良好な状態にある
公私において自己の目標を実現するなど、幸せで心豊かな生活をおくっている
社員の笑顔や活力に満ちた職場から生み出される生産性が高く創造的なサービスによって、会社は顧客満足と社会評価を得ている

漫然と迎える未来⚫
⚫
⚫
⚫

2023年10月11日

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社員は高齢に伴い健康状態が悪化している
心身の不調を抱え、生活や仕事に支障が生じている
疾病や介護に伴い欠勤や休職、退職せざるを得ない状況が増えている
こうした状況が職場の業務負荷を増やし、働く意欲や生産性の低下を招いている
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4. 健康経営で取り組む課題（１）経営課題
将来にわたる人財の高齢化、並びに人財の多様化への不十分な対応に起因する健康リスクの増大を見据え、社員の「健康増進」と「幸せで心豊かな生活の実現」を組織で支えることによって社員の活力を高め、組織の生産性・創造性の向上を追求します。
（２）社員の健康課題
上記の経営課題の解決につながる社員の健康課題について、以下の通り設定しています。
①健康状況の改善
社員の健康状態は、全国平均と比べて良好ですが、生活習慣に関しては、特に運動・睡眠の習慣リスクが高いため、高齢化に伴い健康リスクが増大しやすい状況にあると考えられます。
今後、高齢化が加速することを見据え、これまでの法定に準じた疾病管理や指示型の施策から、予防的支援や社員の意欲を引き出す施策へシフトすることで、社員の健康レベルを底上げします。
②ストレス反応の改善
メンタル疾患に伴う1ヶ月以上の休務者発生率は、2022年度で0.61％と、前年より0.23%悪化しました。
メンタルヘルスの問題は、休務者のみならず、心の不調を抱えながら働き続けている社員や業務を補完する社員の健康や活力にも大きな影響をもたらしています。
誰もが心の健康状態を維持できる環境を継続的に整備することで、社員のストレス反応を改善します。
③仕事や生活の満足度の向上
今後、ますます多様化する人財の様々な価値観や働き方を尊重するマネジメントを実行していかなければ、精神的・社会的健康を維持することが困難になります。
当社は、多様化への不十分な対応が健康リスクの要因になり得るとの視点に立ち、多様な状態が尊重される環境や制度の充実を図ることによって、社員の働きがいや生活の満足度を支えます。
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5. 基本方針と推進体制（１）基本方針
これまでの法定中心の疾病対策に留まらず、社員の主体性を原動力とする持続的かつ組織の活力を生み出す健康維持・増進のあり方へシフトします。
そのためには、社員がイキイキと仕事をし、健康的な生活をするための機会やプログラムを十分に提供するとともに、組織の健康状況を可視化して必要な教育や情報を提供するなど、各層（経営層・管理職・同僚）のリーダーシップをサポートすることによって、当社の健康文化を育んでいきます。

（２）推進体制
社長が健康経営推進最高責任者となり、社をはじめ、グループ内の専任組織である健康増進室、健康保険組合などが連携し、それぞれの役割から各種施策を実施する体制を構築しています。
グループ各社は、中長期視点での人財力強化を目的に、健康マネジメントの実践や生産性の改善、挑戦・成長意欲の醸成などの定量指標に基づき、経年での取組成果を共有しています。
現場の社員には、各施策に取り組む目的や意義を明文化して伝えることで、社員の主体的な取組み意識を引き出すように努めています。
こうした推進体制のもと、各施策の検証結果を経営会議において定期的に報告しています。
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6. 重点取組事項（１）社員が健康づくりに主体的に取り組む風土の醸成• デジタル基盤「Pep Up」を活用して社員の健康状態を可視化し、改善を1to1でサポートします。
• 「健康年齢の改善」をグループの指標とし、健診結果に基づく健康状態を社員に親しみやすく伝える
ことで健康の「自分ごと化」を促進します。
• 「Pep Up」と連動した健康イベントの実施を通じて、職場内の相互理解や協力を増やし、健康な職場環境が育まれる契機を創出します。
• 40歳未満の肥満化防止に向けた健康教育や医療職による指導を実施します。

