学生便

覧

この学生便覧は、学生生活全般にわたる重要な事柄を収録した学生のためのガイドブックです。豊かで充実した学生生活を送るため、必要に応じ活用してください。

2023 年度入学生用

東 洋 学 園 大 学
現代経営学部
人 間 科 学 部
グローバル・コミュニケーション学部

授
時

業

時

限

時

間

定
間

時

期

試

験

限

時

時

間
間

1

9：00 〜 10：30

1

9：30 〜 10：30

2

10：40 〜 12：10

2

10：50 〜 11：50

3

13：00 〜 14：30

3

12：50 〜 13：50

4

14：40 〜 16：10

4

14：10 〜 15：10

5

16：20 〜 17：50

5

15：30 〜 16：30

6

16：50 〜 17：50【交通機関の不通と気象警報発令時における授業措置について】
1．自然災害（台風、地震、大雪等）、事故等により鉄道が不通の場合、気象庁から東京 23 区東部・西部に暴風警報等が発令された場合および大規模地震の警戒宣言が発令された場合の授業措置は、次の通りとする。
①台風等の自然災害、事故等により鉄道が不通の場合の授業措置
JR の下記路線すべてが全線運行停止の場合
山手、中央、総武、京浜東北、常磐の各路線⑴ 始発迄に運行が開始された場合

授業平常通り⑵ 午前 7 時迄

〃

第 2 時限より授業⑶ 午前 10 時迄

〃

第 3 時限より授業⑷ 午前 10 時迄に運行されない場合 全日休講
②気象警報が発令された場合の授業措置
東京 23 区東部・西部に暴風、大雪、暴風雪のいずれかの警報または特別警報が発令された場合⑴ 午前 6 時迄に気象警報等が解除された場合

授業平常通り⑵ 午前 7 時迄

〃

第 2 時限より授業⑶ 午前 10 時迄

〃

第 3 時限より授業⑷ 午前 10 時の時点で気象警報等が発令中の場合 全日休講
③大規模地震対策特別措置法に基づく「警戒宣言」が発令された場合の授業措置
首都圏・東海地方を中心とする大規模な地震発生が予測され、大規模地震対策特別措置法に基づき地震防災対策強化地域判定会の招集が確認された場合は、直ち−i−

に授業を中止し、以降の授業を全て休講とする。翌日以降の取扱いは、以下の通りとする。
⑴ 午前 6 時迄に解除された場合

授業平常通り⑵ 午前 6 時迄に解除されない場合

全日休講

2．オンライン授業は、上記①、②、③の場合であっても原則授業を実施するが、状況により何らかの措置が図られる場合は、TG-Navi 等により周知を行う。
3．天候悪化等により公共交通機関に大きな乱れが生じることが予想される場合は、大学は原則として前日 17 時迄に上記授業措置について、大学ホームページへの掲載および TG-Navi での通知により周知を行う。なお、交通機関の不通と気象警報発令時以外の場合の授業等に関する措置は、TG-Navi 等により周知を行うものとする。

− ii −

目

次

授業時間・定期試験時間・交通機関の不通と気象警報発令時における授業措置について……… ⅰ
Ⅰ

もうすぐ 100 周年を迎える、東洋学園大学へようこそ … ……………………………………… 3

Ⅱ

東洋学園大学ダイバーシティ宣言 … ……………………………………………………………… 4

Ⅲ

東洋学園大学学生支援に関する方針 … …………………………………………………………… 7

Ⅳ

障がいのある学生の支援に関する基本方針 … …………………………………………………… 8

Ⅴ

本学の沿革と構成・教育方針 … …………………………………………………………………… 9Ⅵ

組織・窓口業務 … ………………………………………………………………………………… 12
1組

織 … …………………………………………………………………………………… 12

2

窓口業務 … …………………………………………………………………………………… 13

3

個人情報の保護について … ………………………………………………………………… 144

公益通報に関する通報・相談窓口について … …………………………………………… 14Ⅶ

東洋学園大学学則（抜粋）………………………………………………………………………… 17

Ⅷ履修の手引 … ……………………………………………………………………………………… 31
1

現代経営学部… ………………………………………………………………………………… 33
1−1

2

3

4

現代経営学部

現代経営学科の履修要領 … ……………………………………… 39

人間科学部… …………………………………………………………………………………… 59
2−1

人間科学部

人間科学科の履修要領………………………………………………… 64

2−2

人間科学部

課程・資格……………………………………………………………… 82

グローバル・コミュニケーション学部… …………………………………………………… 97
3−1

グローバル・コミュニケーション学部の履修要領 … …………………………… 106

3−2

グローバル・コミュニケーション学部

3−3

国際キャリアプログラム（ICP）……………………………………………………… 137

課程・資格……………………………… 130

学部横断プログラム… ………………………………………………………………………… 139

Ⅸ

教養教育センター … ……………………………………………………………………………… 141

Ⅹ

英語教育開発センター … ………………………………………………………………………… 143

Ⅺ

国際交流センター … ……………………………………………………………………………… 147

Ⅻ

図書館の利用について … ………………………………………………………………………… 149

ⅫI メディアセンターの利用について … …………………………………………………………… 150
XIV 東洋学園史料室の利用について … ……………………………………………………………… 151−1−

XV 学生生活の案内 … ………………………………………………………………………………… 152

別1

在校時間 … …………………………………………………………………………………… 152

2

事務受付時間 … ……………………………………………………………………………… 152

3

学生番号 … …………………………………………………………………………………… 152

4

学生証 … ……………………………………………………………………………………… 1525

通学定期乗車券発行控 … …………………………………………………………………… 153

6

学生カード … ………………………………………………………………………………… 153

7

震災等に関する心得…………………………………………………………………………… 1548

公示・通達・連絡・郵便物…………………………………………………………………… 154

9

諸願書・諸届等手続一覧……………………………………………………………………… 15510

教育環境の保持 … …………………………………………………………………………… 157

11

授業中のマナーについて … ………………………………………………………………… 157

12

喫煙マナーについて … ……………………………………………………………………… 157

13

施設の利用 … ………………………………………………………………………………… 157

14

課外活動 … …………………………………………………………………………………… 157

15

授業料等の納入 … …………………………………………………………………………… 161

16

奨学金等 … …………………………………………………………………………………… 161

17

学生教育研究災害傷害保険と賠償責任保険 … …………………………………………… 16418

修学支援について … ………………………………………………………………………… 166

19

保健室 … ……………………………………………………………………………………… 167

20

学生相談室 … ………………………………………………………………………………… 169

21

キャリアセンター … ………………………………………………………………………… 170

22

資格取得支援（資格・キャリアステーション）…………………………………………… 170

23

指導教員 … …………………………………………………………………………………… 171

24

オフィスアワー………………………………………………………………………………… 171

25

キャンパス・ハラスメントの防止について … …………………………………………… 171

26

アルバイト … ………………………………………………………………………………… 172

27

SNS 上での書き込みについて … …………………………………………………………… 17228

薬物の乱用防止 … …………………………………………………………………………… 17229

飲酒について … ……………………………………………………………………………… 17230

悪質商法などについて … …………………………………………………………………… 173

31

カルト的宗教団体などについて … ………………………………………………………… 17332

コピーサービス … …………………………………………………………………………… 17333

国民年金の加入 … …………………………………………………………………………… 17334

東洋学園大学同窓会について … …………………………………………………………… 174記
東洋学園大学校歌 … ……………………………………………………………………………… 175
フェニックス・モザイク「岩間がくれの菫花」………………………………………………… 176
キャンパス案内図 … ……………………………………………………………………………… 179−2−

Ⅰ

もうすぐ 100 周年を迎える、東洋学園大学へようこそ
東洋学園大学学長

辻 中豊

自彊不息（じきょうやまず）の丘、本郷台地の先端にある東洋学園大学にようこそ！
この学生便覧は、皆さんがこれから送る 4 年間の学生生活という旅の、とても大切な羅針盤であり、地図です。ちょっと重いですが、はじめにしっかり全体を眺め、そして気になるところから読んでみましょう。
たくさんの規則や説明、案内そして、さまざまな大学からのサービス、気を付けること、窓口の案内などが記載されています。わからないところは、教員、職員に遠慮なく聞いてみましょう。
先輩に聞くのも大切ですね。この便覧は、皆さんと大学との約束の束ですから、ちょっと困った
とき、迷ったときには、この便覧を読み直してみてください。
さて、自彊不息の丘、といいましたが、この言葉、自彊不息は、東洋学園大学の建学の精神です。創立者は、大正デモクラシー時代に前身となる学校を建学し、本学は、この精神のもと日々努力し新たな道を開拓し、皆さんが 4 年生となる 2026 年には 100 周年を迎えます。
といっても、とても古い言葉（『易経』が出典）ですので、説明が必要ですね。
自彊の「彊」という字は、強という字に書き替えられますが、もともとはこの難しい字です。
よく見ると、弓と一と田と一と田と一から成っています。田んぼを区切り弓で守る、という意味
を示す象形文字のようですね。つまり、自彊不息というのは、自分の愛するフィールドをしっか
り休みなく、自分で強化し続ける、ということですね。たゆまず自ら努めて励む、学び続けることですが、まず大切なのは、自分の好きなフィールドを見つけ、それを続けていくことです。好きなフィールドさえ見つかれば、難しいことではないでしょう。
とはいっても、自分の好きなフィールドとは、何でしょう、どのように見つけるのでしょう。
漢字が示すように昔のお百姓さんには田んぼや畑ですが、21 世紀に生きる今の皆さんにとっては何でしょう。東洋学園大学は、時代の変化に応える国際人を育てる面倒見のよい大学です。皆さんが、この大学生活の中で、一生続けていける、好きなフィールドを見つけてほしい、そのための助力をしっかりしたいと私たちは考えています。
本郷台地の先端にあるこの地は、皆さんが自分の好きなフィールドを見つけ、探究するのにとてもよい場です。江戸時代には、近くの湯島の聖堂で人々が学び、その後明治以降の近代化の中で、日本が海外の知との間で格闘し切磋琢磨した場が、まさにこの本郷台地です。ここから、今も様々な道や線路が伸び、現代社会の成長の先端部分に繋がっています。
それでは、この本郷キャンパスで、現代という時代をみつめ格闘しながら、しっかりと自彊不息の自分のフィールドを見出す旅に、出掛けていきましょう。楽しい旅にようこそ。
−3−

Ⅱ

東洋学園大学ダイバーシティ宣言

東洋学園大学は、『自彊不息（じきょうやまず、たゆまず自ら努めて励むの意）』の精神を、学ぶ姿勢の原点として出発しました。学びによって自分自身を変え、社会を見る目が変わり、そして社会を変える力を持った人となる、ここに東洋学園大学の学びの姿があります。学びの機会は、
すべての人に開かれていなければなりません。それゆえ、東洋学園大学では、性別、年齢、人種、文化的相違、障がいの有無などによって、学びの機会が損なわれることがないような環境を整えることを目指します。それとともに、多種多様な人びとが集う大学という場で、すべての構成員が自分と異なる境遇や価値観を持つ他者への理解を深め、共に助け合いながら互いの力を高めあえる修学環境、および多様な人びとが教育と研究のためにともに働く環境づくりの提供に努めます。そして時代の変化に応え国際人を養成する大学として、ダイバーシティ社会の実現のために積極的に寄与していきます。
そのために、私たちは以下の取り組みを進めていきます。
第一に、性別、年齢、人種、文化的相違、障がいの有無、国籍、宗教、性自認、性的指向、疾患、経済状況、家庭環境などにかかわらず、すべての人の人権が尊重され、差別されることなく、一人ひとりの能力が発揮できる環境の確立
第二に、ワーク・ライフ・バランスの充実および男女共同参画の推進による個人の能力を最大限に発揮できる職場環境の確立
第三に、一人一人の多様性を尊重し、本学の障がいのある構成員および支援の必要な構成員に対する合理的配慮の推進および社会的障壁の除去に対する理解の醸成
第四に、ダイバーシティ社会の実現に向けた国際協力の推進2018 年 2 月 1 日−4−Toyo Gakuen University
Declaration of Diversity
At Toyo Gakuen University, we believe the starting point of learning is sharing thespirit of jikyo-yamazu 1 , an attitude towards self-confidence and self-reliance. We believethat through learning, individuals can change themselves, can change the way they see
the world, and can become empowered to change society. The opportunity to learn has
to be open to everyone. Therefore, at Toyo Gakuen University, we aim for anenvironment that does not restrict opportunities for learning by sex, age, race, culturaldifference, presence of disability, et cetera. In a university where all kinds of people caninteract together, all the members of the community can deepen their understandingof each other; they can gain new values while simultaneously helping each other. We
will strive to provide an inclusive environment where people can work together in
education and research. We will actively contribute to the realisation of diversity insociety as a university that develops our students to become global citizens responsive
to changing times.
To that end, we will promote the following initiatives:
First, regardless of gender, age, race, cultural difference, presence or absence ofdisability, nationality, religion, sexual orientation, disease, economic situation, family
environment, et cetera, we will establish an environment where we respect the humanrights of all people and empower individuals to show their strengths without fear of
discrimination.
Second, we seek to establish a working environment that can maximise the individual’sability to maintain a work-life balance, promoting gender equality in the workplace.
Third, respecting the diversity of each person, we foster a consideration of the membersof our university who need support, and seek an understanding of the need to removesocial barriers.
Fourth, we promote international cooperation towards the realisation of diversity insociety.
1 February, 20181 自彊不息−jikyo-yamazu is a four-character idiom in Japanese that conveys the sense that one is constantly     training and encouraging oneself to succeed.

−5−

2018 年 2 月 1 日
祐介

−6−

Ⅲ

東洋学園大学学生支援に関する方針「基本方針」
学生が学修に専念し、安定した学生生活を送ることができるよう、教職員が一体となり一人ひとりの能力、適性に応じ、きめ細かく対応する。また、学生が本学での学生生活を送ることで、社会に貢献できる人材に成長し、将来希望する進路へ進めるよう支援とその充実を図る。
「学修支援」
学生の学修意欲を高め、自律的・主体的な学修を促進できるよう、小規模大学の特色を活かし、指導教員を中心に初年次より卒業に至るまで各学部の特色を踏まえた指導を行う。また、多様化する学生一人ひとりが学業に対して円滑に取り組め、かつ最大限の成果を収めることができるよ
う個々のニーズに耳を傾け、学生に寄り添った支援を行うよう努め、充実した学修環境を整える。
経済的支援に関しては、本学独自の奨学金制度を活用し、一人でも多くの学生が安心して学修に専念できるよう支援する。
「生活支援」
大学生活において何事にも意欲的かつ向上心をもって取り組むことができ、安全で実り豊かな学
生生活となることが望ましい。課外活動、集団生活を通じて、協働的で円満な人間関係を体得しながら、自主性、自律性を涵養し、調和のとれた人間形成を自ら行えるよう支援する。心身のケ
アについては、専門スタッフを配置し、健康面・精神面の助言、指導を行い、健やかで快適な学生生活をサポートする。また学生生活における悩み事などについて随時相談に応じられるよう各種窓口において体制を整える。
「進路支援」
学生の進路実現に向けて低学年次よりキャリア形成に対する意識向上を図り、自律的に学ぶことができる教育を展開するとともに、就業・職業理解の向上を図ることを目的として、多様な支援方策を実施する。また、本学卒業後、自律した人間として社会に貢献するために、学生が主体的な進路選択のうえ、一人ひとりが希望の進路へ進むことができるよう、個別の進路相談を重視し、個々の学生の状況を踏まえたきめ細やかな進路支援を行う。

−7−

Ⅳ

障がいのある学生の支援に関する基本方針

東洋学園大学は、全ての学生の人権と個性を尊重し、互いに助け合い、学生の学びの機会が、障がいの有無により分け隔てられることのないよう全学的な支援に努めるとともに、障がいを理由とする差別の解消に取り組みます。

１．障がいのある学生を支援するため、その種類を問うことなく、社会的障壁の除去も含め、障がいの種類に応じた環境整備に努めます。
２．障がいのある学生の支援を推進するため、支援体制の整備、支援内容の充実に努めます。
３．入学試験、入学から卒業に至るまで、進学や就職等に関する諸事項も含め、一人ひとり、必要かつ合理的な配慮を提供できるよう努めます。
４．支援の申し出は、入学前から入学後のいずれの時期においても申し出られることとします。
５．障がいのある学生またはその家族等からの相談に応じる窓口を設けます。
６．障がいがありながらも本人が気づかずにいる学生、支援を受けることをためらう学生等には、学生が支援を申し出られるようになる関わりが持てるよう努めます。
７．本学に入学を希望する障がいのある方、本学に在籍する障がいのある学生に対して、支援体
制・支援内容等について、広く十分な情報提供に努めます。
また、本学全ての構成員に対し、必要な研修、啓発に努めます。

東洋学園大学−8−

Ⅴ
1

本学の沿革と構成・教育方針

本学の沿革
学校法人東洋学園の歴史は 1926（大正 15）年、宇田尚先生が本郷（東京）で創設した財団法人東洋女子歯科医学専門学校に始まる。
戦前の日本は女性の社会的地位に制限が多く、本学は歯科教育を以って日本の医療と女性の地
位向上に貢献し、約 2,800 名の女性歯科医師が東洋女子歯科医専から巣立った。戦後間もなく旧
制東洋高等学校を併設して男子も受け入れ、旧制医科大学等に送り出している。
占領統治下の国策に基づき、本学は 1950（昭和 25）年に旧制女歯医専・高等学校を閉鎖して文系に転換し、東洋女子短期大学英語科（後の英語英文科）として再発足した。短期大学の時代
は高度成長期と重なり、躍進する日本経済の各分野で活躍した短期大学卒業生は専攻科を含め 3 万名に上る。この数には、短大開学当初から力を入れた中等教育英語科教員も多数含まれる。
この間、1967（昭和 42）年に流山キャンパス（千葉）を開設、1982（昭和 57）年には地域研究の手法で国際理解を深める欧米文化学科を設置するなど、短期大学としては有数の規模に拡大していった。
このような歴史と実績を基に、日本の国際化、グローバル化に対応し、より高度化した四年制大学（共学）として 1992（平成 4）年に開学したのが今日の東洋学園大学である。開学当初は人文学部英米言語学科・英米地域研究学科の 1 学部 2 学科で構成された。
2002（平成 14）
年に現代経営学部を設置するとともに、人文学部に人間科学科を加えた。2006（平成 18）年に創立 80 年を迎えるとともに、短期大学は、その社会的使命を終え、完全に共学四年生に移行した。現代経営学部においては学部教育を基礎にその専門性を一層高めるため、2008（平成 20）年に大学院（現代経営研究科現代経営専攻修士課程）を設置した。2013（平成 25）年には人文学部を再編してグローバル・コミュニケーション学部と人間科学部の 2 学部に分離し、それぞれの発展を図った。前者にはグローバル・コミュニケーション、英語コミュニケーションの2 学科を配し、計 3 学部 4 学科、1 研究科の構成となっている。

2

本学の構成
本学（Toyo Gakuen University）は、「高い理想のもとに深い教養と正しい判断力を身につけ、広い視野と国際的な識見を備えた有能な人材の育成」（学則）という目的を追求するために、現
代経営学部（Faculty of Business Administration）、人間科学部（Faculty of Human Sciences）、
グローバル・コミュニケーション学部（Faculty of Global Communications）及び現代経営研究科（Graduate School of Business Administration）を有している。現代経営学部は、現代経営学−9−

科（Department of Business Administration）の 1 学科で構成されており、人間科学部は人間科学科（Department of Human Sciences）の 1 学科で構成されている。グローバル・コミュニケー
ション学部は、グローバル・コミュニケーション学科（Department of Global Communications）と英語コミュニケーション学科（Department of English Communications）の 2 学科で構成されている。現代経営研究科は、現代経営専攻（Master’s Program in Business Administration）の1 専攻で構成されている。

3

本学の教育方針（学部共通）⑴教養教育の推進
豊かな人間性と国際性を備えた社会人の育成に向けて、必要とされる基本的な教養教育科目について幅広く学習する。具体的には国際社会における共通語としての英語教育、情報処理教育、
人間理解、芸術理解（文化・芸術理解）、社会理解、世界理解、現代の探求などの教養教育の推進である。
⑵英語教育の重視
本学では、教養教育を推進しているが、とりわけ国際社会における共通語としての英語教育に力を入れている。これは本学の前身で「英語の東洋」といわれた東洋女子短期大学からの 60 年の伝統であり、全ての学生に 4 年間に渡ってコミュニケーションのツールとして、基本的な英語力を修得させることを目標としている。
⑶少人数教育の実施
教育効果を高める目的から基本教育科目、専門教育科目それぞれにおいて少人数教育を実施する。1 年次の「教養基礎演習 A, B」は 1 クラス 20 名程度の少人数教育とする。また、英語教育についてもその能力を一定のレベルまで到達させる目的から、1 クラス 20 名程度の習熟度別、達成度別の教育を実施する。3 年次からの専門演習科目についても、1 クラス 15 〜 20 名程度としている。
⑷詳細な授業計画の作成
学生の主体的学習の促進や卒業時に十分な知識と能力を習得出来るように、各授業科目の詳細な授業計画を盛り込んだ『シラバス』を Web 上に公開する。
具体的な記載項目として、関連するディプロマ・ポリシー、授業科目名、担当教員名、講義の目的・概要、各回ごとの授業内容、学習目標を達成するための授業方法と授業計画、成績評価の方法、事前・事後学習等についての具体的な指示、教材・参考書、履修条件等を詳細に記載する
ことにより、学生が授業科目の履修を決める際の資料として活用する。
− 10 −

⑸セメスター制とキャップ制
多様化する学生の学習目的や学習意欲に柔軟に対応するとともに、密度の濃い教育を実施して学習効果を高める目的から、少数の授業科目を半期毎に履修するセメスター制を導入している。
さらに、セメスター制による少数科目の集中的履修と合わせて、標準的な年間履修単位の上限
を学部ごとに設定（グローバル・コミュニケーション学部 1‒3 年次 40 単位・4 年次 48 単位、人間科学部 1‒2 年次 40 単位・3‒4 年次 44 単位、現代経営学部 1 年次 36 単位・2‒3 年次 40 単位・4 年次
48 単位）することにより、学生の主体的学習である予習・復習を促し、教育効果の高い充実した授業を展開することが可能になる。
⑹厳格な成績評価
各授業科目を担当する教員が授業の目的等に沿って行う評価（単位の認定）に加えて、学生の学習意欲を喚起し、卒業時において十分な資質を身につける目的から、成績評価の一つとして、標準的な履修を課したうえでの GPA（Grade Point Average）制度を導入している。GPA の算出に際しては、不合格科目も対象となることから、各自の科目選択や日々の学習に対して真剣に取り組むことが求められる。
本学では、学期ごとの GPA と入学時からの通算 GPA を算出し成績通知書に記載したうえ学生
へ提示しているが、これにより各自が学業成績の状況や学習の成果を客観的に判断することができる。また、この通算 GPA は卒業要件（2.0 以上）となっており、学内では指導教員による履修指導のほか、成績優秀者や奨学金などの判定の基礎資料としても使われる場合がある。
⑺学部・学科の相互交流
本学では、学生の関心と進路に応じ幅広く科目を選択できるように、他学部の専門科目であっても、担当教員の許可を得て履修することができる。また、修得した単位は、各学科ごとに定められた上限単位の範囲内で卒業要件単位数に含めることが認められている。

− 11 −

Ⅵ
1

組

組織・窓口業務

織
理事長室
法人本部

企 画

部

人 事

部

財 務

部

図

館

書

経理課
管理課

学術情報施設群メディアセンター
入

試

室

広

報

室

東洋学園史料室

大学院

現代経営研究科

入試広報センター

学校法人
東洋学園

現代経営学部

現代経営学科

人間科学部

人間科学科

グローバル・
コミュニケーション学部

グローバル・コミュニケーション学科

東洋学園大学

英語コミュニケーション学科
教

務部

学生支援センター
事

務 局

総
国際交流センター
教養教育センター
I R室− 12 −

保健室
学生相談室

キャリアセンター

英語教育開発センター

学生支援課

務

部

資格・キャリア
ステーション
総務課
施設課

2

窓口業務
本学事務局の業務のうち、学生に直接関係の深いものを以下に列挙する。

⑴教務部関係①授業に関する事項②試験に関する事項③学籍、学業成績に関する事項④成績、単位修得の証明に関する事項⑤教科書、教具、教材等に関する事項⑥入学、卒業、休学、復学、再入学、転入学、編入学、転部、退学、除籍、復籍、科目等履修生および特別聴講学生に関する事項⑵学生支援センター関係（学生支援課）①学生生活に関する事項②課外活動に関する事項③学生の身上に関する事項④諸許可願（学内掲示、集会、教室利用、学外との交流）に関する事項⑤学生証および学割証に関する事項⑥学生教育研究災害傷害保険等の保険取り扱いに関する事項⑦奨学金に関する事項⑧卒業生に関する事項⑨アルバイトの紹介に関する事項⑩同窓会に関する事項⑪学生相談の総合窓口に関する事項（保健室）①健康診断、健康管理及び救急処置に関する事項②健康診断書の発行に関する事項③学生の保健に関する事項（学生相談室）①学生のカウンセリングに関する事項⑶キャリアセンター関係①学生の進路（就職・進学等）に関する事項②就職関連証明書に関する事項（資格・キャリアステーション）①資格取得支援に関する事項− 13 −

⑷総務部関係①施設、教室、営繕、自動販売機等に関する事項②防災、警備等に関する事項③駐車場、駐輪場に関する事項④ドミトリーの設備に関する事項⑤課外講座等の企画・運営に関する事項⑸学術情報施設群（図書館、メディアセンター）
図書及びその他の資料の閲覧及び貸出、教室に備える教育用ネットワークシステム並びに関連設備の管理運営に関する事項⑹入試広報センター①入試室

入学試験・学生募集に関する事項②広報室

広報に関する事項⑺国際交流センター

学生の留学についての相談に関する事項、留学生相談に関する事項⑻英語教育開発センター 英語教育に係る企画・立案及び実施に関する事項（TOEIC IP については受付、成績返却等）⑼教養教育センター

教養教育に係る企画・立案及び実施に関する事項⑽ I R室
①大学が保有する各種資料・情報の収集・分析及び提供に関する事項②大学の運営に資する各種情報の収集・分析及び提供に関する事項③点検・評価活動への支援に関する事項

3

個人情報の保護について
学校法人東洋学園（以下、学園という）は、個人情報の取り扱いにおける安全性の確保と個人の尊重を重大な課題ととらえ、教育機関としての社会的責任を果たすため、個人情報の取り扱いを定めています。詳細は、大学のホームページをご確認ください。
https://www.tyg.jp/guide/information_disclosure/4

公益通報に関する通報・相談窓口について
学校法人東洋学園（以下、学園という）における組織的または個人的な法令違反行為、本学園の定める規則等に反する行為、本学園に関係する全ての者の権利・利益に対する侵害行為、社会的倫理に反する行為についての相談又は通報の適正な処理の仕組み等を規定することにより、不正行為や事件・事故に繋がる行為等の早期発見と是正を図るために、公益通報者保護法に基づき、「学校法人東洋学園コンプライアンス規程」を策定し、通報及び相談に対応する窓口を学内に設− 14 −

置しています。なお、この相談窓口の設置は、他の窓口や教職員への相談を制限するものではありません。疑問などがある場合は当該窓口を含め、相談しやすいところへ先ずはご連絡ください。
通報および相談にあたっては、下記の事項をご確認の上、ご利用ください。
（通報窓口及び相談窓口の利用）
本学の学生の方など（科目等履修生、公開講座、課外講座受講生等を含む）は通報窓口及び相談窓口を利用できます。なお、他にも本学園において業務に従事する方又は従事していた方、本学園と契約関係を有する個人の方又は法人等における業務に従事されている方など、本学園と直接の関係を有する方又は有していた方については、これを利用することが可能となっております。
（通報ルール）
１．対象とする通報・相談の内容
本学園における組織的又は個人的な法令違反行為、本学園の定める規則等に反する行為、本学園に関係する全ての者の権利・利益に対する侵害行為、社会的倫理に反する行為についての相談又は通報を受けつけます。通報内容には具体的な事実・根拠が含まれる必要があります。
※次に該当する通報は公益通報として受け付けません。
・虚偽の通報・他人を誹謗中傷する通報
・その他不正の目的に基づく通報
２．受付方法
電話・電子メール・ファクシミリ・書面・面会にて受け付けます。
受付場所／法人本部企画部（本郷 1 号館 8 階）
受付時間／平日 9：00 〜 17：00（土曜日 9：00 〜 13：00）（但し、日・祝日・本学園指定の休日は受け付けておりません）
電話／ 03−3811−1731
FAX ／ 03−3811−5088
電子メール／ kikaku-announce@tyg.jp（件名に「公益通報」と記載してください）
面会／ご希望の方は、事前に電話で面会日時をご相談ください。
書面送付先／〒 113−0033

東京都文京区本郷 1−26−3
学校法人東洋学園

法人本部企画部（公益通報窓口）

３．注意事項
・通報・相談の際は「公益通報」である旨を明らかにしてください。
・できるかぎり実名での通報・相談にご協力ください。匿名でも通報・相談は受け付けますが、事実確認が十分に行えないことが考えられます。また、匿名の場合、事実確認の結果の通知− 15 −

等はできないことをご了承ください。
（通報者の保護等について）
・通報者の名前は秘匿し、通報・相談したことで不利益を受けることはありません。
・万一、通報・相談したことにより不利益を受けた場合は、是正措置を講じます。
※単なる誹謗中傷や不正な目的で通報を行った場合は、諸規定の定めに従い、処分を課すな
ど責任の追及をすることがあります。

− 16 −

 東洋学園大学学則（抜粋）
Ⅶ


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⑸専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であること。その他文部科学大臣が定める基
準を満たすものに限る）で、文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者⑹文部科学大臣の指定した者

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（平成 17 年文部科学省令第 1 号）による高等学校卒業程⑺高等学校卒業程度認定試験規則
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条の規定による廃止前の大学入学資格検定規程2  ­（昭和26 年文部省令第13 号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。
）

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⑻本学において、個別の入学資格審査により高等学校を卒業した者と同等以上の学力があ¡¢£¤¥¦§¨­£
ると認めた者©

（編 入 学）

ª  次第11条
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の各号の一に該当する者で、本学学部への編入学を志望する者があるときは、選考の 上入学を許可することがある。
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⑵短期大学又は高等専門学校を卒業した者
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⑶修業年限
4 年以上の他の大学に 2 年以上在学し、所定の単位を修得した者
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課程の修了に必要な総授業時数が1700 時間以上）を満たすものを修了した者（但し、学ÊÁÑÒÓÔÕÖ×Ø§ÙÙ×Ú¤¥Û°ÜÁÑÝ
校教育法第90 条に規定する大学入学資格を有する者に限る）
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を修了した者
める基準を満たすものに限る）
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⑺本学において、個別の入学資格審査により認めた者çè¹ºéêëìÁÖíîïÁÉÇÈØðèñòïÅ°óµØÐ¶ÞÖôõö÷§ø°­
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2 本学は、文部科学大臣が別に定めるところにより、前項に定める授業科目を、多様なメÂÃÜÝÑ
当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
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4 第１項の規定により卒業の要件として修得すべき単位数のうち、第23 条第2 項の授業 ¡¢­ の方法により修得する単位数は 
60 単位を超えないものとする。
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第 9 章 科目等履修生及び特別聴講学生
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学は一般的施設のほかに、メディアセンターを置く。メディアセンターの規程は別に定める。
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第58条
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開発センター、国際交流センター、教養教育センターの規程は別に定める。
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「授業科目・単位数」のことであり、学生便覧においては「Ⅷ履修の手引」、 「履修科目の選択基準」中の教育課程を参照のこと
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現代経営学部⑴

現代経営学部の教育目標と教育の特長
不確実な「現代」と向き合うために発想力を高め、リーダーシップを発揮する人材に

21 世紀に入り 20 年以上が経過した。この間、私たちの社会はグローバル化の進展や情報通信技術（ICT）の発展、大規模なデータ社会化等により大きく影響を受け、「現代」という時代を規定する特徴は絶えず変化している。経営や社会の課題も多様化し、今までの考え方では通用しない問題に直面することが多くなった。このように、答えが用意されていないことに対しても私たちは柔軟に考え、より良い解決策を見つけ出さなければならない時代が「現代」である。そこ
で、現代経営学部では発想の豊かさとリーダーシップを重視し、こうした資質を高める教育を実践して、現代社会に有意な人材を輩出することを教育目標とした。
現代経営学部は 2002 年 4 月に開設されて以来、現代社会や企業が抱えている課題の理解のために現実の事例を教材とする教育を重視してきた。そのようなケースの考察から解決策や知見を導き出すためには、基礎となる理論を知り、データ分析の手法を習得し、それらを実践的に活用するという学びが必要である。このように、経営学や経済学の理論、応用、実践の関係性を踏まえた学習により発想力を磨いていくという点は、現代経営学部が目指す教育の特長の一つである。
リーダーには他者に働きかけるコミュニケーション力が不可欠である。特に、発想やアイデアを効果的に伝えるためにプレゼンテーション技術を高めることは私たちの生活の様々な場面で有効である。従って、現代経営学部ではプレゼンテーションの教育を重視する。また、発想やアイ
デアは書くことによっても人々に伝えることが出来る。レポート作成や学術論文執筆を通して、説得力のある文章表現が出来るように教育を工夫している。しかし、話すこと、書くこと、いずれの場合にもアイデアの発信者は規律や礼儀、マナーが身についていなければそもそも人々の共感を得ることは難しい。人格を陶冶し、人間性の面でも磨かれていくことが大切である。インターネットは時として人格に悪影響を与える可能性もある。世界中の様々な人の考えを容易に知ることが出来る時代であるが、学問の世界では他の人のアイデアと自分自身のそれとを厳密に区別しなければならない。
他人の考えを参考にして新しく自己の意見を形成するということが求められ、それは批判的思考（critical thinking）の力を高めることで成し遂げられる。このようなことを意識した教育方法にも、現代経営学部の教育の特長をみることができる。
以上を踏まえ、現代経営学部は以下のように教育目標、ディプロマ・ポリシー、およびカリキュ
ラム・ポリシーをまとめ、公表している。

− 33 −

現 代 経 営 学 部

1

現 代 経 営 学 部

教育目標
ビジネスコミュニケーションに必要な語学力と教養に加え、経営学・経済学・マーケティングの理論及び応用を学ぶことにより、課題発見力・行動力・他の人々と協働する力を修得させ、社会の持続的発展に貢献する人材を輩出する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）
現代経営学部現代経営学科では、以下の能力を身につけ、学則に定める卒業要件を満たした者に対し、卒業を認定し、学士（経営学）の学位を授与する。
⑴

経営学・経済学・マーケティングについて学びを深め、情報を科学的、客観的に活用して経済社会を観察し、学んだことを生かして分析する能力⑵

企業や社会の課題を発見し、解決方法を考え、計画的に実行する能力⑶

グローバル化する社会における新しい価値の創造に向け、自分の強みを生かして、他の人々と協働する能力

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施に関する方針）
現代経営学部においては、ディプロマ・ポリシーに掲げる 3 つの能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価方法に基づき、教育課程を編成する。
（1）教育内容
1）初年次から、全学共通の基本教育科目（教養科目のほか、キャリア教育、情報処理科目を含む）
を配置するとともに、学部独自の英語の授業を展開する。
2）専門教育科目は、理論、応用、実践科目を基礎から学べるように、学修順序を考慮して配置する。
3）自らの進路や学習目標に向かって、自律的、主体的な学修に励むことを促す。
4）時代の流れを捉えて学習でき、社会との接点を学ぶ視点を取り入れた授業を展開する。
（2）教育方法
1）初年次の全学共通の教養基礎演習に加え、2 年次、3 年次及び 4 年次においては専門演習科目を配置し、大学における学修方法を段階的に身に付けさせ、また、特定の指導教員に常に学びについて相談できる体制を設ける。
2）ケーススタディ、グループワーク、プレゼンテーション、PBL の活用等により、学生が自ら問題を発見し、他の学生と協力して解決策を考えるなど、実践的な科目を配置する。
− 34 −

げるよう推奨科目および選択必修科目を設定する。
4）なるべく学生自身が自分の学びを選択できるように、基本教育科目および専門教育科目の各科目群で必要とされる単位を超過して修得した単位や他学部科目等を履修して得た単位について、自由選択科目として認める。
（3）評価方法
1）各科目においては、到達目標及び評価方法をシラバスに記載し、それに基づき、学生それぞれの学修の成果を客観的に把握して、評価する。
2）各学期末に各学生について GPA を算出し、学則に定めた卒業要件の充足状況を踏まえて、個別に学修改善を指導する。2 年次から 3 年次への進級には、一定の要件を設け、これを充足していない学生には進級を認めない。

− 35 −

現 代 経 営 学 部

3）時代のニーズに合わせてコースを配置し、進路を意識して各領域から必要な学びを積み上現 代 経 営 学 部⑵

 代経営学部現代経営学科のカリキュラム（教育課程編成・実施）の
現
考え方と特色現代経営学部現代経営学科のカリキュラムは、前節で揚げたカリキュラム・ポリシーに沿って作成されている。その考え方の特徴は 3 点ある。経営学、経済学、マーケティング、英語の学修において、基礎から段階を追って学習できること、理論・応用・実践の関係性を考慮した科目間の連携があること、さらに領域をまたがって、自ら関心のあることを主体的に学修出来ることである。また、
データ社会において社会人として必要とされる情報処理能力と表現力を高める教育、および広い視野と豊かな人間性を育む教養教育とを合わせて行う。
学修科目は次のように、大きく 3 種類に分類される。
〇「基本教育科目」〇「専門教育科目」〇「自由選択科目」
基本教育科目
「基本教育科目」の科目群は、「教養演習科目」、「表現伝達科目」、「教養基礎科目」、および「キャリア教育科目」から構成される。
「教養演習科目」では、大学での学習に必要な様々な基本的知識と技術を学ぶ。
「表現伝達科目」には、現代経営学部に固有の英語学習を行う科目が「英語表現科目」として設置され、英語以外の語学学習のための科目は「初習外国語科目」として設置される。また、情報処理の学習を行う「情報処理科目」、日本語の表現力を鍛錬する「日本語表現科目」が設置される。
「教養基礎科目」には様々な教養科目が含まれ、「人間理解」、「文化・芸術理解」、「社会理解」、「世界理解」、「現代の探求」という 5 つの分野に分けられる。
「キャリア教育科目」では、キャリア形成について学習する。
専門教育科目「専門教育科目」の科目群は、「専門基礎科目」、「専門基幹科目」、「専門展開科目」、および「専門演習科目」から構成される。
「専門基礎科目」では、経営学、経済学を中心とする専門分野の入門科目を学習する。
「専門基幹科目」では、入門科目の学習を前提に、やや発展した専門的な内容を学習する。
「専門展開科目」では、さらに発展、応用した専門的な内容をより深く学習する。
「専門演習科目」では、各自が興味のある分野について、専門的かつ実践的に学習する。

