東北地方太平洋沖地震後の内陸地震活動の活発化
明田川保*Increase of crustal shallow seismicity in the Japanese islands after the Off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake
by
Tamotsu AKETAGAWA*
Abstract
By performing a statistical analysis, we investigated in what regions shallow intraplate seismicity increased or decreased after
the Off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake. It was found that seismicity was activated in a wide region from Tohoku District
to Kyushu Island. The increase of seismicity was notable along geological boundaries such as the Volcanic Front, the ItoigawaShizuoka Tectonic Line, and the Oga-Ojika Tectonic Line was notable, besides coastal regions of Fukushima and Ibaraki prefecturesand volcanic areas. On the other hand, seismicity in aftershock areas where disastrous earthquakes occurred in recent years was seen
to have decreased significantly. Overall, our results coincide with that reported by Toda et al. (2011a). We think that seismic activity
in the above-noted tectonic zones should be watched carefully in the future.
1.

できている地震の下限は M3 程度であり、6 月以降でもはじめに
東北地方太平洋沖地震の後、日本列島の広い範囲で地M2 くらいまでしか捉えられていない。また、東北地方

震活動が活発化したことが指摘されている（石部 ,2011;のその他の地域でも、5 月末までは M2 までしか捉えら

Toda et al., 2011a）。長野県北部や静岡県東部などでは、れていない。したがって、東北地方に関しては、活発化

M ６クラスの地震が発生し、箱根や乗鞍、伊豆半島東に対して条件が厳しくなっていることに注意する必要が方沖、日光白根など、多くの火山地域で微小地震活動がある。しかし、東北地方太平洋沿岸域は 3 月 11 日以前観測された（原田ほか , 2011; 気象庁 , 2011a）。また、いにはほとんど地震が起きていなかったところであり、気

くつかの活断層では ΔCFF が 0.5Mpa を超えて有意に地

象庁の地震カタログではむしろ顕著な活発化が認められ

震発生確率が高まったと評価されている（国土地理院 ,

る。

2011）
。本小論では、日本列島内陸の地殻内地震活動が本論で定義した内陸部は、地震調査委員会（1998）に

どこで活発化し、あるいは静穏化したか、東北地方太平

おける内陸の定義領域に、2007 年能登半島地震の余震

洋沖地震前後の地震発生率に関する統計的解析を行っ域を含むように修正を加えたものである。範囲を Fig.1て、活発化域、静穏化域の分布と地質構造、テクトニクに示す。北海道から九州までで南西諸島は含まれない。

スとの関連について考察する。

一方、伊豆諸島は八丈島付近まで入る。また、日本海の沿岸域も内陸部として含まれる。用いたデータは気象庁

2.

データ及び解析手法

一元化震源で、本論では内陸の地殻内地震活動を調査対

東北地方太平洋沖地震の直後は、空前の規模の余震活象とするので、深さを 30km 以浅とした。

動の影響で、内陸部の地震活動に関しても各地域で検知

地震活動を定常ポアソン過程と見なせる一次事象と、能力が大きく低下した。気象庁（2011b）によると、気それらに付随する二次事象（余震など）の集合と解釈し、象庁の各地の震源決定状況は表 1 のとおりである。本論

本論では、一次事象の活動変化としての活発化、静穏化

では東北地方太平洋沖地震前後の日本列島における地をとらえることを目的とする。そこで、解析に先立って、

震活動の変化を調べるにあたって、解析に用いる地震

改良リンク法（明田川 , 2010）に拠るデクラスター処理の下限を M1.5 としたが、Table1 に示したように東北地を行った。この方法は、パラメータとしてあらかじめ設

方太平洋沿岸域では、5 月末までは、ほぼもれなく検知定した、一定の時間内、一定の震央距離内で発生した地* 神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031

神奈川県小田原市入生田 586

論文 , 神奈川県温泉地学研究所報告 , 第 43 巻 ,13-21, 2011－ 13 －

表1

東北地方太平洋沖地震発生後の気象庁の震源決定

処理状況（2011 年 11 月現在）
。４つの地域別に３つの期間に分けて示す（気象庁 , 2011b）。

V.F.

Table 1. Lower limit of earthquake magnitude in
the JMA Catalogue for three periods after the Off
the Pacific coast of Tohoku earthquake in the coast
area of Tohoku district, inner Tohoku district,

男鹿半島

Kanto and Chubu districts, and other region,
佐渡島

respectively.

