学習管理システムを利用した全学情報関係共通必修科目「ICT 基礎 a」の実践
尾崎 拓郎 1) , 佐藤 隆士 1) , 片桐 昌直 2)
1) 大阪教育大学 情報処理センター
2) 大阪教育大学 教育学部 教育協働学科 理数情報講座
ozaki@cc.osaka-kyoiku.ac.jp

Practice for a Common Compulsory Subject in Information andComputer Education Using Learning Management System
Takuro OZAKI1) , Masanao KATAGIRI2) , Takashi SATO2)
1) Information Processing Center, Osaka Kyoiku University
2) The Division of Science Mathematics and Information, Department of Educational Collaboration,
Faculty of Education, Osaka Kyoiku University

概要
大阪教育大学では，学生の ICT 利活用能力の向上を目指すべく，平成 29 年度の学部入学生から，ノートパソコンの必携にあわせ，全学必修の情報基礎科目を 1 年次の科目として実施した．これまで，統一されていなかった教授内容を統一するためには，シラバスの整備や，学習環境，コンテンツの整備が課題としてあげられている．
本稿では，ノートパソコン必携化の背景とともに，全学必修科目実施に向けての学習管理システムの大規模利用や，授業の実施状況について，アクセスログ，成績評価およびアンケートによる意識調査を行い，本取組に対する成果と課題を明らかにしたので，その実践報告を行う．

1 はじめに大阪教育大学（以下，本学と記す）では，豊かな教養と広い視野を有し，教育現場を担える人材を輩出するポリシーのもと，学生の ICT 利活用能力の向上を目指すべく，平成 29 年度の学部入学生からノートパソコン必携を開始した．必携化の開始にあわせ，全学必修の共通科目「ICT 基礎 a」を開講し，新入生に情報リテラシーの基礎を習得するようにした．本稿では，ノートパソコン必携化の背景とともに，学習管理システムの大規模利用や全学必修の情報基礎科目の実施状況について報告する．

2 情報端末必携化の背景
本学では，平成 27 年度に「平成 30 年度改組にともない，学生の ICT 活用力を高め，アクティブ・ラーニ化検討ワーキンググループを発足させ，約 1 年間の議論を経て，平成 29 年度の学部新入生より，情報端末の必携化を実施する運びとなった [1]．
議論の中では，主に次のことに焦点が当てられた．

• 必携端末の仕様• 学生に対する包括契約支援（Oﬃce スイートやウイルス対策ソフトウェア等）• 経済的支援• 教室の ICT 機器を利用可能な環境整備– 電源– 無線 LAN 環境• 盗難対策• セットアップの実施体制

3 全学必修共通科目「ICT 基礎 a」

ングを推進するための方策としての方策としての学生

本学では，平成 29 年度に学部改組が行われた．教全員の情報端末必携化について」と題して，本学の法員免許取得に必要な「情報機器の操作」の科目の位置

人設置委員会である情報メディア基盤委員会に諮問が付けを改め，全学で共通カリキュラムの科目を設置し行われた．当委員会を中心に在学生や教職員へのアンた．改組の申請書には「共通科目に ICT 基礎 a，b（3ケート，先行して実施している大学への訪問を行って単位必修）を導入することで，すべての学生の獲得すきた．学長への答申を提出した後に，学内の PC 必携る基本的な能力として ICT 活用能力を位置づける。」

と記載されており，基本的な事項を ICT 基礎 a で担当し，専攻・分野における ICT の利活用については，

表 1 ICT 基礎 a

授業到達目標

各専攻が ICT 基礎 b で担当することとした．

3.1

シラバス（抜粋）

大学生として、最低限必要なＩＣＴの基礎を身に着けること、つまコンピュータを活用する授業へり、ＰＣの仕組み、ネットワーク、高等学校で実施する普通教科情報は，学校ごとに指情報モラル、情報発信、セキュリ

導内容や修得進度に大きな差が生じているのが現状でティーなどの基本テーマについてある [2][3]．そのため，リメディアル教育を兼ねて，コ理解し、他者に説明出来ること、ンピュータの基本操作を行うべきという意見もなされさらにＰＣを用いた実習を通してたが，高等学校の教科情報の学習範囲については，学ＩＣＴ活用の基本が出来るように生自身の学びに委ね，基本的なコンピュータの操作スなることを目標とする。

