日本経営学会

学会三塁日系'R:u6P:3n;oe憲無Sir.ati?1n
No 49/2016.3‑億大学大学院商学研究科第二研究館

商学研究室気付経営学部門共同研究室内TELO42‑580‑ 8571

日本経営学会公式サイト

http://…W.keiei‑gakkai.jp/

学会賞の推薦について▲

5

つコールフォーベーパー募集‑･rぅ

2016. 8. 31‑9. 3

8

住所､所属機関等変更･訂正一覧l『日本経営学会誌』投稿規定･‑･‡日本経営学会第90回大会予告′ h )事務連絡事項2

機関誌編集委員会からのお知らせ

4l日本経営学会第90回大会予告･･･
E]本経営学会第91回大会情報･･･

於:専修大学･神田キャンパス…

日本経営学会第90回大会は､ 2016年8月31日(水)､9月1日(木)､ 2日(金)､3日(土)の4日間､専修大学･神田キャンパスにおいて開催されます｡ 1926年に創立された本学会は､本大会をもって90周年を迎えることになります〇これまで､ 10年毎の区切りになる大会では､ ｢回顧と展望｣を前掛こした｢記念講演｣と｢統一論題｣を企画してきました0本大会もこの伝統を踏まえ､ ｢記念講演｣として､ ①世界との研究交流の活性化を企図して海外の優れた研究者､および②経営学の領域で優れた業績を上げられ大きな影響力をお持ちの研究者､をお招きします｡そして｢統一論葛｣として､経営学の理論と実践の歴史を顧み､将来の発展を期するために､ ｢日本の経営学90年の内省と構想｣をテーマに掲げることになりました｡

日本の経済と企業は､失われた20年の停滞からようやく成長の機会を見出しうるところに来ているように見えますが､この先どの方向に発展していくことになるのか､まだ厳しい状況が続いています｡この間の競争中心の社会は､大きな社会的格差を生み出し､非正規雇用を増大させ､あるべきディーセント･ワークをないがしろにしてきた面がありますCまた､コミュニティを衰退させるように機能するなど､これまでの社会の持つサステイナビリティと相容れない形での企業と経済の発展を促してきた側面もあります｡
いま社会と経済が大きく変わろうとしている中で､社会科学としての経営学の役割は何かという原点に立ち返って､それぞれの専門領域での貢献ないし意味を問う必要が生じていると思われます｡経営学がこれまで取り組んできた重要な諌額と現在取り組んでいる課題､そして今後どのような課題に取り組むべきかを､改めて問い直すために､ 3つの大きな領域においてサブテーマを立てることにしました｡ ①社会的課題と企業戦略､ ②社会の中での組織の機能､ ③社会と企業ガバナンスの関係､です｡これらの課題に挑戦することで､日本経営学会が歩んできたこれまでの90年の歴史に重要な里程標を記すことができるとともに､来るべき100周年を展望しうる広い視角を形成することで､ ｢新しい経営学｣に挑戦していく一つの道が開けるのではないかと考えています｡(第90回大会プログラム委員最小阪隆秀)

第90回大会委員長からの一言
日本経営学会第90回大会を専修大学で開催させていただくこととなりました｡伝統ある日本経営学会の大会､しかも記念大会を弊学で催すことができることは､大変光栄なことでありますC関係者一同､準備万端整え､お迎えする準備にいそしんでおります｡

大きく時代が変わろうとする中で､過去､何が起きてきたのかを整理することは将来を建設的に展望する上で欠かせませんo企業が社会の中で存続をはかる以上､社会の課宥解決を企業が担うのは言うまでもありませんCまた､非営
利組織などの存在も大きく､様々なステークホルダーとの関係性を考慮した経営が不可欠です｡そのために､企業戦略として具体化するだけではなく､それを実践する組織や､適切なガバナンス機構もそなわっている必要があります｡本
大会において､これらの点についてしっかりとした議論がなされ､未来への足跡が残されることを期待しておりますC

神田神保町に立地する会場ですこ都心の中でも大変､交通の便が良いところですこ議論をつくしたい会員の皆様はもちろんのこと､古本街散策のついでに､また､急に予定が空いてしまったわずかな時間でも会場にお立ち寄りいただ
ければ幸甚ですC皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げます‑J

一一1‑(第90回大会委員長馬場杉夫)

