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学会

JBauPsainn efsc aAddemm ln i gtf,at i ｡n18618601東京都蛸､7.市中211

一橋大学大学院商学研究科?,A '̲研究館

Nn47/2015.3

商学研究室'j<く付経営学部門共ト7')研究Iii内TEL.042‑580 ‑ 8571

日本経営学会公式サイト

http://www.keiei‑gakkaijp/
418

2015. 9. 2‑5′ n V

日本経営学会第89回大会予告

4

住所､所属機関等変更･訂正一覧

3『日本経営学会誌』投稿規定‑‑‑‑事務連絡事項
コールフォーペーパー募集‑

2

機関誌編集要具会からのお知らせ････

学会賞の推薦について

2

日本経営学会第89回大会予告‑･
日本経営学会第90回大会情報‑‑･

於:熊本学園大学

日本経営学会第89回大会は､ 2015年9月2日､ 3日､ 4日､ 5日の4日間､熊本学園大学において開催される〇

統一論題テーマは､ ｢株式会社の本質を問う‑ 21世紀の企業像｣である｡現代社会はさまざまな組織を中心に動いているが､ほとんどすべての面で企業､とりわけ大企業がその中心を占めていると言っても過言ではないCそれは､財･サービスの擢供主体として､また地域の雇用創出や経済振興･文化的発展の担い手としても活躍している｡しかし他方では､巨大多国籍企業による租税回避的な行動は国家の経済的基盤を括るがす可能性があるし､あるいは東電の原発事
故は大企業が消費者を含めた地域､社会､自然に甚大な被害や影響を及ぼす存在であることを見せつけた｡良きにつけ悪しきにつけ､現代社会において大企業は極めて重要な存在になっている現実がある｡
以上のような間題意軌こ立って､ ｢現代株式会社の本質｣とは何かを改めて問おうとするのが今回の統一論題の主旨である｡具体的には､株式会社というものを改めてその原理レベルにさかのぼって検証するとともに､それに基づいてガバナンス問啓を問い直し､さらにグローバリゼーションの進展の中で株式会社が如何なる状況におかれているのかを明らかにしたいと考える｡そうすることによって､ガバナンス問題をはじめとする経営学の重要な諸問題に､新たな切り口が提供されると考えるo本大会のサブテーマは､ ①株式会社の原理を問う､ ②巨大株式会社のガバナンスを問う､⑨現代企業とグローバリゼーション､という3つであるo ①株式会社の原理を問うでは､株式会社の法制的､経済的原理とは何か､を根幹から問い直す｡ ②巨大株式会社のガバナンスを間うでは､株式会社におけるガバナンス問題を改めて検討する｡ ③現代企業とグローバリゼーションでは､現代企業の現在をグローバリゼーションの視点で見ていくo(第89回大会プログラム委員長 夏目 啓二)

第89回大会垂最長からの一首
日本経営学会第89回大会は､ 2015年9月2日(水)〜9月5日(土)の日程で､熊本学園大学で開催させて頂くことになりました｡伝統ある日本経営学会の全国大会を開催できますことは本学にとって非常に光栄ですし､来熊頂く会員の皆さまを万全の準備でお迎えしたいと考えていますo
今回の大会の統一論題は｢株式会社の本質を問う‑ 21世紀の企業像｣というテーマを掲げ､ ①株式会社の原理を問う､ ②巨大株式会社のガバナンスを問う､ ③現代企業とグローバリゼーションという3つのサブテーマで構成されていますo現代社会の在り方に決定的な影響を与えているのはまさに株式会社ですが､現代株式会社の本質とは何か､そして21世紀の企業像とは如何なるものかを根底から問い直そうとするのが統一論題の狙いですo問題の焦点を絞り､議論が深められる大会になることを心より期待しています｡

遠方ではありますが､出来るだけ多くの会員の皆さまのご参加をお待ち申し上げます｡(第89回大会委員長‑1‑勝部伸夫)