牡鹿半島

領域

3/11～5/30

東北地方太平洋沖地震の 陸域（東北大平
余震域
洋沿岸）

M3.0以上その他の地域

東北地方

M2.0以上関東、中部地方

M1.5以上その他

5/31～8/9

乗鞍岳

8/10～

三瓶山
銚子

M2.0以上M1.5以上M1.0以上I-S.

M1.0以上M1.0以上阿蘇山

V.F.

震を一つの群れとしてまとめていく、いわゆるリンク法と同じものであるが、従来のリンク法よりもマグニチュードの大きな地震の余震活動をより効率よく除群できるという特長をもつ。デクラスター処理の際のパラメータ

図1

は震央距離 5km、期間 3 日で、それによってクラスター

糸魚川－静岡構造線の位置を表す。

を形成するとみなされた地震群については、その中で最Fig. 1. Intra-plate area where is investigated

大の地震のみを残して他を除いた。

whether crustal seismicity was increased or

内陸とした範囲。V.F. は火山フロント、I-S. は活発化、静穏化領域の検出方法は、
明田川・伊藤（2008）

decreased after the Off the Pacific coast of Tohokuに拠り、活発化・静穏化の判定は、すべての地震の震央

earthquake. The thick lines show the Volcanic

位置を中心とする半径 10km の円内の領域に対して行っ

Front (V.F.) and the Itoigawa-Shizuoka Tectonic

た。すべての地震の震央位置を中心とする領域に対するLine (I-S.).

解析は、メッシュ毎の解析では見つけにくい活発化・静穏化領域を検出することを目的としたもので、以下に、

14%
12%
10%
8%
6%
4%
2%
0%

明田川・伊藤（2008）の方法を簡単に述べておく。いま、ある時点を境に地震活動の変化があったかどうかを調べたいとする。このとき、解析対象とする領域内の、その時点より前の期間 T の地震発生がポアソン過程と見なせるかどうかを、まず、検証する。そして平均発生率が λ のポアソン過程であることが認められた場合、後の期間ｔにおける地震発生もポアソン過程と仮定して、その地震発生率が、前の期間の活動から求めた平均発生率

λ＝10

0

5

10

15

20

25

λ のポアソン分布において、上及び下からある一定の閾
値以内のまれな事象に相当したとき、活発化もしくは静図2

穏化が生じたと判定する。閾値には、活発化、静穏化を

分は上から 1% の活発化の範囲、および下から 5% の静穏

定義する特に決まった値はないが、ここでは、後の期間化の範囲を示す。

の地震発生率が、前の期間から求めた平均地震発生率にFig. 2. Poisson distribution when the mean value

関するポアソン分布の上から１％以内に入る場合を活発

is 10. Shadowed areas show the ranges of top 1%

化、下から５％以内に入る場合を静穏化とした (Fig.2)。

and bottom 5%.

活発化、静穏化をみる前後の期間の取り方であるが、本論では前の期間を 2008 年 3 月 11 日から 2011 年 3 月 10

－ 14 －－ 14 －

平均値 10 の場合のポアソン分布。影をつけた部

(a)

(b)

図3

東北地方太平洋沖地震発生前 3 年間の内陸地震の震央分布（a）と、発生後 8 か月間の震央分布（b）。

表示した震源データは、震央距離 5km、期間 3 日で除群し、各クラスターは最大の地震で代表させた。
Fig. 3. Epicenter distributions of earthquakes whose depths are shallower than 30km and magnitudes are
1.5 or larger, before (top) and after (bottom) the Off the Pacific coast of Tohoku earthquake. The periods
before and after the earthquake are chosen as 3 years and 8 months, respectively. Clustered earthquakesthat occurred within 5 km and 3 days after each preceding earthquake are removed leaving the largest one
among them.