− 36 −

「自由選択科目」には、「基本教育科目」の卒業必要単位数を超えて修得した科目、「専門教育科目」の卒業必要単位数を超えて修得した科目、あるいは他学部履修により修得した科目が全て含まれる。
自らの進路や学習目標に向かって関心のある科目を主体的、集中的に学修を進めていくと、「基
本教育科目」や「専門教育科目」の卒業必要単位数を超えることになる。そのように超過して取得した単位分の科目は、この「自由選択科目」になる。
◎現代経営学科におけるコースと学び方について
現代経営学科では、経営学、経済学、マーケティングをそれぞれ領域と捉え、各領域に 2 つずつコースを設けている。合計 6 つのコースを設定し、2 年次からいずれかのコースに所属することとしている。ただし、3 年次にコースを変更することも可能である。自由な学びを促進することから領域をまたがり、かつコースの学修を超えて自らの関心を追求していくことを奨励する。
6 つのコースとその概要については以下の通りである。
【経営学領域】〇ビジネスリーダーコース
企業の中核メンバーとして、ビジネスの最前線で活躍するリーダーを目指すコース。組織を動かし、戦略的に成果を上げるために必要な知識やスキルを学習する。
〇ベンチャー・事業承継コース
将来、経営者として活躍することを目指すコース。自分で新たに組織・事業を立ち上げるか、既存の組織・事業を受け継ぐかを問わない。スモールビジネスの運営に求められる能力や知識を実践的に身につける。
【経済学領域】〇会計・ファイナンスコース
個人や企業における資金の流れと仕組み、中でも銀行や証券会社などに関する知識を学び、また、会計・ファイナンスが企業活動や個人の生活において、どのような役割を担っているかを考察できるようになることを目指すコース。
〇政策・エコノミクスコース
家計、企業、一国経済、さらには世界経済にわたるものや人の動き、および資金の循環構造を理解し、政策が経済活動や国民生活にどのような影響を与えるものなのかを学び、また、企業の成長とはどのようなものかを経済学の視点から考察できるようになることを目指すコース。

− 37 −

現 代 経 営 学 部

自由選択科目現 代 経 営 学 部【マーケティング領域】〇メディア・マーケティングコース
マーケティング・コミュニケーションの観点から、SNS やテレビ、新聞などの媒体を組み合
わせ、効果的な購買促進やブランド力強化のための理論と実践を理解するコース。
〇消費者心理・サービスマーケティングコース
マーケティングの要となる消費者の心理を把握することで、消費者自身も気がつかない新たなニーズやウォンツを見出し、商品企画や営業、流通、サービス戦略への応用を考えるコース。

− 38 −

⑴

現 代 経 営 学 部

1－1

現代経営学部現代経営学科の履修要領

現代経営学科

授業科目一覧（2023 年度入学生用）< 基本教育科目：教養演習科目・表現伝達科目 >区分

授

教養演習科目
英語表現科目

基
表

本

伝
育

初習外国語科目

現

教

達
科

科

目

目

日本語
表現科目

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

卒 業 要 件

教養基礎演習 A
教養基礎演習 B◎◎

1
1

教養演習科目は必修
科目 2 単位を修得しなければならない。

GENKEI English Presentation A
GENKEI English Presentation B
GENKEI English PBL A
GENKEI English PBL B
GENKEI Business English A
GENKEI Business English B

◎
◎
◎
◎

1
1
1
1
1
1

表現伝達科目は、必修 科 目9単 位 を 含め、 合 計12単 位 以上を修得しなければならない。

フランス語 A
フランス語 B
中国語 A
中国語 B
ハングル A
ハングル B
スペイン語 A
スペイン語 B
日本語 A
注 1）
日本語 B
注 1）
フランス語会話
中国語会話
ハングル会話スペイン語会話

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日本語表現法
日本語表現技法

◎
◎

○
○
○
○
◎

情報処理科目

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B
情報処理応用 A
情報処理応用 B
データ・プレゼンテーション技法
メディア・コンテンツ制作技法
データ・サイエンス技法
統計分析技法◎◎注 1）「日本語 A」「日本語 B」の履修対象者は、留学生・帰国学生に限る。

− 39 −

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

○
○
○
〇
〇

◯

1
1
1

◯

1

1
1
1
1
1
1

なお、表現伝達科目の各科目区分の要件を満たしたうえで12単位を超えて修得した単位については、
自由選択科目の単位に含まれる。

区分

授
人

現 代 経 営 学 部< 基本教育科目：教養基礎科目・キャリア教育科目 >間理
解
文化・芸術理解

哲学
心理学
宗教学
保健学
スポーツ 1
スポーツ 2
スポーツ 3業科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

◯
◯
◯
◯
◯
◯

注 2）

社

教

会

養

基

理
解

基
本
礎

世

科

教

界

目

理

育

解

科
目
現代の探求
キャリア教育科目

文学
音楽学
舞台芸術
映像文化
世界の美術
博物館学

◯
◯
◯
◯

法学
政治と経済
社会学
社会思想
近現代日本史
情報学
日本国憲法

◯
◯
◯
◯
◯
◯

文化人類学
近現代世界史世界の文化と地域社会
海外文化演習Ⅰ
注 3）
海外文化演習Ⅱ
注 3）
国際体験演習Ⅰ
注 3）
国際体験演習Ⅱ
注 3）
国際体験演習 COIL
注 3）
地理学
国際関係学
安全保障論

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

日本社会の抱える諸問題
国際社会の抱える諸問題
現代社会とデータサイエンス
生活と環境
科学技術と人間
先端科学の世界
現代社会とジェンダー
生命と倫理

◯
◯
◯

スタートアップ・インターンシップ
セルフディベロップメント認定Ⅰ
セルフディベロップメント認定Ⅱ
キャリアデザイン入門
インターンシップ演習Ⅰ
注 4）
キャリアデザイン
インターンシップ演習Ⅱ
注 4）
業界研究
就職実践演習

注 4）
注 5）
注 5）

◯
◯
◯

2

3

4

2
2
2
2
1
1
2

◯

◯

2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯
◯

◎
◯

教養基礎科目は、区分に関わらず14単位以上を修得しなければならない。
なお、教養基礎科目
14単 位 を 超 え て 修
得した単位について
は、自由選択科目の単位に含まれる。

2
2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯

卒 業 要 件

◯

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯

2
2
2
2
2
2
2
2

2
◎
◯
◯
◯

2

1
1
2
1
1
2
2

キャリア教育科目は、必修科目2科目4単位を含め、4単位以上を修得しなければならない。なお、選択科
目より修得した単位
は、自由選択科目の単位に含まれる。

注 2）「スポーツ 3」は、半期の授業と集中授業からなる。
注 3） 夏季・春季の集中科目。本学指定のプログラムに限る。
注 4）「スタートアップ・インターンシップ」
「インターンシップ演習Ⅰ」「インターンシップ演習Ⅱ」は、集中科目。本学が認めた派
遣先に限る。
注 5）「セルフディベロップメント認定Ⅰ」「セルフディベロップメント認定Ⅱ」は、単位認定科目。

− 40 −

区分

専門基礎科目

専
門
基
幹
科
目

専
門
教

選択必修
科目

授

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

経営入門
マーケティング入門
経済入門
ビジネスの見方◎◎◎◎

モチベーション論
消費者心理入門
会計入門
簿記入門
経済の見方
政治学入門
統計入門
経営管理
リーダーシップ論
経営戦略
経営情報論
マーケティング戦略
流通論
リサーチの基礎
サービス論
財務会計
金融入門
簿記
アントレプレナーシップ
デザイン思考企画・プレゼンテーション
ミクロ経済
マクロ経済
日本経済
国際経済
経済活動と法
統計学
情報処理検定 I
情報処理検定 II
ビジネス能力検定

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

Management Topics
Economics Topics
Marketing Topics

育
科
目
専
門
展
開
科
目

組織行動論
人的資源管理論
トップマネジメント特別講義
コンプライアンス経営
国際経営論
管理会計
企業の経済学
イノベーションマネジメント
デザインマネジメント
中小企業論
商品開発
マーケティングリサーチ
ベンチャービジネスⅠ
ベンチャービジネスⅡ
事業承継概論ファミリービジネス
サービスマーケティング
コーポレートファイナンス
リスクマネジメント
金融論
財政学
財務諸表分析
資産運用
消費者行動論
労働経済
経済政策
戦略思想概論
マーケティングコミュニケーション
ブランド論
現代メディア論
プロジェクトマネジメント
インターネットマーケティング
スポーツビジネス
流通ビジネスサービスビジネス特別講義
国際ビジネス環境
金融ビジネス
データ分析
産業組織論

2

3

2
2
2
2

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯
◯

2
2
2
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

− 41 −

4

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

卒 業 要 件専 門 教 育 科 目 は、
以下の要件を満たしたうえで合計 76
単位以上を修得しなければならない。
なお、専門教育科
目の各科目区分の要件を満たしたう
えで 76 単位を超えて修得した単位については、自由選
択科目の単位に含まれる。
①専門基礎科目は、4 科目 8 単位を修得しなければならない。
②専門基幹科目は、「Management
Topics」「Economics Topics」「Marketing Topics」
か ら1科 目2単 位
を含め、合計 24 単
位以上を修得しな
け れ ば な ら な い。
ま た、2 年 次 で 所属コースの推奨科
目（ 別 表 1 参 照 ）の単位を修得することが望ましい。
③専門展開科目は、所属コース別に指定された科目群の選 択 科 目 5 科 目 10
単 位 以 上 を 含 め、
合計 30 単位以上を修得しなければな
ら な い（ 別 表 2 参照）。
④専門演習科目は、
5 科 目 14 単 位 を 修得しなければならない。

現 代 経 営 学 部< 専門教育科目：専門基礎科目・専門基幹科目・専門展開科目 >現 代 経 営 学 部< 専門教育科目：専門展開科目・専門演習科目 >
区

分

専
教

専門展開科目門
育科
目専門演習科目

自由選択科目授業科

目履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

GENKEI PBL Overseas
ビジネスケース研究Ⅰ（経営）ビジネスケース研究Ⅱ（経営）ビジネスケース研究Ⅲ（経済）ビジネスケース研究Ⅳ（マーケティング）
ビジネスケース研究Ⅴ（マーケティング）
ビジネスケース研究Ⅵ（英語）ビジネスケース研究Ⅶ（英語）現代経営特別講義 1
現代経営特別講義 2
現代経営特別講義 3
卒業論文

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◎

ビジネスマナー
専門基礎演習Ⅰ
専門基礎演習Ⅱ
専門応用演習卒業研究演習

3

◎
◎

◎

4

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
4

◯

◎

2
2
2
4
4

基本教育科目の各区分の要件を満たしたうえでの余剰科目、専門教育科目の各区分の要件を満たしたう
えでの余剰科目、他学部履修科目を総称する。
具体的には、以下が自由選択科目の単位に該当する。
●表現伝達科目の各科目区分の要件を満たしたうえで 12 単位を超えて修得した単位●教養基礎科目 14 単位を超えて修得した単位●キャリア教育科目で選択科目より修得した単位●専門教育科目のうち各区分の要件を満たしたうえ
で 76 単位を超えて修得した単位●他学部履修で修得した単位※履修年次の ◎ は、卒業に必要な必修科目であることを示す。
※卒業に必要な単位数は 124 単位以上であり、GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上なければならない。

− 42 −

卒 業 要 件

自 由 選 択 科 目 は、
左記の単位が該当
し、 合 計 16 単 位 以上を修得しなければならない。

経営学領域

ビジネスリーダーコース

ベンチャー・事業承継コース

経営管理
リーダーシップ論
経営戦略
マーケティング戦略
経営情報論

リサーチの基礎
簿記
アントレプレナーシップ
デザイン思考
経営情報論

経済学領域

会計・ファイナンスコース

政策・エコノミクスコース

マーケティング領域

簿記
財務会計
金融入門
ミクロ経済
経営戦略

日本経済
国際経済
経済活動と法
マクロ経済
流通論

メディア・マーケティングコース

消費者心理・サービスマーケティングコース

経営管理
マーケティング戦略
企画・プレゼンテーション
リサーチの基礎
デザイン思考流通論
経営戦略
マーケティング戦略
サービス論
リサーチの基礎< 別表 2：コース別選択必修科目 >3、4 年次では、所属コース別選択必修科目から 5 科目 10 単位以上を修得しなければならない。
ビジネスリーダーコース

ベンチャー・事業承継コース

経営学領域

組織行動論
人的資源管理論
トップマネジメント特別講義
コンプライアンス経営
国際経営論
管理会計
金融論
企業の経済学
イノベーションマネジメント
デザインマネジメント

人的資源管理論
中小企業論
商品開発
マーケティングリサーチ
トップマネジメント特別講義
デザインマネジメント
ベンチャービジネス I
ベンチャービジネス II
事業承継概論ファミリービジネス

会計・ファイナンスコース

政策・エコノミクスコース

経済学領域

人的資源管理論
サービスマーケティング
管理会計
コーポレートファイナンス
リスクマネジメント
企業の経済学
金融論
財政学
財務諸表分析
資産運用

組織行動論
人的資源管理論
国際経営論
消費者行動論
マーケティングリサーチ
企業の経済学
財政学
労働経済
経済政策
戦略思想概論メディア・マーケティングコース

消費者心理・サービスマーケティングコース

マーケティング領域

イノベーションマネジメント
マーケティングコミュニケーション
ブランド論
マーケティングリサーチ
現代メディア論
企業の経済学
プロジェクトマネジメント
デザインマネジメント
インターネットマーケティング
スポーツビジネス

中小企業論
消費者行動論
商品開発
ブランド論
サービスマーケティング
マーケティングリサーチ
企業の経済学
流通ビジネスベンチャービジネス I
サービスビジネス特別講義− 43 −

現 代 経 営 学 部< 別表 1：専門基幹科目コース推奨科目 >2 年次では、コース毎に下記科目の単位修得が推奨される。

現 代 経 営 学 部⑵

単位制と卒業の要件

１）単位制と単位計算
単位制とは、本学の定める基準に従い授業科目を履修し、それらの試験に合格することにより所定の単位数を修得したときに、卒業資格が与えられる制度である。
単位は「1 単位の授業を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準」（大学設置基準）とし、授業の方法に応じて教育効果、時間外に必要な学修等を考慮して定められている。本学では学則第 24 条により下記のとおり規定している。なお、本学では 90 分の授業をもって 2 時間の授業とする。
①講義及び演習については 15 時間から 30 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって1 単位とする。
※ 15 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 30 時間の「時間外に必要な学修」（自習）が必要となる。
②実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって 1 単位とする。
※ 30 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 15 時間の自習が必要となる。
③第 1 号及び前号の規定にかかわらず、卒業論文等の授業科目についてはこれらに必要な学修等を考慮して単位数を定める。
※これにより「卒業論文」が 4 単位となっている。
２）卒業の要件と授業科目の区分
本学に 4 年以上 8 年以内在学し、下記の区分に従い、所定の科目および所定の単位数を修得し、かつ GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上の者は卒業を認め、学士（経営学）の学位を与える。
基本教育科目32 単位

専門教育科目76 単位

自由選択科目16 単位以上合

124 単位以上

計

上記の単位数を修得し、かつ指定されている授業科目を履修しなければならない。必修科目（必ず修得しなければならない科目）に注意すること。詳細は、「⑵ 履修科目の選択基準」を参照のこと。

− 44 −

現 代 経 営 学 部⑶

履修科目の選択基準

１）一般的な注意事項
履修する授業科目の選択は、在学中の学習活動を方向づけるだけでなく、卒業後の進路にもかかわる重要なことなので、カリキュラムの構成をよく理解し、卒業に必要な単位数や所定の授業
科目に十分注意して、慎重に行わなければならない。特に新入生は、各自の進路と関心に応じて、卒業までのおおよその学習目標を定め、計画的・段階的に履修を重ねることが必要である。
選択科目については、必要最低単位数よりも余裕のある、極端にかたよらないバランスのとれた履修をすることが望ましい。
履修科目の選択に際しては、年度始めに配付される「授業時間割表」、Web 上に公開される「シラバス」等を参照するとともに以下の事項に留意すること。
①履修可能な授業科目は、原則として、学生の属する年次に配当された科目に限られる。なお、自身が所属する年次より高年次に配当された科目は履修できない。
②試験で不合格になるなど単位未修得の必修科目は、翌年次に再履修しなければならない。時
間割の都合で、低年次の未修得の必修科目と所属年次の必修科目の時限が重なった場合は、低年次の未修得科目を優先して再履修しなければならない。選択必修科目も同様であるが、この場合は選択必修科目の範囲内で科目を変更して履修してもよい。
なお、毎学期開始時に科目履修に関するオリエンテーションが行われるので、必ず出席して指導を受けなければならない。
２）教育課程の編成
現代経営学部の教育課程は「基本教育科目」「専門教育科目」と「自由選択科目」で編成されている。
３）基本教育科目
基本教育科目は「教養演習科目」「表現伝達科目」「教養基礎科目」「キャリア教育科目」で構成され、以下の要件を満たして合計 32 単位以上を修得しなければならない。
①教養演習科目は、必修 2 科目 2 単位を修得しなければならない。
②表現伝達科目は、「英語表現科目」「初習外国語科目」「日本語表現科目」「情報処理科目」から構成されており、必修科目 9 単位を含め、合計 12 単位以上を修得しなければならない。なお、表現伝達科目の各科目区分の要件を満たしたうえで 12 単位を超えて修得した単位については、自由選択科目の単位に含まれる。
③教養基礎科目は「人間理解」「文化・芸術理解」「社会理解」「世界理解」「現代の探求」より、区分に関らず、14 単位以上を修得しなければならない。なお、14 単位を超えて修得した単位については、自由選択科目の単位に含まれる。
− 45 −

現 代 経 営 学 部④キャリア教育科目は、必修科目 2 科目 4 単位を含め、合計 4 単位以上を修得しなければならない。なお、選択科目より修得した単位は自由選択科目の単位に含まれる。
教養演習科目は、高校教育から大学教育への円滑な接続を図る目的から、学部教育に必要な基本的な学習技術の習得に加えて、学生が自らの学習目標をもって学習するために必要な学習計画を立案する「教養基礎演習 A，B」が配置されている。
表現伝達科目は、国際化社会や情報化社会に必要な自己表現能力や情報処理能力を高めるための科目であり、「英語表現科目」「初習外国語科目」「日本語表現科目」「情報処理科目」から構成
されている。
教養基礎科目は、専門教育を補完するための科目であり、「人間理解」「文化・芸術理解」「社会理解」「世界理解」「現代の探求」から構成されている。
４）専門教育科目
専門教育科目は、「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門演習科目」により構成され、以下の要件を満たして合計 76 単位以上を修得しなければならない。なお、専門教育科
目の各科目区分の要件を満たしたうえで 76 単位を超えて修得した単位については、自由選択科
目の単位に含まれる。
①専門基礎科目は、4 科目 8 単位を修得しなければならない。
②専門基幹科目は、「Management Topics」「Economics Topics」「Marketing Topics」から、
1 科目 2 単位を含め合計 24 単位以上を修得しなければならない。また、各コースの推奨科目（43 ページ別表 1 参照）を参照のうえ、自分の所属するコースの推奨科目の単位を 2 年次で修得しておくことが望ましい。
③専門展開科目は、所属コース別に指定された科目群の選択科目 5 科目 10 単位以上を含め、合計 30 単位以上を修得しなければならない（43 ページ別表 2 参照）。
④専門演習科目は、5 科目 14 単位を修得しなければならない。
専門基礎科目は、専門教育科目を体系的に学習するうえでの導入、総論となる科目で、最も基本的な思考様式と基礎的な知識を理解し、現代経営学としての学問体系の存在基盤と存在意義を理解させる科目で、全てを必修科目として 1 年次に配置されている。具体的には、経営学領域の導入科目として「経営入門」、マーケティング領域の導入科目として「マーケティング入門」、経済学領域の導入科目として「経済入門」、これらの三分野を関連づける科目として「ビジネスの見方」が配置されている。
専門基幹科目には、基礎科目を受けて学習する専門教育の幹となる科目で、専門分野の基本を
より具体的に理解するとともに、専門展開科目を履修するにあたっての基本的な知識について理− 46 −

専門展開科目は、専門基幹科目を受けて学習する専門分野の応用科目、関連科目で、専門分野の体系全般にわたる科目として、各コース別および領域共通科目により構成され、3・4 年次に配置されている。
専門演習科目には、学生の興味と関心に応じて、専門分野における様々な事例や問題点を通して、深く専門知識を研究し体得することを目的とする科目が配置されている。
５）自由選択科目
自由選択科目とは、基本教育科目の余剰科目、専門教育科目の余剰科目、他学部科目を総称する。合計 16 単位以上を修得しなければならない。
6）留学生および帰国学生
留学生および帰国学生として入学した学生の履修科目は、以下の点が一般学生と異なる。
初習外国語科目のうち「日本語 A・B」を原則として必修とし、必要に応じて履修指導を行う。
留学生および帰国学生は日本語科目に関する履修指導に従わなければならない。

− 47 −

現 代 経 営 学 部

解させる科目が配置されている。

現 代 経 営 学 部⑷

履修科目の登録

１）科目登録についての一般的な注意事項
授業科目は、科目登録することによって初めて履修し単位を修得することができる。
科目登録に際しては、次のことに注意しなければならない。
①履修する授業科目は、所定の期日までに登録すること。期日までに登録しなかった科目の履修は認められない。
②同一時間帯に複数の科目を登録することはできない。また、一度履修し GP 評価が d 以上の成績で合格した科目を再度登録することはできない。
③同一の授業科目が複数開講されている場合は、受講する授業時間が指定される場合がある。
④登録した科目は責任をもって履修すること。正当な理由で登録した科目の履修を中止したい
場合は、所定の期日内に履修中止手続を行わなくてはならない。
単位の修得見込みのない科目の履修を中止せず放置しておくと、その科目は不合格となり、GP（Grade Point）が 0 となって GPA（GP の平均値）が下がることになるので、十分注意すること。ただし、必修科目の履修中止は認めない。
⑤特定の授業科目の履修希望者が多人数になり、授業の運営に支障が生じると思われる場合には、抽選その他によって受講者を制限することや履修科目の変更を指示することがある。
また、受講希望者が極端に少ない場合は、その授業科目の開講を取り止めることがある。
⑥演習科目を含んだ標準的な年間履修単位数の上限は 1 年次 36 単位、2・3 年次は 40 単位、4 年
次は 48 単位とする。春学期の履修単位数の上限は年間の半分（1 年次 18 単位、2・3 年次 20 単
位、4 年次 24 単位）とし、秋学期の履修単位数の上限は、年間の履修単位（1 年次は 36 単位、

2・3 年次は 40 単位、4 年次は 48 単位）から春学期修得単位数を差し引いた単位数とする。
ただし、集中授業科目（インターンシップ、海外文化演習、国際体験演習（「国際体験演習
COIL」を除く）、海外ビジネス研究）、単位認定科目および認定留学に伴う単位認定科目の単位数は含めない。
また、GPA が 2.0 未満の学生に対しては、単位数の上限が別途定められることがある。
なお、GPA についての詳細は、「⑸ 5）成績の評価と表示− GP（Grade Point）評価」を参照のこと。
２）セメスター科目の履修および登録についての注意事項
本学では、春学期あるいは秋学期のみ履修して各期ごとに単位が与えられる「セメスター科目」と春学期・秋学期を通して履修し学年の終わりに単位が与えられる「通年科目」がある。
セメスター科目のうち、名称に A・B のついた科目の履修方法は、原則として春学期履修（Aのみ履修）、秋学期履修（B のみ履修）、通年履修（A・B の両方ともに履修）がある。ただし、− 48 −

修することができる。
科目登録の具体的な手続きについては、学期始めのオリエンテーションで説明がある。

⑸

試験と成績

１）定期試験
定期試験は春学期および秋学期の授業終了後に期間を定めて実施される。
なお、定期試験にかえてレポートを課すことがある。また、定期試験期間に行われる試験にかえて、各期の最終授業時に試験を実施することがある。
定期試験の実施日程、時間割など詳細は事前に教務部 HP により発表する。試験の時間帯は授業の時間帯とは異なるので注意すること。
２）追試験
追試験は病気その他やむを得ない理由により、定期試験を受験できなかった者に対して実施される試験であり、次のように行われる。
①通年の授業科目については、春学期試験についての試験は行わない。
②追試験の受験希望者は、「追試験願」を所定の期日（試験翌日より 3 日以内）までに教務部に提出すること。
③「追試験願」には、以下のとおり定期試験を受験できなかった正当な事由を証明する書類（試験を欠席した日付が確認できること）を添付しなければならない。
欠席理由
本人の傷病
忌引

※1

欠席理由を証明する書類等
医師の診断書又はそれに準ずる書類（法定伝染病に罹患し出席停止となった期間は公欠とする。）
会葬礼状又は死亡診断書（写し））（忌引きの取扱いにより公欠とする。

※2

交通機関の遅延

交通機関の遅延証明書（通学経路で利用する運行会社の駅発行のもの）

交通事故

事故証明書（写し）又は医師の診断書

災害（台風、水害、火災、地震等）

罹災証明書（写し）等、災害の状況が把握できる書類

就職活動

企業、官公庁等発行の証明書（就職活動の場所・日時を明記し、社印等が押印されていること）又はそれに準ずる書類※3

裁判員候補者として呼出しを受けた場合
または裁判員に選任された場合

裁判所が発行する呼出状（写し）又は証明書

その他止むを得ない理由

試験を受けられなかった正当な事由を証明する書類又はそれに準ずる書類※1

 ンフルエンザ等の法定伝染病に罹患し出席停止の判断が医師より行われた場合は、大学所定の「診断・登校
イ
許可証明書」を保健室にて受け取り、医師の証明を受けたうえ提出すること。
※ 2 亡くなった方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類の提出を要する。
※ 3 試験が優先されるので、日程調整のうえ、やむを得ない場合のみ願出ることができる。

− 49 −

現 代 経 営 学 部

初習外国語科目の場合は、開講期にかかわらず原則として A の単位を修得した学生のみが B を履

現 代 経 営 学 部④定期試験にかわるレポートをやむを得ない理由で期限までに提出できなかった場合も、定期
試験欠席と同様にみなし、追試験と同じ手続きをとらなければならない。
⑤追試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、受験料の納入は免除される。
⑥追試験の点数は原則として得点の 80% とし、対象科目の成績評価基準により成績が決定する。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、得点を減じず評価が行われる。
⑦追試験の実施日程、時間割など詳しいことは事前に掲示により発表する。
３）再試験①再試験は、定期試験を受けた結果不合格となったが、出席時数は満たされている履修科目が対象となる。
②「卒業論文」に関しては、再試験は行わない。
③再試験が許可された科目を受験希望する者は、所定の期日までに手続きをとらなければならない。
④再試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。
⑤再試験による成績の評価については、C か D とする。
⑥実施日程については、追試験と同時に行う。したがって追試験の再試験は行わない。
４）試験実施要領①試験を受けるには、学生証が必要である。忘れた場合は、教務部で仮学生証の交付を受けること。但し、仮学生証の発行は同一試験期間内（最終授業試験も含む）原則として 2 回までに限る。
②試験開始の定刻 5 分前の予鈴までに試験場の席に着席し、予鈴後は試験監督者の指示に従うこと。
③学生証を机上の見やすいところに提示すること。
④試験場では筆記用具と特に指定されたもの以外は机上に置いてはならない。
⑤試験開始後 40 分を経過するまで解答用紙を提出できない。解答用紙を提出する際には、試験監督者の指示に従うこと。試験終了 5 分前からは試験場を退出できない。試験場を退出した者は、試験終了まで再び入室することができない。
⑥解答用紙を提出しなかった者は、その期のその試験を放棄したものと見なし、その試験を不合格とする。この場合の追試験は認めない。
⑦やむを得ず遅刻した場合は、20 分以内であれば試験監督者の許可を得て受験できる。20 分を経過して遅刻した場合は、受験を認めず欠席とみなす。
⑧欠席（20 分を超過した遅刻を含む）した場合は、速やかに「追試験願」を教務部に提出す− 50 −


⑨ 試験において不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等に基づき厳重な処分が行われる。その期のその科目は不合格とする。
５）成績の評価と表示− GP（Grade Point）評価①履修した授業科目の成績は、次の諸点を考慮し、総合的に評価される。
・定期試験の成績
・授業時間中に随時行う試験の成績
・レポートの成績
・授業中の口頭試問の成績や学習態度など
・授業の出席状況（出席時数が実授業時数の 2/3 に満たない者は、試験結果の如何にかかわらず原則として不合格とする）②成績の評価は次のように表示される。
合否

合

格

成績評価

点

A

80 〜 100

B

70 〜 79

C
不合格

評

D

60 〜 69
60 点未満

GP 評価

GP

a

4.3

+

評

価

基

準

優れている

a

4

b+

3.3

b

3

c+

2.3

c

2

d

1

最低限の理解水準に達している

f0

必要最低限の理解水準に達していない

十分な理解水準に達している
大体のところ理解している③ GPA（GP の平均値）は以下の計算式によって算定される。
［（各履修科目の単位数）×（各履修科目の GP）］の合計
GPA=
履修科目の単位数の合計※履修中止手続が行われた科目は、GPA 算定から除外される。
④合格の判定を得て、最終的にその授業科目の単位を修得したことになる。
⑤不合格の判定の場合にその授業科目を翌年度以降再履修することができる。
⑥本人及び保証人は、Web で成績を確認することができる。GPA 及び修得した単位数を確認した上で、次期の履修科目を決めること。
⑦一期のセメスターで GPA が 2.0 未満の学生には、その都度警告と必要な指導が与えられる。
また、連続して三期のセメスターで GPA が 2.0 未満であり、学習姿勢に改善が望めないと認められた学生には、退学勧告が与えられることがある。

− 51 −

現 代 経 営 学 部ること。

現 代 経 営 学 部

６）成績評価確認申請制度
シラバス等に定める評価基準等を確認の上、各期に通知される成績通知書に記載された個別科目の成績評価に関して確認事項がある学生は、教務部に申し出てその指示に従うこと。必要に応じて、「成績評価」確認申請書（所定様式）を教務部に提出し、確認事項について回答を得ることができる。
なお、「成績評価」確認申請書の提出期限は、各期の授業開始日から 2 週間以内とする。
７）進級要件
2 年次終了時までの総修得単位数が 44 単位以上の学生は、3 年に進級することができる。
８）授業の欠席について
以下の事由により授業を欠席した場合は、出席扱い（公欠）となるので、「欠席届」等の必要書類を提出すること。届出が遅れると公欠として認められない場合があるので、速やか（原則として 1 週間程度）に手続きすること。特に同様の事由により試験を欠席した場合には、特別に配慮されるので、必ず「追試験願」を教務部に提出すること。
・忌引日数は、死亡日から起算した連続日数とし、土・日・祝日も連続日数に含める。手続きには、会葬礼状または死亡診断書等の死亡日が確認できる書類の提出を要する。
亡くなった方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類も必要となる。
公欠となる親族の範囲及び公欠となる期間は以下の通りとする。
父母、配偶者、子

7 日以内

兄弟姉妹、祖父母

5 日以内

曽祖父母、叔父叔母、甥姪

3 日以内

・学校保健安全法施行規則第 18 条に規定された法定伝染病に罹患した場合は、診断書または大学指定の診断・登校許可証明書により確認される出席停止を必要とされた期間に限る。
（インフルエンザ、百日咳、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、水痘、咽頭結膜熱及び結核等）
・大学の認めた公的行事へ出席の場合⑹

課題レポート・論文提出にかかわる諸注意
課題レポートの作成、提出にあたり、学生は以下の点に十分注意すること。担当する教員も、

下記事項を十分留意して、学生にレポートを課するものとする。
1）課題レポートは、受講生がその講義に出席し内容をふまえたうえで、各自の知識や見解を展開するものであり、他の学生のレポートをそのまま写して、課題レポートとして提出することや他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することは厳− 52 −

レポートを写させた学生も同等に不正行為者として扱われ、規定にのっとり当該科目を不合格とする。
2）インターネット上に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、それを自らの課題
レポートと称して提出することは、当然のことながら上記に該当する不正行為である。勿論、著作権、知的財産権の侵害として法律でも禁止されている行為である。なお、他人の文献を引用することは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネット上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・
アドレスを明記すること。
3）一つのテーマについて分担して研究し、その研究結果を合わせたレポートを連名にする
こと、又は同一テーマについて共同して研究した結果、内容が同一となったレポートを、学生が提出することは、可能である。ただし、こうした場合は、事前に担当教員の許可を得ておかねばならない。

⑺

卒業論文

１）卒業論文指導教員について①卒業論文指導は「卒業研究演習」の教員が担当する。したがって、卒業論文の責任は、指導教員が負う。
②卒業論文指導を担当する教員は、論文の内容について指導するだけでなく、形式に関する規定、提出方法に関する規定を守らせるように学生に指導する。
２）卒業論文履修に関するスケジュール
卒業論文計画書（4 年次 5 月最終金曜日を締め切りとする）
教務部に提出。計画書の内容は、大枠の目次、概要、分かる範囲内の参考文献など（指導教員から計画書の提出の確認を得ない場合は、学生は第 1 次提出ができない）
卒業論文第 1 次提出（4 年次 11 月初旬を締め切りとする）
教務部に提出（学生は指導教員から第 1 次提出の確認を得なければ本提出ができない）
卒業論文本提出（4 年次 12 月最終授業日を締め切りとする）
教務部に提出（第 1 次提出締切翌日以降）
３）卒業論文の形式に関する規定①和文論文
・パソコンを使用のこと− 53 −

現 代 経 営 学 部

禁する。こうした不正行為が行われた場合、レポートを写して提出した学生も、また自分の現 代 経 営 学 部

・A4 用紙片面横書きを使用、1 ページ 1200 字（1 行 40 字× 30 行）の設定で 10 枚以上（400 字
詰め原稿用紙 30 枚相当以上）。上限は設けない。
②英文論文
・パソコンを使用のこと
・A4 用紙片面使用。1 ページ約 250 words の設定で 6000 words 以上。上限は設けない。
③和文論文、英文論文を問わず、余白については下記を目安とし、上下左右ともに十分余裕を
とること。
左マージン

3cm

右マージン

3cm

上マージン

4cm

下マージン

3cm

④和文、英文を問わず、論文本体とは別に 400 字程度の日本語の要旨を先頭に添付する。
⑤枚数の制限は序論から結論（注、図表等を含む）までとし、要旨・内題・目次・参考文献リ
ストは枚数の中に含まれない。本文の序論から結論まではページ番号をふる。
⑥大学指定の表紙（教務部窓口で 11 月初旬より購入可）を付ける。製本の必要はない。
⑦論文は同じものを 2 部（コピー可）提出する。うち 1 部は審査終了後に本人に返却される。
４）卒業論文の提出方法に関する規定
1

2

3

提出期限
①卒業論文計画書

5 月最終金曜日②第 1 次提出日

11 月初旬③本提出

年内最終授業日  

提出先①卒業論文計画書

教務部②第 1 次提出

教務部

③本提出

教務部  

受理される条件「本提出確認欄」に卒論指導教員の署名、捺印があること。
①大学所定の卒論表紙にある、これらが無い卒業論文は本提出の際、受理されない。
②本提出の際は提出期限内に提出されること。この提出日の提出期限時刻を過ぎても提出されない卒業論文は受理されない。ただし、提出締切日当日に、急病や交通事故などやむを得ない理由で指定された時刻までに卒業論文を提出できない場合は、正式な「医師による診断書」や「事故証明書」等がある場合に限り、提出期限以降でも受理されることがある。

− 54 −

それを自らの論文と称して提出することは明らかな不正行為であるとともに、著作権、知的財産権の侵害として、法律でも禁止されている行為である。また、他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することも明らかな不正行為である。提出された論文等において、このような不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等にもとづき厳重な処分が行われ、その卒業論文は不合格とする。なお、他人の文献を引用することは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネッ
ト上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・アドレスを明記すること。
５）卒業論文の評価と審査について①各卒業論文指導教員がその指導によりかかれた卒論の評価を行う。評価は a + ・ a ・ b + ・ b・
c+・c・d・f とする。
②卒論指導教員の評価が「 f 」と判定された卒業論文は、指導教員と教務委員で構成される審査委員会にかけて、最終評価を決定する。指導教員による評価が a + ・ a ・ b + ・ b・ c+・c・dである場合、それが最終評価となる。
③卒論審査委員会では上記卒論の規定にのっとり審査するものとし、その場で適宜規則の変更はできないものとする。

⑻

学籍についての取扱い

１）学籍とは
本学学生は、本学に入学することにより本学学生としての身分を有することから、入学を以て学籍を有し、卒業、退学、除籍によって学籍を失うことになる。
退学、休学、復学、除籍といった学籍の異動に際しては本学学則の定めによるが、以下について留意すること。なお、学籍異動に関する手続は主に教務部で、学籍異動に伴う学納金の納入は財務部で取り扱う。
①在学とは、学生が本学の学籍を有し、現に学修している状態を指し、在学期間とは、その学修している期間をいう。
②修業年限とは、本学の教育課程を修了するために必要な最小の在学期間をいい、これに対して在学年限とは、本学に在学できる最長の在学期間のことをいう。
・修業年限

4年

在学年限

8年

− 55 −

現 代 経 営 学 部

③ 卒業論文において、インターネット等に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、

現 代 経 営 学 部２）休学

疾病その他やむを得ない理由で引き続き 2 カ月以上就学できない者は、休学を願い出ることができる。その場合、理由を詳記した保証人連署による「休学願」を提出し、学長の許可を得なければならない。なお、休学期間については以下を注意のこと。
①休学期間は 1 年以内とし、春学期末又は秋学期末を終期とする。なお、休学が許可され、その休学期間が満了してもなおその事由が消滅しない場合は、さらに 1 年を限度として休学を願い出ることができる。
②休学期間は、通算して 4 年を超えることはできない。
③休学期間は、在学期間に含めない。
※休学期間中は、定められた学納金を納入しなければならない。
３）復学

休学事由が消滅し復学を希望する場合は、理由を詳記した保証人連署による「復学願」を提出
し、学長の許可を得なければならない。なお、復学については以下を注意のこと。
①復学の時期は期の初めとし、新たな期を迎える前に「復学願」を提出しなければならない。
②当該学年の 1 年間を休学した者が復学を願い出た場合は、原則として原級に属するものとす
る。
４）退

学

やむを得ない事情により退学する場合は、理由を詳記した保証人連署による「退学願」を提出
し、学長の許可を得なければならない。なお、退学については以下を注意のこと。
①学納金が未納の者は、退学することができない。（退学願を受理できない。）②チューターや演習担当教員に事前連絡を行うこと。
５）再入学退学した者が再入学を希望する場合は、選考のうえ相当年次に入学を許可することがある。なお、再入学については以下を注意のこと。
①再入学に際しては、再入学を希望する学科に欠員がある場合に限る。
②再入学時には、退学した際の事由が解消されていること。
③再入学を許可された者の、既修得単位数の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
６）除籍

除籍は、大学の決定により学生が本学での身分を失うものであり、学則第 22 条に除籍事由が定められている。
− 56 −

籍

学則第 22 条第 4 号に定める学納金未納により除籍となった者は、復籍を願い出ることができる。
なお、復籍については以下を注意のこと。
①復籍時には、除籍時の事由が解消されていること。
②復籍を許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
８）転部

学部の変更を希望する学生は、選考のうえ許可することがある。なお、転部については以下を注意のこと。
①転部試験は、1 年生および 2 年生を対象として年度秋学期に実施する。
②転部を希望する者は、定められた期間に理由を詳記した「転部願」を提出しなければならない。なお、出願基準として GPA2.5 以上を要する。
③転部が許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。

⑼

学部・大学院 5 年プログラム

現代経営学部では大学院現代経営研究科と有機的に連携し、学部 4 年間と修士課程 1 年間の計
5 年間で、現代経営学部卒業要件と現代経営研究科修士課程の修了要件を満たすことを目的とす
る「学部・大学院 5 年プログラム」を設けている。
本プログラムの選考により「修士課程授業科目履修資格」を得た学生は、学部 4 年次より現代
経営研究科修士課程の授業科目を先行して履修（10 単位まで）することができる。なお、出願資格は以下の通りとする。
①本学部（現代経営学部）3 年次に在籍し、本学大学院に進学を希望する者②学部卒業要件中、「基本教育科目」の要件を満たしていること③学部 3 年次までに、学部卒業要件中の「専門基礎科目」「専門基幹科目」の要件を満たす見込みであること④学部 3 年次までの専門教育科目における修得見込単位が原則として 70 単位以上で、成績がGPA3.0 以上であること⑤指導教員等からの推薦があること⑽

