藻類 Jpn. J. Phycol. (Sôrui) 65: 159-162, November 10, 2017159

中国・深圳で決まった国際藻類・菌類・植物命名規約の改正点概要
仲田
はじめに

藻 類 の 学 名 は， 主 と し て 国 際 藻 類・ 菌 類・ 植 物 命 名 規約（International Code of Nomenclature for algae, fungi,and plants：ICN。 旧・ 国 際 植 物 命 名 規 約。 以 下， ま と めて「植物規約」と呼ぶ）に従って命名・使用されている。

崇志

タイプ指定，DNA 配列タイプ，適格名リスト，多型的菌類，命名法部会への仮想参加，を検討）は，2023 年開催予定の第 20 回 IBC（ブラジル・リオデジャネイロ）の命名法部会に検討結果を報告することになっている（Turland et al.
2017b）。

植物規約の改正は 6 年ごとに開催される国際植物学会議

本稿では，深圳の命名法部会で採択された改正提案のうち，（International Botanical Congress：IBC）の命名法部会で特に藻類学者の実務に関連のありそうなものを紹介したい。

審議され，翌年に書籍として発行されている。植物規約の各

深圳規約は 2018 年に出版される見込みだが，植物規約の条版は改正が決まった IBC の開催地名で呼ばれ，現行の植物文は原則として遡及適用されるため，現時点から改正点を意

規約は 2012 年版のメルボルン規約である（会議は 2011 年；識しておくことが望ましい。なお編集委員会はその趣旨が変

McNeill et al. 2012）。そして第 19 回国際植物学会議（中国・深圳［しんせん／ Shenzhen］）の命名法部会（2017 年 7 月
17 〜 21 日）において，メルボルン規約からの改正が審議された (Knapp et al. 2017)。
深圳会議に向けた改正提案の募集は Taxon 誌上で行われ（Turland & Wiersema 2013），2013 年 10 月 か ら 2016
年 3 月（一部 6 月）まで提案が受け付けられた。提案内容はすべて Taxon 誌上に掲載され，最終的には 397 件の改正提案が掲載された（提案 001 〜 397）。これらの概要をまとめ た “Synopsis” は Taxon 誌 の 2017 年 2 月 号 に 掲 載 さ れ（Turland & Wiersema 2017），2017 年 5 月 31 日 ま で 事 前のメール投票が行われた。メール投票の結果（Turland et al.
2017a），87 件の改正提案が 75% 以上の反対を受け，これらわらない範囲で採択された改正提案の文面を修正できるたの提案については会場で再提案されたものを除いて命名法部会における審議対象から外された。

め，印刷版では表現が変わっているかもしれない。また本稿ではメルボルン規約の構成に沿って条文を引用しているが，条項の番号付けなども変更される可能性がある。

規約で考慮される資料

第 6.1 条 末 尾（ ま た は 正 式 発 表 の 条 件 を 規 定 す る 第 32条）に下記の文が追加されることになった。これは Greuter(2016) の提案 301 を一部修正したものである。
6.1. （前略）本規約においては，特定の例外を除き，有効に発表された文章および図解の資料のみが考慮される。

この改正で影響を受ける（と想定されている）のは「記載文または判別文を伴う」や「図解または図を伴う」といった命名法部会では残りの提案と，会場で新たに提案された記述のある条文である。例えば新分類群の学名を正式に発表

16 提案が審議された（ただし実例の採否は原則として編集する方法として，「その分類群の記載文または判別文を伴っ委員会の判断に委ねられた）。詳細な議事録は後日公開予定て」いることが求められているが（第 38.1 条 (a)），今回ので（2006 年のウィーン規約と 2012 年のメルボルン規約の議改正により，例えば Word 形式の Supplementary Materials

事録は PhytoKeys 誌に出版された），概要が Turland et al.
(2017b) にまとめられている。これによると参加者は 155 人

中に記載文を含めても学名は正式発表されないことになっで，日本からは筆者を含む 3 人が参加した。藻類学関係者としては，筆者と，ドイツから参加の Wolf-Hennig Kusber 博士（いずれも 2017 〜 2023 年の藻類命名法委員会の委員）た。

藻類の門・亜門の学名語尾メルボルン規約では，自動的にタイプ指定される藻類のが発言していたが，その他の参加者は見受けられなかった。

門および亜門の学名の語尾が，それぞれ -phyta ではなく事前の改正提案のうち，修正されたものも含めて 113 件が-phycota，-phytina ではなく -phycotina に変更された（第16.3 条）。この規定は遡及的かつ自動的に適用され，例えばクロララクニオン植物門の学名は Chlorarachniophyta から“Chlorarachniophycota” に変更された。しかしこの規定に採択され，他に編集委員会に委ねられたものが 103 件（実例も含む），特別委員会（Special-purpose Committees）に送られたものが 12 件あった（Turland et al. 2017b）。会場からの提案は 7 件が採択され，1 件が特別委員会に送られ則った学名を使用する藻類学者は稀で，またこの規定は特徴た（Turland et al. 2017b）。5 つの特別委員会（それぞれ，名には適用されないことから，Chlorophyta や Rhodophyta

