文部科学省 AP により進める岐阜高専の ICT 活用教育改革所
1)哲郎 1), 伊藤義人 1)
岐阜工業高等専門学校

tokoro@gifu-nct.ac.jp

Educational Reform with ICT in NIT, Gifu College Associated with
the Acceleration Program for University Education Rebuilding
Tetsuro Tokoro 1) and Yoshito Itoh 1)
1)

National Institute of Technology, Gifu College
概要

文部科学省は大学教育再生加速プログラム（AP）を平成 26 年度より推進しており、平成
29 年度には事業の後半に入った。岐阜高専は AP のテーマⅠ・Ⅱ複合型に採択され、アクティブラーニングと学修成果の可視化に取り組んでいる。本稿ではこの文部科学省 AP 事
業により進めている、高専教育への ICT 活用教育改革に関する部分を紹介する。

1 はじめにAL 活用計画を可視化し、年度末の学生への AP 事
業アンケートにより、学生目線での評価を可視化

文部科学省による大学教育再生加速プログラしている。ICT 活用はこの授業改善とも密接に関ム（以下、AP）は、平成 26 年度から開始され平成係するものであるが、全教員参加型で、全ての科

31 年度に終了予定の、公募型の大学教育改革推進

目に AL の活用を取り入れようとすることが、本事業である。岐阜高専は AP のテーマⅠ・Ⅱ複合

校 AP の特色である。この取り組みを支援するの型に採択され、アクティブラーニング（以下、AL）

が ICT 活用教育環境である。LMS や Wi-Fi 環境のと学修成果の可視化に取り組んでいる[1,2]。

構築、情報処理センターの環境の普通教室への持

一方、創立 50 周年を迎えた高専教育は、5 年間の工学系の実践的技術者育成を主眼として開始され、平成 16 年度の独法化後は、その高度化や国際化も推進されつつある。現在は独法化第 3 期となり、高専機構全体としても計画的に、高専教育
への ICT 活用の統合を本格化しつつある。
岐阜高専では平成 12 年に独自にスタートした
ICT 活用教育改革を、平成 26 年度からの AP との連携・融合により、革新的に拡充し、推進しつつある。本稿では、6 年間の事業後半を迎えた本校
AP プログラムと連動した、高専教育における ICT
活用教育改革の現状を紹介する。

2 岐阜高専の AP の特色
2.1 アクティブラーニングの活用
AP のテーマⅠである AL の活用について、高専教育では実験・実習系などに既に多くの AL を取り入れてきているが、AP 採択を期に、座学を含めた全ての教育に AL の活用[3,4]を推進することとした。具体的にはシラバスで全授業の毎回のち出し等を可能としてきている。
2.2 学修成果の可視化方法
AL を活用した教育改革が、学生の主体的・能動的な学修成果をどの様に向上させているかを可視化する事が AP のテーマⅡである。本校では電気情報工学科が平成 12 年の改組を期に導入した「実践技術単位制度」を、AP 事業として全校展開
し[5,6]、その単位修得状況のデータベースを ICT 活
用により構築した。データは集計することが目的では無く、活用することが目的であるため、教育課程の学修成果と課外活動等の非教育課程活動の両者の成果を、高専教育全体による総合的な学修成果として可視化することを目指している。
もちろん高専での教育課程については、各科目の成績として、既にその学修成果は可視化されているので、実践技術単位制度では、各種資格試験
等の卒業要件以外の外部資格などもポイント化し、定量的にデータベース化している。特に、各学科に固有な資格試験や各科に共通する検定試験等も包括したデータベースとなっている。

3 高専教育における ICT 活用教育改革
本校では 2000 年(平成 12 年)を期に ICT 活用教
育を改革・推進してきている。具体的には 5 学科の第 4 学年全 5 クラスを新設したマルチメディア棟に集約し、全学生が情報処理センターと連動したパソコンを教室の机に有する体制での講義を開始した。この他にも各教室には LCD プロジェク
ター等が整備され、情報処理センターの 3 つの演
習室と共に、以後 15 年間にわたり、電子化した教材等を活用した教育が ICT 活用のもと推進されてきた。
3.1 拡張された情報処理センター

