和服に関する意識調査の地域比較
Cross-Regional Comparison of Survey on Attitude toward JapaneseClothing
佛教大学 社会学部 公共政策学科
Department of Public Policy, School of Sociology, Bukkyo University
林 隆紀 Takanori HAYASHI○アブストラクト
本研究は、人口減少社会における持続可能な地域モデルを構築する条件を検討するという目的の中で、和服文化の目線からの地域特性について、３つの異なる性質をもつ地域における住民の意識調査を行った結果を分析したものである。具体的には地域への関わりへの意識調査と、和服や「和」文化への思いや、着用実態への調査を同時に行い、京都市街地の西陣、東山、大阪のベッドタウンである茨木にあるニュータウンの３つの地域比較を行った。
これらの地域は東山を都市部における人口減少社会のモデルとして、茨木をライフスタイルや価値観の類似した層が中心的に居住する地域のモデルとして、そして西陣を様々な価値観、ライフスタイルを持った人々が共住している地域のモデルとして選定した。また京都は全国でも有数の「和」文化を継承するまちとしてのブランドを有している点からも、上記調査内容で有益な情報が得られると考えた。
意識調査からは、3 地域で大差なく現代社会におけるライフスタイルが和服着用に適していない状況であることや、和服はカジュアルな場面よりも特別な場所、場面で着る衣服として定着していることなどが明らかとなった。また洋服に比べて製品寿命が長く、着用機会が少なくても廃棄処理しづらく、通常のリサイクルルートには乗らない現状も明らかとなった。
また購入するには高価である一方で、リユースやレンタルについても抵抗感を持つ人が少なくなく、現代生活における和服着用の再普及には障壁がある結果が共通に得られている。
これに対して、地域コミュニティへの関わり方の意識については、地域の属性によって異なる２つのタイプが主流を占めることがわかった。これまでのしきたりを重視する意識の高い住民が多いのが東山、新しい協働の意識の高い住民が多いのが茨木という結果が出たが、西陣については、住居形態によって『しきたり重視派』と『協働重視派』にはっきりとわかれる結果となった。また西陣では他の 2 地域に比べて、和服への興味、和文化への思いが強いことが明らかとなった。これらの調査結果の関わりを詳細に検討することで、地域の特性を活かした交流が地域コミュニティの活性化につながる可能性を示唆できると考えられる。

和服に関する意識調査の地域比較
Cross-Regional Comparison of Survey on Attitude toward JapaneseClothing
佛教大学 社会学部 公共政策学科
Department of Public Policy, School of Sociology, Bukkyo University
林 隆紀 Takanori HAYASHI○Abstract
The aim of this study is to investigate one of the condition for the model of Sustainable
Society in the face of population decline. Especially from Japanese cultural point of view,
we carried out the survey on the attitude toward Japanese Clothing and relationship inthe local community at three different areas. “Higashiyama” was selected for the modelof the old type community in Kyoto where becomes the aging society so rapidly. “Nishijin”
was selected for the model of the typical area where the old residents and the newcomers
are living next door in the center of Kyoto city. This area is also well-known for famous
production center of Kimono, which is called Nishijin-ori. And for the comparison of
those two areas, new community in “Ibaraki” city, Osaka prefecture was selected.
From the survey, it became clear that the contemporary life in Japan are not suitable
to wear Japanese traditional clothing, especially Kimono, any more. And the situation
to wear Kimono is limited to some special events. Moreover, Kimono is regarded as
expensive clothing and its maintenance is rather difficult. These conditions keep people
away from casual uses. These results are commonly observed in three areas.
Whereas, consciousness for the community is clearly different by districts.
“Convention” is regarded as the most important thing in “Higashiyama” and “Partnership”
is regarded as the most important thing in “Ibaraki”. On the other hand, “Nishijin” could
be categorized to 2 types by forms of living. The tendency of inhabitant in a detachedhouse was similar to “Higashiyama” type and the tendency of inhabitant living in aapartment house was similar to “Ibaraki” type. Simultaneously, their interests andunderstandings to Japanese Clothing are superior, compared to other two areas.
As a result, it is suggested that the cultural exchange becomes one of the keys forcommunity activation.