（２）社員が心の健康状態を維持できる環境の支援• 職場の労働実態を可視化し、適正な労務管理を促進します。
• ストレスチェックの集団分析を活用して、リスクの高い職場や属性に対して改善を支援します。
• 20代社員やリーダーのストレス対処能力と組織運営職のラインケアを向上させる研修を強化します。
（３）多様な状態が尊重される環境や制度の充実• 社会環境の変化に対応したダイバーシティや自律的な働き方を推進します。具体的には、在宅勤務、テレワーク、弾力シフトやワーケーションの活用を促進するとともに、育児・介護の支援やジェンダー平等のテーマ等にも積極的に取り組みます。
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7. 戦略のつながり（図示）
健康投資効果
健康投資

健康投資施策の取組状況に関する指標

従業員等の意識変容・行動変容に関する指標

健康関連の最終的な目標指標

様々な効果に関連する
健康投資（＊）

身体の健康状態の可視化と改善支援

Pep Up登録率 /健康イベントの参加率の向上

生活習慣の改善意欲の向上

社員が健康づくりに主体的に取り組む
風土の醸成★健康の「自分ごと化」の促進

健康年齢の改善

適切な生活習慣の向上（運動 / 睡眠 / 飲酒）

健康状況の改善

アブセンティーイズムの低減（休務者発生率）

40歳未満の肥満化防止に向けた啓発・指導

啓発・指導の対象者数の増加★労働実態の可視化と適正な労務管理の促進

長時間労働の改善

仕事の負担（量）の改善

ストレス反応の改善

プレゼンティーイズムの低減（不調に伴う主観的生産性の低下率）★ストレスチェック
集団分析の活用

ストレスチェック集
団分析の活用率

心の資本（HERO）の向上

メンタルヘルス教育（★ライン / セルフ）

メンタルヘルス研修の参加率の向上

職場支援の向上（上司・同僚からのサポート）【社員のQOL】
仕事や生活の満足度の向上

ワーク・エンゲージ
メントの向上（定着率の向上）★社会環境の変化に対応した
ダイバーシティ推進

変革に向けた
理念・戦略の浸透と達成支援の推進度★各層（経営層・管理職・同僚）のリーダーシップをサポートする施策
社員が心の健康状態を維持できる環境の支援

健康経営で解決したい
経営課題

組織の活性化||
生産性・創造性の向上

企業価値
多様な状態が尊重される環境や制度の充実

社会的価値

健康文化

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顧客満足度・社会評価の向上

社会の健康寿命の延伸に貢献

働きがいの向上健康資源

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ソーシャルキャピタル
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8. 健康投資評価 ～2022年度の経年変化～
健康投資効果
健康投資