キルを習得したという前提で授業の組み立てを行い，成績評価の方法

評価は、各回の確認小テスト、グ

操作方法については，最低限の内容のみを取り扱うこループワークの評価、最終試験をととした．

総合し評価を行う。割合は、小テ
スト２０％、グループワーク３０

4 全クラス統一のカリキュラム
本学では従来，他大学の事例 [4] のように全学で統％、最終試験５０％である。
テキスト

日経パソコン Edu 連携テキスト一したカリキュラムを実施しておらず，これまで実施である「最新「情報」ハンドブッ

されてきた「情報機器の操作」や「情報処理入門」でク」が、必須テキストとなります。

は，各講座の担当教員が独自に授業を実施してきた

なお、PC の基本操作に関する説経緯がある．初年次教育の指導内容の統一をはかるべ

明の時間は設けません（案内済み）

く，「ICT 基礎 a」においては，カリキュラムおよびシので、必要であれば、「Windowsラバスを統一することとした．シラバスの抜粋を表 1

10 & Oﬃce 活用読本」とのセッに示す．

トを購入してください。このセッ学部入学者約 930 名（平成 29 年度）に対して，1 年

トには、日経パソコン Edu の４次の前期に授業枠を配当し，教員配置については本学年間継続利用の ID もついていま教育協働学科理数情報講座の教員から配当することとす。

した．理数情報講座は組織再編によって平成 29 年度から組織された講座であり，数学系，理科系，情報系の教員から構成される．

授業を設計した．

同時展開可能数の都合もあり，40∼50 名程度の少人座学用のスライドおよび小テストは，教科書として数講義を実施することは困難であった．そのため，1選定した『最新「情報」ハンドブック第 2 版（日経

クラスあたり 100 名程度，主担・副担制にし，各クラBP）』をもとに，『日経パソコン Edu』のコンテンツ活スにティーチングアシスタントを 2 名配当し，計 4 名用し，ワーキンググループのメンバーで分担して作成の担当で行った．なお，情報系の教員を主担当，数学・を行った．担当する教員によって指導内容の差が出な理科系の教員を副担当とした．主な授業の流れは，次いように，授業用のスライドは極力簡素で枚数を制限のとおりである．

するようにした．

1. 前回座学の復習小テスト（20 分）

5 グループワークの導入

2. グループワーク説明およびグループワーク活動（50 分）

3. 次回小テストに向けた座学（20 分）

講義では，情報活用能力の修得を行う座学に加えて，授業外の時間の活用も視野に入れた，グループワークを導入した．「他の受講生に評価してもらえる作品作

また，授業の詳細な進行を表 2 に示す．授業の前半りを目指して」をスローガンに，文書作成（大学紹介

期（1 週目 ∼3 週目）では，必携コンピュータの準備がパンフレット作成），プレゼンスライド作成・発表（おできていない学生がいることを想定し，授業用ページ

いしい○○の作り方スライド）および，ICT を用いたを利用する活動をスマートフォン等でも行えるように教材作成の活動を行った．

表 2 ICT 基礎 a

授業スケジュール

5∼6 名単位で活動班を作り，教員側は課題作成指示

受験可能な IP アドレスに制限を施し，初回受験に限のアウトラインのみを示した．成果物や成果発表につり，2 時間の再試験不可能なマージンを設けた．小テ

いては，オンラインで受講者同士による相互評価を行ストは，復習の兼ね合いもあるため，各回の小テストうようにした．の複数回受験を認め，同一回の小テストについては，

6 環境の整備受験回数の平均点を評価点とした．
解答方法は，受講生個人のノートパソコンを利用す多人数クラスでの実施となるため，各受講生に対しることもあり，確認テスト中の教科書，ノート，Webてきめ細やかな指導が行き届きにくくなることや，講の閲覧を可とした．また，目標点を 6 割と定めており，義による教育効果の把握が困難になることが予想され目標点に満たないテストに関しては再度受験することた．受講人数の関係から受講生所有のノートパソコンを可能とした．学習者が納得できるまで復習できるよを普通講義室で活用することとした．本学では講義室うにしている．

内での学内無線 LAN の増強を平成 27 年に実施した

6.2

グループワークの設定

ため，受講者に対するネットワーク接続の深刻な影響

また，グループワークの評価の際には，掲示板に各はないと考えた．また，900 名超の小テスト採点には受講生が評定を付けられるようにし，受講生間での相時間を要することが予想されたため，本学で利用実績互評価を行うようにした．これは，Moodle でグルーのある学習管理システムの Moodle を活用し，効率化プを設定し，「課題」や「フォーラム」において，グを図ることとした．