日本経営学会

第90回大会情報

日本経営学会第90回大会は､ 2016年9月1日(木)､ 2日(金)､ 3日(土)の日程で､専修大学･神田キャンパス(〒 101 ‑8425

東京都千代田区神田神保町3‑8)にて開催される予定です｡常任理事会･理事会･各種委員会は､大会前日の8月31日(水)に開催されることになります｡

プログラム委員会は､理事会選出委員として､高橋正泰(東日本代表) ､大平義隆､国鳥弘行､藤田誠､小阪隆秀､および岩波文孝(大会担当幹事)の6名､そして大会主催校選出委員として､馬場杉夫､福原康司の2名､で構成されています｡

90回大会は､節目となる記念すべき大会でもありますので､それに相応しい統一論題とサブテーマについて検討を重ねています｡また､自由論題､院生セッション､英語セッション､そしてワークショップの持ち方についても､多くの研究者の皆様にとって魅力があり活発に議論が展開できるような場になるように､プログラム垂貞会の外からもアドヴァイスをいただきながら､企画を進めているところでございます｡

会員の皆様にはぜひ積極的にご参加いただき､ 90周年大会の成功のためにご協力を賜りますよう､どうかよろしくお願い申し上げます｡(第90回大会プログラム委員会委員長小坂隆秀)

機関誌編集垂鼻会からのお知らせ
最新刊の『日本経営学会誌』 34号は､昨年12月に刊行されました｡ 34号には､通常の投稿論文が6本､今回初めて募集した｢特集テーマ｣での審査を通過した論文が2本､書評が3本掲載されています｡論文を投稿された会員､査読ならびに書評をご担当いただいた会員の皆様､編集委員の先生方､ならびに｢特集テーマ｣の編集を担当された上田慧先生に､この場をお借りして御礼申し上げます｡
2014年1月から12月にかけての機関誌の投稿･審査の概況は､以下の通りです｡(1) 2014年の投稿論文総数は25本でした(要件不備を除く｡東日本審査分7本､西日本審査分18本) 0 38本の投稿があった2013年と比べると､ 3分の2程度まで減少していますが､ 2011年の投稿論文は27本､ 2012年は25本であり､ 2014年の投稿数は2012年以前と同様の水準だといえます｡(2) 2014年に投稿され､既に審査が終了した論文の採択率は30.8%です(2014年12月6日現在｡採択4本､不採択9本) ｡この採択率は､ 2013年の50% (38本中19本) ､ 2012年の52% (25本中13本)と比べると､現時点では低い水準にありますoただし､審査中の投稿論文が2014年12月現在で12本(投稿論文数の約5割)であることから､今後の審査結果によっては､ 2014年の投稿論文における最終的な採択率は大きく変動する可能性があります｡(3) 2014年の投稿論文における受付から最終決定までの期間(採否決定分のみ)は､最短で40日程度､最長で140日程度で､平均で3ケ月強(101.2日)でした｡『日本経営学会誌』は､これまで厳格な査読体制を堅持し､発展してまいりました｡会貞の皆様には､積極的に投稿していただくとともに､担当編集垂員から査読をお願いする際にはご協力を賜りますよう､お願い申し上げます｡

投稿に際しては､投稿規定と執筆要項の記載事項を守って原稿等を作成した上で､提出して下さい｡文字数やキーワードを付す等の書式はもとより､総行数とその内訳を表紙に記載する､審査にあたって投稿者の匿名性が守られるよう配慮するなど､規定に沿って原稿を作成していただくようお軌､します｡また､参考文献や引用部分の記述から､査読者が投稿者を容易に推測できることがないように､投稿前に内容をご確認下さい｡投稿規定と執筆要項は､日本経営学会のウェブサイトにある｢学会誌について｣にも､ PDFファイルで掲載されています( http://ww･keiei‑gakkai･jp/gakaishi/) 0

なお､著者全員が日本経営学会員であると同時に､当該年度の会費を納入していることが､投稿論文を正式に受理して審査に入る前提となります｡迅速な審査を進めるためにも､事前に会費を納入していることを確認した上で､ご投稿下さいo(機関誌編集委員長‑2‑加藤俊彦)

『日本経営学会誌』投稿規定(2010.9.2改正)
1.投稿者は､原則として日本経営学会の会員とする｡

2･投稿原稿は､日本経営学会の研究目的に則したテーマのもとに日本語あるいは英語で書かれた未公刊論文とする｡
なお審査過掛こある投稿論文は､同時に他機関の各種出版物への投稿およびWEB等による公表をしてはならない｡