健康投資施策の取組状況に関する指標従業員等の意識変容・行動変容に関する指標

健康関連の最終的な目標指標

様々な効果に関連する
健康投資（＊）

身体の健康状態の可視化と改善支援

Pep Up登録率
46.4%（+8.6%）↑
健康イベント参加率
34.3%（+7.2%）↑

生活習慣の改善意欲の向上
無関心期：2.4%（▲3.4%）↑

社員が健康づくりに主体的に取り組む
風土の醸成★健康の「自分ごと化」の促進

健康年齢の改善（健康年齢 – 実年齢）
▲0.7歳（▲0,3歳）↑

適切な生活習慣の向上
運動 / 睡眠 / 飲酒
25％ / 49％ / 89%（+4% / +4% / +2%）
（ ↑↑↑ ）

健康状況の改善有所見者率
88.6%（+2.6%）↓
40歳未満メタボリスク
9.1%（▲2.5%）↑

アブセンティーイズムの低減（休務者発生率）
ﾒﾝﾀﾙ0.61（+0.23%） ↓身体0.41%（+0.11%） ↓40歳未満の肥満化防止に向けた啓発・指導

啓発・指導の対象者数の増加
目標達成★労働実態の可視化と適正な労務管理の促進

長時間労働の改善（※）
・労働時間+月1時間↓
・月45h超（100人・月あたり）：+2,0人↓

仕事の負担（量）の改善（※）
46.9（+0.2）

ストレス反応の改善
５１．１（▲1.4）↓

プレゼンティーイズムの低減（不調に伴う主観的生産性の低下率）
19.1%（▲0.9%）↓★ストレスチェック
集団分析の活用

ストレスチェック集団分
析の活用率
７５．５%（▲11.1%）↓

心の資本（HERO）の向上
希望89%（±0%）
自己効力感79% （±0%）
耐難79% （±0%）
楽観性84% （▲1%）↓

メンタルヘルス教育（★ライン / セルフ）

メンタルヘルス研修の参加率
78.5%（▲5.8%） ↓職場支援の向上（上司・同僚からのサポート）
上司55.5（▲0.4）
同僚52.6（▲0.5）

仕事や生活の満足度の向上
52.8（+0.2%）

ワーク・エンゲージ
メントの向上（定着率）
94.5%（+4.8）↑★社会環境の変化に対応したダイバーシティ推進

変革に向けたマネジメ
ント行動に対する一般社員の肯定割合
77.4%（▲3.6%） ↓働きがいの向上52.7（▲0.1）★各層（経営層・管理職・同僚）のリーダーシップをサポートする施策
社員が心の健康状態を維持できる環境の支援

多様な状態が尊重される環境や制度の充実

健康経営で解決したい
経営課題

青字：良い状況や良化 / 赤字：良くない状況や悪化

組織の活性化||
生産性・創造性の向上

企業価値・健康経営優良法人認定・女性が活躍する会社 14位（女性活躍推進部門 36位）
・マイナビ就職人気企業 19位（※）新型コロナウイルスの影響を踏まえ、2019年度の数値と比較
健康文化 ７６．２％（▲1.9%）↓