日本経営学会

第91回大会情報

日本経営学会第91回大会は､ 2017年8月31日(木) ､ 9月1日(金) ､ 2日(土)の日程で岡山大学(セッション会場: 〒 700‑8530

岡山市北区津島中三丁目1番1号)にて開催される予定です｡常任理事会･理事会･各種委員会は､全国大会前日の8月30日(水)に開催される予定です｡

プログラム委員会には､上林意雄(西日本代表) ､池内秀己･勝部伸夫･中候秀治･夏目啓二の各委員が理事会選出委員として､石井真一委員が理事会幹事として参加し､松田陽一委員と北真収委員が大会主催校である岡山大学を代表する委員として参加します｡ 10月に行われたアンケートを参考にしながら､現在､プログラム委員会において統一論題テーマと､サブテーマを検討しておりますoまた､自由論題や英語セッション､ワークショップの時間枠についても､基本的にはこれまでの大会を踏襲しながら､どのように設計するかを検討してまいります｡会員の皆様の積極的なご協力とご参加を賜りたく､よろしくお願い申し上げます｡(第91回大会プログラム委員長夏目啓二)

機関誌編集季長会からのお知らせ『日本経営学会誌』第36号は､投稿原稿8本の掲載により､ 2016勘2月7日刊行となりました｡査読に当たられた諸氏と編集委員各位のご尽力にたいし厚く御礼を申し上げます0 2015年初頭から12月末までの投稿本数は33本(担当:東9本､西24本)でしたo採択本数は､東2本､西8本であり､審査中を除く採択率は50%となっております｡審査中の論文も11本ありますし､今後さらに投稿が増えることを期待しております｡
本学会誌は､随時原稿を募集しておりますo投稿に際しては､ ｢投稿者は､原則として日本経営学会の会員とする｣ことなどを定めた投稿規定を厳守して下さるよう､お顔いいたしますo当該年度の会費を納入されていない方の投稿論文は審査に入ることができません｡

その他､投稿規定は､日本経営学会誌各号の表紙見返しに掲載されております｡また､日本経営学会のホームペー
ジ上の｢学会誌について｣ (http://W‑.keiei一gakkai･jp/gakaishi)には｢原稿募集/投稿規定｣のほかに｢執筆要領｣を掲載しておりますのでご参照下さい｡

学会誌各号の｢編集後記｣にも編集状況や投稿に当たっての留意事項が記されておりますC
改めて､幾つかご留意頂きたい点があります｡

第1に､投稿論文は､論理性､創造性､斬新性､専門性､展開可能性(論文によっては更に実証性)の評価により総合的に審査されておりますo若干取柄すれば､テーマあるいは間類設定が明確であるかどうか､論理の一貫性と轍密性はどうか､既存研究に比し研究の斬新性または独創性はどこにあるか､研究内容の専門性が発揮されているかどうか､引用文献等の適切性や論文によっては実証性､などが問われております｡

第2に､最近増加しつつありますが､書評掲載を希望される方は､学会誌掲載の｢書評対象候補図書応募要領｣を必ずご覧下さいC日本経営学会会員による｢学術性の高い｣単著･共著が対象となります｡応募の際､ 1冊だけ出版社から直接送りつけられる場合は､著者のご意向も不明ですので受理できませんo規定通り2冊送付されるよう､また､著者ご本人の希望の意思を文書で明確にお知らせ頂きますよう､お願いいたします｡
第3に､投稿文字数の厳守はもちろん､タイトルが長すぎたり､過度に重々しくならないよう引き続きご注意くだ
さいCとくに同一人の連続投稿は､最初の審査が完了してから次稿の審査に移ります｡なお､倫理上の問額にご留意く
ださいC例えば､他の学会誌等との｢二重投稿｣は当然不採択となります｡
第4に､投稿者は匿名となっておりますo投稿規定では｢原稿自体の冒頭には､論文題名､キーワード5項目を記入し､氏名は絶対に記入しないこと｣とあります0本文にも投稿者を類推されるような記述がないかどうか厳密に点検をお願いいたします｡

近年､本誌で採択とされた論文の中から日本経営学会賞(論文部門)の受賞者が出ていることは､投稿者への励みとなっておりますo会員諸氏におかれましては､ふるってご応募くださいますよう､また各部会･研究会においても会員相互でご啓発されますよう､よろしくお願い申し上げます｡(機関誌編集委員長‑2‑上田慧)『日本経営学会誌』投稿規定(2010.9.2改正)
1.投稿者は､原則として日本経営学会の会員とする｡