和服に関する意識調査の地域比較
佛教大学 社会学部 公共政策学科

林 隆紀

１．研究の背景と目的
我が国は近い将来、少子高齢化に伴う本格的な人口減少社会へと進み、それにより様々な課題に直面すると考えられている。2014 年 10 月 1 日現在、日本の人口は 1 億 2708 万人、高齢化率は前年度から 0.9ポイントアップして 26.0％と発表されている（平成 27 年度版高齢社会白書〔1〕，2015）。更に 2060 年には総人口は 1 億人を割り込み、高齢化率が 39.9％に達し、2.5 人に 1 人が 65 歳以上になると予測されているのである。
現時点においても多くの地域コミュニティ基盤が弱体化している事例が数多く見受けられ、地域の衰退が表面化しつつある。
それに加え、日本の従来のライフスタイルから新しいライフスタイルへと地域コミュニティの変容に直面する日本において、地域の活性化や雇用の創出など、生活環境の向上のために解決すべき課題は山積している。したがって地域住民の生活や社会活動の基盤となる地域社会を持続可能なものとする条件や仕組みは何か、という問いかけは極めて重要なものとなる。
「持続可能な発展（Sustainable Development）」の概念は 1980 年、IUCN がまとめた『世界保全戦略』において記されたのが初めとされている。そして 1987 年にブルントラント報告書『私たちの共通の未来』において、世界的に幅広く認知された。その後この概念は今日の環境問題解決と経済発展の両立を果たすための旗印として、あらゆる機関、分野で頻繁に使用されるようになった。矢口はこれまでの SD の理念や論点を整理し、「持続可能性とは「環境的持続可能性」を基盤としつつ、「経済的持続可能性」・「社会的持続可能性」の３つの側面の均衡した定常状態のことである。
」とまとめている。この場合の定常状態とは「GDP ゼロ成長をさすのではなく、技術革新等による「質的発展」・「持続可能な発展」を想定するものである」とも記している（矢口克也 〔2〕,2010）。ただ SD 理論については、万人が認める明確な社会像としていまだ具体的なビジョンを持って描けてはおらず、様々な分野において議論が続けられている。わが国においては、例えば国立環境研究所の研究では、持続可能社会の姿を大きく２つに分けて考え、一方を先端技術型社会、他方を自然共生型社会と区別している。金、内藤らは滋賀県の策定した「持続可能な滋賀社会ビジョン」の作成に関わり、「持続可能社会の姿（将来社会像）とそこに至る道筋（ロードマップ）を明らかにする」ことを目的とした研究を進めている（金再奎〔3〕,2015）。金らは特に「地域レベルで開発されるような小規模の適正技術を取り入れるとともに、いまの社会構造も大きく変える“自然共生型”」
持続可能社会に着目し、脱温暖化を指標とした研究を進めている。そしてこの社会実現への問題点として「市民の生活スタイルも大きく異なることになるために、その選択は社会の構成員の価値観や倫理観にまで大きく関わってくる」ことを挙げている（同〔3〕）これらの流れを踏まえて、本研究では人口減少社会における持続可能な地域モデルを構築する条件を検討することを目的とする。すなわち、市民の実態、ならびに意識がどのように変容しているのか、特に伝統文化につながる衣生活の視点から捉えることを試みた。京都、特に市内中心地区には、日本でも有数の織物業である西陣織の発祥地があり、現在でも京都の和文化のブランド力は非常に高いと内外に認められている。この特性について、地域住民の意識の中ではどのように根付いているか、また地域活性の鍵になる要素はあるのか、について検討を行った。