情報処理センターへの登録件数は、約 500 台に及んでいる。特に低学年の、卒研室等の端末が自由に使えない学年からの登録が多かった。授業中はもちろん放課後を含めて、学内 LAN への個人端末
でのログインが可能となり、LMS の活用や学内ホームページの閲覧、実践技術単位の自己登録など
が、パケット代金を気にせずに可能となった。
なお、高専機構により全学生・教職員にOffice365 のライセンスが与えられているので、情報処理センターの 5 つの演習室を利用しなくても、上記で登録した個人端末や、AP で導入したタブレ
ット（4 教室分）やゴールデンマスター方式のノー
トパソコン（2 教室分）等を利用すれば、全教室で

平成 27 年度末の情報処理センター機器の更新

最新の ICT 活用授業を展開可能である。この場合、にあたり、情報処理センターの 3 つの演習室とマクラウドでの共有データの活用が鍵となるので、ルチメディア棟 5 教室の、計 8 教室の更新は予算

情報セキュリティ関係などの、教職員及び学生向的に不可能となった。そこで、情報処理センター

けの研修や指導がより綿密に行われることの必要の 1 室と本科 MM（マルチメディア）教室を情報性が示唆された。

処理センター第 4、第 5 演習室として拡張した。4年生棟の 5 教室は、OA フロアに固定された机配

3.2 教室 ICT 環境の改善

置から、AL を意識した可動型机配置に変更し、各従来からも全教室に LCD プロジェクターとス

教室全学生分のデスクトップパソコンは廃棄した。

クリーンおよびスピーカーは設置されてきている。

そして、AP 予算で設置した全 25 教室の無線 LAN

AP 事業ではこれらに加えて、図 1 に示す、双方接続環境を利用して、「ゴールデンマスター方式

向性電子黒板用プロジェクターとホワイトボード」を採用したノートパソコン利用環境を整えるを全 25 教室に配備・拡充した。電子ペンで追記しこととした。この拡張した情報処理センターの全たり切り貼り等ができるのは勿論であるが、本校

体像等は文献[7]の 7 章に示している。

の ICT 活用の特色として、その編集前後の状態を[7,8]

ゴールデンマスター方式とは、本校の情報処

サーバに画面保存できる機能を有している。

理センター機器の管理・運用に用いているシステ
ムを、第 1 から第 5 の各演習室のパソコンのみならず、任意の教室の無線 LAN 環境に接続したパソコンでも利用可能とするものである。従って、
CAD ソフトなどのフローティングライセンスのあるソフトなども、ライセンス数の契約範囲内で任意の 25 教室で自由に利用可能となる。現時点
では、予めシステムに登録してあるパソコンを用(a) 可動型

いてのみ、この環境を利用可能であり、BYOD

図１（Bring Your Own Device）には対応していない。
一方、AP による平成 27 年度末アンケートにより、本校の ICT 活用教育環境への改善提案を募ったところ、教室の Wi-Fi 環境の学生への開放要求が多くあった。そこで、平成 28 年度には、LMS や
情報処理センターへのログイン手続きと同様に、個人端末の MAC アドレスを管理することで、学内ネットワークへの学生権限でのアクセスを可能とした。平成 28 年度からの BYOD の個人端末の(b)ＭＳ型(c)ＷＢ型

全 25 教室に導入された電子黒板環境

ＭＳ型：マグネットスクリーンを黒板に展開
ＷＢ型：専用のホワイトボードに直接投影(b)と(c)共に、黒板の上に既存のプロジェク
ター用のスクリーンが見える。
（教室への双方向プロジェクターの設置方法としては、①前面の従来型黒板とプロジェクタースク
リーンに加えて、教室後ろの黒板をホワイトボー
ドと交換し設置する方法、②教室サイドにホワイ
トボードと双方向プロジェクターを設置する方法、③教室前面に従来型と２台並列設置する方法、④可動型を用いる方法等が実施された。
）

とシニア OB が連携して、教育課程や高専機構による MCC（モデルコアカリキュラム）[2,4]などを意識しつつ、高専学生の自主的な学修課題として、
科目横断的な要素を含みつつ作成されてきた。
特に、平成 27 年度からはそれら各課題の CBT（Computer Based Testing）を構築し、自律・能動的学修の、学修成果を可視化可能とした。このときに一番問題となったのが、履修者の登録と成績管
図2

電子黒板により書き込み保存された画像例

理の部分である。ICT 環境を活用する優れたコンテンツを開発しても、その履修管理や成績管理が

図 2 は電子黒板による書き込み後、保存された

煩雑であると、学生に対して有益なコンテンツを画像の一例である。PPT 等の電子教材に書き込み作成すればするほど、担当教員の負担が急増する

して、添削・追記するなど、動的な ICT 活用が可こととなり、コンテンツ開発のモチベーションや能となった。学生の理解度に応じた臨機応変な追学修活用の機会を低減させることとなる。