3.掲載された論文の著作権は､日本経営学会に帰属する｡
4･本誌に採択･掲載された論文を執筆者が他の出版物等(インターネット等による情報システム; WE Bを含む)に転用する場合には､予め文書によって日本経営学会の7承を得ると同時に､その出版物等に『日本経営学会誌』恥､刊行年月)に掲載された論文であることを明記しなければならない｡
5･原稿は､原則としてワープロによる横書きとする｡本文･注･図表･文献リストを含め､日本語の場合は20,000字以内(但し､注と文献リストの文字数は0.64掛けで計算し､ A4で40字×40行×12.5枚以内を厳守) ､英語の場合は6,000語以内(A4でダブル･スペース､ 12.5枚以内を厳守)とする｡

6･図表は本文での挿入箇所を明示して､原稿の終わりに入れる｡図表は下記の要領で原稿字数に換算し､原則として合計で1ページ以内とする｡･刷り上がり2分の1ページ大の図表: 19行×44字‑836字･刷り上がり4分の1ページ大の図表: 10行×44字‑440字(いずれもタイトル1行と注記1行を含む)
7･引用文献については､本文では(著者名と出版年)で表示し､原稿の終わりに文献目録をアルファベット順に表示するものとする｡
8･投稿原稿に､論文題名､投稿者の氏名､住所､所属機関､肩書き､電話･FAX･E‑mail等の通信番号および1行当たりの文字数(40字)と行数(注･図表･文献リストは上記の換算による)を記入した表紙をつける｡原稿自体の/冒頭には､論文題名､キーワード5項目を記入し､氏名等ほ絶対に記入しないこと｡
9･投稿に際しては､原稿のコピー及び論文要旨(原稿が日本文の場合は約1,600字､同英文の場合は約600語)を各5部提出すること｡
10.執筆に際しては､ホームページに掲載されている｢執筆要領｣を参照すること｡

1 1･投稿の締切は特に設けない｡投稿された原稿は､投稿時点以後最初に開かれる編集委員会で処理される｡
12･投稿原稿の採否は､編集委員会が委嘱する2名のレフリーの審査に基づき､編集委員会が決定する｡
13･採用が決定された原稿については､改めて当初の形式に則した最終原稿､英文要旨(約300語で､ネイティブ･チェックを受けたもの)､それらを収錬したフロッピーの提出が求められる｡

14.採用原稿の執筆者校正は初校のみとし､校正時の原稿改訂は原則として認めない｡
15.原稿料は支払わない｡ただし､30部の抜き刷りを無料で送付する｡
16.投稿原稿などは一切返却しない｡

17.投稿先は編集委貞長とする｡
投稿論文の送付先『日本経営学会誌』への投稿論文は､以下の編集委員長宛で郵送して下さい｡〒 186‑8601東京都国立市中2‑1一橋大学大学院商学研究科

加藤俊彦

注:一橋大学内にある日本経営学会事務所への誤配を避けるために､宛先は上述の内容として､ ｢日本経営学会誌編集委員長｣等の文言は封筒に記載しないで下さい｡

郵便物が到着した後､筆者全員が会員であり､かつ直近までの会卓が納入されていることが確認されてから､正式に受理して､査読プロセスに入りますC
なお､査読プロセスに入る時点で､投稿論文を受理したことをお知らせするハガキが投稿者(代表者)に送付されますo

郵便物を送ってから1ケ月程度経過しても受理したことをお知らせするハガキが到着しない場合には､お問い合わせ下さい｡‑3‑

学会賞(著書部門)の推薦について2014年に出版されました著書を対象に､日本経営学会賞の推薦を募集いたします｡学会賞の規定につきましては､学会のホームページに掲載されています｡
本年度の｢著書部門｣の対象となる著書は､ 2014年1月1日から2014年12月31日迄に出版されたもので･刊

行時に45歳以下の会員による和文もしくは英文のものということになります｡著書部門の候補作(審査対象著書)となるためには､会員による推薦(もしくは審査委員による推薦)が必要ですo自薦･他薦どちらでも結構ですo優れた著書のご推薦をお願いいたします｡