ループ間での活動を行えるようにしたものである．

6.1

小テストの設定

実際の小テストでは，各分野（全 30 問）から学生ごとにランダムに 15 問ずつ出題し解答するようにして7 授業実施で得た知見
本講義を実施する上で，環境面や学習面から得たこいる．即時採点を可能とするため，すべての問題を多とを記す．

肢選択式問題等の選択肢から解答可能なに設定してい7.1

る．即時採点が可能なため，受講生は自身の受験結果を即時フィードバック可能である．
また，小テストは一部出席確認を兼ねているため，ネットワーク接続授業実施時には，同時間帯に 200 名近くが同時にMoodle にアクセスするため，負荷上昇への懸念や，安定した学内ネットワーク接続が求められた．講義初回

いて，一定のアクセス数が確認される．授業初日の 4
月 10 日（月）に 1 年生を対象とした ICT 基礎 a の初回授業が実施された．当日の受講対象は約 750 名程度（8 コマ分）である．このときに，学内無線 LAN への接続方法を指導するため，600 名程度（当日の受講対象者の 8 割程度）の認証が確認された．また，4 月 12日（水）に約 160 名（2 コマ分）を対象として ICT 基
礎 a が実施された．当日の受講対象者にとって，ユー図1

平成 29 年 4 月の学内無線 LAN における日別認証ユーザー数

ザー ID の利用方法を初めて知る機会であるため，4 月11 日（火）から約 100 程度の認証ユーザー数の増加が確認できる．
ただし，授業 1 週目（4 月 2 週目）は，ユーザー IDが記載された利用者承認書を忘れた者や，PC のセットアップが上手く行かず，無線 LAN の認証がうまくできなかった者も確認された．

7.2

PC のセットアップ

ウイルス対策ソフトウェアは大学から提供することになっていたが，大学ネットワークに接続するには入図2

平成 29 年 4 月の学内無線 LAN における日別認証機器台数

学式時に配布されるユーザー ID を利用しなければならない．そのため，多くの学生がセットアップを済ませていない状態で授業に臨むことを想定していた．の週においては，サーバ接続やネットワーク接続トラ

そこで ICT 基礎 a の初回授業においては，大学側ブルが発生したが，全体を通して授業の流れを止めるでウイルス対策ソフトのバイナリデータを簡易に配布までの事案に至った案件はなかった．

できるように，USB メモリを 1 クラスあたり 40 本程

本講義はおもに共通講義棟普通講義室において実施した．共通講義棟全体での総座席数は約 3,300 であるのに対し，これまでの利用実績から学内用の無線 LANの DHCP による IP アドレスのリース数を 22 ビットマスク分（約 1,000）としていた．授業の初回では，IP アドレスのリース数が約 6 割程度に達し，2 週目の授業では既にリース可能な IP アドレスの上限に達し度準備し，インストール作業が簡便になるようにした．
アクティベーションの流れは以下のとおりである．

1. USB メモリからウイルス対策ソフトウェアの実行ファイルを PC にダウンロード

2. 実行ファイルを PC にインストール
3. 教室前面に記載されたアクティベーションコードを入力し，アクティベートてしまい，一部の端末が接続不可能な状態となってしまった．そのため，大学ネットワークの VLAN 切り

なお，アクティベーションコードは，学内専用のサイ分けを行い，建物全体で可能なリース数を約 2,000 とトから入手することが可能である．

した．
図 1 に，平成 29 年 4 月における，学内無線 LAN の認証ユーザー数の推移を示す．
これは，共通講義棟内における日別のユーザー認証

インストールおよびアクティベーション自体は特に問題なく行えたが，多くの受講生が自身が所持する PC にプリインストールされたウイルス対策ソフトウェアと競合する状態を発生させることとなった．

数を示している．4 月 1 週目は，ガイダンス等が実施

授業時の指示では，「自身のノートパソコンにウイされたため，1 年生の認証数はほとんど確認されない．

ルス対策ソフトウェアがインストールされていない場

これは，本学の平成 29 年度の入学式が 4 月 7 日に実合や，試用期間が短いものがインストールされている施され，そのときにユーザー ID の情報を取得するた

場合に，大学配布のウイルス対策ソフトウェアをインめである．また，在学生に関してもそれほど伸びていストールすることを推奨する」と案内した．授業時にないことが確認される．