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健康資源

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ソーシャルキャピタル10

8. 健康投資評価 ～2022年度の経年変化～
指標（⤴:改善 ⤵悪化）
健康投資
施策の取組状況

2019年度

2022年度

達成度

2023年度（目標値）

登録率：無 / 参加率：無（4,259名）

登録率：34.3% / 参加率：無（2,850名）

登録率：37.8％ / 参加率：27.1%（1,997名）

登録率：50.0% / 参加率：無（3,000名）

登録率：46.4%⤴ / 参加率：34.3%（2,944名）⤴

△

登録率：70.0% / 参加率：37.5%▲0.4歳▲0.3歳⤴

▲0.4歳⤴

▲0.6歳▲0.7歳⤴

○▲0.7歳

啓発・指導の対象者数の増加

無無

無

無

教育：931名 / 医療職による指導：611名○

教育：1,000名 / 医療職による指導：600名

長時間労働の改善（a.平均月間総実労働時間 / b.法定外月45h超の100人・月平均人数）

a.153時間⤴ / b.1.1人⤵

a.101時間⤴ / b.1.0人⤴

a 130時間⤵ / b 0.94人⤴

a 150時間 / b 1.0人

a 154時間⤵ / b 3.1人⤵ ※2019年度比較

×a.149時間 / b.2.0人

ストレスチェック集団分析の活用率無（旧基準：91.2%）

無（旧基準：94.0%）

86.6%（旧基準：96.3%）

無（旧基準：100%）

75.5%⤵

-90.0%

メンタルヘルス研修の参加率

85.8%⤴

78.9%⤵

84.3%⤴

90.0%

78.5%⤵

×90.0%

変革に向けたマネジメント行動に対する一般社員の肯定的な回答の割合

71.0%⤴

75.0%⤴

81.0%⤴

前年より改善

77.4%⤵

×80.0%

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度（目標値）

生活習慣の改善意欲の向上（i 無関心 / ⅱ関心 / ⅲ 準備 / ⅳ 行動 / ⅴ維持）

ⅰ29.1％ / ⅱ21.2％ / ⅲ14.1% / ⅳ20.7% / ⅴ14.9%

ⅰ8.9％ / ⅱ25.3％ / ⅲ28.5% / ⅳ22.9% / ⅴ14.3%

ⅰ5.4％ / ⅱ29.3％ / ⅲ27.3% / ⅳ19.5% / ⅴ18.4%

ⅰ5.0％ / ⅱ25.0％ / ⅲ30.0% / ⅳ25.0% / ⅴ15.0%

ⅰ2.4％ / ⅱ32.1％ / ⅲ27.1% / ⅳ19.1% / ⅴ19.4%○ⅰ2.0％, ⅱ28.0％, ⅲ30.0%, ⅳ20.0%, ⅴ20.0%

適切な生活習慣（運動 / 睡眠 / 飲酒）運動：9.2％⤴ / 睡眠 20.8％ / 飲酒 92.5％

運動：7.9％⤵ / 睡眠：40.3％⤴ / 飲酒：84.1％⤵

運動20.7％⤴ / 睡眠45.3％⤴ / 飲酒87.9％⤴

運動：25.0％ / 睡眠：50.0％ / 飲酒90.0%

運動：24.8％⤴ / 睡眠： 49.3％⤴ / 飲酒：89.4%⤴

○

運動：30.0％ / 睡眠：55.0％ / 飲酒：92.0%

仕事の負担（量）の改善

46.7⤴

52.9⤴

51.6⤵

前年より改善46.9×50.0

心の資本（HERO）の向上（希望 / 自己効力感 / 耐難 / 楽観性）

無無希望89.3% / 自己効力感79.6% / 耐難79.9% / 楽観性85.5%

前年より改善希望89.2% / 自己効力感79.3% / 耐難79.4% / 楽観性84.2%⤵

△

希望90.0% / 自己効力感82.5% / 耐難82.5% / 楽観性87.5%

職場支援の向上（上司 / 同僚からのサポート）

上司55.2 / 同僚52.6

上司55.9 / 同僚53.1

上司55.9 / 同僚53.2

前年より改善上司55.5 / 同僚52.6△

上司55.0 / 同僚55.0

働きがいの向上

53.1

53.6

52.8

前年より改善

52.7

△55.0

2019年度

2020年度

2021年度

2022年度※2019年度比較

2022年度（目標値）

2023年度（目標値）

2022年度

2023年度（目標値）

健康状況の改善（a.定期健診の有所見者率 / b.40歳未満のメタボリスク保有者率）

a 85.4% / b 7.4%

a 84.5%⤴ / b 7.4%

a 86.0%⤵ / b 11.6%⤵

a 84.0% / b 7.0%

a 88.6%⤵ / b 9.1%⤴ （全体20.4%）

×a 84.0% / b 7.0%

ストレス反応の改善（身体的・心理的ストレス6項目平均）

51.1

53.4⤴

52.5⤵

前年より改善

51.1⤵

△55.0

仕事や生活の満足度の向上

53.2

54.1⤴

52.6⤵

前年より改善

52.8

○55.0

自社への誇りの向上（「私は当社で働き続けたい」の肯定的な回答）

無(旧基準：85.6%⤵）

無（旧基準：89.1%⤴）

65.0%