２．研究の方法
２．１ 調査対象地
調査対象地は京都市上京区、京都市東山区、茨木市の 3 か所を設定した。
西陣を含む上京区は、京都市の中心部に位置し、人口 83,113 人、世帯数 44,786 世帯である。構成男女比は 86:100、高齢化率は 26.9%で市内平均（26.0%）よりやや高い。ただし生産年齢人口は市内平均 62.4%より高く、11 区中 4 番目の 63.6%である（京都市統計月報＜平成 27 年 8 月号＞〔4〕,2015）。
東山区は京都市の東部に位置し、人口 39,054 人、世帯数 21,004 世帯である。男女比は 73:100、高齢化率は 32.2%あり市内で最も高い（同〔4〕）。
茨木市では新旧２つのニュータウンを取り上げた。一方は古くからのニュータウンである茨木市山手台
1~7 丁目（通称：茨木サニータウン）で、もう一方は現在も大規模開発進行中の茨木市彩都地区（国際文化公園都市、通称：彩都）である。ここは大阪中心部のベッドタウンである茨木市の北部に位置し、それぞれ人口 6,722 人、8,644 人、世帯数 2,789 世帯、2,630 世帯である（茨木市ホームページ〔5〕,2015）。
以降、これらの調査対象地を「西陣」「東山」「茨木 NT（個別にはサニータウン、彩都）」と略す。
２．２ 調査方法
東山については４つの旧小学校区（開晴、一橋、今熊野、月輪）にほぼ均等に 600 部ずつ計 2400 部＊配布した。西陣は歴史的に“西陣”と称されている地区について、上京区役所の掲出している定義によって特定し、その地区を 4 区画に分け、それぞれ 500 部、計 2000 部配布した。また茨木 NT については、サニータウン、彩都に各 500 部、合計 1000 部を配布した。主に選択式（一部自由記述あり）の意識調査票全5400 部をポスティングにより配布し、自記式での解答、同封する返信用封筒による郵送の依頼をして回収した。調査票は、東山は 2014 年 7 月 30 日、31 日の 2 日間、西陣は 2015 年 1 月 13 日、14 日の 2 日間、そして茨木 NT は 2015 年 1 月 17 日の 1 日を使って配布した。
主な調査項目は「和服への意識と実態」「地域コミュニティへの意識と実態」「基本属性（年齢、性別、居住年数）」などである。また西陣、茨木 NT 地区への調査では、先行して配布した東山の結果を踏まえて一部質問項目を見直し、内容に若干の変更を加えた。
回収結果について、東山では 484 票、有効回収率 20.3%となった。西陣では 497 票、有効回収率 24.9%となった。また茨木 NT では 203 票、有効回収率 20.3%となった。回答者の男女比について、全体では68:100、それぞれ西陣で 77:100、東山で 57:100、茨木 NT で 81:100 であり、女性が多くを占めている。
年齢比について、70 歳以上が全体では 62.3%、地区それぞれでは西陣で 62.5%、東山で 64.7%、茨木 NTで 56.3%となり、全体的に高い年齢構成となっている。
２．３ 分析方法
分析方法としては単純集計、クロス集計から傾向を把握し、集団間で差異の大きな項目についてχ2 検定を用いて有意差を調べた。そして有意差が認められたものについては残差分析でさらに影響を与えている因子の分析を行った。
＊実際は想定以上に空き家が存在したため、予定していた一地区において５部の配布が不可能となり、計2,395 部の配布となったため、回収率の母数は 2,395 部で計算している。

３．地域の特性
３．１ 西陣の特性
西陣地区は京都の中心やや北側に位置し、歴史的には南北が中立売通から鞍馬口通、東西は室町通から千本通までほぼ一辺が 1km2 の地区を指す。市内はバス網が張り巡らされ、少し歩けば地下鉄も利用できる好立地である。名称は応仁の乱（1467 年）が勃発した際、西軍の山名宗全が陣を敷いたところから発しているとされている。言わずと知れた西陣織発祥の地であり、今なお京町屋が数多く残っている。ただ昔の佇まいを残す路地においても一部の町屋はリノベーションされ、新たな形態での居住や店舗経営が行われている。それ以外に通常の新築住宅も継続的に増えており、新旧取り混ぜた形でまちは変容し続けている。一方で大通り沿いとなる堀川通や今出川通はアクセスの良さや京都のブランド力の向上も相まって近年多くのマンションが立ち並ぶ地域となっている。このように西陣地区は様々な価値観、ライフスタイルを持った人々が共住しているまちと考えることができる。
３．２ 東山の特性
東山地区は京都市東部に位置し、東山連邦と鴨川に挟まれた細長い地区を指す。こちらも市内なのでバスは複数路線が頻繁に走っており、ターミナルや繁華街へのアクセスは良好である。この地域は平安建都（794 年）以前から開かれていた歴史の古い場所であり、現在も清水寺や三十三間堂、東福寺など、京都を象徴する要所が数多く存在している。そのため観光スポットとしてのイメージが非常に強い一方で、JRや京阪沿線の庶民的なまちなみ（市橋学区など）や東山のすそ野の坂の多い住宅地（今熊野学区など）が大きな変容なしに存在し、高齢化率や空き家率の上昇を招いている地域でもある。まさに都市部における人口減少社会モデルのひとつとみなすことができる。
３．３ 茨木 NT の特性
茨木サニータウンは電力系不動産会社主導で 1978 年にまちびらきされた。主に第一次ベビーブーム世代（1940 年代生）が中心となって入居したため、高齢化、人口減少問題を抱える典型的なニュータウンと考えられる。主な公共交通手段は茨木市中心部から 30 分程度のバス移動となる。
国際文化公園都市（彩都）は大阪市、都市再生機構、電鉄系不動産会社など官民共同で開発がすすめられ、第一期まちびらきは 2004 年、現在も大規模開発が進行中の区域である。入居者は小学生以下の子供のいるニューファミリー層（1970 年代～1980 年代生）が中心と考えられる。主な公共交通手段は万博公園を経由するモノレールで、一部区間でバスが運行している。
この２つのニュータウンは高度経済成長期以降に新たに作られたまちであり、京都の 2 地区（東山、西陣）と異なり、一般的には同一世代でライフスタイルや価値観の類似した層が主として居住する地域とみなすことができる。
３．４ ３地域の比較
西陣を新旧市街地混合モデル、東山を旧市街地モデル、サニータウンを旧ニュータウンモデル、彩都を新ニュータウンモデルとみなし茨木 NT としてまとめ、これら３つの地域と住民意識のかかわりについて調べることにした。特に京都ブランドの特別性に着目し、どの部分でブランド意識が際立つことになるのかについて注意深く検討した。