－ 15 －－ 15 －

日までの 3 年間、後の期間を 2011 年 3 月 11 日から 11

期間の期待値が 1 個に満たない領域（もともと地震活動

月 10 日までの 8 ヶ月間としている。前の期間を 3 年にが低かった領域）は薄いグレーで示し、期待値 1 個以上とったのは、地震発生の統計分布を調べるためにはあるの領域と区別した。また、後の期間に地震が発生してい程度長くとる必要がある一方で、あまり長い期間をとるて、そこから半径 10km 以内に前の期間に一つも地震がと、その間に規模の大きな地震が発生していて定常時の発生していないときは、前述のようにポアソン分布解析

活動と見なせなくなる恐れがあることによる。なお、ポによる評価はできないが、そこは活発化したとみなすのアソン過程とみなせるかどうかの検証はコルモゴロフ・が適当と考えられるので、そういうところだけ別に取りスミルノフ検定に従った。そして、ポアソン過程とみな出して Fig.5 に示した。Fig.5 は Fig.4(a) を補完するもの

せない領域については活発化・静穏化の判定をしなかっであり、一致する領域はない。

た。

東北から中部地方にかけての活発化地域は、主にFig.3 に前後の期間のデクラスター後の地震の震央分

Fig.1 に示した太平洋プレート沈み込みに伴う火山フロ

布を示す。デクラスター後の地震数は前後の期間を合わ

ント沿いと糸魚川 ― 静岡構造線沿いに分布している様

せて 14991 個あり、それらの地震から半径 10km のすべ子が見える。これより西側では、糸魚川 ― 静岡構造線ての円内領域について解析したことになる。このうち、に並行する乗鞍火山帯沿い以外に、帯状に連なる活発領

ポアソン過程と検証されたのは 13790 領域であった。

域はほとんどなくなる。地質学的に見たときの東日本と本解析では、静穏化に関して若干の注意が必要である。

西南日本を分ける糸魚川 ― 静岡構造線が、全般的な分

例えば、後の期間に地震が一つも発生していなくても、布の特徴を分ける境界をなしているのは注目される。そそれが出現確率 5% 以下の静穏化とみなされるためにの他の個別の活発化地域としては、男鹿半島と牡鹿半島

は、前の期間の活動の解析から求めた後の期間におけるを結ぶ男鹿 ― 牡鹿構造線（茂木 , 1985; 吉田ほか , 1988）

地震の期待値（地震発生率 ×8 か月）が 3.0 個以上となや長野 ― 新潟県境、佐渡島付近が目に付くが、とりわっている必要がある。地震発生の期待値についてのこの

け福島県いわき市から千葉県銚子、勝浦にかけての太平条件を満たすには、前の期間に 14 個（3.0 個 ×36 か月

洋岸が顕著である。福島県南部及び茨城県の沿岸部は、／ 8 か月 =13.5 個）以上発生している必要がある。つま前の期間に地震がなかったところに新しく活動が生じた

り、前の期間に 13 個以下の領域では、後の期間に地震ことが Fig.5 から明らかである。岩手県沿岸から秋田県が発生しなくても静穏化とは見なされないことになる。

にかけても新規に活発化した領域が多数分布している様

一方、活発化については、前の期間に 1 個地震があった

子が見てとれる。東北地方太平洋沿岸域は３月 11 日の場合、後の期間の期待値は約 0.2 個となり、このとき後地震によって圧縮場から引張場に変わったことが地震メの期間に 2 個地震が起きていれば出現確率 1% 以下の活カニズムから示されており、稠密な地震観測や地殻変動発化になる。静穏化の閾値を、活発化のそれに比べて緩観測が始まって以来、初めての、極めて特異な活動が生くしたのは、上記の理由（活発化に比べて現象が現れにじていると言える。

くいこと）による。

近畿から中国地方、九州にかけての西日本では、東日本のように面的に広がって活発化した地域はなく、活発3.

結果

化地点は散在している。この中で、京都府南部や島根県

Fig.4 は、前節に記述した判定基準で、東北地方太平と広島県の県境（三瓶山付近）、九州の熊本県北部の阿洋沖地震後に地震活動がそれぞれ活発化 (a)、静穏化 (b)蘇山付近に比較的広がりをもつ活発化域が見られる。

したとみなされる地点を示したものである。プロット

活動が静穏化した領域は、活発化域に比べると少ない

個々の大きさは、領域の大きさを表わしている。前節でが、岩手・宮城県境付近、新潟県中部、能登半島西部

述べたように、明田川・伊藤（2008）の手法は、メッシなどにやや面的な広がりをもって分布しているところ

ュ毎の解析では見つけにくい活発化・静穏化領域を検がある。これらの地域では、2008 年岩手・宮城内陸地

出することを目的に、前後を問わず地震が発生してい震、2004 年新潟県中越地震、2007 年新潟県中越沖地震、るところを中心として、それぞれの地震の震央から半2007 年能登半島地震がそれぞれ発生しており、いずれ