推薦文書の形式は､学会のホームページからダウンロードできますoまた､この形式を使用しない場合でも同様の情報を含むワープロ文書であれば､受け付けます｡ 2015年4月30日迄に､推薦文書を学会事務所宛にお送り頂ければ幸いです｡

学会賞には､ ｢著書部門｣と｢論文部門｣があります｡ ｢論文部門｣につきましては､ 『日本経営学会誌』に収録された論文が対象となります｡本年度の対象となる号は､第33号と第34号で､著者の年齢制限は｢著書部門｣の場合と同じです｡但し､ ｢論文部門｣では, ｢著書部門｣とは異なり､会員による推薦を必要としません｡上の条件に合う論文は自動的に審査対象となりますo

なお､審査結果の発表と表彰は､本年の9月の大会(於･熊本学園大学)における会員総会にて行われますo受賞
者には表彰状と盾が授与されますとともに､学会賞受賞者セッションにて記念講演をお廉いすることになりますo(学会貴幸査委員長上林憲雄)

事務連絡事項*住所変更について

日本経営学会では会員からの要望に基づき､名簿に掲載される住所(名簿に住所を掲載されない場合には､原則として所属先住所を事務所で登録)と郵送物送付先を別途管理しています｡名簿掲載住所ないし登録住所とは異なる住所(名簿に掲載されていない自宅住所など)に『学会ニュース』や積関誌などの送付を希望する会員は､下記の事務所までご連絡下さい｡また､住所等の変更は『学会ニュース』への掲載を原則としています｡掲載を希望されない場合は､ご連絡いただく際に､その点を必ずお伝え下さい｡
住所変更は電話でも承っておりますが､学会H P ( ｢住所変更について｣ )にある所定の書式にご記入の上郵送していただくと､住所などの誤入力などで会員の皆様にご負担をかけることが少なくなると思われますoご協力いただ
ければ幸いです｡〒 186̲8601東京都国立市中2‑ 1一橋大学大学院

第二研究館

商学研究室気付

商学研究科

経営学部門共同研究室内

日本経営学会TEL 042‑580‑8571*経営学論集(第85集)は会費納入会員に㈱千倉書房より9月に配送いたしますoなお､機関蕊( 『日本経営学会誌』 )についても､会費を納入した会員のみに配送するように変更となりましたので､予めご承知おき下さいo*日本経営学会公式ウェブサイトには､学会に関する情報(大会案内､各部会例会案内､入会資格､入会申込書､学会ニュースなど)を掲載しております｡なお､年2回発行の学会ニュースではカバーできない催事の告知なども随時掲載いたしますので､折に触れてご確認下さい｡*学会事務所の事務員の勤務は､原則として月･水･金曜日の10時から17時まで(但し12時から13時までは昼休み)です｡電話での連絡については､月･水･金曜日の上記時間帯にお願い致します｡*シニア会員制度

資格を満たす会員で､シニア会員への変更を希望される方は､事務所までご連絡下さいo‑4‑*学会費について日本経営学会の学会熱ま､ 62015年3月現在､一般会員10,000円､シニア会員5･000円です｢会費納入に関する口座番号などの情報につきましては､学会ホームページをご参照下さい｡(事務所幹事‑5‑田中一弘)

自由論題の報告者を⊂FP方式で募集します
各部会推薦により自由論題報告者を決定する方式とは別に､各会員の自発的応募によリプログラム委員会が自由論題報告者を審査選考する方式を採用しています(いわゆるコールフォーペーパー: ⊂FP方式です) ｡
一般会員はいうまでもなく､とくに大学院生会員に対して報告機会を拡充することを意図しております｡約35名をCFP方式にて選考します｡ふるってご応募下さい｡本年度も､昨年同様英語セッションを行ないたいと考えております｡自由論題報告に英語でお申し込みいただいた場合､英語セッションとして取り扱うようにさせていただきます｡自由論題への英語発表の申込みを歓迎いたします0〔募集要領〕1 )設定報告者数