配布された USB メモリが手元に来た際に「このソフ次に，授業開始後の授業 1 週目（4 月 2 週目）につトウェアを必ずインストールしなければならない」と

ま授業時間内に出席作業を協力受講生が行うものである．
入学式時のガイダンスや，初回授業で，ユーザー IDの取り扱い方については，アナウンスをしているのにもかかわらず，個人情報の大切さについて，すべての受講生に理解できていないことを知らされる結果となった．

7.4

授業実践の評価

授業評価は，毎回の小テスト，最終試験，日経パソ
コン Edu の小テスト課題，グループワークでの評価を主な対象とした．以下，成績評価とアンケート結果の概要を示す．

7.4.1

学習成果

授業第 2 週で，「PC 活用能力調査」テストを実施した．これは，特に予習無しで望み，教科書で扱う範囲の習熟度合を図るものである．各分野（全 30 問，6.1の問題集合と同様）のうち，3 問ごと 10 分野，合計 30問をランダムに出題した．出題形式は，正誤問題，4択問題がほとんどであることと，成績には反映しないことを受講生に断っているため，30 分間ある試験にもかかわらず，平均回答時間は 10 分程度であった．
最終試験は，評価に大きく関わる活動であるため，図 3 ウイルス対策ソフトウェアのインストール案内

試験方法を ICT 基礎 a で統一し，評価の厳格化を行った．出題範囲は授業第 2 週の PC 活用能力調査と同様で，各分野のうち，5 問ごと 10 分野，合計 50 問をラ思いこんで，何も考えずにそのままインストールしたンダムに出題した．PC 活用能力調査や各回の小テスケースや，そもそも「自身のノートパソコンにウイル

トと同様の出題形式であるが，教材の持ち込みや，イス対策ソフトウェアがインストールされているか判断ンターネットの検索を認めない方式をとった．

できない」ため，何も考えずにそのままインストールしたケースが多く見られたためと推察される．
このようなこともあり，翌週の授業では，図 3 のような案内を受講生に行っている．

7.3

不正出席の摘発

毎回の授業冒頭で，Moodle を用いた出席登録を行った．受講教室に割り振られた IP アドレスの範囲を設定し，授業時間帯の設定を行うため，区域外や時間外の出席登録を防ぐように施したものである．

そのため，最終試験以外の小テストについては，複数回受験を認めたり，試験中の教材閲覧を認めたりしていたこともあり，受講生への受験ルールの徹底を図ることとなった．
図 4 に，授業第 2 週に実施された PC 活用能力調査の得点率と，授業最終週に実施された最終試験の得点割合分布を示す．

PC 活用能力調査の平均得点率は 58.6%（受験者数911 人），最終試験の平均得点率は 80.8%（受験者数

授業を数回実施するうちに，Moodle 上での出席登913 人）であった．どちらの試験も有効な点数を取得

録人数が目視で数えた人数よりも上回る事態が発覚しした人数は 903 人であり，得点の上昇率は 22.3% でた．疑義のある学生への個別のヒアリングや，Moodleあった．得点が上昇した者（858 名，95.0%）の得点上のアクセスログ等から，不正に代理出席を行った事案

昇率は 23.8%，得点が下降した者（43 名，4.8%）の得が ICT 基礎 a 全体で約 10 件程度みられた．

点上昇率は-4.5% であった．

方法としては，個人に配布されたユーザー承認書（ユーザー ID とパスワードが記されたもの）の個人情報を，同時間帯の受講生に知らせ，本人が不在のまなお，履修登録者の 98.6% が単位取得をしている．

図 4 PC 活用能力調査（事前テスト）と最終試験の得点割合分布

図5

図6

学習負担に関するアンケート結果

図7

学習時間に関するアンケート結果

学習の定着度に関わるアンケート結果

7.4.2 学習成果の意識付け
本講義の最終試験後に，授業独自のアンケートを実施した（有効回答数 890）
．学習の定着度を問う設問として，ICT リテラシーの定着度合に関するアンケート結果を図 5 に示す．図 5 より，ICT リテラシーの能力が身についたと感じた学生は 76.9% に上り，一定の能力定着が見られた．