４．アンケート分析
４．１ 和服への意識
まず初回の東山調査の結果から和服への意識を探った。特に男女間の意識差に注目し、目立ったのはファッションならびに和服ファッションへの興味である。一般的な意味でのファッションにおいては、男性で半数程度、女性では 4 人に 3 人までが興味があると回答した。ここでさらに和服ファッションに限定すると、男性では 4 人に 1 人にまで減少するのに対し、女性は半数近くが興味を示し、意識格差は広がる傾向にある。
和服の着用機会については、女性に限定しても数年以内での着用実績は 2 割程度であった。着物を着用することへの抵抗は、第一に日常のメンテナンスが難しいこと、第二に着脱の手間がかかること、第三に動作制限が煩わしいことが大きな理由であることがわかった。これは他の 2 地区（西陣、茨木 NT）でも同様の理由と順位であることが示され、現代の日常生活と着物とのミスマッチの部分を特に強く示しているといえる。
また処理方法についても 3 地区とも同様の結果が得られた。洋服では「一般ごみとして捨てる」が最も多い処理方法で、ほぼ半数がこの方法を用いており、この点では男女差はほとんど見られないが、「リサイクル」や「人への譲渡」など、積極的な活用にかけては女性が一歩先んじている。
これに対して和服では「タンスへしまい込む」が他の選択肢に比べて圧倒的に高く、特に女性にはその傾向が強いことが明らかとなった。和服への興味、和服の特徴などを鑑みると、和服は思い入れの強い衣服とみなすことができる。これはその他の一般衣料と同様の観点では、資源化やカスケードリサイクルに組み込めないことを表している。
また後半の西陣、茨木 NT の調査からわかったことは、和服についてはカジュアル着よりもフォーマル着が実際に多く着用されている点である。これは京都と他地域の違いはなく、むしろ現代生活では着物そのものが特別なシチュエーションで着るものとみなされていることと合致している。ただし和服は洋服よりも一般に高額であることや、メンテナンスが難しいことなどの点で敷居が高くなることに加え、リユースすることにも半数近くが抵抗感を持っていることがわかった。この結果、7 割の回答者が自前の着物を所有していると回答している一方で、自分で着付けできる人は 3 人に 1 人であり、このような複雑な事情が和服着用の普及を阻害している一因となっているとも考えられる。
４．２ 和服と地域のつながり地域社会への関わり方について、調査した３つの地域間による比較を行った。この質問項目では地域生活を営む上で、従来からのしきたりに従って和を大切にしようと考える『しきたり重視派』、単に物理的、実用的な生活圏として捉えている『無関心派』、積極的に市政への意見を述べ、改革を求めようと考える『市政反映派』、そして住民同士の協力、話し合いによってコミュニティを作っていこうと考える『協働派』と分類し、もっとも近い意見を選択してもらい、その結果を集約した。統計的有意差があるかについて、
χ2 検定を行うと有意水準 0.05%で帰無仮説が棄却され、地区別に地域への意識差があるという結論が導かれた。さらに残差分析を行い、「茨木 NT 住民は『協働派』が多く、『しきたり重視派』が少ないこと」「東山住民は『しきたり重視派』が多く、『協働派』が少ないこと」が特徴として見いだされた。一方で西陣では戸建て住民の回答とマンション住民の回答に有意差が見られ、「西陣戸建て住民は『しきたり重視派』が多く、『無関心派』が少ないこと」「西陣マンション住民は『無関心派』がやや多く、『しきたり重視派』が少ないこと」が特徴として見いだされた。この結果を図１に示す。回答者の年齢や居住年数とのクロス集計ではこのような差異は現れず、古い街でありながら新しい居住者も移入してきている西陣