2･投稿原稿は､日本経営学会の研究目的に則したテーマのもとに日本語あるいは英語で書かれた未公刊論文とするC

なお審査過程にある投稿論文は､同時に他機関の各種出版物への投稿およびWEB等による公表をしてはならないC.
3.掲載された論文の著作権は､日本経営学会に帰属する｡
4･本誌に採択･掲載された論文を執筆者が他の出版物等(インターネット等による情報システム: WE Bを含む)に転用する場合には､予め文書によって日本経営学会の了承を得ると同時に､その出版物等に『日本経営学会誌』(No.､刊行年月)に掲載された論文であることを明記しなければならない0
5･原稿は､原則としてワープロによる横書きとする0本文･注･図表･文献リストを含め､日本語の場合は20,000字以内(但し､注と文献リストの文字数は0.64掛けで計算し､ A4で40字×40行×125枚以内を厳守) ､英語の場合は6,000語以内(A4でダブル･スペース､ 12.5枚以内を厳守)とする06･図表は本文での挿入箇所を明示して､原稿の終わりに入れる｡図表は下記の要領で原稿字数に換算し､原則として合計でlページ以内とする｡･刷り上がり2分の1ページ大の図表: 19行×44字‑836字･刷り上がり4分の1ページ大の図表: 10行×44字‑440字(いずれもタイトルl行と注記1行を含む)

7･引用文献については､本文では(著者名と出版年)で表示し､原稿の終わりに文献目録をアルファベット順に表示するものとする｡
8･投稿原稿に､論文題名､投稿者の氏名､住所､所属機関､肩書き､電話･FAX･E‑mail等の通信番号および1行当たりの文字数(40字)と行数(注･図表･文献リストは上記の換算による)を記入した表紙をつける｡原稿自体の冒頭には､論文題名､キーワード5項目を記入し､氏名等は絶対に記入しないこと,̲

9･投稿に際しては､原稿のコピー及び論文要旨(原稿が日本文の場合は約1β00字､同英文の場合は約600語)杏各5部提出すること｡

10.執筆に際しては､ホームページに掲載されている｢執筆要領｣を参照すること｡

1 1.投稿の締切は特に設けない｡投稿された原稿は､投稿時点以後最初に開かれる編集委員会で処理される｡

12･投稿原稿の採否は､編集委員会が委嘱する2名のレフリーの審査に基づき､編集委員会が決定する013･採喝が決定された原稿については､改めて当初の形式に則した最終原稿､英文要旨(約300語で､ネイティブ･チェックを受けたもの)､それらを収録したフロッピーの提出が求められる｡

14.採吊原稿の執筆者校正は初校のみとし､校正時の原稿改訂は原則として認めない｡
15.原稿料は支払わない】ただし､30部の抜き刷りを無料で送付する｡
16.投稿原稿などは一切返却しない｡

17,投稿先は編集委員長とするo【投稿先】〒 602‑8580

京都市上京区今出川通烏丸東大同志社大学商学部
上田慧

TEL二075‑251‑3695 (直通)

FAX : 075‑251‑3061
Eィnail : saueda@mail･doshisha･acJP‑3‑

学会賞(書手部門)の推薦について
2015年に出版されました著書を対象に､日本経営学会黄の推薦を募集いたします｡学会賞の規定につきましては､学会のホームページに掲載されていますC
本年度の｢著書部門｣の対象となる著書は､ 2015年1月1日から2015年12月31日迄に出版されたもので､刊行時に45歳以下の会員による和文もしくは英文のものということになります｡著書部門の候補作(審査対象著書)となるためには､会員による推薦(もしくは審査委員による推薦)が必要です〇自薦･他薦どちらでも結構です｡優れた著書のご推薦をお願いいたしますL,推薦文書の形式は､学会のホームページからダウンロードできますCまた､この形式を使用しない場合でも同様の情報を含むワープロ文書であれば､受け付けますC 2016年4月30日迄に､推薦文書を学会事務所宛にお送り頂ければ幸いですo