一般会員

大学院生会員20名程度｡

1 5名程度｡

合計35名程度を目安とする02)報告討論時間

1報告につき､一般会員

報告25分+質疑15分‑40分

大学院生会鼻報告15分十質疑10分‑25分(ただし､会場設定の都合等を考慮して､大学院生会鼻の中から一般会負

枠での発表に切り替わる可能性があることを予めご了解いただきたい｡

切り替わる場合は､事前にプログラム委員会から報告者にご連絡を差し上げます｡ )3)報告申込締切

4)報告申込先

2015年5月6日(水)プログラム委鼻会事務局(後掲)5)申込書類様式* CFPの共同報告の場合には､報告申込み時点で全員が会員であることが必要です.
/

可能なかぎり電子メールでのやりとりを基本とさせていただきますので､原則として下記のようにお願いします｡○メールでの提出:A4サイズの文書1ページに､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字× 30行く1,200字)以内にまとめ､添付書類にて提出して下さい.ただし､提出するファイルは､マイクロソフト･ワードかPDFに限ります｡なお､プログラム妻鼻会事務局に送付後､必ず受領確認のメールを確認して下さい｡なお､通常使うメール･アドレスからの送信をお願いしますo

上記の原則以外にも､すべての手続きを郵便で行なうことを希望する場合は､これまで通り､以下のようにお蘇いします｡○郵便での提出:A4サイズ用紙1枚に､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メー

ルアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字×30行(1.200字)以内にまとめ､それを7部コピーして提出してください｡なお､応募者の宛先を記載した返信用はがきを1枚必ず同封して下さい｡
6)諾否審査プログラム委員会にて審査･選考し､ 5月末日までに決定し､電子メール(郵便での提出の場合は葉書)にてお知らせします｡

7)大会期日の関係から､ 『報告要旨集』用の原稿締切は2015年6月22日(月)必着となります.許諾通知から原稿締切までは極めて短期間ですので､その点をあらかじめお含みおきのうえご応募下さい｡‑6‑

ワ‑クショップの報告者を募集します1 )設定件数2件程度

2)各部会で積極的に呼びかけを行なっていただきたいと思います｡
3)応募申込締切

4)応募申込先

2015年4月10日(金)プログラム委員会事務局(後掲)5)申込書類様式
可能なかぎり電子メールでのやりとりを基本とさせていただきますので､原則として下記のようにお願いします｡○メールでの提出:A4サイズの文書1ページに､氏名･所属(現職･職位) ･連絡先･電話番号･FAX番号･電子メールアドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(間害意我･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字× 30行(1.200字)以内にまとめ､添付書類にて提出して下さい｡ただし､浸出するファイルは､マイクロソフト･ワードかPDFに限ります.なお､プログラム委員会事務局に送付後､必ず受領確認のメールを確認して下さいoなお､通常使うメール･アドレスからの送信をお舞いしますo

上記の原則以外にも､すべての手続きを郵便で行なうことを希望する場合は､これまで通り､以下のようにお願いしますo
O郵便での提出: A4サイズ用紙1枚に､氏名･所属傾聴･職位) ･連絡先･電話番号･ FAX番号･電子メール

アドレスを明記し､報告テーマおよび報告要旨(問題意識･論点･視点･主たる知見等)を横書き40字×30行(1′200字)以内にまとめ､それを7部コピーして提出してください｡なお､応募者の宛先を記載した返信用はがきを1枚必ず同封して下さい｡
6)諾否審査プログラム委員会にて審査･選考し､ 5月末Eほでに決定し､電子メール(郵便での提出の場合は葉書)にてお知らせしますoペーパー展示会の参加を募集します
1 )論文の抜刷やワーキング･ペーパーによる大会参加ですo会員であれば､事前に掲示希望の届けをすれば､論文の抜刷やワーキング･ペーパーを自由に持ち込んで掲示･配布することができます0
2)設定件数に制限はありませんが､会場設営の問題もありますので､希望者は2015年7月末日までに､プログラム委員会事務局まで､氏名･所属･連絡先･電話番号などを明記し､電子メールにてご連絡下さい｡なお､l

会場に余裕があれば､大会当日の受付もいたしますo

各種申込先･問合せ先
日本経営学会第89回大会プログラム委員会事務局
千 862‑8680

熊本県熊本市中央区大江2丁目5番1号

熊本学園大学商学部
勝部伸夫

電話: 096‑36415161 (代表)

Fax : 096‑363‑1289
e‑mail 7ドレス: katsube@kumagaku.ac.jp‑7‑