他大学との単位互換

単位互換に関する協定が結ばれている他大学で、学生が科目を履修し、自分の大学の単位とし− 57 −

現 代 経 営 学 部

７）復て認定を受けることが可能である。
本学学生が協定大学に開講する科目履修を希望する際には、本学を通して当該大学に申請書を提出しなければならない。詳細は教務課に問い合わせること。
（2023 年 4 月時点：放送大学と文京学院大学）− 58 −

2

人間科学部

⑴

教育目標

ります。現代社会では多種多様な能力が求められますが、その土台となるものは、人間そのものへの理解です。人間を理解するための科学の総称が、人間科学です。一般的に人間科学は、「心」
「身体」「社会」についての科学を 3 つの柱としています。「心」についての科学は心理学と呼ばれます。
「身体」についての科学にはスポーツ科学や健康科学が含まれます。「社会」についての
科学は社会科学と総称されますが、その内容は多岐にわたり、福祉に関する学問や地域社会のあり方について考える学問なども含まれます。本学部でも、この 3 つを学びの柱としています。
「心」についての学びは、身近な世界の中で展開されてきた伝統的な人間関係が薄れてしまった現代社会で生きていくために、必須のものとなっています。家庭、学校、職場、地域等でさまざまな葛藤や不安にさらされるのは、今や当たり前のことであり、「心」についての知識は、自分の心の安定に役立つだけでなく、他者への配慮や援助にも有益です。カウンセリング・マイン
ドは心理専門職だけに要求されるものではなく、人間と関わるあらゆる場面で必要な資質になってきています。
「身体」
についての学びは、競技力の向上を目指すアスリートや体力強化に励む若・壮年層にとって重要というだけではなく、日本を筆頭に高齢化が急速に進む先進国において中・高年層が健康に過ごすためにも必要なものとなっています。また、科学の視点から人間の身体を理解することは、子どもや障がい者と関わる上でも大切です。保育や介護といった分野で活躍できる人材には、「心」のみならず、この「身体」についての知識も求められています。
「社会」についての学びとは、われわれがその中で生きている世の中の仕組みや問題点について探求することです。これからの社会は、子ども、高齢者、障がい者を含め、すべての人にとって暮らしやすいものになっていく必要があります。今の社会のどこに問題点があるのか、それを改善するためにはどのようなことをしていけばいいのか、具体的な事例に触れながら学ぶことで、
ひとりひとりが社会をより良い方向に変えていこうとする意識を持つことができるようになります。
人間科学部では、人間科学の幅広い専門分野に目を向け、人間について多角的かつ総合的に学びます。それとともに、東洋学園大学が力を入れている国際化を意識した教養教育と実践的な英語教育により、良識をもち、他者と協調しながら自主的に行動できる「個人」として成長してもらいたいと考えています。
「個人」としての自分を大切に思うことが、他者を尊重しようとする思いを生み出します。その思いのネットワークの中でこそ、恵まれない人々や社会的な弱者と共に生きる友愛の精神が育まれます。自分を大切にし、他者を尊重し、助け合いの気持ちを忘れない「人を支える人」となって、誰もが幸せに暮らせる社会の実現を目指す人間になってもらえることを期待しています。
− 59 −

人 間 科 学 部

人間科学部の教育目標は、「人を支える人」として、社会に貢献できる人材を育てることにあ⑵ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

人間科学部人間科学科では、以下の能力を身につけ、学則に定める卒業要件を満たした者に対し、卒業を認定し、学士（心理学）の学位を授与する。

人 間 科 学 部

①「心」の科学としての心理学の知識を活かして、人間関係を調整し、心や身体の発達に関する知識を得て、その支援に貢献する能力②「身体」の科学としてのスポーツ科学・健康科学の知識を活かして、スポーツ競技力向上や人々の健康増進に寄与する能力③「社会」の科学としての社会科学の知識を活かして、地域や社会の課題に気づき、その解決策を提案できる能力④幅広い教養と実践的な英語運用能力を活かして、「心」「身体」「社会」についての多角的・総合的な知識をもとに、グローバル社会の多様な人々を支援できる能力⑶

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施に関する方針）

人間科学部人間科学科は、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）に示した知識・能力を総合的に身につけている学生を育成するために、3 つのコースを用意し、全学共通の「基本教育科目」と各コース及びコース共通の「専門教育科目」からなるカリキュラムを編成する。教育内容、教育方法、教育評価についての方針は、以下の通りである。
１）教育内容①全学共通の「基本教育科目」として、大学の学びへの適応力を養い、実践的な語学能力や情報処理能力を獲得し、幅広い知識と教養を身に付け、キャリア形成の意欲を引き出すことを目的とする科目を置く。
②人間科学部の「専門教育科目」は、「心理・カウンセリングコース」「スポーツ健康コース」
「人間社会コース」の 3 コースに配置された科目と、コース共通の科目で構成する。
「心理・カウンセリングコース」には、心のしくみや働き、カウンセリングなどの心理的な支援方法を学ぶための科目を置く。「スポーツ健康コース」には、スポーツ科学を軸に、身体と心の健康の維持や増進に寄与するための知識と技術を身につけるための科目を置く。
「人間社会コース」には、社会学を軸に地域や社会の課題に気づき、その解決策を導き出す力を養う科目を置く。さらに、人間についての総合的・科学的な学びに対応したコース共通の科目を置く。
③「専門教育科目」は、「専門基礎科目」（1・2 年次）、「専門基幹科目」（2・3 年次）、「専門展開科目」（2・3・4 年次）で構成する。
「専門基礎科目」は、人間科学の基礎となる科目や各コースの導入となる科目である。「専門基幹科目」は、コースに対応した専門的な内容につ− 60 −

いて学ぶ科目である。「専門展開科目」は、より専門性の高い内容や複合的な内容について学ぶ。これにより、1 年次より専門的な学びを段階的・体系的に積み上げていく。
④ 1 年次の「教養基礎演習 A・B」、2 年次の「人間科学基礎演習 A・B」、3 年次の「専門応用演
習」、4 年次の「卒業研究演習」と段階的に置かれた必修の演習科目を通じて、「読む」「書く」

基づく論文作成技法を育成し、4 年次に必修の「卒業論文」の提出を課す。
に、大学での学びの成果の一つとしての各種資格に対応した科目を配置する。
⑤「専門教育科目」
取得を目指せる資格には、「公認心理師」「認定心理士」「ピアヘルパー」「教育カウンセラー
補」「健康運動実践指導者」「公認スポーツ指導者（コーチングアシスタント、ジュニアスポー
ツ指導員、テニスコーチ 1 またはテニスコーチ 2、スポーツプログラマー）」「児童指導員」「社会福祉主事」がある。また、「臨床心理士」資格の指定大学院の受験や、「保育士」国家資格試験を支援する科目を置き、社会の幅広い分野で活躍できるよう支援する。
２）教育方法①人 間科学部では CAP 制を設け（1-2 年次：年間 40 単位、3-4 年次：年間 44 単位）、それぞれの科目に十分な学修時間を確保するとともに、4 年をかけて学びを深められるようにする。
②『人間科学部の学びの手帳』で履修モデルを提示し、基礎から応用へと段階的に学べるように配置している「専門教育科目」を、学生自身の学びのニーズに対応して履修できるようにする。
③ 1 年次から 4 年次までの演習を中心としてアクティブラーニングを積極的に導入し、グルー
プ学習やディスカッションなどを通じて、プレゼンテーション能力やコミュニケーション
能力の育成を図ることで、グローバル社会を生き抜く力を身につけられるようにする。
④ 4 年間の「専門教育科目」を中心とする学びの総括として、先行研究の文献講読・調査をふまえつつ、人間科学の課題について自ら問いを立て、実験・調査などの手法を用いてデータを収集し、論理的に問いへの答えを導くというプロセスをサポートし、卒業論文を完成させる。
⑤各種資格について積極的にガイダンスを実施するとともに、資格試験準備のための個別指導
や少人数の学習を展開することで、資格取得を意識した教育を展開する。
３）教育評価①学生個人の 4 年間の総合的な学修の成果については、必修の卒業論文を担当教員が適切に指導・評価することにより、ディプロマ・ポリシーで示された知識・能力の達成状況を評価する。
②人間科学部の教育の成果としては、「公認心理師」「認定心理士」「臨床心理士」「心理学検定」
を中心とする心理系の資格、「健康運動実践指導者」「公認スポーツ指導者」を中心とするス
ポーツ系の資格、福祉系の資格や公務員試験、大学院進学などへの学生の取り組み状況を評− 61 −

人 間 科 学 部

「聴く」
「話す」という基礎技術から、文献講読・調査やデータ収集の技能、論理的思考に

価の指標とする。
③人間科学部のカリキュラムの評価については、専門教育科目の履修者数のバランス、授業ア
ンケートにおける科目内容やシラバスに関する評価、卒業時の学生生活全般に対するアン
ケートにおける専門教育に関する評価などを、カリキュラム改善の指標とする。

人 間 科 学 部
− 62 −

人間科学部

人間科学科の構成と教育方針

人間科学部人間科学科では、「心」「身体」「社会」についての科学である「人間科学」を多角的かつ総合的に学び、「人を支える人」として社会に貢献できる人材を育てることを教育目標と関係を調整し、心や身体の発達に関する知識を得て、その支援に貢献する能力、②「身体」の科学としてのスポーツ科学・健康科学の知識を活かして、スポーツ競技力向上や人々の健康増進に寄与する能力、③「社会」の科学としての社会科学の知識を活かして、地域や社会の課題に気づき、その解決策を提案できる能力、④幅広い教養と実践的な英語運用能力を活かして、「心」「身体」「社会」についての多角的・総合的な知識をもとに、グローバル社会の多様な人々を支援できる能力を身につけている学生を育成する。そのために、３つのコースを用意し、全学共通の「基本教育科目」と各コース及びコース共通の「専門教育科目」からなる下記のカリキュラムを編成する。
（1）全学共通の「基本教育科目」として、大学の学びへの適応力を養い、実践的な語学能力や情報処理能力を獲得し、幅広い知識と教養を身に付け、キャリア形成の意欲を引き出すことを目的とする科目を置く。
（2）人間科学部の「専門教育科目」は、「心理・カウンセリングコース」「スポーツ健康コース」「人間社会コース」の 3 コースに配置された科目と、コース共通の科目で構成する。「心理・カウンセリングコース」には、心のしくみや働き、カウンセリングなどの心理的な支援方法を学ぶための科目を置く。「スポーツ健康コース」には、スポーツ科学を軸に、身体と心の健康の維持や増進に寄与するための知識と技術を身につけるための科目を置く。
「人間社会コース」には、社会学を軸に地域や社会の課題に気づき、その解決策を導き出す力を養う科目を置く。さらに、人間についての総合的・科学的な学びに対応したコース共通の科目を置く。
（3）
「専門教育科目」は、「専門基礎科目」（1・2 年次）、「専門基幹科目」（2・3 年次）、「専門展開科目」
（2・3・4 年次）で構成する。
「専門基礎科目」は、人間科学の基礎となる科目や各コースの導入となる科目である。「専門基幹科目」は、コースに対応した専門的な内容について学ぶ科目である。
「専門展開科目」は、より専門性の高い内容や複合的な内容について学ぶ。これにより、1 年次より専門的な学びを段階的・体系的に積み上げていく。
（4）1 年次の「教養基礎演習 A・B」、2 年次の「人間科学基礎演習 A・B」、3 年次の「専門応用演
習」、4 年次の「卒業研究演習」と段階的に置かれた必修の演習科目を通じて、「読む」「書く」「聴く」「話す」という基礎技術から、文献講読・調査やデータ収集の技能、論理的思考に基づく論文作成技法を育成し、4 年次に必修の「卒業論文」の提出を課す。
（5）
「専門教育科目」に、大学での学びの成果の一つとしての各種資格に対応した科目を配置する。
取得を目指せる資格には、「公認心理師」「認定心理士」「ピアヘルパー」「教育カウンセラー
補」「健康運動実践指導者」「公認スポーツ指導者（コーチングアシスタント、ジュニアスポー
ツ指導員、テニスコーチ 1 またはテニスコーチ 2、スポーツプログラマー）」「児童指導員」「社会福祉主事」がある。また、「臨床心理士」資格の指定大学院の受験や、「保育士」国家資格試験を支援する科目を置き、社会の幅広い分野で活躍できるよう支援する。
− 63 −

人 間 科 学 部

している。この目標を達成するために、①「心」の科学としての心理学の知識を活かして、人間

2−1
⑴

人間科学部

人間科学科の履修要領

単位制と卒業の要件

人 間 科 学 部

１）単位制と単位計算
単位制とは、本学の定める基準に従い授業科目を履修し、それらの試験に合格することにより所定の単位数を修得したときに、卒業資格が与えられる制度である。
単位は「1 単位の授業を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準」（大学設置基準）とし、授業の方法に応じて教育効果、時間外に必要な学修等を考慮して定められている。本学では学則第 24 条により下記のとおり規定している。なお、本学では90分の授業をもって
2 時間の授業として計算する。
①講義及び演習については 15 時間から 30 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって1 単位とする。
15 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 30 時間の「時間外に必要な学修」（自習）が必要ということになる。
本学は年 60 時間の授業（毎週 2 時間、年 30 週）であるので、教科科目のうち通年の講義、演習、ゼミ科目が 4 単位、半期（セメスター）科目が 2 単位となっている根拠がこれにあたる。
②実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって 1 単位とする。
30 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 15 時間の自習が必要ということになる。
語学科目のすべて、及びスポーツが 1 年間（60 時間）で 2 単位、半期（セメスター）科目で1 単位となっている根拠がこれにあたる。
③第 1 号及び前号の規定にかかわらず、卒業論文等の授業科目についてはこれらに必要な学修等を考慮して単位数を定める。
卒業論文が 4 単位となっている根拠がこれにあたる。
以上のように、単位制・単位計算の基本は、大学での講義・実習に加えて、学生個々人が、自宅等で行なわなければならない予習・復習が前提となっていることに、十分に留意して欲しい。
※半期（セメスター）科目については p.73「セメスター科目の履修および登録についての注意事項」参照のこと。
２）卒業の要件と授業科目の区分
本学に 4 年以上 8 年以内在学し、下記の区分に従い、所定の科目および所定の単位数を修得し、かつ GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上の者は卒業を認め、学士（心理学）の学位を与える。

− 64 −

基本教育科目

38 単位

専門教育科目74 単位

自由選択科目

12 単位以上

計

124 単位以上

上記の単位数を修得し、かつ学科で指定されている授業科目を修得しなければならない。詳細は、「⑵ 履修科目の選択基準」を参照すること。

⑵

履修科目の選択基準

１）一般的な注意事項
履修する授業科目の選択は、在学中の学習活動を方向づけるだけでなく、卒業後の進路にもかかわる重要なことなので、カリキュラムの構成をよく理解し、卒業に必要な単位数や所定の授業
科目に十分注意して、慎重に行わなければならない。特に新入生は、各自の進路と関心に応じ、卒業までのおおよその学習目標を定め、計画的・段階的に履修を重ねることが必要である。
選択科目については、必要最低単位数よりも余裕のある、極端にかたよらないバランスのとれた履修をすることが望ましい。
履修科目の選択に際しては、年度始めに配布される「授業時間割表」、Web 上に公開される「シラバス」等を参照するとともに、以下の事項に留意すること。また、毎学期開始時に科目履修に関するオリエンテーションが行われるので、必ず出席して指導を受けなければならない。
①履修可能な授業科目は、原則として、学生の属する年次に配当された科目に限られる。なお、自身が所属する年次より高年次に配当された科目は履修できない。
②試験で不合格になるなど単位未修得の必修科目は、翌年次に再履修しなければならない。時
間割の都合で、低年次の未修得の必修科目と所属年次の必修科目の時限が重なった場合は、未修得科目を優先して再履修しなければならない。
２）基本教育科目
基本教育科目は「教養演習科目」、「表現伝達科目」、「教養基礎科目」、「キャリア教育科目」から構成されており、以下の要件を満たして合計 38 単位以上を修得しなければならない。
①教養演習科目は、必修科目 2 単位を修得しなければならない。
②表現伝達科目は、必修科目 11 単位を含め、合計 14 単位以上を修得しなければならない。なお、
表現伝達科目の各科目区分の要件を満たしたうえで 14 単位を超えて修得した単位については、自由選択科目の単位に含まれる。
− 65 −

人 間 科 学 部

合③教養基礎科目は「人間理解」「文化・芸術理解」「社会理解」「世界理解」「現代の探求」より、区分に関わらず 18 単位以上を修得しなければならない。なお、教養基礎科目 18 単位を超えて修得した単位については、自由選択科目の単位に含まれる。
④キャリア教育科目は、必修科目 2 科目 4 単位を含め、合計 4 単位以上を修得しなければなら

人 間 科 学 部

ない。なお、選択科目より修得した単位は、自由選択科目の単位に含まれる。
３）専門教育科目
専門教育科目は「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」から構成
されており、以下の要件を満たして合計 74 単位以上を修得しなければならない。なお、専門教
育科目のうち各区分の要件を満たしたうえ 74 単位を超えて修得した単位、他学部専門教育科目（必修科目、人数制限科目、演習科目を除く）で修得した単位については、自由選択科目の単位とみなすことができる。
①専門基礎科目は、必修科目「人間科学基礎演習 A」、「人間科学基礎演習 B」を含め 12 単位以上を修得しなければならない。
② 3・4 年次において専門ゼミ科目 3 科目 12 単位を修得しなければならない。
４）自由選択科目
基本教育科目で 38 単位以上修得した単位、専門教育科目で 74 単位以上修得した単位は、自由
選択科目扱いとする。自由選択科目は、12 単位を修得しなければならない。
５）留学生および帰国学生
留学生および帰国学生として入学した学生の履修科目は、以下の点が一般学生と異なる。
初習外国語科目のうち「日本語 A・B」を原則として必修とし、必要に応じて履修指導を行う。
留学生および帰国学生は日本語科目に関する履修指導に従わなければならない。

− 66 −

人間科学科

専門教育科目カリキュラムツリー

レベル 1
（初級）
1年⽣

レベル 2
（中級）

2年⽣

2年⽣

レベル 3（上級）
3年⽣

2年⽣

ディプロマ・ポリシー
（DP）

3年⽣

4年⽣

⼼理学概論

⼼理学研究法⼼理演習

専⾨応⽤演習

臨床⼼理学論⽂ 1（基礎）卒業研究演習

基礎⼼理学

臨床⼼理学概論

⼼理学実験

学習・⾔語⼼理学

臨床⼼理学論⽂ 2（応⽤）

卒業論⽂

対⼈関係論

⼼理学統計法

知覚・認知⼼理学

神経・⽣理⼼理学

公認⼼理師の職責

⼼理実習

⼈間学

⼈間科学基礎演習 A

感情・⼈格⼼理学

産業・組織⼼理学

保育体験

⼈間科学基礎演習 B

発達⼼理学

⼼理検査演習

⼼理学的⽀援法

福祉⼼理学

⼦ども学

障害者・障害児⼼理学

保育の⼼理学

教育・学校⼼理学

⼦ども家庭福祉

⼈体の構造と機能及び疾病

DP1 ⼼を科学する⼒
DP4 ⼈間を総合的に科学する⼒

社会・集団⼼理学（社会・集団・家族⼼理学） 関係⾏政論
家族⼼理学（社会・集団・家族⼼理学） 精神疾患とその治療
健康・医療⼼理学

⼼理的アセスメント

⼦どもの保健司法・犯罪⼼理学

保育の表現技術

⽇本⽂化と⼼的世界

ピアカウンセリング

⼼理・カウンセリングコース

⼈間科学総合講座

スポーツ健康概論

健康管理学

スポーツ⼼理学

専⾨応⽤演習⽔泳

スポーツ⽂化スポーツ⽣理学

スポーツバイオメカニクス

運動・スポーツ指導論

ウォーキング・ジョギング レクリエーションの理論と実践

⼈間学

⼈間科学基礎演習 A

トレーニング科学

栄養学

エアロビックダンス

⼈間科学基礎演習 B

スポーツ医学スポーツカウンセリング

社会体育理論と実践

スポーツマネジメント

スポーツマーケティング

運動・スポーツ指導の実践

卒業研究演習卒業論⽂

DP2 スポーツ・健康を科学する⼒
DP4 ⼈間を総合的に科学する⼒

コーチング論
体⼒トレーニング実習
テニスの指導理論
⼈間科学総合講座

スポーツ健康コース
東京学

社会問題⼊⾨

きずなとつながりの社会学

専⾨応⽤演習

犯罪学⼊⾨

地域コミュニティ論⼊⾨

家族社会学

コミュニティ・リーダーシップ論

現代社会論

リサーチ⼊⾨

地域⽂化論

社会と⾏政

⼈間学

環境問題⼊⾨地域共⽣社会論

社会問題と⼈間科学

⼈間科学基礎演習 A

東京の観光

犯罪対策論

⼈間科学基礎演習 B

地域ではたらく

社会福祉学

社会と地⽅⾃治ボランティア論

地域課題解決論

被害者学

まちづくり論

NPO論

東京のサブカルチャー

地域環境論

⼈間科学総合講座

世界の地域⽂化

⼈間社会コース

人間社会演習卒業研究演習卒業論⽂

DP3 社会を科学する⼒
DP4 ⼈間を総合的に科学する⼒

世界の中の東京− 67 −

⑶人間科学科

授業科目一覧（2023 年度入学生用）< 基本教育科目：教養演習科目・表現伝達科目 >
区

分

授

英
語
表
現

基
科
目

表

本

現

教

伝
育
達
目

目

初習外国語科目

科

科

日本語
表現科目

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

卒 業 要 件

教養基礎演習 A
教養基礎演習 B◎◎

1
1

教養演習科目は必修科目
2単位を修得しなければならない。

College English Ⅰ -1A
College English Ⅰ -1B
College English Ⅰ -2A
College English Ⅰ -2B
College English Ⅰ -3A
College English Ⅰ -3B
College English Ⅱ -1A
College English Ⅱ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2B

◎
◎
◎
◎
◎
◎

1
1
1
1
1
1
1
1

表 現 伝 達 科 目 は、
必 修 科 目 11 単 位 を
含 め、 合 計 14 単 位以上を修得しなけ
ればならない。

注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）

フランス語 A
フランス語 B
中国語 A
中国語 B
ハングル A
ハングル B
スペイン語 A
スペイン語 B
日本語 A
注 2）
日本語 B
注 2）
フランス語会話
中国語会話
ハングル会話スペイン語会話

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

日本語表現法
日本語表現技法

◎
◎
◯
◯
◯
◯

情報処理科目◎◎注 1）「ALPS」の履修対象者は、選抜された学生に限る。
注 2）「日本語 A」「日本語 B」の履修対象者は、留学生・帰国学生に限る。

− 69 −

◯
◯
◯
◯

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

◯
◯
◯
◯
◎

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B
情報処理応用 A
情報処理応用 B
データ・プレゼンテーション技法
メディア・コンテンツ制作技法
データ・サイエンス技法
統計分析技法

◯
◯
◯
◯

◯
◯
◯
◯
◯

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

◯

1
1
1

◯

1

1
1
1
1
1
1

な お、 表 現 伝 達 科
目の各科目区分の要件を満たしたうえ で 14 単 位 を 超 えて修得した単位に
つ い て は、 自 由 選
択科目の単位に含まれる。

人 間 科 学 部

教養演習科目業< 基本教育科目：教養基礎科目・キャリア教育科目 >
区

分

授
人
間
理
解

人 間 科 学 部

文化・芸術理解

哲学
心理学
宗教学
保健学
スポーツ 1
スポーツ 2
スポーツ 3業科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

◯
◯
◯
◯
◯
◯

注 3）

社

教

会

養

基

理
解

基
本
礎

世

科

教

界

目

理

育

解

科
目
現代の探求
キャリア教育科目

文学
音楽学
舞台芸術
映像文化
世界の美術
博物館学

◯
◯
◯
◯

法学
政治と経済
社会学
社会思想
近現代日本史
情報学
日本国憲法

◯
◯
◯
◯
◯
◯

文化人類学
近現代世界史世界の文化と地域社会
海外文化演習Ⅰ
注 4）
海外文化演習Ⅱ
注 4）
国際体験演習Ⅰ
注 4）
国際体験演習Ⅱ
注 4）
国際体験演習 COIL
注 4）
地理学
国際関係学
安全保障論

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

日本社会の抱える諸問題
国際社会の抱える諸問題
現代社会とデータサイエンス
生活と環境
科学技術と人間
先端科学の世界
現代社会とジェンダー
生命と倫理

◯
◯
◯

スタートアップ・インターンシップ
セルフディベロップメント認定Ⅰ
セルフディベロップメント認定Ⅱ
キャリアデザイン入門
インターンシップ演習Ⅰ
注 5）
キャリアデザイン
インターンシップ演習Ⅱ
注 5）
業界研究
就職実践演習

注 5）
注 6）
注 6）

◯
◯
◯

2

3

4

2
2
2
2
1
1
2

◯

◯

2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯
◯

◎
◯

教養基礎科目は、区分に関わらず18単位以上を修得しなければならない。
なお、教養基礎科目
18単 位 を 超 え て 修
得した単位について
は、自由選択科目の単位に含まれる。

2
2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯

卒 業 要 件

◯

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯

2
2
2
2
2
2
2
2

2
◎
◯
◯
◯

2

1
1
2
1
1
2
2

キャリア教育科目
は、必修科目2科目
4単位を含め、4単位以上を修得しなければならない。なお、
選択科目より修得した単位は、自由選択
科目の単位に含まれる。

注 3）「スポーツ 3」は、半期の授業と集中授業からなる。
注 4） 夏季・春季の集中科目。本学指定のプログラムに限る。
注 5）「スタートアップ・インターンシップ」
「インターンシップ演習Ⅰ」「インターンシップ演習Ⅱ」は、集中科目。本学が認めた派
遣先に限る。
注 6）「セルフディベロップメント認定Ⅰ」「セルフディベロップメント認定Ⅱ」は、単位認定科目。

− 70 −

< 専門教育科目：専門基礎科目・専門基幹科目 >
区

分

授

業

科

目

単 位 数
必修 選択

○
○
○
○
○
○
○
○
○

専
門
教
育
専

科
門
基

目

幹
科
目

知覚・認知心理学
感情・人格心理学
発達心理学
心理学的支援法
子ども学
保育の心理学
子ども家庭福祉
社会・集団心理学（社会・集団・家族心理学）
家族心理学（社会・集団・家族心理学）
スポーツ心理学
スポーツバイオメカニクス
トレーニング科学
スポーツ医学注 7）
スポーツマネジメント
リサーチ入門
きずなとつながりの社会学
家族社会学
地域文化論
地域共生社会論
東京の観光
地域ではたらく学習・言語心理学
神経・生理心理学
産業・組織心理学
心理検査演習
福祉心理学
障害者・障害児心理学
教育・学校心理学
運動・スポーツ指導論
栄養学
スポーツカウンセリング
スポーツマーケティング
ボランティア論
人体の構造と機能及び疾病
注 8）
人間社会演習
コミュニティ・リーダーシップ論
社会と行政
社会問題と人間科学
犯罪対策論
社会福祉学
関係行政論

注 7）「スポーツ医学」は、冬季の集中科目
注 8）「人体の構造と機能及び疾病」は、土曜日午後の集中科目− 71 −

2

3

◎
◎
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

4

2
2

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

卒 業 要 件
専門教育科目は、以下の要件を満たした
うえ合計74単位以上を修得しなければならない。
なお、専門教育科目の各科目区分の要件を満たしたうえ74単位を超えて修得した単位については、自由選択科目の単位に含まれる。
①専門基礎科目は、必修科目「人間科学
基 礎 演 習A」
「人間科学基礎演習B」を含め、12単位以上を修得しなければならない。
②3・4年次において専門ゼミ科目3科目
12単位を修得しなければならない。

人 間 科 学 部

専 門 基 礎 科 目

心理学概論
基礎心理学
対人関係論
スポーツ健康概論
スポーツ文化
人間学
東京学
犯罪学入門
現代社会論
人間科学基礎演習 A
人間科学基礎演習 B
心理学研究法
心理演習
心理学実験
臨床心理学概論
心理学統計法
健康管理学
スポーツ生理学
社会問題入門地域コミュニティ論入門

履 修 年 次1

< 専門教育科目：専門展開科目・専門ゼミ科目 >
区

分

専

専

門

門

人 間 科 学 部

展

教
開

育

科

科

目

目
専門ゼミ
科目

自由選択科目授業科

目履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

健康・医療心理学
子どもの保健保育の表現技術
ピアカウンセリング
コーチング論
体力トレーニング実習
テニスの指導理論
水泳
注 9）
ウォーキング・ジョギング
社会と地方自治
地域課題解決論
まちづくり論
環境問題入門東京のサブカルチャー
人間科学総合講座
注 10）
臨床心理学論文 1（基礎）臨床心理学論文 2（応用）精神疾患とその治療
公認心理師の職責
心理的アセスメント
司法・犯罪心理学
保育体験
日本文化と心的世界
運動・スポーツ指導の実践
レクリエーションの理論と実践
エアロビックダンス
社会体育理論と実践
被害者学
NPO 論
地域環境論
世界の地域文化
世界の中の東京
心理実習

3

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
◎

専門応用演習卒業研究演習
卒業論文

4

2
2
2
2
2
1
2
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
2
2
2
2
2
2

◯
◎
◎

4
4
4

基本教育科目の各区分の要件を満たしたうえでの余剰科
目、専門教育科目の各区分の要件を満たしたうえでの余剰科目、他学部履修科目を総称する。
具体的には、以下が自由選択科目の単位に該当する。
●表現伝達科目の各科目区分の要件を満たしたうえで 14
単位を超えて修得した単位●教養基礎科目 18 単位を超えて修得した単位●キャリア教育科目で選択科目より修得した単位●専門教育科目のうち各区分の要件を満たしたうえで 74
単位を超えて修得した単位●他学部履修で修得した単位

注 9）「水泳」は、夏季の集中科目
注 10）「人間科学総合講座」は、春季の集中科目※履修年次の ◎ は、卒業に必要な必修科目であることを示す。
※卒業に必要な単位数は 124 単位以上であり、GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上なければならない。

− 72 −

卒 業 要 件自由選択科目は、
左記の単位が該当
し、 合 計 12 単 位以上を修得しなけ
ればならない。

⑷履修科目の登録

１）科目登録についての一般的な注意事項
授業科目は、科目登録することによって初めて履修し単位を修得することができる。
①履修する授業科目は、所定の期日までに登録すること。期日までに登録しなかった科目の履修は認められない。
②同一時間帯に複数の科目を登録することはできない。また、一度履修し修得した科目を再度登録することは認められない。
③同一の授業科目が複数開講されている場合は、指定された時間の授業を受講すること。
④登録した科目は責任をもって履修すること。正当な理由で登録した科目の履修を中止したい
場合は、所定の期日内に履修中止手続を行わなければならない。
単位の修得見込みのない科目の履修を中止せず放置しておくと、その科目は不合格となり、GP（Grade Point）が 0 となって GPA（GP の平均値）が下がることになるので、十分注意すること。ただし、必修科目の履修中止は認めない。
⑤特定の授業科目の履修希望者が多人数になり、授業の運営に支障が生じると思われる場合には、抽選その他によって受講者を制限することや履修科目の変更を指示することがある。また、受講希望者が極端に少ない場合は、その授業科目の開講を取り止めることがある。
⑥年間履修単位数の上限は 1、2 年次 40 単位（春学期の履修上限は 20 単位とし、秋学期の履修上限は、40 単位から春学期修得単位数を差し引いた単位数とする）、3 年次以降は 44 単位とする。
（春学期の履修上限は 22 単位とし、秋学期の履修上限は、44 単位から春学期修得単位数を差し引いた単位数とする）。ただし、集中授業科目（インターンシップ、海外文化演習、
国際体験演習（「国際体験演習 COIL」を除く））、単位認定科目および認定留学に伴う単位認定科目の単位数は含めない。
２）セメスター科目の履修および登録についての注意事項
本学の授業科目は、ゼミ科目と一部の科目を除き、春学期あるいは秋学期に履修をして各期ごとに単位が与えられる「セメスター科目」である。セメスター科目のうち、名称に A・B のついた科目の履修方法としては、原則として春学期履修（A のみ履修する）、秋学期履修（B のみ履修する）、通年履修（A・B の両方とも履修する）の 3 つの方法がある。但し、初習外国語科目の場合、開講期にかかわらず A の単位を修得した学生のみが B を履修することができる。科目登録の具体的な手続きについては学期始めのオリエンテーションで説明する。セメスター科目の春学
期科目はゼミ科目および一部の科目とともに春学期の定められた期間内、秋学期科目はゼミ科目および一部の科目とともに秋学期の定められた期間内に科目登録することが必要である。
− 73 −

人 間 科 学 部

科目登録に際しては、次のことに注意して登録しなければならない。

履修に関する規定については、学生便覧に記載されているものの他にも規定がある。それらは必要に応じてその都度、掲示、配布物、ガイダンス等により公示するので、便覧記載の規定と同様に十分な注意を払うこと。

人 間 科 学 部

⑸

試験と成績

１）定期試験
定期試験は春学期および秋学期の授業終了後に期間を定めて実施される。
なお、定期試験にかえてレポートを課すことがある。また、定期試験期間に行われる試験にかえて、各期の最終授業時に試験を実施することがある。
定期試験の実施日程、時間割など詳細は事前に教務部 HP により発表する。試験の時間帯は授業の時間帯とは異なるので注意すること。
２）追試験
追試験は病気その他やむを得ない理由により、定期試験を受験できなかった者に対して実施される試験であり、次のように行われる。
①通年の授業科目については、春学期試験についての試験は行わない。
②追試験の受験希望者は、「追試験願」を所定の期日（試験翌日より 3 日以内）までに教務部に提出すること。
③「追試験願」には、以下のとおり定期試験を受験できなかった正当な事由を証明する書類（試験を欠席した日付が確認できること）を添付しなければならない。
欠席理由
本人の傷病
忌引

※l

欠席理由を証明する書類等
医師の診断書又はそれに準ずる書類（法定伝染病に罹患し出席停止となった期間は公欠とする。）
会葬礼状又は死亡診断書（写し）（忌引きの取扱いにより公欠とする。）※2

交通機関の遅延

交通機関の遅延証明書（通学経路で利用する運行会社の駅発行のもの）

交通事故

事故証明書（写し）又は医師の診断書

災害（台風、水害、火災、地震等）

罹災証明書（写し）等、災害の状況が把握できる書類

就職活動

企業、官公庁等発行の証明書（就職活動の場所・日時を明記し、社印等が押印されていること）又はそれに準ずる書類※3

裁判員候補者として呼出しを受けた場合
裁判所が発行する呼出状（写し）又は証明書
または裁判員に選任された場合
その他止むを得ない理由

試験を受けられなかった正当な事由を証明する書類又はそれに準ずる書類※l ンフルエンザ等の法定伝染病に罹患し出席停止の診断が医師より行われた場合は、大学所定の「診断・登イ
校許可証明書」を保健室にて受け取り、医師の証明を受けたうえ提出すること。
※ 2 亡くなった方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類の提出を要する。
※ 3 試験が優先されるので、日程調整のうえ、やむを得ない場合のみ願出ることができる。

− 74 −

④定期試験にかわるレポートをやむを得ない理由で期限までに提出できなかった場合も、定期
試験欠席と同様にみなし、追試験と同じ手続きをとらなければならない。
⑤追試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、受験料の納入は免除される。
る。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、得点を減じず評価が行われる。
⑦追試験の実施日程、時間割など詳しいことは事前に掲示により発表する。
３）再試験①再試験は、定期試験を受けた結果不合格となったが、出席時数は満たされている履修科目が対象となる。
②卒業論文に関しては、再試験は行わない。
③再試験が許可された科目を受験希望する者は、所定の期日までに手続きをとらなければならない。
④再試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。
⑤再試験による成績の評価については、C か D とする。
⑥実施日程については、追試験と同時に行う。したがって追試験の再試験は行わない。
４）試験実施要領①試験を受けるには、学生証が必要である。忘れた場合は、教務部で仮学生証の交付を受けること。但し、仮学生証の発行は同一試験期間内（最終授業試験も含む）原則 2 回までとする。
②試験開始の定刻 5 分前の予鈴までに試験場の定められた席に着席し、予鈴後は試験監督の指示に従うこと。
③学生証を机上の見やすいところに提示すること。
④試験場では筆記用具と特に指定されたもの以外は机上に置いてはならない。
⑤試験開始後 40 分を経過するまで解答用紙を提出できない。解答用紙を提出する際には、試験監督の指示に従うこと。試験終了 5 分前からは試験場を退出できない。試験場を退出した者は、試験終了まで再び入室することができない。
⑥解答用紙を提出しなかった者は、その期のその試験を放棄したものと見なし、不合格とする。
この場合の追試験は認めない。
⑦やむを得ず遅刻した場合は、20 分以内であれば試験監督の許可を得て受験できる。20 分を経過して遅刻した場合は、受験を認めず欠席とみなす。
⑧欠席（20 分を超過した遅刻を含む）した場合は、速やかに「追試験願」を教務部に提出すること。

− 75 −

人 間 科 学 部

⑥追試験の点数は原則として得点の 80% とし、対象科目の成績評価基準により成績が決定す⑨

試験において不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等にもとづき厳重な処分が行われる。その期のその科目は不合格とする。

５）成績の評価と表示− GP（Grade Point）評価

人 間 科 学 部

①履修した授業科目の成績は、次の諸点を考慮し、総合的に評価される。
・定期試験の成績
・授業時間中に随時行う試験の成績
・レポートの成績
・授業中の口頭試問の成績や学習態度など
・授業の出席状況（出席時数が実授業時数の 2/3 に満たない者は、試験結果の如何にかかわらず原則として不合格とする）②成績の評価は次のように表示される。
合否

合

成績評価

格

不合格

評

点

GP 評価

GP

+

評

価

基

準

A

80 〜 100

a
a

4.3
4

優れている

B

70 〜 79

b+
b

3.3
3

十分な理解水準に達している

c+
c

2.3
2

大体のところ理解しているd1

最低限の理解水準に達している

f0

必要最低限の理解水準に達していないC

60 〜 69

D

60 点未満③ GPA（GP の平均値）は以下の計算式によって算定される。
［（各履修科目の単位数）×（各履修科目の GP）］の合計
GPA=
履修科目の単位数の合計※履修中止手続の行われた科目は、GPA 算定から除外される。
④合格の判定を得て、初めてその授業科目の単位を修得したことになる。
⑤不合格の判定の場合にその授業科目を翌年度以降再履修することができる。
⑥本人及び保証人は、Web で成績を確認することができる。GPA および修得した単位数を確認した上で、次期の履修科目を決めること。
６）成績評価確認申請制度
シラバス等に定める評価基準等を確認の上、各期に通知される成績通知書に記載された個別科目の成績評価に関して確認事項がある学生は、教務部に申し出てその指示に従うこと。必要に応じて、「成績評価」確認申請書（所定様式）を教務部に提出し、確認事項について回答を得ることができる。
なお、「成績評価」確認申請書の提出期限は、各期の授業開始日から 2 週間以内とする。
− 76 −