学会賞には､ ｢著書部門｣と｢論文部門｣がありますC ｢論文部門｣につきましては､ 『日本経営学会誌』に収録された論文が対象となります｡本年度の対象となる弓は､第35号と第36号で､著者の年齢制限は｢著書部門｣の場合と同じです｡但し､ ｢論文部門｣では､ ｢著書部門｣とは異なり､会員による推薦を必要としませんC上の条件に合う論文は自動的に審査対象となります｡

なお､審査結果の発表と表彰は､本年の9月の大会(於･専修大学)における会員総会にて行われます〇受賞者には表彰状と盾が授与されますとともに､学会賞受賞者セッションにて記念講演をお願いすることになりますe(学会賞審査委員長上林老雄)

経営関連学会協議会からのお知らせ
2015年11月22日に開催されました経営関連学会協議会の評議員会において電子版英文ジャーナルの発行が承認されましたo電子版英文ジャーナル｢Journal of Japanese Management｣ (ISSN申請中)は､ 2016年10月に創刊号を発刊する予定で､創刊号の論文募集が始まりましたo日本経営学会の会員は､投稿することができますので､ぜひご活用下さいo投稿を希望される会員は､経営関連学会協議会のホームページhttp://‑･jfmra･org/にアクセスしていただき､ ｢投稿規軌と｢執筆細則｣を黙読したうえでご執筆いただきますようお願い申し上げます｡使用言語､文字数､原稿の締切り等は以下の通りです｡
原稿の使用言語と文字数:英文､ 6,500語程度
原稿の締切り:2016年5月31日
送付先: jjm@jfmra･org(経営関連学会協議会評議員 海道ノプチがー4‑

事務連絡事項*会員名簿記載事項が事実と相違する場合は､文書の郵送その他学会事務の処理に支障をきたしますので､その変更､特に住所の変更がありました場合には､すみやかに下記学会事務所宛ご連絡下さい｡また､住所等の変更は学会ニュースへの掲載を原則としています｡掲載を希望されない場合は､ご連絡いただく際に､その点を必ずお伝え下さい｡〒 186‑8601東京都国立市中2‑1一橋大学大学院

商学研究科

第二研究館 商学研究室気付 経営学部門共同研究室内

日本経営学会事務所
TEL 042‑580‑8571*日本経営学会の公式ウェブサイトでは学会に関するあらゆる情報(大会案内､各部会例会案内､入会資格･申込み用紙､学会ニュースなど)を掲載しておりますので､是非ご確認下さい｡

なお､年2回発行の学会ニュースではカバーできない急ぎの事項も随時ホームページに掲載いたしますので､折にふれてホームページをご確認いただければ幸いですC (http･//www keiei‑gakkai.jp/)*学会事務所の事務員の勤務は､目･水･金曜日の10時から17時まで(但し12時から13時までは昼休み)ですので､電話連絡に関しましては､月･水･金曜Ej上記時間帯にお願い致します｡*シニア会員制度
資格を満たす会員でシニア会員への変更を希望される方は､事務所までご連絡下さい｡なおシニア会員がその年の会費を期日までに納めていない場合は､シニア会員の資格を失うことが常任理事会で決定されていますので､ご注意下さい｡*学会費について
日本経営学会の学会費は､ 2016年3月現在､ ‑一般会員10,000円､シニア会員5,000円です｡会費納入に関する口座番号等の情報につきましては学会ホームページ(トップページの｢会費納入について｣をクリック)をご覧下さい｡*住所変更について
住所変更は電話でも承っておりますが､学会HP ( ｢住所変更について｣ )にある所定の書式にご記入の上郵送していただくと､住所などの誤入力などで会員の皆様にご負担をかけることが少なくなると思われます｡ご協力いた
だければ幸いです｡(事務所幹事‑5‑藤原雅俊)

自由論題の報告者を⊂FP方式で募集します
各部会推薦により自由論題報告者を決定する方式とは別に､各会員の自発的応募によリプログラム委員会が自由論題報告者を審査選考する方式を採用しています(いわゆるコールフォーペーパ‑ : CFP方式です) 0‑般会員はいうまでもなく､とくに大学院生会員に対して報告機会を拡充することを意図しております｡約35名をCFP方式にて選考します｡ふるってご応募下さい0本年度も､昨年同様英語セッションを行ないたいと考えております｡自由論題報告に英語でお申し込みいただいた場合､英語セッションとして取り扱うようにさせていただきますo自由論題への英語発表の申込みを歓迎いたしますo〔募集要領〕1 )設定報告音数