80%

70.8%⤴

×80.0%

アブセンティーイズムの低減（私傷病による休務者発生率）

ﾒﾝﾀﾙ：0.38%（180人） / 身体：0.55%（263人）

ﾒﾝﾀﾙ：0.26%（104人） / 身体：0.31%（141人）

ﾒﾝﾀﾙ：0.38%（147人） / 身体：0.30%（117人）

ﾒﾝﾀﾙ：0.36% / 身体：0.28%

ﾒﾝﾀﾙ：0.61%⤵（219名） / 身体：0.41%⤵（149名）

×

ﾒﾝﾀﾙ：0.4% / 身体：0.3%

プレゼンティーイズムの低減（不調に伴う主観的生産性の低下率）

24.2%

24.9%

20.0%⤵

20.0%

19.1%⤵

×20.0%

ワークエンゲージメントの向上（定着率の向上）

91.3%⤴

○

90.0%

指標（⤴:改善 ⤵悪化）
企業
価値

2022年度（目標値）

健康年齢の改善（健康年齢 - 実年齢）

指標（⤴:改善 ⤵悪化）
健康関連の最終的な目標2021年度Pep Up登録率 / 健康イベントの参加率の向上

指標（⤴:改善 ⤵悪化）
従業・ 員行等動の変意
容識変容

2020年度84.3％⤵
2019年度

89.7%⤴
2020年度

90.0%
2021年度

94.5%⤴
2022年度（目標値）

2022年度

2023年度（目標値）

健康文化（「私の職場では、「社員の健康・安全が第一」という考え方が浸透している」の肯定的な回答）

無（旧基準：85.7%⤴）

無（旧基準：91.5%⤴）

78.1%

80.0%

76.2%⤵

×80.0%

健康経営度（健康経営度調査）

ホワイト500認定

ホワイト500認定

ホワイト500認定-

健康経営優良法人認定ー

ホワイト500認定

働きがい・働きやすさ（日経WOMEN 女性が活躍する会社100）

女性活躍推進部門1位 / 総合7位

女性活躍推進部門1位 / 総合16位

女性活躍推進部門8位 / 総合13位-

女性活躍推進部門36位 / 総合14位

ー

前年より順位UP

求職者評価（マイナビ・日経 就職人気企業ラインキング）

文系総合1位

文系総合1位

文系総合35位-

文系総合19位

ー

前年より順位UP

2023年10月11日

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119. 2023年度健康状況の改善に向けて（１）社員が健康づくりに主体的に取り組む風土の醸成への投資
・身体の健康状態の可視化と改善支援＜継続＞
社員が健診結果に基づく自身の健康状態に関心をもち、確かな知識と目標をもって生活習慣の改善に意欲的に取り組むことのできる1to1のWebサービス「Pep Up」をさらに効果的に活用するために、Pep Upの登録率の向上に取り組みます。
また、職場内の相互理解や協力を増やし、健康な職場環境が育まれる契機を創出するために、アプリ上で職場の仲間とWalkingRallyを楽しむ運動イベントを継続実施します。
・健康の「自分ごと化」の促進＜継続＞
中期人財戦略のKPI指標として【健康年齢】を掲げ、健診結果に基づく健康状態を社員に親しみやすく伝えることで健康の「自分ごと化」を促進します。
・40歳未満の肥満化防止に向けた健康教育の実施 ＜継続＞
40歳未満の若手社員に対して、肥満化防止の啓蒙・保健指導を行なうことは、40歳以上の生活習慣病発症を予防する上で有効な対策であると考えます。2023年度も、セミナーや医療職による指導を継続して実施します。今後は、Pep Upを活用した効率的で効果的なアプローチを検討します。
（２）社員が心の健康状態を維持改善できる環境の支援への投資
・ストレスチェック集団分析のさらなる活用＜新規＞
2023年度は、ストレスチェックの集団分析を活用して、リスクの高い職場や属性に対して、フォローアップ面談とラインケアセミナーを改善を支援します。

（３）多様な状態が尊重される環境や制度の充実への投資
・柔軟な働き方の推進＜継続＞
仕事の効率化やストレス軽減を図るため、各種勤務・休暇制度の活用促進や支援制度の拡充に取り組みます。
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10.健康経営の普及拡大活動
JTBグループは、健康経営を通して社員や家族の健康寿命を延ばし、その過程で温泉や気候、地形、森林、海洋などの地域資源を活かしたヘルスケアサービスの利用や普及を促進することで、「国民の健康寿命の延伸」と「新産業創出」の両面に貢献いたします。

ヘルスツーリズム認証プログラム（※1）の活用
ヘルスツーリズムは、自己効力感が高まる傾向がある旅のシーンで、楽しみながら地域資源を通じた健康の三要素（運動・栄養・休養）が体験できるプログラムです。
加えて、旅先における非日常空間と集団での体験によるグループダイナミクス効果を利用してご参加頂いた方の健康への気づきを与え、日常生活における健康的な生活習慣への行動変容を促す効果が期待できます。
（※1）旅と健康という視点から観光商品を客観的に評価する第三者認証サービスです。
詳細はこちらまで https://htq.npo-healthtourism.or.jp/about/

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