７）進級要件2 年次終了時までの総修得単位数が 40 単位以上の学生は、原則として 3 年に進級することができる。

以下の事由により授業を欠席した場合は、出席扱い（公欠）となるので、「欠席届」等の必要書類を提出すること。届出が遅れると公欠として認められない場合があるので、速やか（原則として 1 週間程度）に手続きすること。特に同様の事由により試験を欠席した場合には、特別に配慮されるので、必ず「追試験願」を教務部に提出すること。
・忌引日数は、死亡日から起算した連続日数とし、土・日・祝日も連続日数に含める。手続きには、会葬礼状または死亡診断書等の死亡日が確認できる書類の提出を要する。
亡くなった方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類も必要となる。
公欠となる親族の範囲及び公欠となる期間は以下の通りとする。
父母、配偶者、子

7 日以内

兄弟姉妹、祖父母

5 日以内

曽祖父母、叔父叔母、甥姪

3 日以内

・学校保健安全法施行規則第 18 条に規定された法定伝染病に罹患した場合は、診断書または大学指定の診断・登校許可証明書により確認される出席停止を必要とされた期間に限る。
（インフルエンザ、百日咳、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、水痘、咽頭結膜熱及び結核等）
・大学の認めた公的行事へ出席の場合⑹

課題レポート・論文提出にかかわる諸注意
課題レポートの作成、提出にあたり、学生は以下の点を十分注意すること。担当する教員も、

下記事項を十分留意して、学生にレポートを課するものとする。
1）課題レポートは、受講生がその講義に出席し内容をふまえたうえで、各自の知識や見解を展開するものであり、他の学生のレポートをそのまま写して、課題レポートとして提出することや他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することは厳禁する。こうした不正行為が行われた場合、レポートを写して提出した学生も、また自分のレポートを写させた学生も同等に不正行為者として扱われ、規定にのっとり当該科目を不合格とする。
2）インターネット上に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、それを自らの課題レポー
トと称して提出することは、当然のことながら上記に該当する不正行為である。勿論、著作権、知的財産権の侵害として法律でも禁止されている行為である。なお、他人の文献を引用する− 77 −

人 間 科 学 部

８）授業の欠席についてことは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネット上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・アド
レスを明記すること。
3）一つのテーマについて分担して研究し、その研究結果を合わせたレポートを連名にする

人 間 科 学 部

こと、又は同一テーマについて共同して研究した結果、内容が同一となったレポートを、学生が提出することは可能である。ただし、こうした場合は、事前に担当教員の許可を得ておかねばならない。

⑺

卒業論文

１）卒業論文指導教員について①卒業論文指導は「卒業研究演習」の教員が担当する。したがって、卒業論文の責任は、指導教員が負う。
②卒業論文指導を担当する教員は、論文の内容について指導するだけでなく、形式に関する規定、提出方法に関する規定を守らせるように学生に指導する。
２）卒業論文形式①和文論文
・パソコンを使用のこと
・A4 用紙片面横書。1 ページ 1200 字（1 行 40 字× 30 行）の設定で 10 枚以上（400 字詰め原稿用紙 30 枚相当以上）。上限は設けない。
②英文論文
・パソコンを使用のこと
・A4 用紙片面使用。1 ページ約 250words の設定で 6000words 以上。上限は設けない。
③和文論文、英文論文を問わず、余白については下記を目安とし、上下左右ともに十分余裕を
とること。
左マージン

3cm

右マージン

3cm

上マージン

4cm

下マージン

3cm

④和文、英文を問わず、論文本体とは別に 400 字程度の日本語の要旨を先頭に添付する。
⑤枚数の制限は序論から結論（注を含む）までとし、要旨・内題・目次・参考文献リスト・添付書類は含まない。本文の序論から結論まではページ番号をふる。
⑥大学指定の表紙をつけること。
⑦論文は同じものを 2 部（コピー可）提出する。うち 1 部は審査終了後本人に返却する。

− 78 −

３）卒業論文提出期限①第 l 次提出

11 月初旬②本 提 出年内最終授業日①第 l 次提出

指導教員②本 提 出教 務 部

人 間 科 学 部

４）卒業論文提出先

５）卒業論文受理条件①大学所定の卒論表紙にある「第 1 次提出確認欄」に指導教員の署名、捺印があること。これらが無い論文は本提出の際、受理されない。
②本提出に際しては提出期限内に提出されること。提出日の提出期限時刻を過ぎても提出されない卒論は受理されない。ただし、提出締切日当日、急病や交通事故などやむを得ない理由で指定された時刻までに卒論を提出できない場合は、医師による正式な診断書や事故証明書等がある場合に限り、提出期限以降でも受理されることがある。
③ 卒業論文において、インターネット等に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、それを自らの論文と称して提出することは明らかな不正行為であるとともに、著作権、知的財産権の侵害として、法律でも禁止されている行為である。また、他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することも明らかな不正行為である。提出された論文等において、このような不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等にもとづき厳重な処分が行われ、その卒業論文は不合格とする。なお、他人の文献を引用することは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネッ
ト上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・アドレスを明記すること。

⑻

学籍についての取扱い

１）学籍とは
本学学生は、本学に入学することにより本学学生としての身分を有することから、入学を以て学籍を有し、卒業、退学、除籍によって学籍を失うことになる。
退学、休学、復学、除籍といった学籍の異動に際しては本学学則の定めによるが、以下について留意すること。なお、学籍異動に関する手続は主に教務部で、学籍異動に伴う学納金の納入は財務部で取り扱う。
①在学とは、学生が本学の学籍を有し、現に学修している状態を指し、在学期間とは、その学− 79 −

修している期間をいう。
②修業年限とは、本学の教育課程を修了するために必要な最小の在学期間をいい、これに対して在学年限とは、本学に在学できる最長の在学期間のことをいう。
・修業年限

人 間 科 学 部

２）休

4年

在学年限

8年

学

疾病その他やむを得ない理由で引き続き 2 カ月以上就学できない者は、休学を願い出ることができる。その場合、理由を詳記した保証人連署による「休学願」を提出し、学長の許可を得なければならない。なお、休学期間については以下を注意のこと。
①休学期間は l 年以内とし、春学期末又は秋学期末を終期とする。なお、休学が許可され、その休学期間が満了してもなおその事由が消滅しない場合は、さらに 1 年を限度として休学を願い出ることができる。
②休学期間は、通算して 4 年を超えることはできない。
③休学期間は、在学期間に含めない。
※休学期間中は、定められた学納金を納入しなければならない。
３）復学

休学事由が消滅し復学を希望する場合は、理由を詳記した保証人連署による「復学願」を提出
し、学長の許可を得なければならない。なお、復学については以下を注意のこと。
①復学の時期は期の初めとし、新たな期を迎える前に「復学願」を提出しなければならない。
②当該学年の l 年間を休学した者が復学を願い出た場合は、原則として原級に属するものとす
る。
４）退

学

やむを得ない事情により退学する場合は、理由を詳記した保証人連署による「退学願」を提出
し、学長の許可を得なければならない。なお、退学については以下を注意のこと。
①学納金が未納の者は、退学することができない。（退学願を受理できない。）②チューターや演習担当教員に事前連絡を行うこと。
５）再入学退学した者が再入学を希望する場合は、選考のうえ相当年次に入学を許可することがある。なお、再入学については以下を注意のこと。
①再入学に際しては、再入学を希望する学科に欠員がある場合に限る。
②再入学時には、退学した際の事由が解消されていること。
③再入学を許可された者の、既修得単位数の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議− 80 −

を経て学長が決定する。
６）除籍

除籍は、大学の決定により学生が本学での身分を失うものであり、学則第 22 条に除籍事由が７）復籍

学則第 22 条第 4 号に定める学納金未納により除籍となった者は、復籍を願い出ることができる。
なお、復籍については以下を注意のこと。
①復籍時には、除籍時の事由が解消されていること。
②復籍を許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
８）転部

学部の変更を希望する学生は、選考のうえ許可することがある。なお、転部については以下を注意のこと。
①転部試験は、1 年生および 2 年生を対象として年度秋学期に実施する。
②転部を希望する者は、定められた期間に理由を詳記した「転部願」を提出しなければならない。なお、出願基準として GPA2.5 以上を要する。
③転部が許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。

⑼

放送大学との単位互換

放送大学とは、単位互換に関する協定が結ばれており、学生が放送大学の科目を履修し、自分の大学の単位として認定を受けることが可能である。
本学学生が放送大学に開講する科目の履修を希望する際には、本学を通して放送大学に申請書を提出しなければならない。詳細は教務部に問い合わせること。

− 81 −

人 間 科 学 部

定められている。

2−2

人間科学部

課程・資格

⑴ 「公認心理師課程」履修要項
１）概要「公認心理師」とは、臨床心理分野における我が国初の国家資格である。有資格者は心理学に関する専門的知識と技術を有していることが証明され、公認心理師の名称を用いて業務に従事することができる。
公認心理師になるためには、公認心理師法並びに公認心理師法施行規則に定められる科目の単

人間科学部 課程・資格

位を修得し、大学院進学または 2 年以上の実務経験を有したうえで、国家試験に合格し、公認心理師登録を受けなければならない。
２）履修内容「公認心理師」を申請するためには、表心 1 に従って必要な単位 52 単位を卒業までに取得しなければならない。
３）履修方法⑴資格の取得を希望する学生は各年次に行われるガイダンスや選考試験に出席しなければならない。
⑵資格の取得を希望する学生は表心 1 に沿って履修登録しなければならない。
⑶公認心理師課程履修に際しては、一定の基準を満たせない学生は、公認心理師課程の履修を中止または許可しないことがある。

− 82 −

表心 1

公認心理師課程

区分

科

目

名

心理学基礎科目
実習
演習

単位

公認心理師の職責

3

2

心理学概論

1

2

臨床心理学概論2

2

心理学研究法2

2

心理学統計法

2

2

心理学実験

2

2

知覚・認知心理学

2

2

学習・言語心理学

3

2

感情・人格心理学

2

2

神経・生理心理学

3

2

社会・集団心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

家族心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

発達心理学

2

2

障害者・障害児心理学

3

2

心理的アセスメント

3

2

心理学的支援法

2

2

健康・医療心理学

2

2

福祉心理学

3

2

教育・学校心理学

3

2

司法・犯罪心理学

3

2

産業・組織心理学

3

2

人体の構造と機能及び疾病

3

2

精神疾患とその治療

3

2

関係行政論

3

2

心理演習

2

2

心理実習（80 時間以上）

4

2
計 52

− 83 −

人間科学部 課程・資格

心理学発展科目

年次

⑵ 「認定心理士」申請要項
１）概要「認定心理士」とは、心理学に関する基本的な知識を習得した人々に対して日本心理学会がその資格を認定する制度である。
なお、「認定心理士」資格所有者は、「心理学検定」の A 領域 3 科目領域に合格すれば、受検の際、優遇措置として、「心理学検定 1 級」が取得できることになっている。
２）履修内容人間科学部 課程・資格「認定心理士」を申請するためには、表心 2 に従って必要な単位（認定単位）36 単位を卒業までに取得しなければならない。
３）履修方法①資格の申請を希望する学生は、入学時の履修ガイダンスに出席しなければならない。
②資格の申請を希望する学生は、申請のための登録をすること。
③資格の申請は、3 年次秋学期もしくは 4 年次春学期までに所定の単位を修得している場合には、4 年次の卒業見込段階で仮認定証を申請することができる。仮認定証の申請を希望する
学生は、4 年次春学期または秋学期に開催される説明会のいずれかに出席しなければならない。なお、申請に必要な費用は各自の負担とする。

− 84 −

表心 2
区分

認定心理士
領

域

⒜ 心理学概論
基礎科目⒝ 心理学研究法⒞ 心理学実験実習

科

目

名

年次 単位

認定単位
基本主題 副次主題

心理学概論  

1

2

2

基礎心理学

1

2

2

心理学研究法2

2

2

心理学統計法

2

2

2

心理学実験

2

2

2

心理検査演習

3

2

2
計 12

知覚・認知心理学

2

2

2

学習・言語心理学

3

2

2

感情・人格心理学

2

2

2

神経・生理心理学

3

2

2

発達心理学

2

2

2

保育の心理学

2

2

2

子ども学

2

2

2

選

教育・学校心理学

3

2

2

択

臨床心理学概論

2

2

2

科

家族心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

2

目

障害者・障害児心理学

3

2

2

心理的アセスメント

3

2

2

心理学的支援法22

2

健康・医療心理学

2

2

2

福祉心理学

3

2

2

社会・集団心理学（社会・集団・家族心理学）  

2

2

2

司法・犯罪心理学

3

2

2

対人関係論

1

2

2

産業・組織心理学

322⒟ 知覚・学習⒠ 生理・比較⒡ 教育・発達⒢ 臨床・人格⒣ 社会・産業

計 38

計 38

計 50

計 50

※基礎科目より 12 単位、選択科目より 3 領域以上で各基本主題 2 科目 4 単位以上を含め、合計 24 単位以上取得のこと。
※設置科目は変更されることがある。掲示等に注意すること。

− 85 −

人間科学部 課程・資格

計 12

⑶ 「ピアヘルパー」申請要項
１）概要「ピアへルパー」とは誰でも出会う身近な問題の相談相手としての資格に必要な知識と技能を習得していることを、日本教育カウンセラー協会が認定する制度である。心理学の専門家を目指す学生だけでなく、すべての学生が、規定の単位を修得し、協会の実施する筆記試験に合格することによって取得することができる。
２）履修内容人間科学部 課程・資格

ピアへルパーの資格を申請するためには、表ピ 1（の上部）に従って以下の要件を満たさなけ
ればならない。
①表ピ 1 に示す必修科目「ピアカウンセリング」2 単位と選択科目の内、任意の 2 科目 4 単位、合計 6 単位以上を卒業までに修得する。
②毎年 12 月に実施される日本教育カウンセラー協会作成の筆記試験に合格する。受験は有料である。

⑷ 「教育カウンセラー補」申請要項
１）概要「ピアへルパー」を取得した者のうち、規定の単位（ピアへルパー認定指定科目を含む 24 単位）を取得し、日本教育カウンセラー協会の資格認定試験に合格することによって取得することができるのが、「教育カウンセラー補」の資格である。「教育カウンセラー補」取得者は、日本教育カウンセラー協会の準会員として登録することができ、また教育・福祉・保育などの分野で 2 年の実務経験を経た後、実践内容証明書を協会に提出し、審査を経て「初級教育カウンセラー」資格を取得できる。
２）履修内容教育カウンセラー補の資格を申請するためには、表ピ 1（の全体）に従って以下の要件を満たさなければならない。
①表ピ 1 に示す科目の内、24 単位以上を卒業までに修得する。
②秋学期の定期試験時に実施する日本教育カウンセラー協会作成の筆記試験に合格する。受験は有料である。

− 86 −

表ピ 1

ピアヘルパー / 教育カウンセラー補
科

目

名

単位

必修◎

ピアカウンセリング

2

2

◎

心理学概論

1

2

基礎心理学

1

2

発達心理学

2

2

心理学的支援法

2

2

臨床心理学概論

2

2

教育・学校心理学

3

2

心理的アセスメント

3

2

対人関係論  

1

2

社会・集団心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

家族心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

心理学研究法

2

2

心理学実験

2

2

心理演習

2

2

心理検査演習3

2

司法・犯罪心理学

3

2

障害者・障害児心理学

3

2

福祉心理学

3

2

※鎖線から上が「ピアヘルパー認定指定科目」⑸ 「心理学検定」資格取得支援要項
１）概要「心理学検定」とは、日本心理学諸学会連合が、大学卒業レベルの心理学の基礎知識・能力の客観的到達度を認定する検定試験である。2 級（A 領域の 2 科目を含む合計 3 科目合格）、1 級（A
領域の 4 科目を含む合計 6 科目合格）、特 1 級（A・B 領域全科目合格）の 3 段階の級があり、合格科目数にしたがって級判定が行われる。心理学の専門家を目指す学生だけでなく、すべての学生が１年次から受検できる。合格科目は 5 年間有効であるため、複数年をかけて級認定を目指す
ことが可能である。
検定試験は、全国の受検会場で毎年 8 月に筆記試験が実施される。受検人数が一定数以上集まれば、学内で団体受検を実施する。検定料はすべて有料である。
− 87 −

人間科学部 課程・資格

年次２）履修内容
心理学検定の級認定を目指すものは、各自、表心 3 を参考に対応科目を時間割に組み込んで履修することが望ましい。
表心 3 心理学検定と本学科目との対応表
区分

出

題

領

域

原理・研究法・歴史

Ａ
領

発達・教育

域

人間科学部 課程・資格

学習・認知・知覚

社会・感情・性格

臨床・障害

神経・生理
Ｂ

統計・測定・評価

領

産業・組織

域
健康・福祉
犯罪・非行

対

年次

単位

心理学概論

1

2

心理学研究法

2

2

心理学実験

2

2

基礎心理学

1

2

知覚・認知心理学

2

2

学習・言語心理学

3

2

発達心理学

2

2

子ども学

2

2

教育・学校心理学

3

2

感情・人格心理学

2

2

社会・集団心理学（社会・集団・家族心理学）

2

2

臨床心理学概論

2

2

心理学的支援法2

2

障害者・障害児心理学

3

2

心理検査演習3

2

心理的アセスメント

32

精神疾患とその治療

3

2

基礎心理学

1

2

神経・生理心理学

3

2

心理学統計法2

2

産業・組織心理学

3

2

健康・医療心理学

2

2

子ども家庭福祉

2

2

福祉心理学

3

2

司法・犯罪心理学3

2− 88 −

応科目

⑹ 「健康運動実践指導者養成課程」履修要項
１）概要「健康運動実践指導者」とは、健康・体力づくり事業財団より健康づくりのための運動指導者に与えられる称号の一つである。医学、運動生理学などスポーツ医・科学の知識と健康づくりのための運動指導の知識・技能を持ち、科学的に裏付けられた運動プログラムに基づいて、実践指導を行うことが出来ると認められた人に与えられる資格で、必要単位を取得した後、健康・体力づくり事業財団による認定試験に合格することによって称号を取得することができる。
※認定試験は健康・体力づくり事業財団によって実施され、指導実技試験（11 月頃）と筆記

２）履修内容認定試験を受験するためには表健 1 に従って、必要な単位を 3 年次までに取得しなければならない。必要単位数は 22 単位である。本資格の申請希望者は、ガイダンス（詳細の説明）に出席すること。

⑺ 「公認スポーツ指導者養成課程」履修要項
１）概要「公認スポーツ指導者」とは、公益財団法人日本スポーツ協会及び加盟団体等が、スポーツ振興と競技力向上にあたる各種スポーツ指導者の資質と指導力の向上をはかり、指導活動の促進と指導体制を確立するために制定された「公認スポーツ指導者制度」に基づき資格認定が行われる指導者で、医学、運動生理学などスポーツ医・科学の知識を活かし、「スポーツを安全に、正しく、楽しく」指導し、「スポーツの本質的な楽しさ、素晴らしさ」を伝えることができる指導者である。
本学では、公益財団法人日本スポーツ協会より、講習会参加を免除するとして以下のコースについて認定を受けている。
「共通科目Ⅱコース」（コーチングアシスタント）
地域におけるスポーツグループやサークルなどのリーダーとして、基礎的なスポーツ指導や運営にあたる者を養成する。
「ジュニアスポーツ指導員コース」
地域スポーツクラブ等において、幼・少年期の子ども達に遊びを通した身体づくり、動きづくりの指導を行う者を養成する。
「テニスコーチ 1 または 2 コース」
地域のスポーツクラブやスポーツ教室などにおいて、個々の年齢や性別などの対象に合わせた競技別の技術指導等にあたる者を養成する。
− 89 −

人間科学部 課程・資格試験（1 月末頃）がある。その際の検定料は有料となる。

「スポーツプログラマーコース」
地域スポーツクラブ等において、フィットネスの維持や向上のための指導・助言を行う者を養成する。
「公認アシスタントマネジャーコース」
総合型地域スポーツクラブなどにおいて、クラブマネジャーを補佐し、円滑なクラブ運営のために必要な諸活動のサポートを行う者を養成する。
２）履修内容資格認定のためには、表健 2 に従って必要な単位を修得しなければならない。いずれも「共通人間科学部 課程・資格

科目Ⅱ」の科目群（合計 26 単位）の単位取得を必要とし、ジュニアスポーツ指導員（合計 6 単位）、テニスコーチ 1 または 2（合計 4 単位）、スポーツプログラマー（合計 8 単位）、公認アシスタント
マネジャー（合計 12 単位）は、さらに専門科目群を履修し、単位を修得しなければならない。
「共通科目Ⅱコース」の課程を修了した者は、財団法人日本スポーツ協会に修了証明書の発行を申請すること。日本スポーツ協会・指導者マイページへの登録、Reference Book の購入、試験の合格をもってコーチングアシスタントの資格を取得することができる。ジュニアスポーツ指導員、テニスコーチ 1 または 2、スポーツプログラマーおよび公認アシスタントマネジャーの認定に関しては、当該課程を修了した後、検定試験に合格したうえ登録しなければならない。資格取得のための検定料、修了認定費用、登録料等は資格により異なるので、本資格の申請希望者は、ガイダンス（詳細の説明）に出席すること。

− 90 −

表健 1

健康運動実践指導者養成課程

表健 2

年次
2
2
2
2
2
2
2
2
2
3
3
3
3

単位
2
2
2
2
2
2
1
1
1
2
2
2
1
22 単位

公認スポーツ指導者養成課程

2

1

テニスの指導理論

2

2

水泳 ( 集中 )2

1

ウォーキング・ジョギング

2

1

運動・スポーツ指導論
栄養学
スポーツカウンセリング
スポーツマーケティング

3
3
3
3

2
2
2
2

運動・スポーツ指導の実践

3

2

レクリエーションの理論と実践

3

2

エアロビックダンス

3

1

社会体育理論と実践

3

2

NPO 論

3

2

○

2

○

目

名

経営戦略（現代経営学部専門基2
幹科目 担当：李新建）
合計単位数

単位

体力トレーニング実習

科

年次

スポーツ1（バドミントン・テニス） lスポーツ 3（テニス集中 )2
スポーツ文化1
健康管理学
2
スポーツ生理学2
スポーツ心理学2
スポーツバイオメカニクス
2
トレーニング科学2
スポーツ医学（集中）2
スポーツマネジメント
2
コーチング論
2

共通科目
専門科目
共通科目
ジュニア
テニスコーチスポーツ 公認アシスタント
Ⅱコース
スポーツ指導員1 または 2
プログラマー
マネジャー（コーチングアシスタント）
1
○
2
○
2
○
○
2
○
2
○
2
○
2
○
2
○
2
○
2
○
○
2
○
○
○
○

○
○

○
○
○
○

○
○
○

○
○

○

26 単位

6 単位

○

4 単位

8 単位

12 単位

※ジュニアスポーツ指導員、テニスコーチ 1 または 2、スポーツプログラマー、公認アシスタントマネジャーは、いずれも共通科目 II の単位取得が必要である。

− 91 −

人間科学部 課程・資格

科
目
名
健康管理学
スポーツ生理学
スポーツ心理学
スポーツバイオメカニクス
トレーニング科学
スポーツ医学（集中）体力トレーニング実習
水泳（集中）
ウォーキング・ジョギング
運動・スポーツ指導論
栄養学
運動・スポーツ指導の実践
エアロビックダンス
合計単位数

⑻ 「保育士」資格取得支援要項１）概要「保育士」とは、「保育士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもって、児童の保育及び児童の保護者に対する保育に関する指導を行うことを業とする者をいう」（児童福祉法 18 条の 4）。保育士資格の取得には、①厚生労働大臣が指定する保育士養成施設等で所定の単位を取得し卒業す
ること、②都道府県知事が実施する保育士国家試験（筆記、実技）に合格することの 2 つの方法がある。本学部では、後者の「保育士国家試験」による資格取得を採用している。保育士国家試
験は、2 年次の 4 月から受験が可能である（ただし、当該年度内に 62 単位以上修得できない場合、人間科学部 課程・資格

当該年度の合格科目はすべて無効となる）。
２）履修内容本学部では、国家試験科目に対応した支援科目を置き、保育士国家試験の受験を支援する。
３）履修方法保育士資格の取得を目指す者は、各自、表保 1 に従って支援科目を時間割に組み込んで履修することが望ましい。なお、履修の詳細については、「子ども学」担当教員より個別に指導を受けること。

− 92 −

表保 1

支援科目と保育士国家試験科目との対応表
支

援

科

目

年次

単位

国家試験科目

発達心理学

※1

2

2

保育の心理学

子ども学

※1

2

2

保育の心理学

2

2

2

2

2

2

子ども家庭福祉

2

2

教育原理

1

2

3

2

3

2

社会福祉

子どもの保健保育の心理学

保育体験

※3
※1
※4
※5

※4
※5

社会福祉学

子どもの保健  
子どもの食と栄養
保育の心理学  
保育原理
保育実技
保育実習理論子ども家庭福祉
社会的養護
教育原理
保育原理  
保育実技

障害者・障害児心理学

※2

3

2

子どもの保健

栄養学

※3

3

2

子どもの食と栄養※ 1 「保育の心理学」の対策として、全科目履修することが望ましい。
※ 2 「子どもの保健」の対策として、両科目とも履修することが望ましい。
※ 3 「子どもの食と栄養」の対策として、両科目とも履修することが望ましい。
※ 4 「保育原理」の対策として、両科目とも履修することが望ましい。
※ 5 「保育実技」の対策として、両科目とも履修することが望ましい。

− 93 −

人間科学部 課程・資格

保育の表現技術※2

⑼ 「メンタルヘルスマネジメント検定」資格取得支援要項
１）概要「メンタルヘルスマネジメント検定」は、働く人たちの心の健康の保持増進を目的として、職場内の役割に応じて必要なメンタルヘルスケアに関する知識や対処方法の習熟度を測る検定試験である。検定には以下のとおり３種類あり、本学学生にはⅡ種とⅢ種の受験を推奨する。
Ⅰ種（マスターコース） …人事労務管理スタッフ、経営者向き
Ⅱ種（ラインケアコース）…管理監督署（管理職）向き
Ⅲ種（セルフケアコース）…一般社員向き

人間科学部 課程・資格

＊検定試験は大阪商工会議所によって年に 2 回（3 月・11 月）の筆記試験が実施される。それとは別に、学内での団体受験の機会もあるため、活用されたい。検定料はすべて有料である。
２）履修内容本学部で開講する以下の科目を履修しながら、各自で資格受験勉強を計画的に進めることを支援する。
産業・組織心理学

健康・医療心理学

精神疾患とその治療⑽ 「フィットネスクラブ・マネジメント技能検定」資格取得支援要項
１）概要「フィットネスクラブ・マネジメント技能検定」は、フィットネスクラブ・マネジメント職種
における技能者が通常有すべき技能及びこれに関する知識の程度を測る国家検定試験である。検定には以下のとおり 3 段階あり、本学学生には 2 級及び 3 級の受験を推奨する。
1 級……6 年以上の実務経験を有する者 / フィットネスクラブ・マネジメント 2 級技能士
2 級……3 年以上の実務経験を有する者 /3 級技能士で 2 年以上の実務経験を有する者
3 級……実務経験を有する者または事業者において業務に従事しようとする者を対象
＊本検定試験は厚生労働大臣より指定試験機関の指名を受けて、一般社団法人日本フィットネ
ス産業協会によって実施される。試験は学科試験及び実技試験が行われ、1 級合格者には厚生労働大臣より、2 級及び 3 級合格者には協会会長よりフィットネスクラブ・マネジメント技能士（国家資格）の合格書証が発行される。検定料はすべて有料である。

− 94 −

２）履修内容
本学部で開講する以下の科目を履修しながら、各自で資格受験勉強を計画的に進めることを支援する。
スポーツマネジメント、スポーツマーケティング、健康管理学、スポーツ生理学、
トレーニング科学、スポーツ医学、栄養学⑾ 「体力トレーニング検定」資格取得支援要項
要「体力トレーニング検定」は、体力トレーニングに関する知識レベルを測る検定試験である。
検定には以下の通り 3 種類あり、本学学生には 2 級及び 3 級の受験を推奨する。
1 級……社会人・プロフェッショナルレベル
2 級……体育・スポーツを専門にする大学生レベル
3 級……一般大学生レベル
＊検定試験は日本ストレングス＆コンディショニング協会によって年に数回実施される。それとは別に、学内での団体受験の機会もあるため、活用されたい。検定料はすべて有料である。
２）履修内容本学部で開講する以下の科目を履修しながら、各自で資格受験勉強を計画的に進めることを支援する。
スポーツ健康概論、健康管理学、スポーツ生理学、スポーツバイオメカニクス、
トレーニング科学、体力トレーニング実習、スポーツ医学、栄養学⑿ 「社会福祉主事」任用資格履修要項
１）概要「社会福祉主事」は、社会福祉に関する法律に基づき、行政機関で保護・援助を必要とする人に対して相談・指導・援助の業務を行なう者をいう（社会福祉法第 18 条第 3 項、第 4 項）。「社会福祉主事」は公務員などで採用され、実際に業務に就いたときに初めて名乗ることのできる任用資格である。現在では、社会福祉施設や社会福祉系民間企業の採用基準に準用される場合もある。
「社会福祉主事」任用資格には、大学などで厚生労働大臣の指定する社会福祉に関する科目を修めて卒業する必要がある。
− 95 −

人間科学部 課程・資格

１）概２）履修内容
厚生労働大臣が指定する科目のうち本学で開講する以下の科目の中から、いずれか 3 科目以上履修して卒業しなければならない。
社会福祉学、子ども家庭福祉、心理学または心理学概論、教育原理、栄養学、
人体の構造と機能及び疾病、法学、社会学⒀ 「児童指導員」任用資格履修要項
人間科学部 課程・資格

１）概要「児童指導員」は、児童福祉施設で生活する子どもたちを保護者に代わって援助、育成、指導を行なう者をいう。「児童指導員」になるためには、「児童指導員」任用資格が必要である。取得するためには、4 年制大学の社会・教育・心理のいずれかの学部（学科）を卒業する必要がある。
２）履修内容人間科学部の教育課程を修了し、大学を卒業して学士（心理学）を修得しなければならない。

− 96 −

3

グローバル・コミュニケーション学部

⑴

教育目標

今日の世界は「国際化」から「グローバル化」の段階に移行しています。「国際化」が国境を越えた国家・国民の交流を指すのに対して、「グローバル化」は、国家はもとより国際組織、多国籍企業、非政府組織（NGO）さらには個々人をも含む多様な行為主体がネットワーク化され、世界が一体化することを指します。グローバル・コミュニケーション学部では、このような時代の変化に対応し、グローバル世界における新たな教養としての領域横断的な生きた知識を学びます。そして、豊かな教養を土台として言葉のスキルを磨き、社会で活躍するための論理的思考力とコミュニケーション能力を身につけてもらいます。
グローバル・コミュニケーション学部の教育は、「グローバル世界における教養」という基礎を目的とします。グローバル世界を主体的に生きるうえで、専門分野の壁を越えた生きた知識としての「教養」という土台と、日本語はもちろん、英語をはじめとする外国語や、コンピュータの基本的な技能も含む「言葉」という柱は、どちらも欠かすことができません。教養に支えられた言葉のスキルは、物事を論理的に考えることを可能にし、それが発信力を生み出します。目指す発信力に対応して、グローバル・コミュニケーション学部は二つの学科を置いています。
グローバル・コミュニケーション学科では、グローバルな現代世界の諸課題について幅広く学
び、その解決の助けとなるような考えやアイデアを発信できるようになることを目指します。グ
ローバル世界の課題を明らかにするためには、日本の外へ目を向けるとともに、グローバル世界の重要な一員である日本についての理解を深めることが不可欠です。外へと向かう視線は、東洋学園大学の前身である東洋女子短期大学の時代から、英米を対象とする地域研究が担ってきました。その伝統を継承するグローバル・コミュニケーション学科では、欧米のみならず、日本を含むアジアの文化・社会についても学ぶことで、グローバル世界の課題に向き合い、その解決につながるような新しい価値を生み出すことのできる人材を育成します。
英語コミュニケーション学科では、グローバル世界の第一共通語としての英語について文化・社会的な面から学ぶとともに、仕事で英語を使いこなせるようになることを目指します。英語を使って仕事をするためには、英語圏でのコミュニケーションの前提となっているさまざまな知識が必要です。東洋女子短期大学の時代から、英米文化についての学びに裏打ちされた実践的な英語教育は伝統であり、それにより「英語の東洋」と称されてきました。その伝統を継承する英語
コミュニケーション学科では、英語圏の文化について幅広く学びつつ、効果的な学習法を通じて実践的な英語力を身につけることで、グローバルビジネスの世界で活躍できる人材や、英語教員・
日本語教員としてのキャリアを築くことのできる人材を育成します。

− 97 −

グローバル・コミュニケーション学部の上に「言葉のスキル」という柱を打ち立て、その上に「発信力」という屋根を築き上げること

⑵ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

グローバル・コミュニケーション学部では、以下の能力を習得し、学則に定める卒業要件を満たした学生に卒業を認定し、学位を授与する。
①グローバル社会で他者と理解し合い、関係を築いて、協働、貢献し合うことを可能にする対人コミュニケーションを実践できる。
②英語や他の外国語を用いて、仕事や他の日常生活の場面で円滑にコミュニケーションを取る
ことができる。
③幅広い教養とグローバル社会に存在する複雑な社会状況と多様な文化への理解とを併せ持
ち、他者の価値観を尊重できる。
④変動するグローバル社会の一員として自らの地域コミュニティで社会の平和と持続的発展に寄与するために必要となる健全な倫理観を持ち、社会的責任を果たすことができる。

グローバル・コミュニケーション学部⑶

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

グローバル・コミュニケーション学部の教育課程は、学位授与に要求される能力を修得するた
めに、グローバル・コミュニケーション学科と英語コミュニケーション学科の 2 学科を設置し、学部間共通である「基本教育科目」に加えて、「専門教育科目」として「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」を設置し順次的・体系的にカリキュラムを編成する。

1−1⑴

グローバル・コミュニケーション学科

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

グローバル・コミュニケーション学科では、以下の能力を習得し、学則に定める卒業要件を満たした学生に卒業を認定し、学位（グローバル・コミュニケーション学）を授与する。
①英語の習得に加え世界の他の言語にも親しみ、併せて基礎的教養として、基本的なアカデミッ
クスキル、情報処理能力、日本語運用力を身につけ、それらを社会・文化的背景を踏まえて使用できる。
②国際関係の諸課題を把握し、歴史的背景、地域的特質、理論的枠組みに基づいて説明できる。
③国際社会および日本社会の一員として、職業人が持つべきキャリアに関する基本的知識を備え、みずからのビジョンを抱いて、社会が抱える諸問題に対する具体的な問題解決に参画、協力する意欲を持っており、また、それを実践できる。
④世界のさまざまな文化と各地域の特質を理解しており、他者への共感を持って国内外の多様− 98 −

な背景を持つ人々との交流を担うことができる。
⑤さまざまな知識や経験を活用して、個人でも組織でも、新たな考えを構想する力と実現可能な計画を立てて実践する力を発揮できる。

⑵

カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

グローバル・コミュニケーション学科の教育課程は、学位授与に要求される能力を修得するた
めに、
学部間共通である「基本教育科目」に加えて、「専門教育科目」として「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」を設置し順次的・体系的にカリキュラムを編成する。
１）教育内容全学部共通の「基本教育科目」として、日本語表現方法を学び、初習外国語に触れたり幅広い獲得し、キャリア形成の意欲を引き出すことを目的とする科目を設置する。
グローバル・コミュニケーション学科の「専門教育科目」は、「専門基礎科目」、「専門基幹科目」、「専門展開科目」「専門ゼミ科目」で構成される。
「専門基礎科目」は、複数の領域に触れることで視野を広げ、同時に学科の学びの基礎となる知識を固めることを目的とし、1 年次から学科の入門的な科目及び専門基幹科目の導入となる科目を設置する。
「専門基幹科目」は、様々な専門領域の学びの柱となる科目であり、専門性を深めることを目的とし、各領域別に理論やケースなど取り扱う科目を設置する。
「専門展開科目」は、専門性をさらに深めて広げていくことを目的とする。
「専門ゼミ科目」は、幅広い複数の視野と問題の発見及び解決能力の獲得を目的とする。また、学生間の協働学習を進め、教員による個別指導も十分に行えるよう、各ゼミを少人数で編成する。
卒業論文・卒業制作は、1 年次より養成される各能力の評価の一つであるため必修とし、研究テーマについて能動的に探求し、論理的文章または制作物で表現する力を養うことを目的とする。
このほか、学位授与に関連する資格取得を目的とした教育課程を設置する。また、より高度な
グローバル・キャリアを目指す「国際キャリアプログラム」を併設する。
２）到達目標および教育方法①「外国語運用能力」
到達目標
英語に加え世界の他の言語を習得し、それらを職業等において社会・文化的背景を踏まえて使用できる「語学力」を身につける。

− 99 −

グローバル・コミュニケーション学部

教養基礎の知識を身につけたりしながら大学の学びへの適応力を養い、実践的な情報処理能力を教育方法
必修の英語表現科目のほかに選択の英語特別選抜クラス（ALPS）を配置し、現代社会におけるさまざまな話題・問題を複数の言語で扱う語学力を涵養する。また、学部間共通の初習外国語科目のほかに、専門基礎科目に語学力向上を目指す言語表現科目、専門基幹科目に専門領域の講義を外国語で行う科目を設置する。
②「異文化理解力・国際社会理解力」
到達目標
グローバル社会および日本社会が抱える諸問題に対する具体的な問題解決に必要な知識と手法を習得し、現場で活用できる力を身につける。
教育方法
専門基礎科目（1・2 年次）、専門基幹科目（2・3 年次）へと段階的に設置し、各専門領域、各地域・問題領域を組み合わせて科目を設置する。また、専門展開科目（2・3 年次）ではグローバル・コミュニケーション学部

先端領域を含む学際的な科目等も設置する。国際社会および日本社会が抱える諸問題に対する具体的な問題解決に必要な知識と手法を習得し、現場で活用できる力を身につける。また、関係科目では日本語だけでなく外国語を使った講義も展開する。
③「実践的な表現力・行動力」
到達目標
さまざまな文化や地域の特質を理解し、多様な背景を持つ人々との協調を通して交流する
実践する力を身につける。
教育方法
教養基礎演習（1 年次）、専門基礎演習（2 年次）、専門応用演習（3 年次）、卒業研究演習（4年次）を設置し、物事を主体的にとらえ、それを客観的に分析し、思考の結果を的確に表現する能力を涵養する。卒業論文の執筆は必修とし、自ら問題を発見し解決する力を養う。さらにグローバル PBL を設置し、国際・国内社会の直面する具体的な問題の解決に参画・協力する機会とする。
④「調査・分析力」
到達目標
教養、情報社会に必須の知識等を基盤とし、国際社会・日本社会の論点や課題を整理し分析できる手法を身につける。
教育方法
1 年次より情報の収集、分析、表現手法、社会におけるモラル・マナーを学ぶ教養演習科
目および情報処理科目を配置する。2 年次より専門基礎演習、リサーチデザインにおいても歴史的背景、地域的特質、理論的枠組みに基づいて国内外の問題を分析・説明できる能力を養う。

− 100 −

⑤「社会人基礎力」
到達目標
個人、組織を問わず具体的結果を出しうる実践力と協調性を持ち、グローバル社会で活躍できる力を身につける。
教育方法
ゼミ等の演習科目や学外実習・プロジェクトを通してチームワークを学ぶ。また、キャリ
ア科目を 1 年次から 3 年次に設置し、模擬就活等を通し就職活動という視点から社会と仕事を知り、同時に大学生活とライフプランを考える機会とする。
さらに、学部独自のキャリア関連科目、日本語教員養成課程を設置し、国内外における異文化理解の促進に職業人として携わるステップとする。
３）教育評価り行う。