7.4.3 学習負担と学習時間
本講義における各学生の学習負担および学習時間に

図8

試験（小テスト，最終試験）の難易度に関するアンケート結果

関するアンケート結果を図 6，図 7 に示す．
図 6 より，本講義の負担はやや多いように受け取っている学生が多いことがわかる．図 7 では，学習時間

義の最終回に実施した座学に関する知識を問う設問にに関する質問を行っているが，小テストの学習時間をついては，どちらも 6 割以上の受講生が難しいと感じ30 分未満と回答した者が 75.4% に上るのに対し，グている．なお，図 7 で示した学習時間のうち，最終試

ループワークの学習時間は 1 時間以上と回答した者が験の学習時間と難易度のアンケート結果との関係をク

56.7% であることから，グループ学習に対する負担をロス集計すると，表 3 のようになる．

やや多く感じ取ったと判断できる．

7.4.4 成績評価とグループワークの妥当性

表 3 から，試験を簡単と感じている者は学習時間に関わらず，平均得点率が 8 割以上になっている．一

本講義における試験の難易度に関するアンケート結方，試験難易度をやや難しいと感じている者が多い中

果を図 8 に示す．毎授業で実施した小テストおよび講で，試験のための学習時間を多く割いていないことが表3

最終試験の学習時間と難易度のアンケート結果に関するクロス集計わかった．特に，学習時間が 30 分未満で試験難易度をやや難しいと感じた者の割合は 34.94% と最も多い割合を占めることがわかった．このグループは，試験難易度をやや難しいと選択したグループの中で 2 番目に得点率が低く，学習時間を 30 分未満と選択したグ
ループの中においても難易度の妥当性に従って 2 番目に低い．
逆に言えば，ほとんど試験のための学習をせずに，試験が難しいと感じたと回答した者が最も多く，試験に対する優先度合の低さが伺える．学習時間が 30 分以上 1 時間未満を選択したグループが，試験の得点率

図 9 グループワークの相互評価の妥当性に関するが最も高いことから，基本的な事項を最低限抑える復アンケート結果習時間を確保することで，さらなる得点の向上が見込まれる．
グループワークについて，の評価は原則受講生らによる相互評価方法を採用した．図 9 では，グループワークの相互評価の妥当性に関するアンケート結果で学習管理システムの利用について，一部ネットワーある．約 3/4 の受講生が相互評価を妥当であると感じクへの負荷があり，授業を中断する事態が初期の段階ていることが伺える．一方で，図 10 では，その妥当性で発生したが，適切なチューニングを行うことで，安を選択した理由を自由記述で問うているが，「客観的定した運用を行うことができた．

な評価が得られる」という意見がある一方で，「人間関ICT のリテラシーの一定の向上は，試験結果および係によって評価が左右されてしまう」，「評価基準通りアンケート結果から観測することはできた一方で，受に評価しない者がいる」といった，評価方法を妥当と講者が学習時間を十分に確保しきれていない現状も明感じていない者が一定数いることが確認された．

らかとなった．また，情報システムを利用する際のア

8 おわりにカウント利用に対するリテラシーの甘さを露呈する結果にもなった．

本学では，学生の ICT 利活用能力の向上を目指すべ

今後，ICT 科目をはじめとし，本学で実施される多く，平成 29 年度の学部入学生から，ノートパソコン

くの科目においても ICT 基礎 a や日々の情報リテラの必携開始にあわせて全学必修の共通科目「ICT の基

シー教育の中での実践を土台として，本学全体の ICT礎 a」を 1 年生に対して実施した．

リテラシーの向上を目指す．

図 10 グループワークの相互評価妥当性の評価理由に関するアンケート結果（自由記述をカテゴリ分けした）

参考文献

度の調査結果，大学 ICT 推進協議会 2013 年度年
次大会論文集，2013．

[1] 尾 崎 拓 郎 ，佐 藤 隆 士 ，教 員 養 成 大 学 に お け る[3] 重田桂子，植原啓介，村井純，高校教科「情報」に

BYOD 環境構築の取り組み，第 42 回教育システ

関するアンケート調査と分析，情報処理学会，情ム情報学会全国大会論文集，G5-3，pp.415–416，

報処理シンポジウム SSS2015，pp.31–38，2015．

2017．

[4] 稗田隆，河野圭太，岡山聖彦，反転学習とグルー[2] 森幹彦，平岡斉士，上田浩，喜多一，竹尾賢一，植プ学習を組み合わせた多人数 e ラーニング講義の木徹，石井良和，外村孝一郎，徳平省一，高等学

実践，第 18 学術情報処理研究集会発表論文集，

校における教科情報の履修状況に関する 2013 年

pp.45–50，2014．