ならではの結果であり、かつ現時点では双方に明らかな意識の隔たりが存在していることが分かった。
しきたり無関心市政

協働茨木NT

西陣マンション西陣戸建

東山

0%

20%

40%

60%

80%

100%

図１ 調査地区と地域への意識の違い
一方で西陣の特徴として、「和服の似合う」街という思いが非常に強い（プラス評価を与えている割合が81.4%）ことが挙げられる。この数値は茨木では 8.0%と一桁に過ぎず、東山であっても 68.8%であることと比較すればその特徴は際立っているといえる。同時に和服への興味も 58.5%があると答え、茨木 NT の38.2%、東山の 41.7%と比べ、地域住民も着物の街としてのブランドを意識しているといえる。
また和服を着用する際に重要視する要素を調べたところ、「外見」「着心地」をおさえて「シチュエーション」がどの地域でも圧倒的に多数を占めた。これは和服を着るにふさわしい行事や外出先などが着用を後押しすることを示している。その文脈でも西陣の方が茨木 NT に比べて着用頻度が高くなる結果は容易に予想され、事実その通りになった（西陣 37.8%，茨木 NT27.3%）が、それ以外にも興味深い特徴が見出だされた。それは年齢による差異である。40 歳未満を着物若年層、60 歳以上を着物経験層と分類し、西陣と茨木 NT において、この 2 つの層を比較すると、いずれも着物若年層が着物経験層より着用頻度が高いことが分かったが、特にカジュアルな装い（浴衣や甚平など）では茨木 NT ではほぼ差がないのに比べて、西陣ではむしろその差が大きくなることが示されたのである。さらに和服着用の習慣の継承について
は、西陣では 70％が肯定的でわずか 4％が否定的であったのに対し、茨木 NT では肯定的な回答が 51％、否定的な回答が 24％と、地域によってかなり大きな意識差が生じていることがわかる。
このことは地域社会への意識の共有への鍵を一つ提供しているとは言えないだろうか。すなわち、地域の伝統行事ないしは文化行事への参加機会が増えれば世代間の交流が生まれ、それが地域のしきたりへの気づき、ならびに協働による活性化へとつながる芽となる可能性を持っていることを示唆している。そしてそれを明らかにするには地域の核となる資産に気づき、育てていく仕組みを作ることが重要であるといえる。

５．まとめ価値観、ライフスタイルの似た住民で形成されるコミュニティは、始動当初、すなわち居住者の年齢層が比較的若い時期は統一感や協力意識も芽生えやすく、活気があることも多い。しかし全国の熟成したニュータウンで見られるように、このようなコミュニティでは適度な世代交代による住民の入れ替えなどが思う様に進まず、コミュニティの行き詰まり、先細りを招く傾向がみられる。継続的な地域文化の伝承やまちの活性化には適度な「まちの新陳代謝」が欠かせない。
本研究では特色のあるいくつかの地域住民へのアンケート調査により、それぞれの地区の住民の地域への意識と地域と人とを取り結ぶための因子の抽出を試みた。その結果、西陣では新旧住民、特に居住形態の違いによってコミュニティへの関わり方に明確な相違があること、ただし「和服と伝承文化」という切り口で相互交流を行える可能性があることなどが見いだされた。今後いかにして地域交流ならびに生活文化を紡いでいくか、双方向からの視点を詳しく調べていくことが肝要である。

参考文献〔1〕内閣府（2015）「平成 27 年版高齢社会白書（概要版）」〔2〕矢口克也（2010）「持続可能な発展理念の実践過程と到達点」『総合調査報告書－持続可能な社会の構築』国立国会図書館調査及び立法考査局，第 1 部第 2 章部分〔3〕金再奎・岩川貴志・内藤正明（2015）「市民意識の定量化に基づく持続可能社会の将来像の描出とその実現ロードマップ」環境科学会誌 28（1），pp.50-62〔4〕京都市（2015）京都市統計月報（平成 27 年 8 月号）〔5〕茨木市（2015）茨木市役所ホームページ http://www.city.ibaraki.osaka.jp/shisei/tokei/index.html（平成 27 年 8 月現在）