1−2⑴

英語コミュニケーション学科

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

英語コミュニケーション学科では、以下の能力を習得し、学則に定める卒業要件を満たした学生に卒業を認定し、学位（英語コミュニケーション学）を授与する。
①グローバル社会において日常生活や仕事で必要となるコミュニケーションを円滑に行える十分に高い英語運用能力を習得してており、併せて、基礎的教養として基本的なアカデミック・
スキル、情報処理能力、日本語運用力、英語以外の外国語運用能力、幅広い現代的諸課題に関する知識も身につけている。
②英語という言語や英語圏を中心とするグローバル社会の文化、文学、社会に関する専門的知識を身につけており、それを活用して合理的、創造的に思考し、効果的に自分の考えを表現できる。
③職業人が持つべきキャリアに関する基本的知識を備えており、英語によるコミュニケーショ
ン、英語圏の社会、外国語教育に関する専門的知識を応用して職業上の課題に活かすことができる。
④自分の専門領域に関して、有意義な課題を見つけ、調査、分析を通して解決案を考え出し、それを論理的に構成して適切に表現する基本的技能を身につけている。

− 101 −

グローバル・コミュニケーション学部

学生の教育評価は、卒業要件の充足、GPA、卒業論文、資格取得、その他の社会活動等によ⑵カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

英語コミュニケーション学科の教育課程は、学位授与に要求される能力を修得するために、学部間共通である「基本教育科目」に加えて、「専門教育科目」として「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」を設置し順次的・体系的にカリキュラムを編成する。
１）教育内容全学共通の「基本教育科目」として、日本語表現方法を学び、初習外国語に触れたり幅広い教
養基礎の知識を身につけたりしながら大学の学びへの適応力を養い、実践的な情報処理能力を獲得し、キャリア形成の意欲を引き出すことを目的とする科目を設置する。
英語コミュニケーション学科の「専門教育科目」である「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」では、専門領域を学ぶ A 群科目と英語運用力を仲ばすための B 群科目を設置していグローバル・コミュニケーション学部

る。
「専門基礎科目」は、様々な領域に触れることで視野を広げるとともに、学科の学びの基礎となる知識を固めることを目的とし、1 年次から学科の入門的な科目及び「専門基幹科目」の導入となる科目を設置する。
「専門基幹科目」は、様々な専門領域の学びの柱となる科目であり、専門性を深めることを目的とし各領域別 に理論や実践に関わる科目を設置する。
「専門展開科目」は、専門性をさらに深めて広げていくことを目的とする。
「専門ゼミ科目」は、幅広い視野と課題の発見及び課題の解決能力の獲得を目的とする。学生間の協働学習を進め、教員による個別指導も十分に行えるよう、各ゼミを少人数で編成する。
卒業論文・卒業制作は、専門教育科目を通して学んできたものの中から研究テーマを見つけ、ゼミ担当者の指導のもとで論文または制作物を完成させることで、専門領域を能動的に探求し、論理的文章または他の形で表現する力を養うことを目的とする。
このほか、学位授与に関連する資格取得を目的とした教育課程を設置する。また、より高度な
グローバル・キャリアを目指す「国際キャリアプログラム」を併設する。
２）到達目標および教育方法①「英語の高い運用能力の習得」
到達目標
英語表現科目において基礎的英語能力を身につける。また、学科専門科目（B 群科目）においてさらに高度な表現力を目指し、日常生活や現代社会の様々な話題に対する意見を英語で表現できる能力を涵養する。さらに、もう一つ他の外国語の習得もめざす。
教育方法
必修の英語表現科目と選択必修の初習外国語科日、また「専門基礎科目」「専門基幹科目」− 102 −

「専門展開科目」の B 群科目を段階的に設置する。
②「グローバル化する世界の文化、言語、文学、社会の理解」
到達目標
グローバル化する世界の文化、言語、文学、観光やメディアを含む社会の仕組みを多角的に理解し応用する力を養い、英語圏ならびにその他の文化圏における多様な価値観を持つ
人々を理解するための背景知識と洞察力を育む。
教育方法
A 群「専門基礎科目」において幅広く入門的分野を設置し、2 年次より深い専門知識を育む A 群「専門基幹科目」、さらに 3 年次 A 群「専門展開科目」を順次的・段階的に設置する。
「専門ゼミ科目」において学んできたテーマの研究を最終的に完成させる。
③「英語コミュニケーション能力の活用」
到達目標
や摩擦の認識と理解を深め、グローバル化社会での日常生活や、仕事での対人コミュニケー
ションに活かす力を養う。特に、英語や外国語としての日本語の教育に携わるために必要な外国語教授能力を身につけさせることを目指す。
教育方法
A 群「専門基礎科目」において入門的分野を設置し、さらに深い理解へと導く A 群の「専門基幹科目」と「専門展開科目」を順次的・段階的に設置する。また、中・高の英語教員免許の取得を目指す「教職課程関連科目」、幼児・児童への英語指導者を目指す「児童英語教
育課程関連科目」、日本語教師を目指す「日本語教師養成課程関連科目」を順次的・段階的に設置する。
④「英語の実践と体験を深める」
到達目標
海外での生活ならびに学習経験を通して、総合的な英語運用能力ならびにグローバル・コ
ミュニケーション力を高める。
教育方法「専門基幹科目」および「専門展開科目」に海外実習科目を設置する。また、国際交流センターの留学プログラムなど海外での経験を養う機会を設けている。
３）教育評価
学生の教育評価は、卒業要件の充足、GPA、卒業論文、資格取得、その他の社会活動等により行う。

− 103 −

グローバル・コミュニケーション学部

英語コミュニケーションの仕組みを理解し、異なる文化背景を持つ人々の間で起こる誤解グローバル・コミュニケーション学部の構成と教育方針
グローバル・コミュニケーション学部は、①様々な社会事象を正確に判断し、自己の考えを的確に発信することができるコミュニケーション能力を身につけた人材、②英語や他の外国語で伝えられた情報や相手の意向などを理解し、自分の考えなどを表現することができるコミュニケー
ション能力を身につけた人材を広く社会に輩出することにより、グローバル社会の発展と向上に貢献するという目的のために、以下の 2 学科を置く。
⑴グローバル・コミュニケーション学科
グローバル・コミュニケーション学科は、日本や諸外国の文化・社会に関する知識をもち、グローバル社会の諸課題について理解することにより、社会事象を正確に判断し、自己の考えを的確に発信できる現代教養人としてのコミュニケーション能力を有する人材の育成を目指す。そのグローバル・コミュニケーション学部ために、13 の専門領域に展開する様々な科目を段階的に履修した教養を、さらに自然言語や情報言語を身につけることで豊かな表現能力や分析力を、世界の様々な「現場」で展開されるプログラムへの参加によって現場で求められる即戦力を養っていく。
まず、1・2 年次の専門基礎科目には、グローバル・コミュニケーション学科の入門的な科目
及び専門基幹科目の導入となる科目を配置している。
2・3 年次には、多様な専門基幹科目、専門的な学びの視野を広げるための科目である専門展
開科目を配置している。
2・3・4 年次の学びの軸となるのが専門基礎演習、専門応用演習と卒業研究演習である。2 年
次は半期ごとに各専門教員の指導を受け、3 年次・4 年次は連続して履修し、同一教員の指導の下で、卒業論文・卒業制作に取り組む。
また、豊かな表現力と分析力を養うために、2・3 年次に「グローバル・コミュニケーション言語」
や「リサーチデザイン」などの科目を配置している。これに加えて、世界の様々な現場での経験を積み即戦力を養う「グローバル PBL1・2」「社会調査・フィールドスタディ演習」「グローバルキャ
リアⅠ・Ⅱ」を配置している。
なお、日本語教員養成課程に登録し、グローバル・コミュニケーション学科での学びに加え、
英語コミュニケーション学科の専門教育科目を他学科履修することで一定の要件を満たせば、「日
本語教員養成課程修了証」が与えられる。
⑵英語コミュニケーション学科
英語コミュニケーション学科は、異文化コミュニケーション、言語、文学・文化、異文化社会、
外国語教育に関する知識と理解を深め、グローバル社会において必要とされるコミュニケーションを行うための英語運用能力を有し活躍することができる人材の育成を目指す。そのために、専− 104 −

門教育科目は、「異文化コミュニケーション」「文学・文化」「異文化社会」「言語の働き」「外国語教育」の 5 つのフィールドを主として幅広くグローバル化する社会や文化に対する専門的理解を習得するための A 群科目と、英語による対人コミュニケーション力や資格取得やキャリアにつながる実用的な英語力を身につけるための B 群科目から構成されている。この両方を段階的に習得していき，それにより深い異文化社会理解と実用的な英語力を兼ね備えたグローバル・スキ
ルの獲得をめざす。
1 年次の専門基礎科目には、A 群、B 群科目とも英語コミュニケーション学科の学びの基礎となる入門的な科目が配置されている。
2 年次には A 群、B 群科目において専門的理解を広げ、同時に適切なコミュニケーションが行える英語力を養うための専門基幹科目が配置されている。さらに、3・4 年次には専門的理解を深め、実用的な英語力を高めるための多様な専門展開科目が配置されている。
3・4 年次の学びの軸となるのが専門応用演習と卒業研究演習である。それぞれ 3 年次・4 年次
また、海外での実体験と英語資格の取得を支援してグローバル・キャリアへとつなぐ実践的ス
キルを身につける「英語強化特別プログラム」、「グローバル PBL １・２」、「グローバルキャリアⅠ・Ⅱ」を配置している。
なお、英語コミュニケーション学科での学びを中心として、教職課程に登録し一定の要件を満たせば、英語の「中学校教諭一種免許状」「高等学校教諭一種免許状」を取得することができる。
また日本語教員養成課程に登録し一定の要件を満たせば、「日本語教員養成課程修了証」が与えられる。

− 105 −

グローバル・コミュニケーション学部に連続して履修し、同一教員の指導の下で、卒業論文・卒業制作に取り組む。

3−1

⑴

グローバル・コミュニケーション学部の履修要領
グローバル・コミュニケーション学科

英語コミュニケーション学科

単位制と卒業の要件

１）単位制と単位計算
単位制とは、本学の定める基準に従い授業科目を履修し、それらの試験に合格することにより所定の単位数を修得したときに、卒業資格が与えられる制度である。
単位は「1 単位の授業を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準」（大学設置基準）とし、授業の方法に応じて教育効果、時間外に必要な学修等を考慮して定められている。本学では学則第 24 条により下記のとおり規定している。なお、本学では 90 分の授業をもって 2 時間の授業として計算する。

グローバル・コミュニケーション学部①講義及び演習については 15 時間から 30 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって1 単位とする。
15 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 30 時間の「時間外に必要な学修」（自習）が必要ということになる。
本学は年 60 時間の授業（毎週 2 時間、年 30 週）であるので、教育科目のうち通年の講義、演習、ゼミ科目が 4 単位、半期（セメスター）科目が 2 単位となっている根拠がこれにあたる。
②実験、実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって 1 単位とする。
30 時間の授業で 1 単位ということは、「45 時間の学修で 1 単位」という基準を満たす為に、他に 15 時間の自習が必要ということになる。
語学科目のすべて、及びスポーツが 1 年間（60 時間）で 2 単位、半期（セメスター）科目で1 単位となっている根拠がこれにあたる。
③第 1 号及び前号の規定にかかわらず、卒業論文等の授業科目についてはこれらに必要な学修等を考慮して単位数を定める。
卒業論文・卒業制作が 4 単位となっている根拠がこれにあたる。
以上のように、単位制・単位計算の基本は、大学での講義・実習に加えて、学生個々人が、自宅等で行なわなければならない予習・復習が前提となっていることに、十分に留意して欲しい。
※半期（セメスター）科目については p.121「セメスター科目の履修および登録についての注
意事項」参照のこと。
２）卒業の要件と授業科目の区分
本学に 4 年以上 8 年以内在学し、下記の区分に従い、所定の科目および所定の単位数を修得し、かつ GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上の者は卒業を認め、学士（グローバル・コミュニケー
ション学または英語コミュニケーション学）の学位を与える。
− 106 −

基本教育科目

46 単位以上

専門教育科目78 単位以上合

124 単位以上

計

上記の単位数を修得し、かつ学科で指定されている授業科目を修得しなければならない。詳細は、「⑵ 履修科目の選択基準」を参照すること。

⑵

履修科目の選択基準

１）一般的な注意事項
履修する授業科目の選択は、在学中の学習活動を方向づけるだけでなく、卒業後の進路にもかかわる重要なことなので、カリキュラムの構成をよく理解し、卒業に必要な単位数や所定の授業
科目に十分注意して、慎重に行わなければならない。特に新入生は、各自の進路と関心に応じ、選択科目については、必要最低単位数よりも余裕のある、極端にかたよらないバランスのとれた履修をすることが望ましい。
履修科目の選択に際しては、年度始めに配布される「授業時間割表」、Web 上に公開される「シラバス」等を参照するとともに、以下の事項に留意すること。また、毎学期開始時に科目履修に関するオリエンテーションが行われるので、必ず出席して指導を受けなければならない。
①履修可能な授業科目は、原則として、学生の属する年次に配当された科目に限られる。なお、自身が所属する年次より高年次に配当された科目は履修できない。
②試験で不合格になるなど単位未修得の必修科目は、翌年次に再履修しなければならない。時
間割の都合で、低年次の未修得の必修科目と所属年次の必修科目の時限が重なった場合は、未修得科目を優先して再履修しなければならない。
２）基本教育科目
基本教育科目は「教養演習科目」、「表現伝達科目」、「教養基礎科目」、「キャリア教育科目」から構成されており、以下の要件を満たして合計 46 単位以上を修得しなければならない。
①教養演習科目は必修科目 2 単位を修得しなければならない。
②表現伝達科目は必修科目 11 単位、合計 16 単位以上を修得しなければならない。
③教養基礎科目は「人間理解」「文化・芸術理解」「社会理解」「世界理解」「現代の探求」より、区分に関わらず 24 単位以上を修得しなければならない。
④キャリア教育科目は、必修科目 2 科目 4 単位を含め、合計 4 単位以上を修得しなければならない。なお、選択科目より修得した単位は、教養基礎科目の単位とみなすことができる。
⑤専門教育科目の各科目区分の要件を満たしたうえ 78 単位を超えて修得した単位については、
8 単位を上限として基本教育科目の単位としてみなすことができる。但し、①②③④に定め− 107 −

グローバル・コミュニケーション学部卒業までのおおよその学習目標を定め、計画的・段階的に履修を重ねることが必要である。

られた各区分の卒業要件に含めることはできない。
３）専門教育科目
専門教育科目は「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」「専門ゼミ科目」から構成
されており、以下の要件を満たして合計 78 単位以上を修得しなければならない。
〔グローバル・コミュニケーション学科〕①専門基礎科目は、必修科目「グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ A（英語）」「グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ B（英語）」に加えて、「グローバル・コミュニケーション言
語Ⅰ」または「リサーチデザイン」を含め、合計 14 単位以上を修得しなければならない。
（p.113を参照のこと）②専門ゼミ科目は、5 科目 16 単位を修得しなければならない。（p.113 を参照のこと）③基本教育科目の各科目区分の要件を満たしたうえ 46 単位を超えて修得した単位については、

グローバル・コミュニケーション学部

8 単位を上限として専門教育科目の単位とみなすことができる。
④英語コミュニケーション学科、人間科学部、現代経営学部の専門教育科目（必修科目、人数
制限科目、演習科目を除く）を、担当教員の許可を得て履修することが認められている。但し、卒業要件の単位数に含められるのは英語コミュニケーション学科、人間科学部、現代経営学部の科目を合わせて 12 単位迄なので、その点に十分注意すること。
〔英語コミュニケーション学科〕①専 門基礎科目は、A 群より 8 単位以上、B 群より必修科目 4 科目 8 単位、合計 16 単位以上を修得しなければならない。（p.119 を参照のこと）②専 門基幹科目は、A 群より 10 単位以上、B 群より必修科目 2 科目 4 単位を含め 10 単位以上、合計 20 単位以上を修得しなければならない。（p.119 を参照のこと）③専門展開科目は、A 群 B 群それぞれ 10 単位以上、合計 20 単位以上を修得しなければならない。
（p.119 を参照のこと）④専門ゼミ科目は、必修科目 3 科目 12 単位を修得しなければならない。（p.119 を参照のこと）⑤基本教育科目の各科目区分の要件を満たしたうえ 46 単位を超えて修得した単位、専門基幹科目の各科目区分の要件を満たしたうえ 20 単位を超えて修得した単位、他学部他学科専門
教育科目（必修科目、人数制限科目、演習科目を除く）で修得した単位については、12 単位を上限として専門展開科目の単位とみなすことができる。但し、③に定められた専門展開
科目の卒業要件に含めることはできない。
４）留学生および帰国学生
留学生および帰国学生として入学した学生の履修科目は、以下の点が一般学生と異なる。
初習外国語科目のうち「日本語 A・B」を原則として必修とし、必要に応じて履修指導を行う。
留学生および帰国学生は日本語科目に関する履修指導に従わなければならない。
− 108 −

グローバル・コミュニケーション学科のカリキュラム体系図
学年

専門基礎科目グローバル・コミュニケーション入門
国際関係入門グローバル協力入門

1年

グローバル交流入門
Understanding the World
グローバル・コミュニケーション言語 IA（英語）

専門基幹科目グローバル・コミュニケーション言語 IB（英語）

専門ゼミ科目
専門基礎演習A

グローバル・コミュニケーション言語 I（フランス語）

グロ－バルネットワーク論

国際金融論

比較宗教論

グローバル・コミュニケーション言語 I（中国語）

グローバル・ガバナンスI

国際環境論

グローバル市民社会論

日本語教員養成課程

グローバル・コミュニケーション言語 I（ハングル）イノベーション研究 I

観光論

ビッグデータと現代社会（必修科目のみ）

グローバル・コミュニケーション言語 I（スペイン語）

国際関係史

マスメディア論

グローバル企業と産業

リサーチデザイン

平和研究

メディア・コミュニケーション

世界の地誌と観光

グローバル協力論

異文化間コミュニケーション

グローバル・キャリアI

国際人権論

アメリカの社会と文化グローバルPBL1

開発経済論

ヨーロッパの社会と文化

日本文学

国際機構論

中国・韓国の社会と文化

日英語比較論

外交政策論

アジア・アフリカの社会と文化

Business Presentation 1

比較文化論

Issues in Globalization

ホスピタリティ英語入門

グローバル・コミュニケーション言語 II（フランス語）

グローバル・ガバナンスII

アメリカ地域研究

グローバル・ヒストリー

現代英米文化研究

日本語研究 1

グローバル・コミュニケーション言語 II（中国語）

イノベーション研究 II

ヨーロッパ地域研究

メディア・コンテンツ論

世界の英語

日本語研究 2

グローバル・コミュニケーション言語 II（ハングル）国際政治学

中国・韓国地域研究

ポピュラーカルチャー論

航空ビジネスの英語

日本語教育法 1

アジア・アフリカ地域研究

ジャーナリズムとメディア

観光英語1

日本語教育法 2

国際社会と法

情報と社会

環境問題と国際関係

観光英語 2

日本語教育実習

グローバル経済と国際社会

都市観光論

企業活動と環境

Business Presentation 2

人間の安全保障ビジネスとコミュニケーション

国際ボランティア論

グローバル・キャリアII

平和構築

異文化交流とコミュニケーション

国際観光政策グローバルPBL2

国際開発と援助

世界のことばホスピタリティ・ツーリズム

政策デザインワークショップ

多文化社会論

Topics in Globalization

スポーツと国際社会

社会調査・フィールドスタディ演習

２年

グローバル・コミュニケーション言語 II（スペイン語） 国際経済学
３年

専門展開科目

専門基礎演習 B

日本語教育法入門

専門応用演習Next-Level English 1
Next-Level English 2

４年

日本語教育実践演習

Next-Level English 3

日本語教員養成課程修了卒業論文・卒業制作− 109 −

卒業研究演習⑶ グ ローバル・コミュニケーション学科授業科目一覧（2023年度入学生用）< 基本教育科目：教養演習科目・表現伝達科目 >
区

分

授

教養演習
科
目

英
語
表
現

基
科

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

現
教

教養基礎演習 A
教養基礎演習 B◎◎

1
1

College English Ⅰ -1A
College English Ⅰ -1B
College English Ⅰ -2A
College English Ⅰ -2B
College English Ⅱ -1A
College English Ⅱ -1B
College English Ⅱ -2A
College English Ⅱ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2B

◎
◎
◎
◎

1
1
1
1
1
1
1
1

注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）
注 1）

伝
達

育

目
目

初習外国語科目科

科

フランス語 A
フランス語 B
中国語 A
中国語 B
ハングル A
ハングル B
スペイン語 A
スペイン語 B
日本語 A
注 2）
日本語 B
注 2）
フランス語会話
中国語会話
ハングル会話スペイン語会話

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日本語表現法
日本語表現技法

◎
◎
◎
◎
○
○
○
○

情報処理科目◎◎注 1）「ALPS」の履修対象者は、選抜された学生に限る。
注 2）「日本語 A」「日本語 B」の履修対象者は、留学生・帰国学生に限る。

− 111 −

○
○
○
○

◯
◯
◯
◯
◯

基本教育科目は、以下の要件を満たしたう え 合 計 46 単 位 以上を修得しなければ
ならない。

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

○
○
○
○
◎

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B
情報処理応用 A
情報処理応用 B
データ・プレゼンテーション技法
メディア・コンテンツ制作技法
データ・サイエンス技法
統計分析技法

○
○
○
○

◯

1
1
1

◯

卒 業 要 件

1

1
1
1
1
1
1

なお、専門教育科目の各科目区分の要件を み た し た う え 78
単位を超えて修得した単位については、
8 単位を上限として基本教育科目とみなすことができる。

①教養演習科目は必修科目 2 単位を修得しなければならない。

②表現伝達科目は、
必 修 科 目 11 単 位 を
含 め、 合 計 16 単 位以上を修得しなければならない。

グローバル・コミュニケーション学部

目

表

本

日本語
表現科目

業

< 基本教育科目：教養基礎科目・キャリア教育科目 >
区

分

授
人
間
理
解
文化・芸術理解

哲学
心理学
宗教学
保健学
スポーツ 1
スポーツ 2
スポーツ 3業科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

◯
◯
◯
◯
◯
◯

注 3）

社

教

会

養

基

理
解

基
本
礎

世

科

教

界

目

理

育

解

科
目
現代の探求

グローバル・コミュニケーション学部

キャリア教育科目

文学
音楽学
舞台芸術
映像文化
世界の美術
博物館学

◯
◯
◯
◯

法学
政治と経済
社会学
社会思想
近現代日本史
情報学
日本国憲法

◯
◯
◯
◯
◯
◯

文化人類学
近現代世界史世界の文化と地域社会
海外文化演習Ⅰ
注 4）
海外文化演習Ⅱ
注 4）
国際体験演習Ⅰ
注 4）
国際体験演習Ⅱ
注 4）
国際体験演習 COIL
注 4）
地理学
国際関係学
安全保障論

◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯
◯

日本社会の抱える諸問題
国際社会の抱える諸問題
現代社会とデータサイエンス
生活と環境
科学技術と人間
先端科学の世界
現代社会とジェンダー
生命と倫理

◯
◯
◯

スタートアップ・インターンシップ
セルフディベロップメント認定Ⅰ
セルフディベロップメント認定Ⅱ
キャリアデザイン入門
インターンシップ演習Ⅰ
注 5）
キャリアデザイン
インターンシップ演習Ⅱ
注 5）
業界研究
就職実践演習

注 5）
注 6）
注 6）

◯
◯
◯

2

3

4

2
2
2
2
1
1
2

◯

◯

2
2
2
2
2
2

◯

2
2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯

◯
◯
◯

◎
◯

◯

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯

2
2
2
2
2
2
2
2

2
◎
◯
◯
◯

2

卒 業 要 件
③教養基礎科目は、区分に関らず24単位以上を修得しなければならない。
④キャリア教育科目
は、必修科目2科目
4単位を含め、合計4単位以上を修得しなければならない。なお、選択科目より修得した単位は、教養
基礎科目の単位とみなすことができる。

1
1
2
1
1
2
2

注 3）「スポーツ 3」は、半期の授業と集中授業からなる。
注 4） 夏季・春季の集中科目。本学指定のプログラムに限る。
注 5）「スタートアップ・インターンシップ」
「インターンシップ演習Ⅰ」「インターンシップ演習Ⅱ」は、集中科目。本学が認めた派
遣先に限る。
注 6）「セルフディベロップメント認定Ⅰ」「セルフディベロップメント認定Ⅱ」は、単位認定科目。

− 112 −

< 専門教育科目：専門基礎科目・専門基幹科目 >
区

分

授

業

科

目

専
門
基
礎
科
目

グローバル・コミュニケーション入門
国際関係入門グローバル協力入門
グローバル交流入門
Understanding the World
グローバル・コミュニケーション言語ⅠＡ（英語）グローバル・コミュニケーション言語ⅠＢ（英語）グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ（フランス語）
グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ（中国語）
グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ（ハングル）グローバル・コミュニケーション言語Ⅰ（スペイン語）
リサーチデザイン
グローバル・コミュニケーション言語 II（フランス語）
グローバル・コミュニケーション言語 II（中国語）
グローバル・コミュニケーション言語 II（ハングル）グローバル・コミュニケーション言語 II（スペイン語）

単 位 数
必修 選択

○
○
○
○
○
◎
◎

2

○
○
○
○
○

門
教
専

育

門

科

基

目
幹

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

科
目

− 113 −

3

4

卒 業 要 件22
2
2
2

専門教育科目は、以下の要件を満たして合計78単位以上を修得しなければならな
い。

○
○
○
○

2
2
2
2
2
2
2
2
2

なお、基本教育科目の各科目区分の要件を満たしたうえ46単位を超えて修得した単位については、8単位を上限として専門教育科目の単位とみなすことができ
る。

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

2
2

①専門基礎科目は、必修科目「グローバ
ル・ コ ミ ュ ニ ケ ーション言語ⅠA（英語）」「グローバル・
コミュニケーション
言語ⅠB（英語）」に加えて、「グローバル・
コミュニケーション
言語Ⅰ」または「リサーチデザイン」を含め、合計14単位以上を修得しなければならない。
②専門ゼミ科目は、5
科目16単位を修得しなければならない。
③英語コミュニケー
ション学科、人間科
学部、現代経営学部の専門教育科目を履修した場合、合わせて12単 位 ま で を グ
ローバル・コミュニケーション学科の専門教育科目の単位とみなすことができる。

グローバル・コミュニケーション学部

専

グロ－バルネットワーク論
グローバル・ガバナンス I
イノベーション研究 I
国際関係史
平和研究
グローバル協力論
国際人権論
開発経済論
国際機構論
外交政策論
比較文化論
国際金融論
国際環境論
観光論
マスメディア論
メディア・コミュニケーション
異文化間コミュニケーション
アメリカの社会と文化
ヨーロッパの社会と文化
中国・韓国の社会と文化
アジア・アフリカの社会と文化
Issues in Globalization
グローバル・ガバナンス II
イノベーション研究 II
国際政治学
国際経済学
国際社会と法グローバル経済と国際社会
人間の安全保障
平和構築
国際開発と援助
多文化社会論
アメリカ地域研究
ヨーロッパ地域研究
中国・韓国地域研究
アジア・アフリカ地域研究
情報と社会
都市観光論
ビジネスとコミュニケーション
異文化交流とコミュニケーション
世界のことば
Topics in Globalization

履 修 年 次1

< 専門教育科目：専門展開科目・専門ゼミ科目 >
区

分

授

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

専

専

門

門
展
開

教

科

育

目

科
目

グローバル・コミュニケーション学部

専門ゼミ科目

比較宗教論
グローバル市民社会論
ビッグデータと現代社会
グローバル企業と産業
世界の地誌と観光
グローバル・キャリア I
グローバル PBL1
注 7）
日本語教育法入門
日本文学
日英語比較論
Business Presentation 1
ホスピタリティ英語入門
グローバル・ヒストリー
メディア・コンテンツ論
ポピュラーカルチャー論
ジャーナリズムとメディア
環境問題と国際関係
企業活動と環境
国際ボランティア論
国際観光政策ホスピタリティ・ツーリズム
スポーツと国際社会
現代英米文化研究
世界の英語
航空ビジネスの英語
観光英語 1
観光英語 2Business Presentation 2
グローバル・キャリア II
グローバル PBL2
注 7）
政策デザインワークショップ
社会調査・フィールドスタディ演習
Next-Level English 1
日本語研究 1
日本語研究 2
日本語教育法 1
日本語教育法 2
日本語教育実習
日本語教育実践演習
Next-Level English 2
Next-Level English 3
専門基礎演習 A
専門基礎演習 B
専門応用演習卒業研究演習卒業論文・卒業制作

◎
◎

3

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

◎

4

○
○
○

◎
◎

2
2
4
4
4

注 7）「グローバル PBL1」「グローバル PBL2」は、夏季・春季の集中科目。
※履修年次の ◎ は、卒業に必要な必修科目であることを示す。
※卒業に必要な単位数は 124 単位以上であり、GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上なければならない。

− 114 −

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2
2
2

卒 業 要 件

英語コミュニケーション学科のカリキュラム体系図

A群
専門基礎科目

専門基幹科目

１年
B群

A群

英語音声学
メディアコミュニケーション
観光論
英語科教育法 1
英語科教育法 2

B群

総合英語演習 2A
総合英語演習 2B
ホスピタリティ英語入門

A群

対人コミュニケーションと言語
会話の解釈とコンテクスト
現代英米文化研究
ホスピタリティ・ツーリズム
異文化交流とコミュニケーション
英語科教育法 3
英語科教育法 4

B群

総合英語演習 3A
総合英語演習 3B
Active Reading
航空ビジネスの英語A群

日本語教育実践演習

B群

総合英語演習 4３年
専門展開科目

専門ゼミ科目グローバル・コミュニケーション入門
英語圏文学・文化入門
言語研究入門
教育原理
教職概論
総合英語演習 1A
総合英語演習 1B

２年

４年

表現伝達科目

３年

専門応用演習４年

卒業研究演習

英語表現科目

Understanding the World
英語圏社会入門
教育心理学

初習外国語科目

Progressive English 3
Progressive English 4

観光英語 1
観光英語 2
翻訳スキル
Next-Level English 1

情報処理科目

キャリアデザイン入門
キャリアデザイン

Next-Level English 2

Next-Level English 3

卒業論文・卒業制作※「教職課程」および「日本語教員養成課程」に係わる科目については、課程・資格の頁にある別表を参照のこと。

− 115 −

人間理解
社会理解
世界理解
現代の探求

異文化間コミュニケーション
Issues in Globalization
グローバル PBL 1
特別支援教育Listening for Conversation 1
Writing 1

Listening for Conversation 2
Writing 2
Talk about Japanese Culture

教養基礎科目文化・芸術理解キャリア教育科目

日英語比較論
アメリカの社会と文化グローバルキャリア I
教育制度比較論
日本語教育法入門

言語コミュニケーションと社会
第二言語の習得と学習
アメリカ地域研究
ポピュラーカルチャー論
世界の英語
日本語研究 1
日本語研究 2

教養基礎演習 AB

日本語表現科目

Progressive English 1
Progressive English 2
現代の英文法アメリカ文学
マスメディア論
英語教授文法教育課程論

教養演習科目

Conversation Skills 1
Business Presentation 1

ビジネスコミュニケーション
イギリス文学
Topics in Globalization
グローバルキャリア II
児童英語教育法
日本語教育法 1
日本語教育法 2
Conversation Skills 2
Business Presentation 2
複言語学習（ハングル）ことばの意味と心の働き
児童文学
ジャーナリズムとメディア
グローバル PBL 2
教育史
日本語教育実習

⑷ 英 語コミュニケーション学科 授業科目一覧（2023年度入学生用）< 基本教育科目：教養演習科目・表現伝達科目 >
区

分

授

教養演習
科
目

英
語
表
現

基

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

目

現
教
伝
達

育

教養基礎演習 A
教養基礎演習 B◎◎

1
1

College English Ⅰ -1A
College English Ⅰ -1B
College English Ⅰ -2A
College English Ⅰ -2B
College English Ⅱ -1A
College English Ⅱ -1B
College English Ⅱ -2A
College English Ⅱ -2B
College English Ⅱ -3A
注 1）
College English Ⅱ -3B
注 1）
College English Ⅱ -4A
注 1）
College English Ⅱ -4B
注 1）
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅰ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅱ -2B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -1B
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2A
ALPS（英語特別選抜クラス）Ⅲ -2B

◎
◎
◎
◎

1
1
1
1
1
1
1
1

注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）
注 2）

目
目

初 習 外 国 語 科 目科

科

フランス語 A
フランス語 B
中国語 A
中国語 B
ハングル A
ハングル B
スペイン語 A
スペイン語 B
日本語 A
注 3）
日本語 B
注 3）
フランス語会話
中国語会話
ハングル会話スペイン語会話

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日本語表現法
日本語表現技法

◎
◎
◎
◎
○
○
○
○
○
○
○
○

情報処理科目

◎
◎

○
○
○
○

○
○
○
○
○

基 本 教 育 科 目 は、
以下の要件を満たし た う え 合 計 46 単
位以上を修得しなければならない。

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

な お、 専 門 教 育 科
目の各科目区分の要件をみたしたう
え 78 単 位 を 超 え て修得した単位については、8 単位を上限として基本教育
科目とみなすことができる。
①教養演習科目は必修科目 2 単位を修得しなければならない。
②表現伝達科目は、
必 修 科 目 11 単 位 を
含 め、 合 計 16 単 位以上を修得しなけ
ればならない。

1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

◯
◯
◯
◯
◎

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B
情報処理応用 A
情報処理応用 B
データ・プレゼンテーション技法
メディア・コンテンツ制作技法
データ・サイエンス技法
統計分析技法○○○○卒 業 要 件

◯

1
1
1

◯

1

1
1
1
1
1
1

English Ⅱ -3A」「College English Ⅱ -3B」「College English Ⅱ -4A」「College English Ⅱ -4B」は、教職課程の履修登録
注 1）「College
を行っている学生のみ履修することができる。
注 2）「ALPS」の履修対象者は、選抜された学生に限る。
注 3）「日本語 A」「日本語 B」の履修対象者は、留学生・帰国学生に限る。

− 117 −

グローバル・コミュニケーション学部

科
表

本

日本語
表現科目

業

< 基本教育科目：教養基礎科目・キャリア教育科目 >
区

分

授
人
間
理
解

哲学
心理学
宗教学
保健学
スポーツ 1
スポーツ 2
スポーツ 3業科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

◯
◯
◯
◯
◯
◯

注 4）

文化・芸術理解

◯
◯
◯
◯

社

法学
政治と経済
社会学
社会思想
近現代日本史
情報学
日本国憲法

◯
◯
◯
◯
◯
◯

文化人類学
近現代世界史世界の文化と地域社会
海外文化演習Ⅰ
注 5）
海外文化演習Ⅱ
注 5）
国際体験演習Ⅰ
注 5）
国際体験演習Ⅱ
注 5）
国際体験演習 COIL
注 5）
地理学
国際関係学
安全保障論

○
○
○
○
○
○
○
○

日本社会の抱える諸問題
国際社会の抱える諸問題
現代社会とデータサイエンス
生活と環境
科学技術と人間
先端科学の世界
現代社会とジェンダー
生命と倫理

◯
◯
◯

教

文学
音楽学
舞台芸術
映像文化
世界の美術
博物館学
英語文学 1
英語文学 2

養

基

会
理

基
本

解

礎
科

教

世
界

目

育

理
解

科
目

現代の探求

グローバル・コミュニケーション学部

キャリア教育科目

スタートアップ・インターンシップ
セルフディベロップメント認定Ⅰ
セルフディベロップメント認定Ⅱ
キャリアデザイン入門
インターンシップ演習Ⅰ
注 6）
キャリアデザイン
インターンシップ演習Ⅱ
注 6）
業界研究
就職実践演習

注 6）
注 7）
注 7）

◯
◯
◯

2

3

4

2
2
2
2
1
1
2

◯

◯

2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯
◯

2
2
2
2
2
2
2

◯

◯
◯

◯
◯
◯

◎
◯

◯

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

◯
◯

2
2
2
2
2
2
2
2

2
◎
◯
◯
◯

2

卒 業 要 件
③教養基礎科目は、
区 分 に 関 ら ず 24 単
位以上を修得しなけ
ればならない。
④キャリア教育科目
は、必修科目 2 科目
4 単位を含め、合計
4 単位以上を修得しなければならない。
なお、選択科目より修得した単位は、教養基礎科目の単位とみなすことができ
る。

1
1
2
1
1
2
2

注 4）「スポーツ 3」は、半期の授業と集中授業からなる。
注 5） 夏季・春季の集中科目。本学指定のプログラムに限る。
注 6）「スタートアップ・インターンシップ」
「インターンシップ演習Ⅰ」「インターンシップ演習Ⅱ」は、集中科目。本学が認めた派
遣先に限る。
注 7）「セルフディベロップメント認定Ⅰ」「セルフディベロップメント認定Ⅱ」は、単位認定科目。

− 118 −

< 専門教育科目：専門基礎科目・専門基幹科目・専門展開科目 >
区

分

授

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

Ａ群
Ｂ群

専 門 基 礎 科 目

グローバル・コミュニケーション入門
言語研究入門
英語圏文学・文化入門
英語圏社会入門
Understanding the World
教育原理
教職概論
教育心理学

○
○
○
○
○
○
○
○

総合英語演習 1A
総合英語演習 1B
Progressive English 1
Progressive English 2

◎
◎
◎
◎

2

3

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

専
Ａ群

門
幹

門

科
教
目
Ｂ群

育
科

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

総合英語演習 2A
総合英語演習 2B
Progressive English 3
Progressive English 4
Listening for Conversation 1
Conversation Skills 1
Writing 1
Business Presentation 1
ホスピタリティ英語入門

◎
◎
○
○
○
○
○
○
○

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

目
専
門
開

Ａ群

展
科
目

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

− 119 −

○

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
2

卒 業 要 件
専門教育科目は、以下の要件を満たしたう え 合 計78 単 位 以上を修得しなければならない。
なお、基本教育科目の各科目区分の要件を 満 た し た う え 46
単位を超えて修得した単位、専門基幹科
目の各科目区分の要件を満たしたうえ
20 単 位 を 超 え て 修
得した単位、他学部
他学科専門教育科目で修得した単位につい て は、12 単 位 を上限として専門展開
科目の単位とみなすことができる。但し、下記③に定められた専門展開科目の卒業要件に含めることはできない。
①専門基礎科目は、
A群 よ り8単 位 以
上、B群より必修科
目 4 科 目 8 単 位、 合計 16 単 位 以 上 を 修得しなければならな
い。
②専門基幹科目は、
A 群 よ り 10 単 位 以
上、B群より必修科
目2科目4単位を含め 10 単 位 以 上、 合
計 20 単 位 以 上 を 修得しなければならな
い。
③専門展開科目は、
A 群 B群 そ れ ぞ れ
10 単 位 以 上、 合 計
20 単 位 以 上 を 修 得
しなければならない。
④専門ゼミ科目は、必修科目 3 科目 12 単位を修得しなければならない。

グローバル・コミュニケーション学部

基

専

英語音声学
現代の英文法
日英語比較論
異文化間コミュニケーション
メディアコミュニケーション
アメリカ文学
アメリカの社会と文化
Issues in Globalization
観光論
マスメディア論
グローバルキャリア I
グローバル PBL 1
注 8）
英語教授文法
英語科教育法 1
英語科教育法 2
教育制度比較論
特別支援教育教育課程論
日本語教育法入門