径 10km 以内について行っているが、以下では個別のそも余震域に相当するところである。余震活動の通常の減うした領域より、むしろ活発化・静穏化と判定された領衰が静穏化とされている可能性もあるが、恐らく、それ域が面的な広がりを持って分布しているところに注目しだけではなく、東北地方太平洋沖地震に伴って余震活動て、その特徴を述べる。なお、Fig4(a) において、後のが異常に低下したことを表していると考えられる（Toda－ 16 －－ 16 －

(a)

(b)

図4

東北地方太平洋沖地震発生後における活発化領域（a）と静穏化領域（b）。活発化、静穏化の定義は、図 2 に示した閾値による。判定領域は、半径 10km の円で、図中のプロットはその大きさに合わせた。（a）の活発化領域については、東北地方太平洋沖地震発生後 8 か月間における地震発生数の期待値が 1 個未満の領域を薄いグレー、1 個以上の領域を濃いグレーで区別した。
Fig. 4. The area where the seismicity became active (a) or quiescent (b) after the Off the Pacificcoast of Tohoku earthquake according to the criteria indicated in Fig. 2. Magnitude of a circle almost
corresponds to the individual area where the seismicity change was investigated, i.e., the area withina radius of 10km centered at each earthquake epicenter. In Fig. 4(a), those areas where the expected
number of earthquake in the later period is less than 1, that is, where seismicity was originally low, arerepresented by grey circles.

－ 17 －－ 17 －

図5

東北地方太平洋沖地震発生前 3 年間にひとつも地

図6

東北地方太平洋沖地震発生直後の 3 か月を除いた、震が発生しておらず、発生後 8 か月間に新たに活動が始

6 月 11 日から 11 月 10 日の 5 か月間における活発化領域。

まった領域。領域の大きさは半径 10km の円。

図の見かたは図 4（a）に同じ。

Fig. 5. Areas within a circle of 10km radiusFig. 6. Same as Fig.4(a) except that the lateraround earthquakes in the latter period where

period is from 11 May through 10 November.

no earthquake was observed there in the former
period.
である。
et al., 2011a）。上記の領域以外では、岩手県二戸市付近、
仙台湾付近、福島県会津付近に活動の静穏化域が見られ4.

議論る。なお、前述のように、本解析では、前の期間に発生

前節において、東北日本から中部日本にかけての火山した地震が 14 個未満の領域では、後の期間に地震が一

フロント沿いでの活発化だけでなく、西日本におけるいつも発生していなくても、それだけで活動が静穏化した

くつかの火山付近でも活発化していることを示した。気と判断されないことに注意したい。

象庁 ( 2011a）においても中国地方の三瓶山付近、九州

活発化については、東北地方太平洋沖地震発生直後のの鶴見岳や九重山近辺などでの活発化が報告されてい一時的な活動で終わったのか、それとも長期にわたってる。今回用いた M1.5 以上の気象庁のデータでは箱根付

継続しているのかも重要である。例えば、箱根火山は 3

近の活発化は検出されていないが、M1.5 に満たないよ

月 11 日の直後に活発化したが、4 月末には通常に近い

うな微小な地震も含めると、箱根火山においても 3 月

レベルまで低下した（原田ほか , 2012）。そこで、東北

11 日以降に顕著な群発活動が観測されている（Yukutake

地方太平洋沖地震発生後 3 か月を経過した、6 月 11 日

et al., 2011; 原田ほか , 2012）。
火山フロントに沿う領域や、からの最近 5 ヶ月間の活動について、Fig.4(a) と同様に、火山付近が活発化した理由としては、火山近傍の微小地

出現確率 1％以下で活発化しているところを調べた結果

震活動が応力のわずかな変化にも応答しやすいというこ

を Fig.6 に示す。Fig.4(a) と比べると、近畿地方や佐渡島、とが考えられる。火山フロント沿いやフォッサ・マグナ

伊豆半島などの活発化領域では、箱根火山と同じように、

では前震活動が多く見られ（茂木 , 1967）、火山周辺で活動が短期間で収束していったことがわかる。一方、福は後続して規模の大きな地震が発生する割合が他地域に島県から千葉県にかけての海岸域、糸魚川－静岡構造線