記が可能であり、ノートをとることに時間をとられること無く、質問に対する回答や解説に集中できることを目指している。

このシステムは学生に開放しているため、放課後学修等での学生間の学び合いに活用することを期待している。また、教室毎にデータの保存先を替えて制限するなどの工夫を行っている。
もちろん AP タブレットとの連携や、USB メモ(a) 平成 27 年度の状況

リー等のデータ活用は可能である。
3.3 学修支援用 LMS の構築と利用拡充
平成 26 年度後期に AP 予算を用いて情報処理センター内に LMS サーバを Moodle により構築した。平成 27 年度からは全教科目といくつかの特徴的な活動について、LMS の運用を開始した。
Moodle の各モジュールへのアクセス数の分析結(b) 平成 28 年度の状況

果を、平成 27 年度と 28 年度の比較として図 3 に示す。図 4 は平成 28 年度の時間帯毎の LMS へのアクセス状況である。これらにより、学外からを含めた積極的な ICT 活用が確認できる。ログデー

図 3 Moodle 各モジュールへのアクセス分析（全体的な活用の拡大と共に、小テストやレッ
スンの活用など、ICT 活用が推進されている。
）

タを分析することにより、教員 FD での活用方法
紹介等をより有意義なものとして、ICT 活用教育の一層の推進を図っている。
本校 LMS は、基本的に成績評価や学生の教育課程および教室外学修支援に関わる全ての項目について、担当教員ごとにアクセス可能となっている。科目等担当教員は履修学生を自分で登録し、自由に Moodle の機能を利用可能としている。
本校 AP の特色として、本校シニア OB の社会経験を反映させた教材を、「企業技術者一押し 45

図4課題」として作成してきた（校外からの活用も多いことが確認できる。
）[4,7,8]。これらは本校教員

時間帯ごとの LMS へのアクセス数

2 年間の試行錯誤により、Moodle の自己登録機
能を活用することで、履修申請の自動化を可能とした[7]。その CBT 問題等を活用した学修成果の可視化については、企業技術者一押し 45 課題の全ての入門編の CBT 問題を１つの科目相当項目に集約することで、学生が 45 の項目のどの課題を履修しても、成績を一元管理可能とした。すなわち、
CBT 課題入門編への履修登録のみで、自律的学修の学修成果の可視化を可能とした。学生は、その成績結果を確認して、実践技術単位へのポイント
自己申請が可能である。[7]図5

LMS のコンテンツ履修への自己登録に加えて、学年ごとのユーザ別 LMS 利用率（ログイン回数 10 回以上を実利用者とした場合）

実践技術単位サーバへも平成 28 年度からは学生の自己申告登録を可能とした[7]。さらには、学外かテンツが作成されていた第 4 学年での活用が顕著

らも LMS と同様に実践技術単位サーバの利用をであるが、2 年目となる平成 28 年度には低学年で可能とした。学生は自身の実践技術単位ポイントの LMS 活用が大きく伸びている。また、個人別のの獲得状況と共に、クラスや学年などの統計的デ研究室配属がある第 5 学年では、第 4 学年と対照

ータ（ポイントのヒストグラム）を確認可能であ的に平成 27 年度の LMS 活用は 40%弱に留まってる。また、実践技術単位サーバの各項目についていたが、平成 28 年度には大きくアクセス数が伸びは、教員による単位認証の確認フラグを設定してている。専攻科生は平成 28 年度に 1 専攻に統合さいるので、成績評価等に実践技術単位を活用するれたため、LMS 活用は活発に成されている。[4,7] 。