対人コミュニケーションと言語
言語コミュニケーションと社会
ビジネスとコミュニケーション
ことばの意味と心の働き
会話の解釈とコンテクスト
第二言語の習得と学習
イギリス文学
児童文学
現代英米文化研究
アメリカ地域研究
Topics in Globalization
ジャーナリズムとメディア
ホスピタリティ・ツーリズム
ポピュラーカルチャー論
グローバルキャリア II
グローバル PBL 2
注 8）
異文化交流とコミュニケーション
世界の英語
児童英語教育法
英語科教育法 3
英語科教育法 4
教育史
日本語研究 1
日本語研究 2
日本語教育法 1
日本語教育法 2
日本語教育実習
日本語教育実践演習

4

< 専門教育科目：専門展開科目・専門ゼミ科目 >
区

分

授

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

○

2

Conversation Skills 2○

2

Writing 2○

2

Business Presentation 2○

2

Active Reading

○

2

翻訳スキル

○

2

Talk about Japanese Culture○

2

複言語学習（ハングル）○2

観光英語 1○

2

観光英語 2○

2

航空ビジネスの英語○

2Next-Level English 1

○

開

教

Ｂ群

2

Listening for Conversation 2

展

2

○

門

門

○

専

専

総合英語演習 3A
総合英語演習 3B

科

育

目
科
目

グローバル・コミュニケーション学部

専門ゼミ
科目

2

総合英語演習 4○

2

Next-Level English 2○

2

Next-Level English 3○

専門応用演習卒 業 要 件◎2
4

卒業研究演習◎4

卒業論文・卒業制作◎

4注 8）「グローバル PBL1」「グローバル PBL2」は、夏季・春季の集中科目。
※履修年次の ◎ は、卒業に必要な必修科目であることを示す。
※卒業に必要な単位数は 124 単位以上であり、GPA（Grade Point Average）が 2.0 以上なければならない。

< 学則第 32 条関係科目 >
区

分

授

業

科

目

履 修 年 次

単 位 数

1

必修 選択

2

3

4

施行規則に定める科目

教育職員免許法及び同法

教育方法論（情報通信技術の活用を含む）○

2

総合的な学習の時間の指導法○

2

道徳教育指導法

○

2

○

1

特別活動指導法○

2

生徒指導・進路指導

○

2

教育相談

○

2

学校体験活動注 9）

備考

当該科目は、卒業要件単位に含まれない。

2

介護等体験演習

注 9）○

事前・事後指導

注 9）

○

1

中学校教育実習

注 9）

○

4

高等学校教育実習

注 9）

○

2

教職実践演習（中・高）

注 9）

○

2

注 9）「学校体験活動」
「介護等体験演習」「事前・事後指導」「中学校教育実習」「高等学校教育実習」「教職実践演習（中・高）」は、教職課程の履修登録を行っている学生のみ履修することができる。

− 120 −

⑸

履修科目の登録

１）科目登録についての一般的な注意事項
授業科目は、科目登録することによって初めて履修し単位を修得することができる。
科目登録に際しては、次のことに注意して登録しなければならない。
①履修する授業科目は、所定の期日までに登録すること。期日までに登録しなかった科目の履修は認められない。
②同一時間帯に複数の科目を登録することはできない。また、一度履修し修得した科目を再度登録することは認められない。
③同一の授業科目が複数開講されている場合は、指定された時間の授業を受講すること。
④登録した科目は責任をもって履修すること。正当な理由で登録した科目の履修を中止したい
場合は、所定の期日内に履修中止手続を行わなければならない。

り、GP（Grade Point）が 0 となって GPA（GP の平均値）が下がることになるので、十分注意すること。ただし、必修科目の履修中止は認めない。
⑤特定の授業科目の履修希望者が多人数になり、授業の運営に支障が生じると思われる場合には、抽選その他によって受講者を制限することや履修科目の変更を指示することがある。また、受講希望者が極端に少ない場合は、その授業科目の開講を取り止めることがある。
⑥年間履修単位数の上限は 1 〜 3 年次 40 単位、4 年次 48 単位とする。（春学期の履修単位数の上限は 1 〜 3 年次 20 単位、4 年次 24 単位とし、秋学期の履修単位数の上限は、1 〜 3 年次 40
単位、4 年次 48 単位から春学期修得単位数を差し引いた単位数とする。）ただし、集中授業
科目（インターンシップ、海外文化演習、国際体験演習（「国際体験演習 COIL」を除く））、単位認定科目および認定留学に伴う単位認定科目の単位数は含めない。
⑦英語コミュニケーション学科には、教育職員免許状の取得を希望する学生のために教職課程を設置することから、開設する科目の中に「教職課程」の履修登録を行っている学生のみを対象とする科目や、「教職課程」を履修登録している学生が履修しなければならない科目があるので科目登録の際は注意すること。
２）セメスター科目の履修および登録についての注意事項
本学の授業科目は、ゼミ科目と一部の科目を除き、春学期あるいは秋学期に履修をして各期ごとに単位が与えられる「セメスター科目」である。セメスター科目のうち、名称に A・B のついた科目の履修方法としては、原則として春学期履修（A のみ履修する）、秋学期履修（B のみ履修する）、通年履修（A・B の両方とも履修する）の 3 つの方法がある。但し、初習外国語科目の場合、開講期にかかわらず A の単位を修得した学生のみが B を履修することができる。科目登録− 121 −

グローバル・コミュニケーション学部

単位の修得見込みのない科目の履修を中止せず放置しておくと、その科目は不合格とな

の具体的な手続きについては学期始めのオリエンテーションで説明する。セメスター科目の春学
期科目はゼミ科目および一部の科目とともに春学期の定められた期間内、秋学期科目はゼミ科目および一部の科目とともに秋学期の定められた期間内に科目登録することが必要である。
履修に関する規定については、学生便覧に記載されているものの他にも規定がある。それらは必要に応じてその都度、掲示、配布物、ガイダンス等により公示するので、便覧記載の規定と同様に十分な注意を払うこと。

⑹

試験と成績

１）定期試験
定期試験は春学期および秋学期の授業終了後に期間を定めて実施される。
なお、定期試験にかえてレポートを課すことがある。また、定期試験期間に行われる試験にかえて、各期の最終授業時に試験を実施することがある。

グローバル・コミュニケーション学部

定期試験の実施日程、時間割など詳細は事前に教務部 HP により発表する。試験の時間帯は授業の時間帯とは異なるので注意すること。
２）追試験
追試験は病気その他やむを得ない理由により、定期試験を受験できなかった者に対して実施される試験であり、次のように行われる。
①通年の授業科目については、春学期試験についての試験は行わない。
②追試験の受験希望者は、「追試験願」を所定の期日（試験翌日より 3 日以内）までに教務部に提出すること。
③「追試験願」には、以下のとおり定期試験を受験できなかった正当な事由を証明する書類（試験を欠席した日付が確認できること）を添付しなければならない。
欠席理由
本人の傷病
忌引

※l

欠席理由を証明する書類等
医師の診断書又はそれに準ずる書類（法定伝染病に罹患し出席停止となった期間は公欠とする。）
会葬礼状又は死亡診断書（写し）（忌引きの取扱いにより公欠とする。）※2

交通機関の遅延

交通機関の遅延証明書（通学経路で利用する運行会社の駅発行のもの）

交通事故

事故証明書（写し）又は医師の診断書

災害（台風、水害、火災、地震等）

罹災証明書（写し）等、災害の状況が把握できる書類

就職活動

企業、官公庁等発行の証明書（就職活動の場所・日時を明記し、社印等が押印されていること）又はそれに準ずる書類※3

裁判員候補者として呼出しを受けた場合
裁判所が発行する呼出状（写し）又は証明書
または裁判員に選任された場合
その他止むを得ない理由
※1
※2
※3

試験を受けられなかった正当な事由を証明する書類又はそれに準ずる書類 ンフルエンザ等の法定伝染病に罹患し出席停止の診断が医師より行われた場合は、大学所定の「診断・登イ
校許可証明書」を保健室にて受け取り、医師の証明を受けたうえ提出すること。
亡くなった方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類の提出を要する。
試験が優先されるので、日程調整のうえ、やむを得ない場合のみ願出ることができる。

− 122 −

④定期試験にかわるレポートをやむを得ない理由で期限までに提出できなかった場合も、定期
試験欠席と同様にみなし、追試験と同じ手続きをとらなければならない。
⑤追試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、受験料の納入は免除される。
⑥追試験の点数は原則として得点の 80% とし、対象科目の成績評価基準により成績が決定する。但し、試験欠席理由が公欠による場合は、得点を減じず評価が行われる。
⑦追試験の実施日程、時間割など詳しいことは事前に掲示により発表する。
３）再試験①再試験は、定期試験を受けた結果不合格となったが、出席時数は満たされている履修科目が対象となる。
②卒業論文・卒業制作に関しては、再試験は行わない。
ない。
④再試験を受ける者は所定の受験料を納入すること。
⑤再試験による成績の評価については、C か D とする。
⑥実施日程については、追試験と同時に行う。したがって追試験の再試験は行わない。
４）試験実施要領①試験を受けるには、学生証が必要である。忘れた場合は、教務部で仮学生証の交付を受けること。但し、仮学生証の発行は同一試験期間内（最終授業試験も含む）原則 2 回までとする。
②試験開始の定刻 5 分前の予鈴までに試験場の定められた席に着席し、予鈴後は試験監督の指示に従うこと。
③学生証を机上の見やすいところに提示すること。
④試験場では筆記用具と特に指定されたもの以外は机上に置いてはならない。
⑤試験開始後 40 分を経過するまで解答用紙を提出できない。解答用紙を提出する際には、試験監督の指示に従うこと。試験終了 5 分前からは試験場を退出できない。試験場を退出した者は、試験終了まで再び入室することができない。
⑥解答用紙を提出しなかった者は、その期のその試験を放棄したものと見なし、不合格とする。
この場合の追試験は認めない。
⑦やむを得ず遅刻した場合は、20 分以内であれば試験監督の許可を得て受験できる。20 分を経過して遅刻した場合は、受験を認めず欠席とみなす。
⑧欠席（20 分を超過した遅刻を含む）した場合は、速やかに「追試験願」を教務部に提出すること。

− 123 −

グローバル・コミュニケーション学部③再試験が許可された科目を受験希望する者は、所定の期日までに手続きをとらなければなら⑨

試験において不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等にもとづき厳重な処分が行われる。その期のその科目は不合格とする。

５）成績の評価と表示− GP（Grade Point）評価①履修した授業科目の成績は、次の諸点を考慮し、総合的に評価される。
・定期試験の成績
・授業時間中に随時行う試験の成績
・レポートの成績
・授業中の口頭試問の成績や学習態度など
・授業の出席状況（出席時数が実授業時数の 2/3 に満たない者は、試験結果の如何にかかわらず原則として不合格とする）

グローバル・コミュニケーション学部②成績の評価は次のように表示される。
合否

合

成績評価

格

点

GP 評価

GP

+

評

価

基

準

A

80 〜 100

a
a

4.3
4

優れている

B

70 〜 79

b+
b

3.3
3

十分な理解水準に達している

c+
c

2.3
2

大体のところ理解しているd1

最低限の理解水準に達している

f0

必要最低限の理解水準に達していない

C
不合格

評

D

60 〜 69
60 点未満③ GPA（GP の平均値）は以下の計算式によって算定される。
［（各履修科目の単位数）×（各履修科目の GP）］の合計
GPA=
履修科目の単位数の合計※履修中止手続の行われた科目は、GPA 算定から除外される。
④合格の判定を得て、初めてその授業科目の単位を修得したことになる。
⑤不合格の判定の場合にその授業科目を翌年度以降再履修することができる。
⑥本人及び保証人は、web で成績を確認することができる。GPA および修得した単位数を確認した上で、次期の履修科目を決めること。
６）成績評価確認申請制度
シラバス等に定める評価基準等を確認の上、各期に通知される成績通知書に記載された個別科目の成績評価に関して確認事項がある学生は、教務部に申し出てその指示に従うこと。必要に応じて、「成績評価」確認申請書（所定様式）を教務部に提出し、確認事項について回答を得ることができる。
− 124 −

なお、
「成績評価」確認申請書の提出期限は、各期の授業開始日から 2 週間以内とする。
７）進級要件
2 年次終了時までの総修得単位数が 40 単位以上の学生は、原則として 3 年に進級することができる。
８）授業の欠席について
以下の事由により授業を欠席した場合は、出席扱い（公欠）となるので、「欠席届」等の必要書類を提出すること。届出が遅れると公欠として認められない場合があるので、速やか（原則として 1 週間程度）に手続きすること。特に同様の事由により試験を欠席した場合には、特別に配慮されるので、必ず「追試験願」を教務部に提出すること。
・忌引日数は、死亡日から起算した連続日数とし、土・日・祝日も連続日数に含める。手続き
方と姓が異なる場合は、学生本人との関係が証明できる公的な書類も必要となる。
公欠となる親族の範囲及び公欠となる期間は以下の通りとする。
父母、配偶者、子

7 日以内

兄弟姉妹、祖父母

5 日以内

曽祖父母、叔父叔母、甥姪

3 日以内

・学校保健安全法施行規則第 18 条に規定された法定伝染病に罹患した場合は、診断書または大学指定の診断・登校許可証明書により確認される出席停止を必要とされた期間に限る。
（インフルエンザ、百日咳、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、水痘、咽頭結膜熱及び結核等）
・大学の認めた公的行事へ出席の場合⑺

課題レポート・論文提出にかかわる諸注意

課題レポートの作成、提出にあたり、学生は以下の点を十分注意すること。担当する教員も、
下記事項を十分留意して、学生にレポートを課するものとする。
1）課題レポートは、受講生がその講義に出席し内容をふまえたうえで、各自の知識や見解を展開するものであり、他の学生のレポートをそのまま写して、課題レポートとして提出することや他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することは厳禁する。こうした不正行為が行われた場合、レポートを写して提出した学生も、また自分のレポートを写させた学生も同等に不正行為者として扱われ、規定にのっとり当該科目を不合格とする。
2）インターネット上に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、それを自らの課題
レポートと称して提出することは、当然のことながら上記に該当する不正行為である。勿論、− 125 −

グローバル・コミュニケーション学部には、会葬礼状または死亡診断書等の死亡日が確認できる書類の提出を要する。亡くなった

著作権、知的財産権の侵害として法律でも禁止されている行為である。なお、他人の文献を引用することは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネット上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・
アドレスを明記すること。
3）一つのテーマについて分担して研究し、その研究結果を合わせたレポートを連名にする
こと、又は同一テーマについて共同して研究した結果、内容が同一となったレポートを、学生が提出することは可能である。ただし、こうした場合は、事前に担当教員の許可を得ておかねばならない。

⑻

卒業論文・卒業制作

１）卒業論文・卒業制作指導教員について

グローバル・コミュニケーション学部①卒業論文・卒業制作指導は、「卒業研究演習」の教員が担当する。したがって、卒業論文・
卒業制作の責任は、指導教員が負う。
②卒業論文・卒業制作指導を担当する教員は、論文（制作物）の内容について指導するだけでなく、形式に関する規定、提出方法に関する規定を守らせるように学生に指導する。
２）卒業論文形式①和文論文
・パソコンを使用のこと
・A4 サイズ、1 ページ 1200 字（1 行 40 字× 30 行）の設定で 10 枚以上（400 字詰め原稿用紙
30 枚相当以上）。上限は設けない。
②英文論文
・パソコンを使用のこと
・A4 サイズ、1 ページ約 250words の設定で 6000words 以上。上限は設けない。
③和文論文、英文論文を問わず、余白については下記を目安とし、上下左右ともに十分余裕を
とること。
左マージン

3cm

右マージン

3cm

上マージン

4cm

下マージン

3cm

④和文、英文を問わず、論文本体とは別に 400 字程度の日本語の要旨を先頭に添付する。
⑤枚数の制限は序論から結論（注を含む）までとし、表紙・要旨・目次・参考文献リスト・添付書類は含まない。本文の序論から結論まではページ番号をふる。
⑥論文はデータで提出する。
⑦卒業制作については別途定める。

− 126 −

３）卒業論文提出期限①第１次提出

11 月初旬②本

12 月中旬提出４）卒業論文提出先①第１次提出

指導教員

②本

教 務 部

提

出

５）卒業論文受理条件①第 1 次提出が無い論文は本提出の際、受理されない。
②本提出に際しては提出期限内に提出されること。提出日の提出期限時刻を過ぎても提出されない卒論は受理されない。ただし、提出締切日当日、急病や交通事故などやむを得ない理由等がある場合に限り、提出期限以降でも受理されることがある。
③ 卒業論文・卒業制作において、インターネット等に掲載された他人の論文、レポート類をコピーし、それを自らの論文と称して提出することは明らかな不正行為であるとともに、著作権、知的財産権の侵害として、法律でも禁止されている行為である。また、他者により代筆されたレポート等を、自らのレポート・論文として提出することも明らか
な不正行為である。提出された論文等において、このような不正行為があったと判定された場合には、学生の本分にもとる行為として、学則等にもとづき厳重な処分が行われ、その卒業論文・卒業制作は不合格とする。なお、他人の文献を引用することは可能であるが、その場合は、必ず引用した本、論文の名前、出版年月日、ページなどの出典を明記すること。インターネット上に掲載された論文であれば、ウェブサイト・アドレスを明記すること。

⑼

学籍についての取扱い

１）学籍とは
本学学生は、本学に入学することにより本学学生としての身分を有することから、入学を以て学籍を有し、卒業、退学、除籍によって学籍を失うことになる。
退学、休学、復学、除籍といった学籍の異動に際しては本学学則の定めによるが、以下について留意すること。なお、学籍異動に関する手続は主に教務部で、学籍異動に伴う学納金の納入は財務部で取り扱う。
①在学とは、学生が本学の学籍を有し、現に学修している状態を指し、在学期間とは、その− 127 −

グローバル・コミュニケーション学部で指定された時刻までに卒論を提出できない場合は、医師による正式な診断書や事故証明書

学修している期間をいう。
②修業年限とは、本学の教育課程を修了するために必要な最小の在学期間をいい、これに対して在学年限とは、本学に在学できる最長の在学期間のことをいう。
・修業年限
２）休

4年

在学年限

8年

学

疾病その他やむを得ない理由で引き続き 2 カ月以上就学できない者は、休学を願い出ることができる。その場合、理由を詳記した保証人連署による「休学願」を提出し、学長の許可を得なければならない。なお、休学期間については以下を注意のこと。
①休学期間は 1 年以内とし、春学期末又は秋学期末を終期とする。なお、休学が許可され、その休学期間が満了してもなおその事由が消滅しない場合は、さらに 1 年を限度として休学を願い出ることができる。

グローバル・コミュニケーション学部②休学期間は、通算して 4 年を超えることはできない。
③休学期間は、在学期間に含めない。
※休学期間中は、定められた学納金を納入しなければならない。
３）復学

休学事由が消滅し復学を希望する場合は、理由を詳記した保証人連署による「復学願」を提出し、学長の許可を得なければならない。なお、復学については以下を注意のこと。
①復学の時期は期の初めとし、新たな期を迎える前に「復学願」を提出しなければならない。
②当該学年の 1 年間を休学した者が復学を願い出た場合は、原則として原級に属するものと
する。
４）退

学

やむを得ない事情により退学する場合は、理由を詳記した保証人連署による「退学願」を提出し、学長の許可を得なければならない。なお、退学については以下を注意のこと。
①学納金が未納の者は、退学することができない。（退学願を受理できない。）②チューターや演習担当教員に事前連絡を行うこと。
５）再入学退学した者が再入学を希望する場合は、選考のうえ相当年次に入学を許可することがある。
なお、再入学については以下を注意のこと。
①再入学に際しては、再入学を希望する学科に欠員がある場合に限る。
②再入学時には、退学した際の事由が解消されていること。
③再入学を許可された者の、既修得単位数の取扱いや在学すべき年数については、教授会の− 128 −

議を経て学長が決定する。
６）除籍

除籍は、大学の決定により学生が本学での身分を失うものであり、学則第 22 条に除籍事由が定められている。
７）復籍

学則第 22 条第 4 号に定める学納金未納により除籍となった者は、復籍を願い出ることができる。なお、復籍については以下を注意のこと。
①復籍時には、除籍時の事由が解消されていること。
②復籍を許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。

学部・学科の変更を希望する学生は、選考のうえ許可することがある。なお、転部・転科については以下を注意のこと。
①転部・転科試験は、1 年生および 2 年生を対象として年度秋学期に実施する。
②転部・転科を希望する者は、定められた期間に理由を詳記した「転部願」又は「転科願」を提出しなければならない。なお、出願基準として GPA2.5 以上を要する。
③転部・転科が許可された者の既修得単位の取扱いや在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。

⑽

放送大学との単位互換

放送大学とは、単位互換に関する協定が結ばれており、学生が放送大学の科目を履修し、自分の大学の単位として認定を受けることが可能である。
本学学生が放送大学に開講する科目の履修を希望する際には、本学を通して放送大学に申請書を提出しなければならない。詳細は教務部に問い合わせること。

− 129 −

グローバル・コミュニケーション学部

８）転部・転科

3−2グローバル・コミュニケーション学部

課程・資格⑴ 「教職課程」履修要項
国公立・私立学校を問わず、学校教育法第 1 条に定める中学校、高等学校の教員になるためには、
教育職員免許法および同法施行規則に定められている「教科及び教職に関する科目」、「施行規則第 66 条の 6」に定める科目の単位を修得し、教育職員免許状を取得しなければならない。
本学では、中学校・高等学校の教員になることを目指し、教育職員免許状の取得を希望する学生のために教職課程を開設している。教員を志望する者は、所定の単位取得のため日々の学習に励むことはもちろんのこと、将来教員となる人間としてふさわしい行動や態度を心がけ、豊かな
人間性と高い専門性を身につけるよう努力することが求められる。
１）免許状の種類および免許教科
英語コミュニケーション学科に所属し、教育職員免許状を取得しようとする者は、本学で定める卒業に必要な要件を充足するとともに教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要単位を修得しなければならない。なお、本学で取得することのできる免許状の種類は次のとおりである。
教職課程開設学科

免許状の種類

免許教科

英語コミュニケーション学科

中学校教諭一種免許状
高等学校教諭一種免許状

英
英

語
語

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格

２）免許状取得に必要な単位数
教育職員免許状を取得するためには、以下の表に定める基礎資格を有し、かつ、大学において修得することを必要とする最低単位数を修得しなければならない。なお、「教科及び教科の指導法に関する科目」「教育の基礎的理解に関する科目」「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」「教育実践に関する科目」の最低修得単位数を超えて修得した単位は、「大学が独自に設定する科目」の単位に算入される。
大学において修得することを必要とする最低修得単位数
教科及び教
科の指導法
に関する科
目

教育の基礎
的理解に関
する科目

道徳、総合
的な学習の
時間等の指
導法及び生
徒指導、教
育相談等に
関する科目

学士の学位を有すること（本学を卒業すること）

28

10

10

7

4

学士の学位を有すること（本学を卒業すること）

24

10

8

5

12

免許状の種類

基礎資格

中学校教諭
一種免許状
高等学校教諭一種免許状− 130 −

教育実践に
関する科目

大学が独自
に設定する
科目

教育職員免許状取得に必要な要件を満たすため、本学の教職課程においては下記のとおり履修しなければならない。
なお、「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」、「教育実践に関する科目」、「大学が独自に設定する科目」については、本学科卒業要件単位には算入されない。
①教科及び教科の指導法に関する科目⒜本学が「教科及び教科の指導法に関する科目」として開講している科目 18 科目すべてを履修すること。
⒝高等学校教諭一種免許状取得希望者にあっては、「教科及び教科の指導法に関する科目」の要件単位は、本学教職課程では必修科目の単位修得をもって免許状取得に要する最低修得単位数を超えるため、余剰となる単位は「大学が独自に設定する科目」の単位に算入される。
②教育の基礎的理解に関する科目⒜本学が「教育の基礎的理解に関する科目」として開講している科目 7 科目すべてを履修すること。
⒝中学校一種免許状取得希望者、高等学校教諭一種免許状取得希望者ともに、「教育の基礎的理解に関する科目」の要件単位は、本学教職課程では必修科目の単位修得をもって免許状取得に要する最低修得単位数を超えるため、余剰となる単位は「大学が独自に設定する科目」の単位に算入される。

⒜中学校一種免許状取得希望者は、本学が「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」として開講している科目 6 科目すべてを履修すること。
⒝高等学校一種免許状取得希望者は、本学が「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」として開講している科目 5 科目すべてを履修すること。
⒞中学校一種免許状取得希望者、高等学校教諭一種免許状取得希望者ともに、「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」の要件単位は、本学教職課程では必修科目の単位修得をもって免許状取得に要する最低修得単位数を超えるた
め、余剰となる単位は「大学が独自に設定する科目」の単位に算入される。
④教育実践に関する科目⒜中学校及び高等学校両方の一種免許状取得希望者の「教育実習」の履修については、「中学校教育実習」を履修するものとする。

− 131 −

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格③道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目

⑤大学が独自に設定する科目⒜本学では、必修科目のほか高等学校一種免許状取得希望者を対象とする選択科目として「道徳教育指導法」を、中学校及び高等学校両方の一種免許状取得希望者を対象とする選択科
目として「学校体験活動」を置いているが、当該科目区分の要件を充足する際には、「教科及び教科の指導法に関する科目」、「教育の基礎的理解に関する科目」、「道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目」の最低修得単位数を超えて修得した単位を当該科目区分の要件を充足するために算入することができる。
⑥教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目「日本国憲法」「スポーツ 1・2」「College English Ⅰ- 2A・Ⅰ- 2B」「情報処理基礎 A・B」
を履修すること。また、「スポーツ 1・2」は予め指定された時限にて履修すること。
３）留意事項①教育職員免許状取得を希望する者は、各年次に行われるオリエンテーション等に必ず出席し、教職課程の履修について説明・指導を受けること。なお、履修に際しては、教職課程履修費等の諸費用が別途必要となる。
②教職課程履修に際しては、「教職課程履修届」を教務部に提出するとともに、履修登録時に「教職課程」の資格申請をあわせて行わなければならない。また、やむを得ない事情により教職課程の履修を中止する際は、「教職課程辞退届」を教務部へ提出すること。なお、一定の基準を満たせない学生には、教職課程の履修中止を勧告することがある。

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格③中学校の教育職員免許状を取得するためには、「小学校及び中学校の教諭の普通免許状授与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律」（平成 9 年法律第 90 号）に定める介護等の体験を行うことが原則として必要である。これを行った証明書を添付しなければ中学校の免許状の申請ができないため、本学では 3 年次に大学が独自に設定する科目として「介護等体験演習」を開設している。授業のほか指定された特別支援学校で 2 日間以上、社会福祉施設その他の施設で 5 日間以上の計 7 日間以上にわたり介護等について体験する。
④教育職員免許状を取得するためには、「教育実習」を行いその単位を取得しなければならない。
本学では、4 年生の 5 月から 10 月頃の間に、各自の実習校において概ね 3 週間の実習を行う。
⑤教職課程履修者は、教職関連科目の履修状況や自己評価について、各自が 1 年次より履修カルテを作成することが義務付けられている。なお、教職課程は 1 年次から 4 年次まで体系的な履修計画が行われていることから、1 年次より履修することが望ましい。
− 132 −

4）履修すべき科目および単位⒜「教科及び教科の指導法に関する科目」の履修
免許状の種類・単位数
中一種

高一種

教科及び教科の指導法に関する科目

教科に関する専門的事項に関する科目

英語文学

英語コミュニケーション

異文化理解

右記科目 右記科目
区分より 区分より
8単 位 以 4単 位 以
上
上
24 単位
以上

履修方法

中

高

中

英語音声学

2

2

2

必修 必修

英語教授文法

2

2

2

必修 必修

英語文学 1

3

2

2

必修 必修

英語文学 2

3

2

2

必修 必修

College English Ⅱ- 1A

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 1B

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 2A

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 2B

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 3A

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 3B

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 4A

2

1

1

必修 必修

College English Ⅱ- 4B

2

1

1

必修 必修

異文化交流とコミュニケーション

3

2

2

必修 必修

世界の英語

3

2

2

必修 必修

英語科教育法 1

2

2

2

必修 必修

教科の指導法に関する科目

英語科教育法 2

2

2

2

必修 必修

英語科教育法 3

3

2

2

必修 必修

英語科教育法 4

3

2

2

必修 必修

−

28

28

−

配当
年次

単位数

履修方法

中

高

中

教育原理

1

2

2

必修 必修

教育史

3

2

2

必修 必修

教職概論

1

2

2

必修 必修

教育制度比較論

2

2

2

必修 必修

教育心理学

1

2

2

必修 必修

特別支援教育

2

2

2

必修 必修

教育課程論

2

2

2

必修 必修

−

14

14

−

本学が開講している科目、単位数の合計

高−⒝教育の基礎的理解に関する科目の履修
免許状の種類・単位数
中一種

10

10 単位
以上

高一種

10

10 単位
以上

免許法施行規則に定める
科目区分教育の基礎的理解に関する科目

開設授業科目本学が開講している科目、単位数の合計− 133 −

高−

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格

28 単位
以上

単位数

開設授業科目英語学

右記科目区分より
各 1 単位以上、合計 20 単位以上

配当
年次

免許法施行規則に定める
科目区分

⒞道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目の履修
免許状の種類・単位数
中一種

10

高一種

8

10 単位
以上

単位数

履修方法

配当
年次

中

高

中

高

道徳教育指導法

3

2

−

必修

−

総合的な学習の時間の指導法

2

2

2

必修 必修

道徳、総合的な学習の時間等の 特別活動指導法
指導法及び生徒指導、教育相談 教育方法論（情報通信技術等に関する科目の活用を含む）

3

2

2

必修 必修

2

2

2

必修 必修

生徒指導・進路指導

3

2

2

必修 必修

教育相談

3

2

2

必修 必修

−

12

10

−

配当
年次

単位数

履修方法

中

高

中

事前・事後指導

4

1

1

必修 必修

中学校教育実習

4

4

−

必修

−

高等学校教育実習

4

−

2

−

必修

教職実践演習（中・高）

4

2

2

必修 必修

−

7

5

−

配当
年次

単位数

履修方法

中

高

中

高

道徳教育指導法

3

−

2

−

選択

学校体験活動

3

1

1

選択 選択

介護等体験演習

3

2

2

必修 必修

本学が開講している科目、単位数の合計

−

3

5

−

免許法施行規則に定める
科目区分

8 単位
以上

開設授業科目本学が開講している科目、単位数の合計−⒟教育実践に関する科目
免許状の種類・単位数
中一種

7

高一種

5

7 単位
以上

免許法施行規則に定める
科目区分

開設授業科目教育実践に関する科目

5 単位
以上

本学が開講している科目、単位数の合計

高−⒠大学が独自に設定する科目
免許状の種類・単位数
中一種グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格

4

高一種
12

4 単位
以上

免許法施行規則に定める
科目区分

開設授業科目大学が独自に設定する科目

12 単位
以上

⒡教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目
法令上の科目
日本国憲法

必要単位数

本学開講科目

単位数

配当
年次

履修方法

2

日本国憲法

2

2

必修

体育

2

スポーツ 1
スポーツ 2

1
1

1
1

必修
必修

外国語コミュニケーション

2

College English Ⅰ- 2A
College English Ⅰ- 2B

1
1

1
1

必修
必修

情報機器の操作2

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B

1
1

1
1

必修
必修

− 134 −−

⑵ 「日本語教員養成課程」履修要項
１）概要「日本語教員」とは、日本語を母語としない人々に日本語を教授する教員である。グローバル・
コミュニケーション学部ではグローバル化に伴う社会的要請を背景に、副専攻として日本語教員養成課程を設置している。
この課程は、他学科の科目を履修する場合があることから、よく時間割を確認し計画的な履修を考え、各年次に配当される科目はその年次のうちに修得することに努めてほしい。
なお、修了者には修了証が与えられる。
２）履修内容日本語教員養成課程を修了するためには、課程登録を行い、表日 1 に従って以下の要件を満たさなければならない。
①必修科目を、13 単位修得。
②選択科目を、Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ、Ⅴからそれぞれ 2 単位以上、6 単位以上、2 単位、2 単位以上、2 単位以上修得。
合計、27 単位以上を修得しなければならない。
３）履修方法
①本課程の履修を希望する者は、4 月に行われるガイダンスに必ず出席すること。
②本課程の履修を希望する者は、課程登録をしなければならない。
こと。
④なお、実習等に関しては通常の時間割以外の自主的な活動が期待される場合もあるので留意のこと。また、日本語教育実習を履修の際は、実習費が別途必要となる。
⑤グローバル・コミュニケーション学科の学生は、他学科および他学部の科目履修により修得した単位のうち、自身の所属学科の卒業要件に含めることができるのは、12 単位までであることに注意すること。

− 135 −

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格③当該課程に設置する科目の中には人数制限のある科目もあるので、履修登録時には注意する

表日 1

日本語教員養成課程
科

目

名

配

必
修

日本語教育法入門
日本語研究 1
日本語研究 2
日本語教育 日本語教育法 1
日本語教育法 2
日本語教育実習
日本語教育実践演習

置

区

分

年次 単位

要件

グ展 / 英幹 A
グ展 / 英展 A
グ展 / 英展 A
グ展 / 英展 A
グ展 / 英展 A
グ展 / 英展 A
グ展 / 英展 A

2
3
3
3
3
3
4

2
2
2
2
2
1
2

13 単位

Ⅰ
外国語

フランス語 A
フランス語 B
中国語 A
中国語 B
ハングルA
ハングルB
スペイン語 A
スペイン語 B
グローバル・コミュニケーション言語 Ⅰ（フランス語）
グローバル・コミュニケーション言語 Ⅰ（中国語）
グローバル・コミュニケーション言語 Ⅰ（ハングル）グローバル・コミュニケーション言語 Ⅰ（スペイン語）

グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ
グ
グ
グ

表
表
表
表
表
表
表
表
礎
礎
礎
礎

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2

1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2

2 単位
以上

Ⅱ
言語

言語研究入門
英語音声学
日英語比較論
第二言語の習得と学習

英
英
グ/英
英

礎A
幹A
グ展 / 英幹 A
展A

1
2
2
3

2
2
2
2

6 単位
以上

Ⅲ
情報

情報処理基礎 A
情報処理基礎 B

グ/英
グ/英

表
表

1
1

1
1

2 単位

Ⅳ
異文化理解

比較文化論
異文化間コミュニケーション
多文化社会論
異文化交流とコミュニケーション

グ
グ/英
グ
グ/英

幹
グ幹 / 英幹 A幹グ幹 / 英展 A

2
2
3
3

2
2
2
2

2 単位
以上

Ⅴ
日本理解

日本社会の抱える諸問題
日本国憲法
日本文学

グ/英
グ/英
グ

養
養
展

1
2
2

2
2
2

2 単位
以上

選

グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英
グ/英

択

グローバル・コミュニケーション学部 課程・資格

合計 27 単位− 136 −

国際キャリアプログラム（ICP）◦プログラム概要
国際キャリアプログラム（ICP）は、英語によって行われる ICP 必修科目と学部留学を通じて、国際社会への専門的理解と英語運用能力を身に付け、批判的思考力、課題発見・解決力、行動力、
協働力、発信力、リーダーシップなどを磨き、母語並びに英語によりグローバル社会に貢献できる人材の育成を目的とするプログラムである。
ICP 必修科目は、英語で教科科目を学ぶ CLIL（Content and Language Integrated Learning）
を採用し、集中的に英語能力を強化する。学部留学は、2 学年秋学期から 3 学年春学期までの 1
年間の海外大学で学部留学を行う。
ICP 履修生は、学部留学のために必要な GPA 並びに語学資格を、指定した時期までに修得しなければならない。
下記の履修要件を満たした者には、修了証が与えられる。
◦履修内容
ICP を修了するためには、以下の要件を満たす必要がある。
①

別に定める表に従って ICP 必修科目（32 単位）をすべて修得する。

②

原則として、2 年次秋学期から 3 年次春学期までの 1 年間学部留学を必須とする。

③

原則として、留学期間中には卒業要件単位として認定可能な専門教育科目を履修する。

④

学部留学ができない場合には、原則として ICP を離脱し、所属学科の通常課程で履修を行う。

また、卒業には、ICP 必修科目の他に所属学科の各区分要件を満たし、124 単位以上を修得す
るとともに、GPA が 2.0 以上でなければならない。
◦履修方法①

ICP 受講者は、4 月に行われる該当ガイダンスに必ず出席し、プログラムの説明を受けた
うえで、履修登録を行わなければならない。

②

所属学科の各区分要件を満たすよう、留学時も含め計画的な履修登録を行わなければならない。

③

所属学科にて、留学期間中に配当されている必修科目がある場合は、その科目の必修要件は免除される。

④ 3 年次専門ゼミ科目「専門応用演習」の履修は、2 年次秋学期の留学中に事前申請を行う
こととする。留学期間終了後の翌期に行われる履修登録期間に、許可されたゼミ科目への履修登録を行うこと。履修期間が通年に満たない場合にも、単位取得を可能とする。

− 137 −

国際 キ ャ リ ア プ ロ グ ラ ム

3−3

現
伝

単位数

1

1

College English I-1B

1

1

表

表
本

配当年次

College English I-1A

語

分

配当学科

College English I-2A

1

1

College English I-2B

1

1

College English II-1A

2

1

2

1

2

1

College English II-2B

2

1

現

科

科
目

College English II-2A

目

達

育

College English II-1B

科

教

グ英

授業科目の名称

2023 年度入学生

英

区

基

国 際キャリアプログラム

国際キャリアプログラム（ICP）開講科目一覧

教養基礎

目

社会理解
現代の探求

1

2

1

2

国際社会の抱える諸問題

1

2

グ英

Understanding the World

1

2

グ

グローバル・コミュニケーション言語 I A（英語）122Progressive English 1

1

ググローバル・コミュニケーション言語 I B（英語）

1

2

教

英

Progressive English 2

1

2

グ英

Issues in Globalization

2

2

グ英

Progressive English 3

2

2

育

英

門

専

専門基礎科目政治と経済
日本社会の抱える諸問題

グ英科

専門基幹科目目専門展開科目グ

Topics in Globalization

3

2

英

Topics in Globalization

3

2

グ英

Next-Level English 1

3

2

グ英

Next-Level English 2

4

2

グ英

Next-Level English 3

4

2
合計 32 単位【備考】
1．上記を ICP 必修科目とし、ICP に設置されたクラスで受講しなければならない。
2．上記必修科目に加え、原則として 2 年次秋学期から 3 年次春学期までの 1 年間の学部留学を必須とする。
3．原則として、留学期間中には、卒業要件単位として認定可能な専門教育科目を履修する。
4．学部留学ができない場合は、原則として ICP を離脱し、所属学科の通常課程で履修を行う。
5．卒業には、ICP 必修科目の他に所属学科の各区分卒業要件を満たし、124 単位以上を修得するとともに、GPA が 2.0 以上でなければならない。