比べて大きいことが知られている（伊藤・細野 , 1997）。

沿い、男鹿－牡鹿構造線沿い等では、なお、活動が継続

また、これまでにも、日本海溝沿いのプレート境界地震

している様子が見てとれる。また、日光白根山や中国地の発生に伴って火山活動が活発化、あるいは火山の近傍

方の三瓶山付近、九州の阿蘇山付近でも依然として活発

で微小地震活動が観測されたという報告事例は少なくな－ 18 －－ 18 －

Strike-Slip

P-axis(a)
T-axis

ReverseNormalStrike-Slip

P-axis(b)
T-axisNormallower hemisphere
図7

Reverse

秋田、岩手県付近における 1998 年以降の発震機構解分布（左）と、秋田県内（矩形内）の発震機構の東北地方

太平洋沖地震発生前後での違い（三角ダイアグラムによる）（a：発生前、b：発生後）。
Fig. 7. Left: Mechanism solutions of earthquakes that occurred during the period from January 1, 1998
through November 10, 2011. Right: Triangle diagram showing distribution of types of earthquake focal
mechanisms before (a) and after (b) the Off the Pacific coast of Tohoku earthquake.
い（例えば、中禮 , 2002; 前田 , 2005; 2007）。

の解析結果とよく一致している（Toda et al. (2011a) は西

活断層付近の地震活動に関しては、いくつかの研究

南日本については解析していない）。ただし、ここで、がなされていて、東京大学地震研究所（2011）は、東北

東北地方太平洋沖地震のような巨大地震の影響に関すから中部、近畿地方に分布する多くの活断層周辺で地る ΔCFF 解析の問題点について触れておきたい。それ

震活動が活発化したと報告している。一方、Toda et al.

は、既存の活断層の走向や傾斜等を基にした ΔCFF 解析(2011b) は、東北地方に存在する活断層に対するクーロ

が実際の観測事実と合致しなかったことに示されている

ン応力変化（ΔCFF）による解析を行った。それによると、

ように（Toda et al., 2011b)、内陸部に作用している応力

東北地方太平洋沖地震の発生は、ほとんどすべての活断場そのものが 3 月 11 日前後で変わってしまったと見ら層（東北地方には太平洋プレートの沈み込みに伴う東西れることである。その一つの例として、3 月 11 日前後

圧縮応力場に起因する逆断層が多く分布する）にかかるの、秋田県地域に発生した小地震のメカニズム解の変化

有効せん断応力を減じる方向に作用したため、ΔCFF はを Fig.7 に示す。これらの地震を引き起こした応力場が負となる。これは、地震活動の活発化という事実と合わ異なっていることは、3 月 11 日前後での P 軸及び T 軸ない。そこで、Toda et al. (2011a) は、それぞれの地域に分布を比べて見れば明らかである。また、福島県から茨近年発生した小地震のメカニズム解を使って、それらの城県の沿岸部では、近年の地震観測では検出されていな節面に加わったと推定される応力変化と活動度の変化をかった、東西引張場による地震活動が非常に活発化した比較した。その結果、調査した 15 の領域中 11 の領域で、という事実もある。

ΔCFF と活発化・静穏化との間に正の相関が見られたことを報告している。

われわれは、近年の被害地震の多くが、地表で断層が観察されない場所で発生しているという事実も踏まえて

本論の統計的な解析によって明らかにされた、活発化

糸魚川 ― 静岡構造線や男鹿 ― 牡鹿構造線など、テクトした地域、静穏化した地域の多くは、Toda et al. (2011a)

ニックな地質構造境界で顕著な活発化が生じていること－ 19 －－ 19 －

に注目すべきと考えている。前述したように、これらの海プレート上面付近の活動に対しても、東北地方太平洋

領域では、直後に活発化しただけでなく、数ヶ月経過し沖地震の発生は大きな影響を及ぼしたと見られるが、本た後も、地震活動が継続している様子が見える。火山周論では、深さ 30km 以浅の地殻内の地震活動について解辺でも活動が長引いているところがあるが、そうした領析を行った。関東地方のスラブ境界及びスラブ内の地震域の中の一つ、三瓶山から南に延びる活動帯 (Yoshida,