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な ど の 学 名 が 普 通 に 使 わ れ 続 け た。 そ こ で da Silva &現在，代謝的に不活性な状態で保存（例えば凍結保存）さMenezes (2015) の提案 049 に従い，ウィーン規約以前の語尾（門は -phyta，亜門は -phytina）に戻されることが決まっれた培養株をタイプとすることが認められているが，培養株た。これらの語尾は深圳規約の出版を待たずに使用できるとれる。この場合，誤って生きた試料をタイプ指定したのか，考えて良いだろう。

不活性な試料を適切にタイプ指定したのか読者には判断がつ

判別文の推奨をタイプ指定しながら株の保存状態を明記しない例が散見さきかねる。そのためメルボルン規約では Nakada (2010) の提案に従って勧告 8B.3 が追加され，「代謝的に不活性な状態

Hawksworth (2015) の提案 078，079 に従い，下記のように勧告 38B が改正されることになった。このうち勧告
38B.2 はメルボルン規約の勧告 38B.1 を一部修正したものて，2019 年以降の新分類群の場合にこれを明記することがである。

義務づけられた（第 40.8 条。下記）。これはタイプ指定の明38B.1

新分類群の学名の正式発表のために記載文が与38B.2.

別に判別文が与えられない場合，いかなる新分えられる場合，別に判別文も示されるべきである。

類群の記載文も，その新分類群を他の分類群と区別する点を述べるべきである。

勧告 38B.1 では，新分類群と近縁種の区別点を判別文としてわかりやすく切り出すことを求めている。メルボルン規約
で新分類群の学名に対するラテン語記載文／判別文の義務がなくなる前は，分類群にもよるが（提案者は菌学者），簡潔なラテン語判別文と詳細な英語記載文を併記する習慣が存在で永久に保存されている」ことの明記が推奨されていた。
深圳規約ではさらに，McNeill (2016) の提案 375 に従っ確化を意図した改正なので，2018 年までの発表においても遵守すべきである。
40.8.

2019 年 1 月 1 日以降に出版された新種または新種内分類群の学名において，そのタイプが培養株である
場合には，初発表文に，培養株が代謝的に不活性な状態で保存されている（it is preserved in a metabolicallyinactive state），という記述をさらに含めなければならない。

学名の登録制に向けて学名の登録機関を設立し，登録機関への登録を正式発表のしたため，英語のみの発表でもこの習慣を維持することが提条件とすること（学名の登録制）が長らく議論されている。

案者の狙いである。藻類学の文献では常に判別文が与えられ菌類ではメルボルン規約にて学名の登録制が成立したが，藻ているわけではないが，勧告を尊重するのであれば判別文の類・植物では未だ登録制が実現していない。そこでメルボル掲載（または記載文との併記）を心がけた方がよいだろう。

ン規約以来，藻類および植物の学名登録に関する特別委員

ちなみに検索表なども判別文の役割を果たす。

会（Special Committee on Registration of Algal and Plant
Names）により検討が進められ（Barkworth et al. 2016b），登録制の実現に向けた 4 つの提案 276 〜 279 が提出された微細藻類のタイプに例外を認めるか？（保留）命名法部会の場で，第 40.5 条末尾に下記の文（および付記） （Barkworth et al. 2016a）。
提案 276 では新たな常設命名法委員会として登録委員会を追加することが提案された。
（Registration Committee）の設立が提案され，採択された。
40.5. （前略）微小な藻類または全ての菌類において， 提案 277 では登録機関の役割と立候補の方法が提案され，採それが単一の分離源に由来する同一の分離株を代表する択された。なお，登録機関として承認されるためには少なくタイプは 2 つ以上の採集品からなる 1 つの標本でもよい。

案 278 では，登録は，正式発表の前でも後でも，正式発表とか，単一の有性生殖交配に由来する分離株を代表する限り，とも 1 年間の公開試験運用が必要であると定められた。提（付記は省略）

同調してでもよい，と提案され，採択された。現段階では登録と正式発表のタイミングについて最適な方法が決められな

この提案は深圳での採択には至らなかったが，タイプ指定かったため柔軟性を持たせたもので，将来的には修正されるに関する特別委員会に委ねられることになった。実際に 2 つ可能性がある。これらの提案の採択によって，登録制の実現以上の採集品をタイプ指定しようとした例も存在するそうだに向けた下地が整えられた。

が，微生物分離株の汚染はしばしば起こっているため，この特別委員会では，将来的に学名発表やタイプ指定の際に登提案が混乱を招くことも懸念される。特別委員会でどのよう録機関への登録を義務づけることを想定していた。提案 279な結論に至るのかは見通せないが，現段階では微細藻類の場