− 138 −

4

学部横断プログラム
学部横断プログラムは、各学部を横断するプログラムとして開設されており、各学部の「入門科目」と自学部・他学部の「専門科目」を組み合わせて学べる 4 つのプログラムを設定している。
⑴観光ビジネスプログラム⑵児童英語プログラム⑶スポーツビジネスプログラム⑷まちおこしプログラム
これらのプログラムは他学部、他学科の科目を相当数履修しなければならない。自身の学科で定ら、2 年次以上の履修が望ましい。
また、他学部・他学科の科目を履修するので、時間割上修得が難しい場合があることを十分に承知して履修を考えてほしい。履修要領については以下の通り。
なお、当該プログラム修了者には修了証が交付される。
履修要領①学部横断プログラムを履修する学生は、指定の期日までに教務部にて申請書による課程登録を行わなければならない。申請の無いものはプログラム履修者として認めない。
②プログラム修了のためには、プログラムごとに定められた入門科目より 2 科目 4 単位を修得するとともに指定科目 8 科目 16 単位、合計 20 単位を修得しなければならない。各プログラ
ムについては教務部 HP で確認すること。
③学部横断プログラムで他学部履修をする際には、定められた他学部履修手続を要する。
④他学部、他学科の履修により修得した単位は、自身の卒業要件単位に含めることができる。
要件単位数は学科ごとに定められているので注意すること。
⑤登録したプログラムの他学部科目履修が連続した 2 セメスターで行われていない場合は、課程登録中止とみなす。
⑥各プログラムに置かれる科目は変更されることがある。

− 139 −

学部横断プログラム

められる卒業のために必要な要件充足を図りつつ、計画的な履修を行うことが必要となることか

Ⅸ

教養教育センター【教養教育の意義】
東洋学園大学は、リベラルアーツ（教養教育）を重視し、国際的教養人の育成を目指しています。学生のみなさんにはそれぞれの所属する学部の専門分野を深く探求するとともに、幅広い分
野の教養を身につけてほしいと考えています。そのため多様な教養教育の科目が設置されています。学生のみなさんはこれらの科目を学び、自分の専門分野以外にも視野を広げ、卒業後には適切な判断力と実行力を備えた有能な人材に育っていくことが期待されています。
【教養教育の科目】
具体的には、
1・2 年次を中心に履修する「教養基礎科目」「表現伝達科目」など「基本教育科目」と呼ばれる科目が教養教育センターにより設置されています（ただし、「教養基礎科目」のうち、「海
外文化演習」「国際体験演習」は国際交流センター、「英語表現科目」は英語教育開発センターが担当しています）。4 年間を通じて履修できる「教養基礎科目」には「人間理解」「文化・芸術理解」「社会理解」「世界理解」「現代の探求」の 5 つの分野の科目群があります。「表現伝達科目」には
英語以外の外国語を学ぶ「初習外国語科目」、日本語の表現力を高める「日本語表現科目」、コン
ピューターの活用・運用能力を磨いたり、データ・サイエンスについて広く学ぶ「情報処理科目」
があります。また卒業後のライフデザインや就業について考える「キャリア教育科目」もあります。各学部のカリキュラムによって、必修、選択、卒業に必要な単位数が決まっているのでそれに従い、幅広く履修してください。
【教養基礎演習について】
1 年次の科目には、大学での勉強法を学び、教養を身につけるための第一歩として「教養基礎演習」があり、必修科目となっています。少人数のクラスで、文献の調査法やレポートの書き方、
口頭発表の仕方などを実際に行いつつ学んでいきます。学部全体での合同授業や体験授業も含まれています。またこの科目の担当教員が高校までの担任にあたる役割を果たし、「教養基礎演習」
が学生のみなさんのホームクラスとなり、連絡事項や配布物もこのクラスを通す場合が多くなります。1 年次において中心的な科目であると認識してください。
【キャリア教育科目について】
1 年次の必修科目「教養基礎演習」で身につけた大学生としての学びの基礎力を土台として、
2 年次の必修科目「キャリアデザイン入門」では、自身のライフデザインのあり方や社会の仕組みに関する学びを通して、社会人としての基礎力を高めていきます。さらに、3 年次の必修科目「キャリアデザイン」と選択科目「業界研究」「就職実践演習」では、実際の就職活動を模した環− 141 −

境で面接やグループワークを疑似体験する模擬就活を通して、実践的な就職対策をおこないます。
このような学びを通して、世界を見渡す視野と社会人として必要とされる力を身につけていきます。
【公務員講座、講演会、イベン卜など】
本学では、１年次から公務員試験の合格を目指す「公務員講座」を設置しています。公務員を目指す上で重要なポイントとして、早い段階からの試験対策があげられているからです。その他、教養教育センター主催による、講演会やイベントを開催することがあります。文化的な行事や、外部の著名な人物の講演会などです。学生のみなさんはこうした機会を利用して、さらに教養を高めてほしいと考えています。

− 142 −

Ⅹ

英語教育開発センター

英語コミュニケーション能力の習得は、グローバル化が急速に進展する現代社会を力強く生き抜くための基礎的な条件として更に重要性を増しつつあります。そのような状況のもとで、東洋学園大学の英語教育は、在学する 4 年間を通して学生が実践的な英語力を身につけることを目標としています。英語教育開発センターは、中学校・高等学校で学んだ英語の知識と技能を実際に使えるものにまで高めるよう、基礎から応用まで段階を踏んで無理なく学習できるよう各
学部の 3 つのポリシーに準じた英語学習プログラムを正課授業として提供しています。それ以外にも、実際に使いながら実践的に英語力を向上させる場として「グローバル・ラウンジ（Global」を設けているほか、学生が自分自身の英語力を正確に把握したうえで学習するためのLounge）
指針として学内で各種の試験を実施しており、学力増進のための教材作成も行っています。以下の説明をよく読み、英語学習に役立ててください。
1．正課授業
現代経営学部
1）「GENKEI English PBL」
「GENKEI English Presentation」（１年次：4 単位必修）
1 年次の必修科目は、入学時のプレイスメントテスト（クラス分けのための英語実力試験）によって習熟度別となっています。「GENKEI English PBL: 英語で PBL（入門）」「GENKEIEnglish Presentation: 英語で Presentation（入門）」には、それぞれレベル別、コース別の目標があり、２年次以降の学びで必要とされるプロジェクトマネジメント力やプレゼンテー
ション力の基礎を、英語というツールを使って学びます。
2）「GENKEI Business English」（2 年次：2 単位必修）
2 年次の必修科目「GENKEI Business English：英語で PBL と Presentation（応用）」では、ビジネスに関連する実践的なトピックを取り上げ、1 年次に学んだことを統合的に学びます。
春学期は、「GENKEI English Presentation」で身に付けたプレゼンテーションの力を、秋
学期は、「GENKEI English PBL」で身につけたプロジェクトマネジメント力を特に強化します。英語というツールを使って、自分のキャリアについての意識を高め、英語の表現力と他者と協働する力を養います。
人間科学部「College English I-2（L）」「College English I-3（S）」
（１年次：
1）
「College English I-1（G）」
6 単位必修）
1 年次は、入学時のプレイスメントテスト（クラス分けのための英語実力試験）によっ− 143 −

て習熟度別クラスが設定されます。必修科目の「College English I-1（文法）」「College「College English I-3（話す）」を集中的に学びます。それぞれレベル別、English I-2（聞く）」
技能別の目標が設定されており、2 年次以降の College English（総合英語）、あるいは専門科目で必要とされる英語力の基礎を作るのが目的です。
2）「College English II-1」（2 年次：2 単位必修）
2 年次の学生を対象に展開される必修科目です。「College English I」で身に付けた英語基
礎力を強化します。1 年次に学んだ技能を総合的に学習し、英語による受信・発信能力を更に向上させることを目指します。学習効果を高める為に、習熟度別のクラス編成で授業を行います。
3）「ALPS（英語特別選抜クラス）」（2,3,4 年次）
とくに、高度の英語力を身につけたいと思っている意欲的な学生のために、2 年次から 4年次までの 3 年間を通してのプログラムである「英語特別選抜クラス（ALPS）」を設けています。ALPS とは Academic Learning and Professional Skills の略称です。1 年次の成績優秀者から選抜され、2 人の先生によって週に 2 回英語による授業が行われます。4 年次まで履修した学生には英語教育開発センターより修了証が授与されます。
グローバル・コミュニケーション学科
1）「College English I-1（G）」「College English I-2（L & S）」（1 年次：4 単位必修）
1 年次は入学時のプレイスメントテスト（クラス分けのための英語実力試験）によって習
熟度別クラスが設定されます。必修科目の「College English I-1（文法）」では、英語を学ぶために必要な基礎的知識や語彙を獲得し、「College English I-2（聞く & 話す）」では、日常会話に使用される様々な語彙や表現を学びながら、音声を媒介としたコミュニケーション全
般にかかわる能力を伸ばします。それぞれレベル別、技能別の目標が設定されており、2 年次以降の College English II、あるいは専門科目で必要とされる英語力の基礎を作るのが目的です。
2）「College English II-1（G）」「College English II-2（L & S）」（2 年次：4 単位必修）「College English II-2（聞く & 話す）」は、2 年次の必修科目「College English II-1（文法）」1 年次に学んだ技能を総合的に学習し、英語による受信・発信能力を更に向上させることを目指します。
3）「ALPS（英語特別選抜クラス）」（2,3,4 年次）
とくに、高度の英語力を身につけたいと思っている意欲的な学生のために、2 年次から
− 144 −

4 年次までの 3 年間を通してのプログラムである「英語特別選抜クラス（ALPS）」を設けています。ALPS とは Academic Learning and Professional Skills の略称です。1 年次の成績優
秀者から選抜され、2 人の先生によって週に 2 回英語による授業が行われます。4 年次まで履修した学生には英語教育開発センターより修了証が授与されます。
英語コミュニケーション学科
1）「College English I-1（R & W）」「College English I-2（L & S）」（１年次：2 単位必修）
1 年次は、入学時のプレイスメントテスト（クラス分けのための英語実力試験）によって習熟度別クラスが設定されます。
「College English I-1 ( 読む & 書く )」では、英語を読み書きするために必要な基礎的知識や語彙を獲得し、「College English I-2 ( 聞く & 話す )」では、日常会話に使用される様々な語彙や表現を学びながら、音声を媒介としたコミュニケーショ
ン全般にかかわる能力を伸ばします。それぞれレベル別、技能別の目標が設定されており、2 年次以降の College English II、あるいは専門科目で必要とされる英語力の基礎を作るのが目的です。
2）「College English II-1（R&W）」「College English II-2（L&S）」（2 年次：2 単位必修科目）
2 年次の必修科目「College English II-1（読む & 書く）「」College English II-2（聞く & 話す）」
は、
1 年次の「College English I-1」
「College English I-2」で扱った「読む」
「書く」
「聞く」
「話す」
の 4 技能を、実用かつ実践的な英語運用能力へとレベルアップさせることを目的とします。
3）「ALPS（英語特別選抜クラス）」（2,3,4 年次）
とくに、高度の英語力を身につけたいと思っている意欲的な学生のために、2 年次から 4年次までの 3 年間を通してのプログラムである「英語特別選抜クラス（ALPS）」を設けています。ALPS とは Academic Learning and Professional Skills の略称です。1 年次の成績優秀者から選抜され、2 人の先生によって週に 2 回英語による授業が行われます。4 年次まで履修した学生には英語教育開発センターより修了証が授与されます。
2．Global Lounge（1 号館 3 階）Global Lounge には、学生が自由に閲覧することができる英語の辞書、本、新聞、雑誌などが揃っています。しかし、ラウンジの最大の魅力は、毎日昼休みに、他の学生だけでなく、海外からのインターンと自由に会話ができるラウンジタイムを行っていることです。また、様々なイベントが企画されるので、歌やゲームを楽しみながら、異文化理解を深めることもできます。新型コロ
ナ感染対策のため、ラウンジタイムをオンラインで開催することもあるので、英語教育開発センターで確認してください。

− 145 −

3．英語力測定試験の実施
1）VELC Test（学内団体受験）
本学ではプレイスメントテストとして外部の公的英語試験の VELC Test を実施しています。VELC Test は、英語の基本的学力を測るのに適したテストです。このテストの結果に基づき、レベルが分けられ、それぞれの英語力にふさわしいプログラムが提供されます。さらに 1，2 年生は英語力の推移測定のためにこのテストを春学期と秋学期に各 1 回受験します。
各自の英語力の推移を把握し、学習に活かすようにしてください。
2）TOEIC IP テスト（学内団体受験）
TOEIC は、日常生活やビジネスの場面を想定した実用的英語能力を測るテストとして、企業などでも多く採用され、幅広く利用されています。本学では TOEIC IP テストを毎年夏と冬の 2 回実施している他、グローバル・コミュニケーション学部の 1 年生はこのテストを
年 1 回（秋学期）受験します。各自の英語力の推移を把握し、英語力の向上を目指してください。

− 146 −

Ⅺ

国際交流センター

国際交流センターでは国際人養成という本学の理念に沿って、学生の皆さんにより良い国際体
験の機会を提供し、成長を支援しています。
そこでセンターでは、日頃から海外留学の準備や手続きの相談、他国からの留学生等に関係のある、様々な仕事をしていますが、ここではもっとも皆さんの関心があると思われる留学についての説明をいたします。
大学在学中に留学をしたいと考える学生は年々増加しています。ますます進展する国際化において、留学という経験によって語学力を向上させるとともに、異文化体験を通じて国際的な視野を養成することは、とても意義深いことです。
留学をより充実したものにし、十分な成果を上げるためには、留学の目的を明確にし、事前の計画や準備、出発前の情報収集などしっかりしましょう。留学の動機と目的─自分はなぜ留学したいのか、留学して何を学びたいのか、将来の希望にどう役立たせるのか─を明確にすることが、
短期、長期にかかわらず留学を成功させる重要なポイントです。また、自分の学力、語学力は十分か、留学期間と時期、それに費用はどうするのか、さらに将来の目標や進学・就職等、帰国後の進路についてもよく考える必要があります。明確な目的意識を持ち、周到な準備を整えること
で、留学を実り多いものにするよう努めてください。
本学では、留学を希望する学生を対象に、在籍しながら半年間または一年間留学することができ、留学先で修得した単位や学修成果が本学で修得した単位として認定される「長期留学制度」、
語学学習・体験学習を主な内容とし、本格的な留学へのステップともなる「短期留学プログラム」（春・夏の長期休暇中に実施）の二種類の制度を用意しており、いずれも国際人としての視野を広げる有益な機会となっています。
【長期留学制度】
長期留学が認められた場合、留学期間中における本学授業料の 90% 相当額の減免が認められます。長期留学制度の奨学金・助成金は以下の通りです。
留学形態

留学先

奨学金・助成金

国際交流センター特別留学

各自決定

50 万円の奨学金

東洋学園大学協定校留学

本学と協定のある大学

半年 15 万円、1 年 30 万円の助成金

JSAF 協定校留学
認定留学

JSAF が協定を結ぶ大学 半年 15 万円、1 年 30 万円の助成金
各自決定

なし

長期留学制度を利用するためには GPA や言語資格の基準を満たしている必要があります。詳
細については国際交流センターにお問い合わせください。
− 147 −

【海外経験休学サポート制度】
国際交流センターの定める基準を満たした学生に、海外経験奨励金（半年間で 10 万円、1 年間で20 万円）が支給されます。
【短期留学プログラム助成金制度】
短期留学プログラムのうち、語学研修を中心とした「海外文化演習」および「国際体験演習」の一部のプログラムの参加者を対象に、留学費用の軽減を目的として助成金が支給されます（現行）。
【短期留学プログラム積立奨励金制度】
すべての短期留学プログラムを対象として、毎月 1 万円または 2 万円を計画的に積み立てる制
度があります。これを利用して参加時に積立金（残高）が 10 万円以上となった場合、残高に応じて 1 万円から 2.5 万円までの奨励金が支給されます。
国際交流センターでは、長期留学を考えている学生を対象に「TOGAKU 長期留学ハンドブッ
ク」を配布しています。また、長期留学は出発する 1 年前から仮申請を受け付けています。長期留学を希望する学生は早めの準備をおすすめします。
留学の計画、プログラムの内容（長期・短期）、各種支援制度など留学全般についてさらに
詳しく知りたい場合には、国際交流センターにご相談ください。
国際交流センター（1 号館 3 階、平日 9：00 - 17：00、土曜 9：00 - 13：00）
・E-mail

kokusai-announce@tyg.jp

・HP

https://tgwb.tyg.jp/all/iec/

・SNS

Instagram、Twitter、Facebook

HP、SNS は以下の QR コードよりアクセスしてください。

※国際交流センター主催のイベントや、留学プログラムに関する情報については、IEC のホームページ及びソーシャルメディア（SNS）をご確認ください。

− 148 −

Ⅻ

図書館の利用について

本学の学生は、図書館を利用することができる。
１

場

所

1 号館 6F
２

開館時間
平日 9：00 〜 19：00
土曜 9：00 〜 13：00
長期休業期間などには変更がある。ホームページ・掲示等を参照。

３

休 館 日
日曜、祝日、夏季・冬季・春季休業中の一定期間、その他臨時に必要のある場合。

４

入館・退館
入館・退館の際は学生証が必要である。

５

貸

出

・貸出の際は学生証を提示する。
冊数：図書・雑誌・問題集・合わせて 10 冊まで
期間：図書 2 週間、雑誌・問題集 2 週間
・貸出を延長する時は、所定の手続を経て更新することができる。
・長期休業中の貸出についてはそのつど掲示する。
・貸出図書を他人に貸してはならない。
６

紛

失図書館の資料を紛失あるいは汚損した場合は、原則として現物で、これを弁償しなければならない。
詳細は「図書館ホームページ」を参照のこと。
https://opac.lib.tyg.jp/− 149 −

XIII

メディアセンターの利用について

本学の学生はメディアセンターが管理する PC を自習等の目的で利用することができる。
１

場

所

・PC 自習室：5 号館 3F
２

開室時間（授業期間中）
平日

9：00 〜 19：00

土曜

9：00 〜 13：00※授業期間外の終了時間は 17：00

注）必要に応じて開室時間を変更することがある。開室予定、及び詳細はホームページ・掲
示等を参照。
３

閉 室 日
日曜、祝日、夏季・冬季・春季休業中の一定期間、その他臨時に必要のある場合。

４

利用できるもの・デスクトップ PC（自習室内）
・ノート PC（学内・当日のみ）
・プリンター（A4、A3、モノクロ）※自習室内の PC からのみ印刷可。印刷する際に本人の学生証が必要。

５

利用上の注意・オリエンテーションに出席し、利用規約の内容を確認の上、利用に必要なアカウント申請を行うこと。
・利用規約（アカウント登録手続き時に配布）、TG-Net ハンドブック、
メディアセンターホー
ムページや掲示物等を確認の上、利用すること。
※詳細は以下ホームページを参照（最新情報や重要なお知らせを随時更新している。）
・メディアセンターポータルサイト：http://www.tyg-mc.jp
・PC の利用は学術研究を目的とした利用を優先とし、利用上の諸規定に違反する行為が認められた場合には、アカウント停止などを行う場合がある。

− 150 −

XIV

東洋学園史料室の利用について

本学は 2006（平成 18）年に旧制東洋女子歯科医学専門学校創立から 80 周年を迎えるとともに、
戦後、新学制に基づき再発足した東洋女子短期大学最後の卒業生を送り出しました。この節目にあたり、歯科教育と英語教育、また両者に共通する女子高等教育の分野で本学が果たした社会的役割と実績を後世に伝え、両校を継承する共学四年制・東洋学園大学の発展に資するため、2008
年に東洋学園史料室を設置しました。
この目的のため、史料室は東洋学園旧設置校（旧制女歯医専並びにその前身校、旧制高等学校、
女子短期大学、その他各種学校）に関する調査とその資料の収集、整理、保存にあたり、常設及
び企画展示、刊行物、研究報告などを通じて公開普及を図っています。
皆さんはそれぞれの歴史に裏づけられた特色を持つ諸大学の中から、東洋学園大学を選択しました。在学中、就職活動、卒業後、人生のあらゆる場面で母校について尋ねられ、話す機会があるでしょう。東洋学園史料室では本学の歴史とアイデンティティを知ることができます。
１

場

所

1 号館 9 階
２

開室時間
月〜金（平日）３

10：00 〜 16：30

休 室 日
土曜、日曜、祝日、夏期・冬季・春季休業中の一定期間、その他臨時に必要のある場合。

４

利用上の注意室内での飲食はご遠慮下さい。
展示物、展示ケースに触れないで下さい。
写真撮影は原則禁止です（展示解説書などを用意しています）。
収蔵資料、写真等の利用（閲覧、複製等）についてはお問い合わせ下さい。
詳細は東洋学園史料室ホームページ、同利用案内リーフレットを参照して下さい。
http://www.tyg-archives.jp− 151 −

XV
1

学生生活の案内

在校時間
学生の在校時間（開門時間）は以下の通りである。
本郷キャンパス1 号館 8：00 〜20：00、4・5 号館 8：00 〜19：00

東洋学園大学グラウンド

8：00 〜 20：00

日曜、祝日及び本学が定める特定日は終日閉門とする。
長期休業中は、原則 9：00 〜17：00（土曜日は 9：00 〜13：00）。開門時間等を変更する場合は、事前に掲示等で連絡する。

2

事務受付時間本学事務局の事務受付時間は、長期休業中等を除き通常は次の通りである。特に緊急の用件がない限り、事務に関する手続等は受付時間を守ること。

3

平日

8：30 〜17：00

土曜

9：00 〜13：00

学生番号
学生は入学と同時に学生番号が与えられる。学生番号は 7 桁の番号で、学生証に印字されている。学費納入、諸届等で使用する。

4

学生証
学生証は本学学生であることを証明する身分証明書である。常に携帯し、本学教職員の要求があった場合、試験を受ける場合、メディアセンターおよび学生用 PC を利用する場合、図書館への入館、または資料の貸出を受ける場合、通学定期券・学割乗車券の購入の場合、その他必要な場合にこれを提示しなければならない。
また、学生証は電子マネーサービス「楽天 Edy」の機能も兼ね備えており、チャージしていれば学内外で利用できる。学生証は「身分を証明するもの」であるとともに「プリペイドカード」
でもあるので、取り扱いには十分注意すること。

− 152 −

⑴学生証の交付
学生証は入学時に交付する。有効期限は在籍中とする。
⑵学生証の再交付
学生証を紛失または破損・汚損した場合は、学生支援課に届け出て再交付（有料）を受けること。「楽天 Edy」のチャージ金については、学生証を破損・汚損の場合、返金は可能だが、紛失した場合は返金することはできない。
⑶学生証の返還
学生証は、新しい学生証を交付された場合、または卒業・退学等によって学籍を失った場合は、直ちに学生支援課に返還しなければならない。返還の際は「楽天 Edy」のチャージ金を残さないようにすること。また、紛失等による再交付後に発見した場合は旧学生証を返還すること。
⑷その他
学生証は他人に貸与または譲渡してはならない。不正に使用した場合は処分を受けるので注意
すること。

5

通学定期乗車券発行控
鉄道の通学定期乗車券購入には、学生証と通学定期乗車券発行控が必要となる。希望者には、入学時に通学定期乗車券発行控を交付する。通学区間など必要事項を記入の上、学生支援課で契印を受けること。有効期限は在学中とする。

⑴通学区間
通学区間は最も近い、最も早い、あるいは料金が最も安いのうちいずれかの条件を満たしていなければならない。したがってアルバイト等の通学以外の目的で乗車区間を変更することはできない。
⑵記入事項の変更
現住所や通学区間等の記入事項に変更があった場合、学生支援課に届け出て訂正印を受けること。訂正印のない変更は無効である。

6

学生カード
学生カード（データ化）は、学生支援課がデータ管理し、学生、保証人への連絡（特に緊急の場合など）や修学相談、学生指導、奨学金の選考、その他大学の教育活動への協力依頼（地域
防犯、大学広報）などの際に本学教職員が使用する。記載事項に変更のあったときは学生支援課で変更手続きをすること。

− 153 −

7

震災等に関する心得⑴平常からの心得①緊急事態発生時の帰宅経路・方法等を家族と話し合い、確認しておくこと。
②自分と家族の緊急時における避難先や家族との連絡方法等を予め検討し確認しておくこと。
親元から通学していない学生は、帰省旅費や非常食などを用意しておくこと。
③学内での避難経路、火災報知器の設置箇所等を確認しておくこと。
④本郷キャンパスの緊急避難場所は後楽園一帯である。
⑵震災等発生時の心得①授業担当教員もしくは現場指揮者（主に事務職員）の指示に従って行動し、自分の判断で勝
手な行動はとらないこと。
②混乱を招くので、緊急時には大学への電話による問い合わせは行わないこと。
⑶地震の警戒宣言が発令された時の心得①在校中に発令された時は、教職員の指示に従い帰宅または避難すること。
②登下校中に発令された時は、速やかに帰宅または避難すること。
③在宅中に発令された時は、避難口を確保し、警戒宣言が解除されるまで自宅で待機すること。

8

公示・通達・連絡・郵便物①学生全員または学生個人に対する大学からの公示・通達・連絡・呼び出しは、学生向けホームページ「TG-Navi」（https://tgnv.tyg.jp/）からのメールや情報掲示板等によって行われる。
周知した事柄について、見忘れや見落とすことのないように必ず確認すること。
なお、大学からの一斉周知、個人宛の連絡のほか、休講情報・日程等も TG-Navi に掲載されており、インターネットを通じて学外から確認できるので活用すること。
②教員・事務局からの呼び出しには速やかに応じること。
③電話等による学生の個人的な呼び出しには一切応じないので、予め関係者にこの旨知らせておくこと。また、教職員や学生の住所・電話番号・身上等についての問い合わせにも一切応じない。
④本学気付で学生に郵便物が届いた場合は、TG-Navi により連絡するので速やかに受け取ること。連絡後、2 週間を経過すると差出人に返送することがある。なお、クラブなどの学生団
体への郵便物は学生支援課預かりとなるので、事前にその旨を学生支援課へ連絡の上、受け取りに来ること。

− 154 −

9

諸願書・諸届等手続一覧
諸願・諸届等に必要な手続を整理し、一覧表にまとめると次の通りである。
種

提出先

用紙

有料

学 生 証 再 交 付 願

学生支援課

◯

◯

通学証明書交付願

同◯

バス通学定期のみ

学 割 証 交 付 願

同

◯

JR のみ

住

届

同

◯

保証人の住所変更を含む

届

同

◯

住民票を添えて提出

保 証 人 変 更 届

同◯誓約書の書き替えを含む

盗

届

同

◯

遺 失 物/拾 得 物 届

同

◯

事

届

同

◯

推 薦 書 依 頼 願

同◯健康診断証明書交付願

保健室

◯

◯

在学証明書交付願

教務部

◯

◯

卒業見込証明書交付願

同

◯

◯

卒業証明書交付願

同◯◯成績証明書交付願同◯◯成 績・ 単 位 修 得 見 込
証 明 書 交 付 願

同

◯

◯

所

改

類

変

更

姓
難
故 / 傷

害

同

◯

◯

追 ・再

願

同

◯

◯

休 学 ・ 退 学・ 復 学 願

同◯推 薦 書 交 付 願

キャリア
センター

◯

同

◯

内

定

験

届

考

奨学金申込や海外研修等応募用

成 績 ・ 卒 業 見 込
証 明 書 交 付 願
試

備

就職用成績・卒業見込証明書※卒業見込証明書は 6 セメスターを終了した 4 年次の学生で、所定の要件を満たしている者に限り発行します。詳細は掲示にて確認のこと。

（備考） 1．◯印は用紙備付または有料を示す。
2．有料の場合は、事務室備付の証紙販売機で証紙を購入し、申込書に貼付の上提出すること。
3．長期欠席などの場合は教務部に届け出なければならない。なお、忌引扱いについて
は「授業の欠席について」のページを参照。
4．一覧表以外の諸願・諸届等については最寄りの事務窓口に問い合わせること。

− 155 −

⑴学割証、通学証明書
学割証（JR のみ）および通学証明書（バス定期券購入時）は、学生支援課の窓口で学生支援課備付の申込用紙に記入し、学生証を添えて申し込むこと。
発行は申込当日（受付は事務受付時間終了 30 分前まで、以降は翌日発行）とする。なおこれ
らの証明書は本人以外の者は使用してはならない。
また不正使用が発覚した場合には、本人の罰金はもちろんのこと、大学全体が学割発行停止処分となるので、絶対に不正使用はしないこと。
⑵保証人
学生は入学に当たって保証人（父、母又はその他の親族とする）を定め、保証人と連署のうえ、所定の誓約書を本学に提出することになっている。保証人の死亡等により、学生の身元保証など誓約書に記載の責務が負えなくなった場合、新しい保証人を定め、直ちに学生支援課に届け出なければならない。
また、保証人の氏名、住所等に変更があった場合は学生支援課に届け出ること。
⑶学生の現住所、氏名等の届出、変更届
学生は入学の際、通知、学籍管理のため本学に現住所、氏名等を届け出なければならない。
なお、届出事項に変更のあった場合は住居表示の変更等も含め、速やかに学生支援課に変更届を提出すること。
⑷外国人学生
外国人の学生は入学時に学生支援課へ在留カード、及びパスポートの提示をすること。文部科学省実施の調査や出入国在留管理庁への提出書類には外国人学生数を報告するものがあり、大学は正確な外国人学生数を把握する必要がある。また、在籍中に在留資格が変更になった場合は速やかに学生支援課まで届け出ること。
⑸盗難届、遺失物 / 拾得物届
各自の所持品には自分の名前を書く等して自分で管理をするとともに盗難には十分に気をつけること。学内で盗難にあったり、物品を紛失あるいは拾得した場合は、速やかに学生支援課に届け出ること。学生証やキャッシュカード、携帯電話は悪用されることがあるので、紛失した
ときは警察・交番や銀行、電話会社へ必ず届け出ること。また、届け出日より 3 ヶ月経過した
拾得物は学生支援課で処分する。
⑹事故 / 傷害届
授業中または課外活動中（学外を含む）などの事故、または怪我などの傷害を受けた場合は、速やかに学生支援課に届け出ること。
⑺駐車・駐輪場利用
自動車、自動二輪、原付二輪、自転車での通学は禁止である。

− 156 −

10

教育環境の保持

学内の備品・設備・施設は大切に扱い、汚損、破損したり勝手に移動してはならない。学内の清掃美化に協力し、公衆道徳に背かないよう学生としてふさわしい行動をとること。

11

授業中のマナーについて

本学では、以下の行為を授業中にしてはいけない行為と定めている。授業が円滑かつ効果的に行われるためにも、マナーの向上について学生一人ひとりが自覚し、心がけなければならない。
・授業中の私語、居眠り
・授業中の飲食・授業中の帽子着用、化粧・授業中の携帯電話、音楽再生機器の使用
・授業中の勝手な教室の出入り・その他、授業の妨げになる行為

12

喫煙マナーについて指定された場所以外での喫煙は固く禁ずる。また学内に限らず、学外でも歩行喫煙や吸いがらの投げ捨てなどのマナー違反で他人に迷惑をかけることのないよう注意すること。

13

施設の利用

本学の学生及び学生団体が大学の施設を利用するときは、所定の手続きを経て利用することができる。ただし、正課授業を最優先とする。希望者は学生支援課へ届け出て、利用に際しては職員の指示に従うこと。
また、利用許可後、大学が緊急に利用する必要が生じたときや、不測の事態で貸出できなくなったときは利用を取り消し、中止させることがある。
なお、学生支援課に届出が無く施設を利用したり、利用状況が適切でないと大学が判断した場
合は、以後の利用を禁止する措置をとる場合がある。
※施設及び使用器具等を破損、または紛失した場合は直ちに学生支援課へ報告すること。
※各施設利用上の注意は学生支援課で別に定める。

14

課外活動

学生生活において課外活動は、集団生活を通じて円満な人間関係を体得し、人間形成を自ら行− 157 −

う場として重要な意味をもっている。
本学では学生の自主的な課外活動を奨励する観点から、課外自治活動に関する規定を次の通り定めている。多くの学生諸君が課外活動の意義を認め、自主的に活動に参加することを奨める。
そして定められた活動規定および学生会会則（「Campus Life《学生生活の手引き》」参照）に基づき、大いに活動を発展させ、折目正しい学生生活を送ることを期待する。
なお、本学に在学する学生は、学生教育研究災害障害保険・学生教育研究賠償責任保険に加入しており、課外活動中の事故などに関しても約款に定められた補償範囲内で補償される。ただし、海外での活動や特殊なスポーツなど、サークルの活動内容や活動状況により、この保険では補償額も十分ではない、あるいは補償の範囲外というケースもあるので、その活動に対応した保険に加入することを推奨する。（海外旅行保険、国内旅行保険、各種スポーツ保険など）
課外自治活動に関する規定
１．本学学生の課外の団体活動は、教育の一環として本学の指導の下におかれる。
２．学生団体は、本学専任教員を顧問部長とし、その指導監督を受けなければならない。
３．学内にある学生団体は、毎年度の初めに、所定の用紙により活動状況、部長・構成員氏名、収支状況、その他所要の事項を学生支援課に届け出なければならない。なお、これらを怠った団体については解散したものとして取り扱う。〔年間活動予定書・報告書・会員名簿〕
４．新しく学生団体（同好会）を組織し、活動しようとする場合には、その責任者が所定の用紙を学生支援課に提出し、学長の許可を得なければならない。学長の許可を得ていない学生の団
体は、本学の学生団体とは認めない。
 また、活動を運営する上での、その団体で定めた規約を 1 部、学生支援課に提出しなければならない。
〔学生団体新設願・規約〕
５．学生団体の経費は、原則として構成員の拠出金によってまかなうものとする。なお、本学が適当と認めた場合には補助金を交付することがある。
６．学生団体には必要に応じ部室等を割り当てる。部室等については別に定める。〔部室使用に関する細則〕
７．施設の割当は、毎年度の初めに学生団体の意見を聴き学生支援課が決める。
 割当外の施設の利用を必要とする場合には、施設使用届を所定の期日までに学生支援課に提出し、許可を得なければならない。
 ただし、春、夏、冬の長期休業中は別途届出を必要とする。（長期休業中の日曜祝日、8 月
中の土曜日および大学が定める特定日における施設の利用は原則として認めない。）
８．課外活動の時間は、次の在校時間内とする。
［平日］
本郷キャンパス1 号館 8：00 〜 20：00、4・5 号館 8：00 〜 19：00

東洋学園大学グラウンド

8：00 〜 20：00［休日］

9：00 〜 17：00（許可された学生団体のみ可）− 158 −

※長期休業中は、原則 9：00 〜 17：00（土曜日は 9：00 〜 13：00）
なお、8 月は 9：00 〜 16：00（土曜日は閉門）
９．学内外を問わず、学生団体が日常活動以外の活動を行う場合には、所定の用紙により学生支援課に届け出て、学生支援センター長の許可を得なければならない。提出期限については、学生支援課所定手続用紙一覧表を参照のこと。〔課外活動届・報告書〕
10．学生団体がコーチ等として学外の者を招聘する場合には、前もって本学所定の身上調書を学生支援課に提出し、学生支援センター長の許可を得なければならない。〔学外者身上調書〕
11．学生が案内、連絡等の掲示を行う場合には、あらかじめ現物を添え、学生支援課に届け出て許可を得なければならない。
 掲示物の大きさは新聞 2 頁大以内（特別の場合には考慮する）、掲示期間は原則 1 週間、掲示
場所は学生支援課指定の場所に限る。特に塗料剥落のおそれのある柱・壁面等の使用は絶対に避けること。これらに違反した掲示物、または学生支援課の許可印のないものは除去する。
12．学内で、ビラ、新聞、同人誌、パンフレット、書籍その他の印刷物を配布しようとする場合には、その配布物 1 部を学生支援課に提出し、大学の許可を得なければならない。
 署名運動および募金活動については、署名あるいは募金の目的を明らかにした書面を、所定の用紙により 1 週間前までに学生支援課に提出し、学長の許可を得なければならない。〔署名・募金運動許可願〕
13．学生団体が学外の団体に加入または加盟しようとする場合には、あらかじめ学生支援課に届〔学外団体加入届〕
け出て、学長の許可を得なければならない。
14．これらの諸手続や届出などが著しく適正を欠いている場合、また大学からの通達・勧告に違反した団体については、その学生団体に対する学長の許可を取り消すことがある。
15．課外活動中における事故やケガに関する報告、相談窓口は、学生支援課とし、学生教育研究
災害傷害保険に関しても、学生支援課に申し出ることとする。
16．課外活動中の事故やケガが起きた際には、学生団体に配布の「課外活動の手引き」における保険金請求までの手続きに則り速やかに手続きを行うこととする。
17．事故やリスクが生じた際には、学生団体は学生支援センター（学生支援課内）の事務部長に報告しなければならない。
合宿に関する遵守事項
１．本学の学生団体が合宿を行う場合は、所定の合宿届を 1 週間前までに学生支援課に提出しなければならない。
２．合宿届提出後に変更が生じた場合は、速やかに学生支援課に届け出なければならない。
３．学生団体の責任者は、合宿先で事故が生じた場合は、即刻顧問部長および学生支援課にその旨を報告しなければならない。
４．学生団体の責任者は、合宿終了後 1 週間以内に、顧問部長および学生支援課にその旨を報告しなければならない。
− 159 −

学生支援課所定手続用紙一覧表
書類

提 出 期 限施設使用届 （平日）
施設使用届 （休日）
課外活動届 （学外）
課外活動届 （学内）

1 週間前まで
1 週間前まで
1 週間前まで

1 週間前まで

リ ー グ 戦 報 告 書

終了後 1 週間以内

活動時間延長許可願

1 週間前まで

合届

1 週間前まで

書

終了後 1 週間以内報

告年 間 活 動 報 告 書

年度始

年 間 活 動 予 定 書

〃

会

〃

員

名

簿

参加者名簿・保証人の同意書を同時に提出

異動のあった場合随時届け出る

学 外 者 身 上 調 書
署名・募金運動許可願

顧問部長参加の場合

原則として 1 ヶ月前まで 顧問部長不参加の場合

リ ー グ 戦 予 定 書

宿日常活動以内または顧問部長参加の場合

原則として 1 ヶ月前まで 日常活動以外でかつ顧問部長不参加の場合

終了後 1 週間以内

合考

1 週間前まで課 外 活 動 報 告 書

宿備

顔写真付身分証明書の写し添付
1 週間前まで

参加者名簿を同時に提出

学 外 団 体 加 入 届
学 生 団 体 新 設 願

規約、年間活動予定書、会員名簿も同時に提出

ク ラ ブ 昇 格 願
休

部

願

廃

部

届

部室ロッカー使用申請書
公 認 学 生 団 体 大 会 等 参 加 原則、該当課外活動の
課外活動届の提出が必要
交 通 費 補 助 申 請 書 1 週間前まで
公 認 学 生 団 体 大 会 等 参 加 原則、該当課外活動終了
課外活動報告書の提出が必要
交 通 費 補 助 申 請 明 細 書 後 1 週間以内
顧 問 部 長 変 更 願
顧