場合は、教員によるエビデンス確認が済んでいる

図 5 の教員の活用を見てみると、全科目・全教ことを担保できるシステムとなっている。

員への ICT 活用の展開を目指しているが、まだ以上により、高専などの小規模校で ICT 活用を50%に留まっている。各科ごとなどの ICT 活用状

推進する上で最も課題となる、履修管理と成績管況を可視化し学内で共有することで、各科目での理の作業削減を可能とした。

ICT 活用が充実し、この利用率の向上と共に利用

一方、高専機構本部により平成 27 年度から

回数も 2 倍程度になる事を予想し、目標としていBlackboard（以下、Bb）の利用講習会や活用が進める。この様に、本校の ICT 活用教育は解析データ

られ、Office365 の活用も始まった。これらは高専の可視化と共に着実に推進されてきている。

機構により管理されているため、51 高専を統括す
る規模的な ICT 活用の優位性を秘めているが、現3.4 学修成果の可視化への ICT 活用

実的には活用は一部の高専に留まっており、ICT

平成 27 年度には、AP 予算により実践技術単位を活用したコンテンツの相互活用などへの展開は制度のポイント登録・可視化用サーバを構築した

遅々として進まないのが現状である。

[4,8]。平成 27 年度中に、全 5 学科の実践技術単位

塾のような共通した学修内容を全国展開する

登録項目の調整を終え、ポイントの登録と可視化

上では、ICT 活用コンテンツの開発や集積は有用を開始した。従来から修了要件単位外の外部単位であるが、高専などの教員毎の講義形態を尊重すであった語学系の単位なども、認定レベルごとにる講義では、著作権の関係も有り、高専間での相実践技術単位制度によりポイント化されている。

互活用はなかなか進まない。一方、自校内での ICT

図 6 と図 7 に電気情報工学科における実践技術

活用に関しては本校では AP 推進室によりトップ

単位の学年別平均獲得ポイントの推移を示す。図ダウンで展開可能であり、上記自己登録の仕組み

6 は入学年度毎の、図 7 は年度末毎の各学年の平を基本として、学内相互活用へ向けた取り組みを

均値の比較である。10 年以上変化する事がなかっ

今後展開していく予定である。

た高専 5 年間の獲得ポイントの推移が、本校が ICT

図 5 は本校 LMS の活用状況をアクセスログの活用を文部科学省 AP 事業により推進したこの 3解析により確認したものである。LMS 活用の初年間で、始めて変化し増加したのが見て取れる。

年度であった平成 27 年度は、既に多くの電子コン

実践技術単位は学科認定ポイントと学校認定

TOEIC3%

日本漢字能力検定

11%3%

実用数学技能検定2%

危険物取り扱い
実用英語技能検定

4%

総ポイント数5%

IPA試験（ITパスポート、基本情報、応用情報）

1453ポイントカラーコーディネーター

11%

18%
8%

アマチュア無線技士
環境社会検定試験（ｅｃｏ検定）
ぎふ 建築・生活・芸術系学生・生徒優秀作品展

6%

高校生の建築甲子園
その他の合計(20種)

図6

図8

実践技術単位平均獲得ポイント数の入

主な外部資格試験による認定関係の実
践技術単位ポイント付与項目の分類

学年度ごとの推移（電気情報工学科）

総ポイント数

2537ポイント

図7

実践技術単位平均獲得ポイント数の学
年ごとの推移（電気情報工学科）

ポイントに分類されており、さらに各認定ポイン

図9

国立高専機構

岐阜高専

学会

基礎科目

専門（共通）

専門（電気・電子分野）

専門（情報分野）

専門（建築分野）

実践技術単位ポイント付与項目の分野

トには教員によるエビデンス資料の確認の後、認別の分類（外部資格試験以外の高専や学会定確認したことのフラグを立てられる仕組みとな等での顕著な活動も評価している）っている。レベルが何段階かある項目や、何度も申請可能なボランティア項目等も登録可能であり、過去の登録履歴も、学生自身が個人ごとに自分自身のデータを確認できる仕様となっている。

4

ICT 環境改善の利点と課題
平成 26 年度からの AP 事業と連携して、本校

教職員は、クラスごと、学年ごと、学科ごとの ICT 活用教育の改革は大きく推進されつつある。

など、データベースへの単位登録状況を確認可能

全教室への無線 LAN 設置とゴールデンマスターである。このデータを ICT 活用により詳細に分類

方式に登録したノートパソコン等による、全教室し評価することで、学校の教育目標等の重点化のの情報処理演習室化である。全教室でライセンス

影響なども定量化することができる。

された CAD ソフト等の活用が可能である。高専

例えば図 8 は主な外部資格試験によるポイント

機構による Office365 の全学生・教職員の活用が付与項目の分類で有り、英語・国語・数学・情報・

今後進めば、Class Notebook や Forms その他、建築系など、多岐にわたる資格ポイントが登録さOffice365 に搭載されている最新の ICT ソフトウェれている。また、図 9 は岐阜高専内や学会活動等