ではこの義務化のタイミングを，次回の IBC を待たずに登合でも 2 つ以上の採集品をタイプとすることは避けるべきで録委員会の権限で定められるように提案された。この提案はあろう（現時点では第 40.2 条に適合しない）。

カード投票の結果 56.1% の賛成を得たが，規約改正に必要代謝的に不活性な培養株をタイプに用いる場合の注意

菌類以外の登録義務化は見送られたことになる。登録機関がな 60% に満たなかったため棄却された。従って現時点では

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順調に機能することが確認されれば，次回の IBC で登録義（H.1 条〜）が与えられてきたが，これを規約本体（第 II 部）務化が実現する可能性は高い。従って分類学者はそれまでにに移す提案 034 が提出された（Zhu 2014）。Zhu (2014) で登録機関の利用方法を学んでおく，できれば実際に使用しては第 II 部の末尾に移すことが提案されていたが，それぞれのみることが望ましいだろう。

条文を第 II 部の関連する位置に移す（すなわち分散させる）藻類の学名・タイプの登録機関としては Botanic Garden
and Botanical Museum Berlin に よ り PhycoBank（https://phycobank.org/）の準備が進められ，現在（2017 年 8 月）方針が編集委員会から提示された。

は公開試験運用の段階である。

原核生物・原生動物の後続同名となる藻類の学名の取り扱い（変更なし）

おわりに深圳規約では藻類の命名・タイプ指定に関する大きな変更は行われなかった。しかしその一因として，藻類学関係者による改正提案がそもそも少なかったことが挙げられる。命名法部会の出席者も少なく，藻類学関係者の意見が十分に反映

Hawksworth (2015) による提案 082 では，第 54.1 条を改正し，2019 年 1 月 1 日以降に発表された，原核生物またはされていないように思われた。深圳では菌類に関する重要な原生動物の後続同名となる藻類と菌類の学名を非合法とする参加と熱心な議論があった。現在の植物規約には藻類学の実ことが提案された。さらに Hawksworth (2016) による提案態にあわない部分も見受けられるため，より多くの藻類学関改正が複数採択されたが，その背景には多数の菌学関係者の360 では，2025 年 1 月 1 日以降に発表された，原核生物ま係者が規約の内容を検討し，改正の提案を行うこと，そしてたは動物の後続同名となる（藻類・菌類に限らない）学名を命名法部会における議論に参加し存在感を示すことも必要だ非合法とすることが提案された。

ろう。

藻類命名法委員会からは，提案 082 に対しては否定的な（賛成 1，反対 11，棄権 1），提案 360 に対しては肯定的な投票結果（賛成 11，反対 1，棄権 1）が提出された（Prudʼhomme van Reine 2017）。

謝辞

第 19 回国際植物学会議における命名法部会への参加と本原稿の執筆は，公益財団法人発酵研究所平成 28 年度（2016

事前のメール投票では提案 082 が 75% 以上の反対で棄却年度）一般研究助成の研究の一部として行いました。また命されたが（Turland et al. 2017a），命名法部会の場で再提案され，藻類を省く形で採択された。一方で提案 360 について

名法部会では京都大学の永益英敏博士および農業・食品産業

はメール投票で賛否が拮抗し（Turland et al. 2017a），命名た。心より御礼を申し上げます。

法部会で棄却された（Turland et al. 2017b）。しかし藻類命

名法委員会の投票結果を見る限り，将来的には藻類の学名でも，原核生物や動物の後続同名を非合法とすることになるかもしれない。

その他の改正点について

本稿では条文の明確化や学名の著者引用などに関する改正点は省いた。また深圳規約では藻類学に関わる変更点・議論以外にも，いくつかの大きな変更が採択された。そこでその他の大きな変更点にも簡単に触れていきたい。
まず，第 III 部（規約改正のための規定）が大幅に改正された。これまで慣例で引き継がれていた改正手順が明文化され，非常に詳細な規定となった。改正提案の内容は Knappet al. (2016) に提案 286 として，命名法部会における修正については Turland et al. (2017b) にそれぞれ掲載されている。
また菌類の学名に対してのみ適用される条文が独立の章に分けられ，この章の改正が国際菌学会（近年は 4 年ごとに開催。次回は 2018 年プエルトリコ）に委ねられた。具体的な条文の選別については（植物規約の）編集委員会に委ねられた。May et al. (2016) の提案 362 に詳細が，Miller et al.

(2017) に要点が，Turland et al. (2017b) に命名法部会における修正が，それぞれ掲載されている。

雑種の学名の規定は，これまで付則 I として独立の番号

技術総合研究機構の青木孝之博士に大変お世話になりまし引用文献
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（慶應義塾大学）