一般会員

20名程度｡

大学院生会員15名程度｡

合計35名程度を目安とする｡
2)報告討論時間

1報告につき､一般会員

大学院生会員報告25分+質疑15分‑40分

報告15分+質疑10分‑25分(ただし､会場設定の都合等を考慮して､大学院生会員の中から一般会員枠での発表に切り替わる可能性があることを予めご了解下さい｡
切り替わる場合は､事前にプログラム妻鼻会から報告者にご連絡を差し上げます｡ )3)報告申込締切

4)報告申込先

2016年5月6日(金)プログラム委員会事務局(後掲)5)申込書類様式* ⊂FPの共同報告の場合には､報告申込時点で全員が会員であることが必要です｡

可能なかぎり電子メールでのやり取りを基本とさせていただきますC原則として下記のようにお斉し､しますC〇メールでの提出:A4サイズの文書1ページに､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問溝意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字× 30行(1′200字)以内にまとめ､添付ファイルにて提出して下さい｡ただし､提出するファイ

ルは＼マイクロソフト･ワ‑ドあるいはPDFに限りますoなお､プログラム委員会事務局に送付後､必ず受領確認のメールを確認して下さいoまた､フリーメール以外のメール･アドレスからの送信をお願いします｡

上記の原則以外にも､すべての手続きを郵便で行うことを希望する場合は､これまで通り､以下のようにお願いします｡○郵便での提出:A4サイズ用紙1枚に､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字× 30行(1,200字)以内にまとめ､それを7部コピーして提出して下さいoなお､応募者の宛先を記載した返信用ハガキを1枚必ず同封して下さいoプログラム委員会にて審査･選考し､ 5月末日までに決定し､電子メール(郵便での提出の場合6)諾否審査はハガキ)にてお知らせします｡
7)大会期日の関係から､ 『報告要旨集』用の原稿締切は2016年6月20E] (月)必着となりますC許諾通知

から原稿締切までは極めて短期間ですので､その点を予めお含みおきのうえご応募下さい｡‑6‑

ワークショップの報告者を募集します
1)設定件数2件程度

2)各部会で積極的に呼びかけを行っていただきたいと思います｡
3)応募申込締切

4)応募申込先

2016年4月8日(金)プログラム委員会事務局(後掲)5)申込書類様式
可能なかぎり電子メールでのやりとりを基本とさせていただきますC 原則として下記のようにお願いします｡○メールでの提出:A4サイズの文書1ページに､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字× 30行(1.200字)以内にまとめ､添付ファイルにて提出して下さい｡ただし､提出するファイルは､マイクロソフト･ワードあるいはPDFに限ります｡なお､プログラム委員会事務局に送付後､必ず受領確認のメー

ルを確認して下さい｡また､フリーメール以外のメール･アドレスからの送信をお願いします｡

上記の原則以外にも､すべての手続きを郵便で行うことを希望する場合は､これまで通り､以下のようにお願いします｡○郵便での提出:A4サイズ用紙1枚に､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字×30行(1,200字)以内にまとめ､それを7部コピーして提出して下さいoなお､応募者の宛先を記載した返信用ハガキを1枚必ず同封して下さい｡
6)諾否審査プログラム委鼻会にて審査･選考し､ 5月末日までに決定し､電子メール(郵便での提出の場合はハガキ)にてお知らせします｡

ペーパー展示会の参加を募集します
1 )論文の抜刷やワーキング･ペーパーによる大会参加です｡会員であれば､事前に掲示希望の届けをすれば､論文の抜刷やワーキング･ペーパーを自由に持ち込んで掲示･配布することができます｡
2)設定件数に制限はありませんが､会場設営の問題もありますので､希望者は2016年7月末日までに､プロ

グラム委鼻会事務局まで､氏名･所属･連絡先･電話番号などを明記し､電子メールにてご連絡下さい｡なお､会場に余裕があれば､大会当日の受付もいたします｡

各種申込先･問合せ先
日本経営学会第90回大会プログラム委員会事務局
専修大学経営学部
キ11･卜

㌢5g､/

福原康司

住所:川崎市多摩区東三田2‑1‑1
電話: 044‑911‑1261

e‑mail : fukuhara@isC.senshu‑U.aC.lp‑7‑