活動の活発化については別途、調査結果をまとめて報告

1987) では、南部の広島・島根県境付近で 2011 年 11 月する予定である。

21 日に M5.4 の地震が発生している。
一方、東北地方および中部地方において静穏化したと謝辞判定された地域の多くは、近年、M ７クラスの地震が本論をまとめるにあたり、多大なご指導を賜った温泉発生し、余震活動が続いていたところに相当する。東北

地学研究所長地方から中部地方にかけての内陸の活断層を生成させて用いた気象庁一元化震源は、気象庁・文部科学省が協力いる応力場の主要な起源が太平洋プレートの沈み込みにしてデータを処理した結果であり、処理に用いられる地あることを考えれば、余震活動域で静穏化したのは、東震波形は、北海道大学，弘前大学，東北大学，東京大学，

北地方太平洋沖地震の発生によって日本列島にかかって名古屋大学，京都大学，高知大学，九州大学，鹿児島大いた圧縮応力場が広域で減少したことを反映していると学，独立行政法人防災科学技術研究所，独立行政法人産みることができるだろう。

業技術総合研究所，東京都，静岡県，神奈川県温泉地学

吉田明夫博士に深く感謝します。本論で研究所，横浜市，独立行政法人海洋研究開発機構及び気4.

まとめ

象庁から提供されたものです。記して関係機関に感謝し

3 月 11 日の東北地方太平洋沖地震の後、日本列島のます。また、気象庁のメカニズム解のデータは、気象庁

広い範囲で地震活動が活発化した。本論での統計的な解

地震予知情報課

析によって明らかになった顕著な活発化がみられたとこした。記して感謝します。

武藤大介氏に便宜を図っていただきまろをまとめると、
１．東北日本から中部日本にかけての火山フロントに沿

参考文献

う領域

明田川

２．糸魚川－静岡構造線に沿う領域

保（2010）地震クラスター抽出手法の改良、神奈川県温泉地学研究所報告、42，33-47．

３．男鹿 ― 牡鹿構造線に沿う領域

明田川

保・伊藤秀美（2008）静穏化・活発化の定量

４．岩手県の沿岸部的評価への取り組み

５．福島県から千葉県にかけての沿岸部

穏化・活発化検出プログラムの開発－、験震時報、

が挙げられる。

71，93-102．

－地震活動評価のための静一方、静穏化したと判定された地域の多くは、東北地

中禮正明（2002）東北日本における火山噴火および内方および中部地方において、近年、M ７クラスの地震

陸地震と三陸沖の巨大地震との時間的相関性についが発生し、余震活動が続いていたところに相当し、東北て、学雑誌、111，175-184．

地方太平洋沖地震の発生によって日本列島にかかってい原田昌武・明田川

保・伊東

博・本多

亮・行竹洋平・た圧縮応力場が広域で減少したことを反映していると考板寺一洋・吉田明夫（2012）東北地方太平洋沖地震

えられる。

によって誘発された 2011 年箱根群発地震活動、地われわれは、今後の地震活動の推移を監視していく上

震２、投稿中．

で、糸魚川－静岡構造線沿いや男鹿 ― 牡鹿構造線沿い、

伊藤秀美・細野耕司（1997）地震活動統計ハンドブック

新潟から大阪に到る歪集中帯、それに、東北地方太平洋

Ⅰ～Ⅲ、気象庁地震火山部地震予知情報課編．

沖地震後、数ヶ月を経てなお活発な活動が続いているい気象庁（2011a）平成 23 年東北地方太平洋沖地震に伴う

くつかの活動帯に注意すべきと考えている。これらの地

火山周辺の地震活動、第 119 回火山噴火予知連絡会

質構造境界や地震活動帯では、東北地方太平洋沖地震の資料．

断層運動に伴う弾性的な応力変化だけでなく、内陸部に気象庁（2011b）東北地方太平洋沖地震発生後の震源決おける粘弾性的な応力の再編が今後も続くと予想される定作業の検測基準及び検知能力について、第 193 回からである。

地震予知連絡会資料．

なお、関東下の太平洋プレート上面付近やフィリピン－ 20 －

国土地理院（2011）東北地方太平洋沖地震による主要活－ 20 －

断層帯での静的クーロン応力変化、第 192 回地震予知連絡会資料．
前田憲二（2005）応力ステップと地震活動度変化に基づ
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－ 21 －－ 21 －