ア環境を利用可能である。

での顕著な活動を評価したポイントも追加しての

今後は、ライセンスされた Mathcad 等の最新の分類別のポイント獲得割合を可視化したもので有ソフトウェア環境の、学外からの活用を可能とする。このように、高専教育で国際化を第三期の中ることや、LMS の自己履修登録と CBT を活用し期目標に加えたことなど、その効果を実践技術単

た、自律・能動的な学修とその成果の可視化が、い位制度により、授業科目の成績の変遷とは別に、

つでも・どこでも・だれでも・どこまでも実施可能

定量的・客観的に評価・検討可能となる。

となる。

以上の利点は高専教育や大学教育の革新に寄しては山田博文電気情報工学科准教授（本校・情与することは間違いないが、いくつかの問題点も報処理センター長）に、学修成果可視化の要であ

明らかとなってきた。一つは、「必要なときにする実践技術単位サーバに関しては、その運営と利ぐに活用出来る」ICT システム維持コストの問題

用解析データの取りまとめ及び高専フォーラム等である。この解決策は BYOD の活用であるが、高での発表に関して田島孝治電気情報工学科准教授

専機構としてのシステムの集約は色々な要件で肥に多大な貢献を頂いている。また、企業技術者一大化するなど、かえって ICT 活用のコストを増加

押し 45 課題とその CBT 作成に関しては、本校 APさせることに成りかねないので、どの機能を活用

担当職員河村洋子氏に多大な貢献を頂いている。

するかなど、綿密な検討が必要である。

本校 AP 事業責任者として感謝する。

もう一つは、知識の共有にかかる知財関係とセキュリティ関係の問題である。この件に関しては高専機構など、上位組織による基本見解や方針を、下部組織や末端に普及するとともに、相互活用可能な学修支援コンテンツの集約と配付の仕組みを早急に構築することが必要である。
本校 AP 事業の特色は、全ての授業科目の活性化を ICT 活用と共に推進し、教育課程外活動の学
修成果も含めて実践技術単位により可視化することで、高専教育全体の高度化と活性化を推進していくことである。ICT 活用教育はハードウェアのみでなく、コンテンツの内容や教師の授業改革姿
勢にも依存する。ICT 活用教育や AL の推進、実践技術単位サーバの活用などは、学科・学年別の解析データや成果などを学内外で可視化する事で、徐々に学校全体へと展開されつつある。
ICT 活用を推進し、大学教育改革を実施するには、まずはハードウェアとしての ICT 機器の使いやすさの改善、次に学修コンテンツの改善による、ICT 活用の利点の可視化や内容の高度化等が続く。
現在はさらに、これらの運用を自動化し、人件費的なコストを削減することに取り組んでいる。本

参考文献[1] 平成 26 年度大学教育再生加速プログラム(AP)、文部科学省・日本学術振興会、pp.1-61、2015．
[2] 平成 26 年度「大学教育再生加速プログラム」
テーマⅠ・Ⅱ複合型成果報告書、岐阜工業高等専門学校、pp.1-1～7-24、2015．
[3] 授業力アップ アクティブ・ラーニング、実教出版、pp.1-175、2016.
[4] 平成 27 年度「大学教育再生加速プログラム」
テーマⅠ・Ⅱ複合型成果報告書、岐阜工業高等専門学校、pp.1-1～7-14、2016．
[5] 連載 岐阜高専における教育実践③「ＡＰによる高専教育改革の見える化」、所 哲郎、文部科学教育通信 No.364, 2015-5-25, pp.20-21、
2015.
[6] 創成型授業への自主的・継続的な取り組みを促進する教育システムの定量的な検証、稲葉成基他、工学教育、61 巻、1 号、pp. 123-127、
2013.
[7] 平成 28 年度「大学教育再生加速プログラム」
テーマⅠ・Ⅱ複合型成果報告書、岐阜工業高等専門学校、pp.1-1～7-33、2017．
[8] 大学 ICT 推進協議会 2016 年度年次大会予稿
集、TP33、資料 pp.1-4、2016.

校では引き続き、AP と連携して更なる ICT 活用
教育の改革を目指していきたい。
なお、本論文でも紹介している、本校 ICT 推進
教育の要である、LMS 等の運営と利用解析データの取りまとめ及び高専フォーラム等での発表に関

なお、本校 AP の各年度の成果報告書は下記 URL にて公開されている。
http://www.gifu-nct.ac.jp/AP2014/