問

就

任

書

学生団体名称変更願
長期休業中の施設使用届については学生支援課で別に定める。

− 160 −

15

授業料等の納入⑴授業料その他の納付金は所定の期日までに納めること。（金額については別に定める）
納入についての案内

納入期限

春学期分

4 月初旬に案内予定

4 月末日

秋学期分

9 月初旬に案内予定

9 月末日※学費月払い制度対象者の納入期限については、年間の納入スケジュールを別途郵送にて通知する。

⑵学納金滞納について

16◯

学納金を滞納している学生、保証人には、督促状を郵送する。

◯

学納金の納入を怠り、督促してもなお納入しない者は、学則第 22 条により除籍される。

奨学金等⑴特待生制度（減免額は別①入学試験で優秀な成績を修めた者に対し、授業料全額または一部を減免する。
途通知）期間は 1 年次の 1 年間とする。
②上記①以外に特に必要があると認められた場合で、学業成績優秀、心身健全である者または、
社会・文化・スポーツ等の分野において顕著な成績を修めている者（若干名）に対し、入学金全額、授業料全額、維持費全額、施設設備費全額を上限に減免することがある。なお、資格を欠くに至った場合を除き、2 年次以降について特待生の期間を更新することができる。
⑵東洋学園奨学金（外国人留学生を除く学部 2 〜 4 年生対象 : 編入学生は 4 年生が対象）
経済的事情により修学が困難、且つ、成績、人物等に優れる者に選考の上、奨学金を支給する。
期間は原則として 1 年間とする。
東洋学園奨学金制度の沿革
東洋学園大学の先達である東洋女子短期大学では、昭和 61 年に奨学金制度が発足しました。
これは当時、故馬渡房先生（東洋女子短期大学学長・東洋学園理事長、のちに学園長）の叙勲（勲三等瑞宝章）に際して、先生個人の寄附金を母体に誕生したものです。その後、関係各位により基金の成長をみたので、昭和 62 年より奨学金の支給を開始しました。
平成 4 年 4 月東洋学園大学が開学されると同時に、馬渡房先生は再びご寄附を申し出られこれを基に東洋学園大学でも奨学基金が設立されました。平成 4 年 8 月以降学生の父母の方をはじめ教職員、関係各位に幅広くご支援をいただき、平成 7 年度より、奨学金を必要とする優秀な学生に奨学金が支給されています。
− 161 −

⑶褒賞制度①理事長賞
年間を通して、学術・文化活動、スポーツ、社会貢献など様々な分野で顕著な活躍をした在学生等に対し、賞を与え表彰する。
②学長賞
4 年間の在学期間を通して学業成績の優秀な学生に対し、賞を与え表彰する。
③学長特別賞
学業、課外活動等で優れた業績を挙げ、学生の模範と認められる個人又は団体に対し賞を与え表彰する。
④学部長賞
様々な分野で活躍した学生に対し、賞を与え表彰する。
⑤英語教育開発センター長賞
在学中英語学習に励み、著しい進歩が認められた学生の努力に対し、賞を与え表彰する。
⑷日本学生支援機構奨学金
経済的理由で修学が困難な優れた学生に対し、学資を貸与または給付する制度で、いずれも毎
年 4 月上旬に学内で募集、適格者を日本学生支援機構へ推薦する。
原則として採用時期から卒業予定期まで受給できるが、毎年継続の申請および学業成績の審査が行われ、給付の場合は家計審査による支給額変更が行われる。
募集日程や各種手続きの連絡はすべて TG-Navi 及び学生支援課ホームページで行うので注意すること。
①奨学金の種類
A

貸与奨学金
種

類

貸 与 月 額自宅通学者：20,000 円・30,000 円・40,000 円・54,000 円から選択
第 一 種（無利子） 自宅外通学者：20,000 円・30,000 円・40,000 円・50,000 円・64,000 円
から選択
第 二 種（有利子） 20,000 円から 120,000 円の間で 1 万円単位で額を選択※併用貸与可（ただし家計基準審査あり）。
B

給付奨学金
種

類

第 I 区分
第 II 区分
第 III 区分給 付 月 額自宅通学者
38,300 円
自宅外通学者 75,800 円
25,600 円
自宅通学者
自宅外通学者 50,600 円
12,800 円
自宅通学者
自宅外通学者 25,300 円

授業料減免額（年間）※700,000 円
466,700 円
233,400 円※授業料 900,000 円納付の場合の年間減免額。
※貸与奨学金との併用可（ただし区分により第一種奨学金に制限あり）。
− 162 −

②推薦基準学力および家計基準が設けられている。詳細については募集時に周知する。
事前に確認したい場合は日本学生支援機構ホームページを参照のこと。
https://www.jasso.go.jp/shogakukin/about/index.html③採用後
奨学金は、原則として毎月日本学生支援機構から直接学生本人の銀行口座に振り込まれる。
また、毎年 1 回、継続手続（適格認定）を行い、審査の結果により卒業期まで貸与あるいは給付を受けることができる。
特に給付奨学生は、在籍報告（年数回）や家計審査による支給額見直し（年 1 回）が行われる上、貸与と比べ学業成績の審査は厳しいものとなっているため、学業に精励するよう求められている。
④奨学金の返還
貸与奨学金については、卒業後日本学生支援機構への返還手続きが義務付けられている。
給付奨学金については、原則として返還の必要は無いが、学業成績不振や退学などの処分を受けた場合は、返還が必要になることがある。
⑤家計急変に伴う奨学金の貸与・給付
以下のような事情が生じた場合は、年間を通じて貸与あるいは給付奨学金の申請が可能である。希望者は学生支援課に問い合わせること。
※生計維持者の失職、破産、会社倒産、経営不振、病気、死亡等または、火災、風水害、震災等による家計急変のため緊急に奨学金の必要が生じた場合。
※貸与あるいは給付額および推薦基準については前述の通り。
⑸東洋学園大学同窓会奨学金（全学年対象）
本制度は東洋学園大学同窓会の資産を原資とし、経済的困窮度が高く、成業の見込みがある学生に対し、選考の上、奨学金を給付する。期間は原則として 1 年間とする。
ただし本学独自の奨学金および特待生制度との併用はできない。
⑹その他の奨学金等
地方公共団体や民間団体等が行う奨学金があり、大学を通じて募集するものはその都度学生支
援課ホームページで知らせる。他に団体が直接募集するものもあるので、各自が出身地の教育委
員会、又は当該奨学団体へ問い合わせること。
⑺罹災者救援減免制度
天災・人災等の被害を受けた学生に対し、罹災の状況等により、学納金の減免を行う。
⑻外国人留学生の学納金減免制度
経済的困窮のため修学が困難であり、かつ学業継続の意志を有し、成績優秀である私費外国人
留学生に対し、学納金の減免を行う。申請方法については国際交流センターホームページ及び掲
示板にて周知する。
− 163 −

17

学生教育研究災害傷害保険と賠償責任保険⑴学生教育研究災害傷害保険
教育研究活動中に被った災害に対して必要な給付を行う「学生教育研究災害傷害保険」に学生全員が加入している。事故が発生した場合は速やかに学生支援課に届け出て、その指示に従うこと。なお、詳細は入学時に配布した「学生教育研究災害傷害保険加入者のしおり」を参照すること。
対象となる傷害⑴大学の国内外における教育研究活動中（以下の① ~ ④）に生じた急激かつ偶然な外来の事故による身体の傷害。
①正課中（治療日数 1 日以上が対象）
講義、実験、実習、演習または実技による授業中及び、それらに関する研究活動中。
②学校行事中（治療日数 1 日以上が対象）
大学の主催する入学式、オリエンテーション、卒業式などの行事中。
③学校施設内外で大学に届け出た課外活動（クラブ活動）中（治療日数 14 日以上が対象）
大学の規則に則った所定の手続きにより大学の認めた学内学生団体の管理下で行う活動中。
④①、②、③以外で学校施設内にいる間（治療日数 4 日以上が対象）
大学が教育活動のために所有、使用または管理している学校施設内にいる間。
⑵学生の住居と学校施設等との間の通学、学校施設等相互間の移動中に発生した事故による身体の傷害。
①通学中（治療日数 4 日以上が対象）
大学の授業等、学校行事または課外活動への参加の目的をもって、合理的な経路及び方法により、住居と学校施設等との間を往復する間。
②学校施設等相互間の移動中（治療日数 4 日以上が対象）
①と同様の目的をもって、合理的な経路及び方法により、大学が教育研究のために所有、使用または管理している施設の他、授業等、学校行事または課外活動の行われる場所の相互間を移動している間。
保険金が支払われない主な場合（詳しくは約款による）故意、自殺、犯罪又は闘争行為、無資格運転、酒気を帯びた状態・薬物等の影響で正常な運転ができない運転中の事故、疾病、妊娠、地震、噴火、津波、戦争、暴動、核燃料物質等有害な特性による事故など、及び課外活動で山岳登はん、ボブスレー、スカイダイビング等の危険な運動を行っている間など。

− 164 −

事故の通知及び保険金の請求先事故の通知は事故発生の日から 30 日以内に行うこと。
〒 105−8551

港区西新橋 3−9−4

虎ノ門東京海上日動ビルディング

東京海上日動火災保険株式会社
ウェルネス保険金サポート部

傷害保険サポート室

傷害保険サポート第三チーム（学校保険コーナー）
フリーダイヤル

0120−868−066（平日 9：00 〜 17：00）⑵学生教育研究賠償責任保険
正課、学校行事、課外活動及びその往復中で、他人にケガをさせたり、他人の財物を損壊した
ことにより法律上の損害賠償責任を負担することにより被る損害を補償する「学生教育研究賠
償責任保険」に学生全員が加入している。
事故を起こした場合は速やかに学生支援課に届け出て、その指示に従うこと。
また、事故の通知および保険金請求手続き先（保険会社）は、前記の学生教育研究災害傷害保険と同様。
なお、詳細は入学時に配布した「学研災付帯賠償責任保険加入者のしおり」を参照すること。
補償対象となる場合
対象活動範囲：国内外における正課、学校行事または課外活動（大学の承認を受けたインターンシップ、ボランティア活動）およびその往復①活動中に、以下に掲げる事由により他人の身体に障害を負わせ、または他人の財物を損壊（滅失、破損もしくは汚損）させたことに起因して被保険者が法律上の損害賠償責任を負った場合・活動に伴い発生した偶然な事故
・被保険者の占有を離れた財物に起因する偶然な事故または活動の結果、活動終了後に発生した事故②活動中に被保険者が使用または管理する他人の財物（以下「受託物」）を滅失・破損・汚損・
紛失し、または盗取・詐取されたことにより法律上の損害賠償責任を負った場合補償の対象にならない主な場合（詳しくは約款による）①被保険者の故意②地震、噴火、洪水、津波または高潮③核燃料物質、核原料物質等の有害な特性に起因する損害④昇降機、自動車、原動機付自転車または施設外における車両、動物の所有・使用または管理に起因する損害⑤自転車、バイク、原動機付自転車、自動車、動物、楽器などその他これらに類する受託物の損壊、紛失、盗取又は詐取など− 165 −

18

修学支援について学生支援センター（学生支援課、保健室、学生相談室で構成）では、学生の皆さんが大学で学ぶ（修学する）にあたり、以下に掲げるような大学生活において困難さを感じる様々な事柄について、相談を受け付け、支援を行っています。
困ったなと感じたときには、学生支援センター（学生支援課、保健室、学生相談室）の窓口に
いらしてください。どちらの窓口で相談されても、プライバシーに注意を払い、相談内容に応じて、適切な部署を紹介したり、他の部署と互いに連携を取り合いながら対応します。また、保証人の方からの相談も受け付けています。
大学生活、修学時における困難さの例
・授業中、前の席に座らないと先生の声が聞こえない、板書の文字が見えない。
・授業中、先生の説明を聞き取ることと板書を書き写すことを同時に行うことが難しい。
・周囲の光や音がとても気になり授業に集中できない。
・授業中、集中して座っていることが難しい。
・大切な連絡を聞き漏らしたり、聞き間違えたりしてしまうことが多い。
・手続書類の期限やレポートの提出期限を守ることが難しい時がある。
・掲示板やホームページなどから必要な情報を選べない。
・実技や実習、実験など、一人で行うことが難しい。
・計画を立てることが上手く出来ない。
・人前で発表をするのに強い不安や緊張を感じたり、恐怖を感じたりする。
・緊張や急な体調変化で、授業中、離席してしまうことがある。
・朝起きることができない。
・移動やドアの開閉が困難。
・名前の呼ばれ方が気になる。

など支援について学生支援センターの行う支援は、あくまで学生の皆さんがそれぞれの学修にアクセスできるよう支援するものです。単位の取得を約束するものではありません。また、教育内容が軽減されるような支援を行うこともありません。
なお、高校時代に修学支援を受けていた方や、障がいや精神的な理由等により、大学に修学支援を希望する方は、「修学支援申請書」を学生支援課に提出していただきます。修学支援申請書の提出から支援内容の確定、支援の開始までにはある程度の時間がかかります。

− 166 −

修学支援申請の流れ
1．障がい等の理由により、修学支援を希望する方は、学生支援センター（学生支援課、保健室、学生相談室）に相談のうえ、学生支援課に修学支援申請書を提出してください。一連の支援申請の手続きは、本人のプライバシーに配慮しつつ行われます。
2．後日、医師の診断書等、障がい・疾病の状況が判る書類を学生支援課に提出していただきます。
3．本人と面談の場を設け、困難さを感じている事項や修学上の要望など聞き取ります。
4．支援内容を検討し、本人に支援内容について説明を行います。必要に応じて本人との打ち合わせを重ね、互いに支援内容について確認、同意します。
5．支援内容は、本人が同意する支援内容開示対象教職員に連絡され、支援が開始されます。
支援の見直し支援が開始された後、学生支援センターの担当者と本人は、支援内容に問題は無いか確認し、必要があれば支援内容の調整を行います。
また、実施中の支援内容は、原則として、学期毎に見直しを行います。
※「修学支援申請書」は学生支援センター（学生支援課、保健室、学生相談室）で受け取ることが出来ます。

19

保健室

１．保健室の業務について
保健室は、病気・ケガの応急処置、健康診断の実施、保健指導等の健康に関する業務を行っ
ています。
⑴

応急処置
学内や通学途中でケガをしたり体調不良となったときは、保健室で処置を受けることができます。また、必要に応じて医療機関への紹介を行います。費用はかかりません。内服薬はお渡しできませんので、鎮痛剤などの常用薬は自身で持ち歩いてください。寝不足・二日酔いでの仮眠はできません。

⑵

定期健康診断学生の健康管理と病気の早期発見・治療を目的として「学校保健安全法」に基づき、毎年春に全学生対象の健康診断を実施しています。この健康診断を受診しなかった場合は、最寄の医療機関で自己負担により健康診断を受診のうえ、結果を保健室に提出してください。
なお、健康診断を受けていても未実施検査項目や再検査項目がある場合は、「健康診断証明書」の発行ができませんので注意してください。自分自身の健康状態を把握するために− 167 −

も、1 年に l 回の健康診断を必ず受診するようにしてください。
⑶ 「健康診断証明書」の発行
就職、進学、教育実習、アルバイト等で「健康診断証明書」が必要なときに発行します。
所定の申込書に必要事項を記入し証紙を購入のうえ、保健室に提出してください。発行には１日かかります。
⑷

健康相談
健康な学生生活を送るために必要な保健知識について、助言や指導をしています。また、病気や身体的な悩みなどについても、適宜相談に応じています。

２．感染症について「学校において予防すべき感染症」と医療機関で診断された場合は、出席停止になります。
医師により感染の恐れがなくなったと診断され登校する際は、TG-Navi の保健室ホームペー
ジより「診断・登校許可証明書」をプリントアウトのうえ、医師の証明を受け、保健室に提出してください。それ以外の診断書を提出する場合は、登校停止期間の明記が必要となります。保健室で確認を行った後、教務部で公欠の手続きをしてください。
⑴

インフルエンザ
インフルエンザ予防にはワクチン接種が有効です。感染を広げないために、「うがい・手洗い・マスク着用・咳エチケット」を実施し、一人ひとりが「かからない」「うつさない」
対策を実践しましょう。

⑵

結核
咳、発熱等の症状が 2 週間以上続いている場合は、結核を疑い医療機関を受診しましょう。

⑶

麻疹（はしか）・風疹（3 日ばしか）過去に「麻疹」「風疹」にかかったことがなく予防接種を受けていない、または乳幼児期の接種が l 回のみで、それ以降 10 年間以上接種を受けていない学生は、医療機関に相談のうえ、ワクチン接種を受けることをお勧めします。

３．
「健康保険証」について
医療機関で保険による診療を受ける場合は「健康保険証」が必要です。親元を離れひとり暮らしをしている学生は、病気やケガに備えて「個人用カード式保険証」または「遠隔地被扶養者証」を用意してください。
４．委託校医について
本郷キャンパス

飯田医院

電話 03−3811−4952− 168 −

大学から徒歩 1 分

５．保健室の場所・開室時間について

20

・場所

１号館２F

キャリアセンター隣

・開室日時

月〜金

・電話番号

03−3811−1594（保健室直通）

・E-Mailhoken-announce@tyg.jp

・HP

https://tgwb.tyg.jp/all/hoken/

9：00 〜 17：00、土9：00 〜 13：00（不定期）

学生相談室

学生相談室では、みなさんからのさまざまな相談を受け付けています。相談の内容はどんなことでも構いません。例えば、誰かと話したくなった、友達関係や学業について困ったことがある、心身の不調が現れた、自分にどのような進路が合っているのか分からない、など自分ではささいな事だと思えることでも、ためらわずに学生相談室のドアをノックしてください。相談室では、落ち着いた部屋で、じっくり時間を取ってお話をうかがいます。
相談室に来室したことや相談内容の秘密は守られますので、安心してご利用ください。心細い場合には、友達や先生、保護者の方と一緒に来ていただくこともできます。また、本学の学生に関することであれば、保護者の方からのご相談も受け付けています。
相談室を利用する際は、直接来室する、電話・メールする、予約・申込みフォームから連絡するといった方法があります。お気軽にお問い合わせください。
初回は対面・電話・メールでの相談を受付けています。また、2 回目以降では、一定のルールに基づいて Zoom によるオンライン相談が利用できます。
【こころの健康相談】
月 1 回、原則第二水曜の 10:00 ～ 12:30 に精神科医の先生が来校しています。大学の中で、無料で相談することができます。事前予約制ですので、学生相談室へお問い合わせいただくか、予約・申込みフォームよりご連絡ください。
・場所

1 号館 2 階 保健室の隣

・開室日時

月～金

・電話番号

03 - 3811 - 5497（学生相談室直通）

・E-maisoudan@of.tyg.jp

9：00 ～ 17：00、土9：00 ～ 13：00（不定期）

学生相談室ホームページ

相談予約・申込みフォーム

https://tgwb.tyg.jp/fr/g-soudan/※開室日時や詳しい利用案内はホームページをご確認ください。
− 169 −

21

キャリアセンター

キャリアセンターでは、学生の皆さんの卒業後の進路全般、つまり進学や就職などの実現に向けた進路支援業務を行っています。1 年次から体系的に展開されるキャリア教育プログラムとも連動しながら、各種就職支援講座・プログラムの企画・運営、求人情報をはじめとした就職活動やインターンシップに関する情報などを提供しています。
また必要に応じて、キャリアセンターのスタッフやプロのアドバイザーが皆さん一人ひとりと向き合い、面談を通じて、皆さんのキャリア形成を支援します。
・場所

1 号館 2 階

・開室時間

平日

9：00 〜 17：00

土曜日

9：00 〜 13：00※日曜・祝祭日は休業。長期休業期間中の開室時間等は HP・掲示等を参照。
・連絡先

TEL：03−3811−1905（直通）・URLhttps://www.tyg.jp/career/index.html※キャリアセンターの利用案内や、主催するイベント、求人情報などについては、本学ホームページの「就職・キャリア支援」をご確認ください。  

22

資格取得支援（資格・キャリアステーション）

キャリアセンターでは「資格・キャリアステーション」において、在学中に社会で通用する実践力を身につけられるよう、資格習得のための試験対策講座を開講しております。講座は主として国家資格や公的資格で社会に出てから役立つものを中心にそろえています。
実際に習得した資格を活用し社会で活躍している卒業生も数多くおります。なお、キャンパス
内やオンラインでの受講ですので移動時間がかからないことと、各種資格学校、専門学校等に比べて、受講料を安く設定していますので経済的な負担を少なく受講できるという利点があります。また、講座ごとに開講に先立ってガイダンスを行いますので、講座内容を確認したうえで受講することができます。
学外での資格取得に関する相談にも応じております。
資格取得講座プログラム窓口
・場所

4 号館 1 階「資格・キャリアステーション」

・連絡先

03 − 3811 − 1827（直通）・E-mail

togaku-shikaku@te.tyg.jp

・URL

https://www.tyg.jp/career/qualification_acquisition.html− 170 −

23

指導教員

指導教員は入学時の指導や修学上のアドパイス、また、学業に関することだけでなく、学生生
活で困ったことなど、気軽に相談することができますので、オフィスアワーと併せて十分に活用してください。
1 年次は、教養基礎演習の担当者が指導教員となります。2 年次以降については、進級時にお知らせします。

24

オフィスアワー

オフィスアワーとは希望する先生と様々な事柄について相談ができる時間のことです。オフィ
スアワーは学期の始めに各先生が週の中で必ず在室している時間帯が示されます。教室でできなかった質問も、広く学生生活に関するお話を聞くのもいいでしょう。オフィスアワーをうまく活用して、学生生活をより充実したものにしてください。

25

キャンパス・ハラスメン卜の防止について

キャンパス・ハラスメントとは、相手の尊厳を傷つける不適切な言動により、相手に不快感又は不利益を与え、就学環境を悪化させることをいう。強い立場にある者が弱い立場にある者に対して行うことが多いが、それには限られない。
本学では、ハラスメント防止・対策ガイドラインを定め、キャンパス・ハラスメントの防止と対策に取り組んでいる。
キャンパス・ハラスメントを受けていると感じたときは、ハラスメント防止・対策委員会に情報提供すること。学生相談室又は保健室の相談員に相談することもできる。
情報提供先

ハラスメント防止・対策委員会
e-mail：akaruigakuen@of.tyg.jp
情報提供ボックス：学生支援課カウンター（4 号館 2 階）

相談窓口

学生相談室

1 号館 2 階

03−3811−5497（直通）e-mail：soudan@of.tyg.jp
保健室

1 号館 2 階

03−3811−1594（直通）e-mail：hoken-announce@tyg.jp− 171 −

26

アルバイト

アルバイトをする場合には、大学生の自覚をもって適切な職種を選び、修学に支障を来すことのないように注意すること。また、アルバイト求人のなかには、学生のアルバイトとしてふさ
わしくないと思われるものもあるので注意すること。
風俗営業関係及び危険をともなうアルバイトは禁止する。
本学に依頼のあるアルバイト募集については、適当と思われるものを「東洋学園大学アルバイ
ト紹介システム」（https://baitonet.jp/tyg/）に掲載しているが、本人においても内容をよく確認すること。同ホームページは「TG-Navi」からもアクセスが可能である。アルバイト先でトラブルが発生した場合には直ちに学生支援課に連絡すること。

27

SNS 上での書き込みについて

SNS への書き込み公開は、自分とは無関係の第三者が閲覧することは言うまでもない。安易な書き込みは社会に対し誤解を招き、場合によってはトラブルへと発展する。SNS などのインターネット上には氏名、住所、電話番号、大学名などの個人情報、誹謗中傷、公序良俗に反することなどを安易に書き込まないこと。

28

薬物の乱用防止昨今、大麻・MDMA などに代表される危険ドラッグの所持、使用、売買など、若年層への薬物乱用の拡大が懸念されている。薬物の乱用は、脳機能障害、生殖、免疫機能の低下など、身体機能に悪影響を及ぼすばかりでなく、薬物依存による身体・生命への危害、犯罪の誘発、家庭の崩壊など、薬物による影響は計り知れない。危険ドラッグの所持、使用、売買などは犯罪である。本学では、掲示、リーフレット、Campus Life（学生生活の手引き）、オリエンテーショ
ンなどで注意を喚起しているが、一瞬の出来心から大きな代償を払うことのないよう、決して興味本意で薬物に関わることのないようにすること。
危険ドラッグの使用等が認められた学生は学則に基づき懲戒する。

29

飲酒について20 歳未満の者はもちろんのこと、大学内での飲酒は禁止である。大学内へのアルコールの持ち込みや、酒気を帯びて授業を受けることについても禁止である。また、飲酒運転は犯罪である。車両を運転するなら飲酒は絶対にしないこと。
成人であっても、過度の飲酒は急性アルコール中毒を引き起こすこともあり危険であるので控− 172 −

えること。また、飲酒の強要はやめること。周りに勧められてもきっぱり断る強い意志を持つこと。また運転者に対しても飲酒を勧めてはならない。一時の軽はずみな行動が、重大かつ悲惨な事故を引き起こす危険性を持っていることを十分認識すること。

30

悪質商法などについて

特殊詐欺（振り込め詐欺、身に覚えのない架空請求など）、訪問販売やキャッチセールス、マルチ商法等の被害にあうケースが目立っている。手口はいたって巧妙であり、かなり強引に勧誘してくるケースもあるので注意すること。少しでも納得できない点があれば、決して金銭等を支払ったり、サイン、署名・捺印などはしないこと。
なお、訪問販売やマルチ商法等は万一契約してしまった後で解約したいという場合は、8 日（マルチ商法・業務提供誘引販売は 20 日）以内に文書で解除通告（書面は配達証明付内容証明郵
便が確実）をすれば、無条件で解約できるクーリングオフという制度があるので、速やかに学生支援課に問い合わせること。
その他、インターネットを使った犯罪、悪質な貸金業者などの被害も続出しているので十分に注意すること。学外の相談機関としては以下の組織がある。
◯警察総合相談電話＃ 9110◯消費者ホットライン

188（局番なし）

31

カルト的宗教団体などについて

カルト的宗教団体などの悪質な団体は、「本当の自分が見つかるよ」、「生きがいを研究しているサークルです。入会しない？」などと言って普通のサークルやボランティア団体を装い、色々な手口で勧誘してくることを自覚しておくこと。危険を感じた場合には、迷わず警察に相談す
ること。

32

コピーサービス

本郷キャンパスの 4 号館 1 階ホール、キャリアセンター、図書館内にあるコピー機は、セルフ
サービスで 1 枚 10 円で使用することができる。
※図書館内のコピー機は、図書館内の資料のみコピーが可能

33

国民年金の加入

20 歳以上の学生は、日本年金機構から送付される「国民年金加入のお知らせ」に同封の納付− 173 −

書で保険料を納めなければならない。
国民年金の保険料の納付が困難な学生は学生納付特例制度（納付猶予）を利用することができる。詳細については、送付された資料や以下の URL を参照の上、最寄の年金事務所に問い合わせること。
＜日本年金機構

URL

https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/ ＞■ 20 歳になったとき
https://www.nenkin.go.jp/service/scenebetsu/hatachi.html■学生のための知っておきたい年金のはなし
https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/kanyu/20150401.html

34

東洋学園大学同窓会について

東洋学園大学同窓会は、1996 年 4 月に人文学部第 1 期生が世に出ると同時に発足し、以来会員数も母校の発展とともに順調に増えており、その運営においては、「1. 卒業生間の親睦、2. 母校、在学生の支援」を基本的な柱とし、母校の発展に寄与することを活動目的としています。
2022 年度からは「東洋学園大学同窓会奨学金」の運用を開始し、学部生および大学院生に対し経済支援を行っています。
大学卒業生ならびに東洋学園大学大学院修了者は、大学卒業および修了後、次年度より会員となります。会費は在学中に納入いただいております。
１．活動内容①会員名簿の管理②会報の発行
③会員間の親睦、会員と在学生間の親睦、会員と会友間の親睦、および福祉に関する事業④大学を後援するための事業⑤その他、本会常任幹事会が適当と認めた事業
２．会費（終身）
卒業年度に徴収（参考：2022 年度卒業年次

20,000 円）

３．同窓会事務局の場所・開室時間について・場

所

4 号館 1 階

・開室日時

原則金曜日

・電話番号

03 - 3811 - 1820（同窓会事務局直通）

・HP

11：00 ～ 15：00

www.tgual.jp/− 174 −


− 175 −

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− 176 −

いま い

けん じ

今井 兼次（建築家、早稲田大学名誉教授、日本芸術院会員 1895 ～ 1987 ）代表作に早稲田大学図書館（現 會津八一記念博物館）、同大演劇博物館、旧根津美術館、
碌山美術館（安曇野）、大隈記念館（佐賀）、フェニックス・モザイクシリーズの千葉県大多喜町役場庁舎（日本建築学会作品賞）、日本 26 聖人殉教記念館（長崎 同賞）、桃華楽堂（皇居 香淳皇后還暦記念音楽ホール 日本芸術院賞、BCS 賞）など。アントニオ・ガウディを評価し、日本に紹介した功績でスペインよりアルフォンソ十世賢王勲章受章。帝国美術学校（現
武蔵野美術大学）、多摩帝国美術学校（現 多摩美術大学）の設立にも参加した。
＊原文「東洋女子短期大学学生便覧」では南壁。西壁が正しい。
− 177 −

陶片壁画「フェニックス・モザイク」は東洋女子短期大学開学
10 周年記念事業として旧 1­
号館

を建設した際、学園のシンボルとして制作されました。デザインと制作指導は建築家で早稲田大
 
学理工学部・大学院教授（当時）の今井兼次、竣工は1961（昭和 36）年
2 月です。
¡¢£¤¥¦ §¨©ª«¬®¯°±²³¦´µ«¶·¸µ®¹º¡»「岩間がくれの菫花」のほか屋上に「永遠の友情」、「芽生えから開花」「思い出の四季」を配¼½¾¿ÀÁÂÃÄÅÆÇÈÉÊËÌÍÃÎ 、ÁÏÐÑÒÓ
し、1964
年竣工の旧2 号館東端南壁面に「繁栄の樹」を加えた総称がフェニックス・モザイクでÔ ´µÕÆÖ×ØÙÚÛ¾ÜÍÎÝÞ¾¡す。大多喜町役場庁舎から始まり、本学、「糸車の幻想」（大阪）、日本 26 聖人殉教記念館（長崎）、»ßàáâÇãäåæçâÇÈèéæêëÆìíî«®
桃華楽堂（皇居）を装飾するモザイク壁画
5 連作の総称でもあります。
ïðñòóô¡»õö÷Æøùúû­üýÆ¾þÿ~Æ}Î
フェニックス・モザイクとは、不要となった日用雑器を「デザインのなかに再生させ」、「個々|{¯°±²¾[\¡]Ð^ð¡¯°±²×_`ÝÞ¡ôø{
の陶片が全体の造形美のために支えあっている様相」を「調和と統一のなかに営まれる社会の共@?>µ=<;©­«:/.®-,+*«)( '&)%$#"ð®ô同体に於ける善意の結合」
!ð0¡» （今井）として表現する思想と技法を示す造語です。壁画には信楽な
どのタイルに学生、卒業生らが持ち寄った陶器、長崎などの他作品と共通で収集された有田など
¬ Ì1Ì©23¾456789AB9¾CDÆEDFÐ»¾Gの陶器や火鉢が巧みに組み込まれています。具象としてのフェニックス（不死鳥）の意匠は「永HIJK+HL¡MÃN]à¡»ßOÆ¯°±²PQ¡ÑRÐ遠の友情」尖端にありました。
SÐ
1964
TU年に古関吉雄（明治大学教授／国文学、後に本学非常勤講師）が作詞した短大「学生歌」
VWXYZ«¬ab©ª¡cÆ? defgh®¾i ÌjÆ
には「岩間がくれの菫花」とそのモチーフである『ルーシー詩篇』が詠み込まれ、同年から始まっk×Gl¡øùmð0mðn¾oDF pqrÞôた学生祭は第3 回（1966 年）で「フェニックス祭」と命名されました。
sÐ
「岩間がくれの菫花」は創立80周年を期して2007 年に竣工した現
1 号館に継承され、同年度の
¼½¾¿ÀÁ>
tuvwx­ÆEDF
文京区・文の京（ふみのみやこ）都市景観賞「景観創造賞」を受賞しました。現存しない
4 作品
pÆyß¾U.«u®
の断片は東洋学園史料室のほか、文京区文京ふるさと歴史館、多摩美術大学美術館（今井家）、
9Uù­_¡c­ç­à
多治見市モザイクタイルミュージアムで保存されています。
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tw− 178 −

ÏÐÑÒÓËÌÍÃÎ Á本郷キャンパス案内図

5 号館

4 号館

本郷キャンパス建物配置図

1 号館



− 179 −

1号館

1階

スロープ

1104 自販機
会議室 コーナー

エスカレーター

EV

EV EV
ホール

入
場出
駐車

口

エントランス
ホール

車路

事務室
総務部
入試室
広報室

学生ラウンジ

スロープ

スロープ

1102

1号館
UP

非常用
EV

守
1103 衛
室

2階
DN

EV

EV EV
ホール

多目的
W.C.

エスカレーター
ホワイエ

吹抜
E階段
通訳
ブース1

就職資料コーナー
学生
相談室
カウンセリング室

1207
保健室

1208

EV

1307
事務室
国際交流センターI C P 事務局

EV
ホール

エスカ
レーター DN

非常用
EV

3階
1304
教室

UP

吹抜

多目的
W.C.

自販機
コーナー

グローバル・ラウンジ

多目的
W.C.

控室

DS

1号館

EV

フェニックスホール

通訳
ブース2

事務室
キャリアセンター

倉庫
2

1301
教室

1302
教室

− 180 −

1303
教室

非常用
EV

1号館
UP

EV

DN

EV

4階
エスカ
レーター

1404
教室

吹抜

EV
ホール

多目的
W.C.

自販機
コーナー

1401
教室

学生ラウンジ

屋上緑化

1402
教室

1号館

1403
教室

非常用
EV

5階

エスカレーター
EV

DN

EV

1505

教室

吹抜

EV
ホール

1504
会議室

多目的
W.C.

食堂

厨房

非常用
EV

1号館

EV

6階

EV

EV
ホール

集密書架
図書事務室
受付

オープン 書 架
図 書 館

書庫

非常用
EV

− 181 −

1号館

EV

1719 1718 1717 1716 1715 1714 1713 1712 1711
研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室

EV

EV
ホール

1720
共同研究室
1721 1722
学生指導室 学生指導室

1700
特
別
講
師
室

1701
共同研究室

1728
1725

1702 1703
共同研究室 ゼミ室

1704 1705 1706 1707 1708 1709 1710
ゼミ室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室

1729
共同研究室

1812 1811
研究室 研究室

EV
ホール

1823 1824
1825
共同研究室 研究室

1817
1818
共同研究室 研究室
会議室

1801

1802 1803
研究室 研究室

1804

1号館

EV

非常用
EV

8階

1814 1813

本部事務室

EV

教
材
作
成
室

1723 1724
ゼミ室 ゼミ室

1号館

EV

7階

EV

1805 1806 1807 1808 1809 1810
研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室

非常用
EV

9階

1920 1919 1918 1917 1916 1915 1914 1913 1912
研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室

EV
ホール

1924
1925
共同研究室 共同研究室

東洋学園
史料室
1900
会議室

1901 1902 1903 1904 1905 1906 1907 1908 1909 1910 1911
研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室 研究室− 182 −

非常用
EV

1号館

EV

10階

2022 2021 2020 2019 2018 2017 2016 2015 2014 2013
部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室

EV
EV
ホール

女子
シャワー室

女子
更衣室

男子
シャワー室

男子
更衣室

2025
音楽室

2026
音楽室

2027
倉庫

学生ラウンジ

ミーティング 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012
自販機 ルーム 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 部室 ロッカー室

非常用
EV

コーナー

1号館

EV

EV
ホール

ＡＥＤ

EV

11階

体

育

館

ステージ
下足箱

学生ラウンジ

非常用
EV

器具庫

1号館

EV

12階

庫

倉

EV
ホール

ステージ
2階席

非常用
EV

− 183 −

1号館

B1

1007

倉庫

消火ポンプ室

P

駐

車

ＡＥＤ

車路

場

防災
センター

受水槽室

1号館

EV

非常用
EV

屋上

機械置場
機械置場

EV機械室
屋上庭園

− 184 −

4・5号館
EV

同窓会室

1階

資格・
キャリア
ステーション

EV

管理室

大教室

ピロティ

エンカウンターラウンジ

4・5号館
EV

4204 DS

EV

講
師
室

事務室

会議室

教務課
英語教育開発センター
教養教育センター

4・5号館
EV

4307

EV
PC教室

PC教室

ゼミ室

PC教室

3階

4306

EVホール
PC
自習室

ゼミ室

会議室

ＡＥＤ

EVホール

学生支援課

2階

PC教室

PC教室

− 185 −

事務室
メディアセンター

4・5号館
EV

4階

4405
教室

EV

教材作成室

PCゼミ室

教室

4403
教室

4402
教室

4404
教室

PC / CALL教室 PC / CALL教室

4・5号館

5階

EV
教室

EV

教室

教室

ゼミ室

教室

教室

教室

4・5号館
EV
教室

4602
教室

教室

6階

4605
教室

EV

教室

共同研究室

5603
教室

教室

テラス

準備室

共同研究室 共同研究室

4号館

B1

EV

トレーニング
ルーム
更衣室

駐車場

− 186 −

「災害時避難経路記入票」
この票は関東地方を襲う直下型地震などの災害時に交通機関が途絶した場合の徒歩による「避難経路」を事前に確認しておくためのものです。緊急事態発生時に安全かつ適切な行動が取れるよう、家族・避難先とも良く相談のうえ下欄に記入してください。
栗橋
熊谷

東松山

蓮田

上尾
5

6

所沢

7

福生

小金井
府中

荻窪

相模原

鶴川

大原
8

瀬田

宮崎台

秦野

自由ヶ丘
17 矢口 11

北千住
上野

小岩 1

東向島

栄

16 白井

松戸

印旛

八柱

13

鎌ヶ谷

市川
1

H 浅草橋 亀戸
葛西

印西

小金

13

亀有 2

佐原

我孫子

佐倉

習志野 15

西船橋

八千代

船橋
津田沼
1

浦安

幕張

成田

16

四街道

八街

15

品川

八日市場

成東

平和島

千葉

12

蒲田

東金

川崎

市原

16

大和
10

10

板橋
巣鴨

五反田

日吉

町田
9

王子 18

渋谷

成城 三軒茶屋
9
10
砧

登戸

座間

4

池袋
高円寺 新宿

7

17
高井戸

調布

多摩

16

5

成増 6

田無

八王子

8

17

大泉学園

東大和
立川

和光

清瀬

三郷

八潮

3

川口

柏

流山

14
17

竜ヶ崎

取手

13

吉川

草加

新座

2

藤代

志木
戸田

H …本郷キャンパス位置

土浦
水街道

野田

越谷

浦和

14

青梅

庄和

大宮

狭山

岩井

16

岩槻

川越

16

入間

関宿
春日部

4

坂戸

飯能

3

加須

厚木

16

希望ヶ丘

横浜
袖ヶ浦

平塚

11

保土ヶ谷

藤沢

16

木更津
牛久

横須賀

首都圏主要道路図

茂原

16

注 地図上の円（キャンパスを中心とした半径10km）の範囲内に帰宅・避難する者は、徒歩で避難するよう規制されている

浅草橋→亀戸→市川→船橋→千葉方面

新橋→品川→川崎→横浜方面

浅草橋→亀有→松戸→小金→柏→取手→土浦方面

流山→野田→関宿・岩井方面

上野→北千住→草加→越谷→春日部方面

流山→松戸→市川→西船橋方面

本郷→巣鴨→王子→川口→岩槻方面

流山→三郷→草加→浦和→志木→所沢→入間→飯能方面

本郷→板橋→戸田→浦和→大宮方面

津田沼→八千代→佐倉→八日市場方面

春日→池袋→成増→新座→川越方面

野田→大宮→川越→八王子→横浜方面

新宿→高円寺→荻窪→田無→青梅方面

野田→柏→八千代→千葉→木更津方面

新宿→高井戸→調布→府中→八王子方面

三郷→川口→和光→荻窪→高井戸→瀬田→蒲田方面

三軒茶屋→砧→登戸→町田→厚木方面

亀有→板橋→高円寺→三軒茶屋→平和島方面

渋谷→三軒茶屋→瀬田→大和→厚木方面

亀有→葛西方面

虎ノ門→五反田→矢口→横浜→藤沢方面

上記を参考にキャンパスからの帰宅経路の「主要地名」を（）に記入してください。
※緊急避難先とは、関東近辺の親戚等です。ない場合は未記入で結構です。
現

住

所

大学 ─（

）
─
（

）
─
（

）─（

）─（

）─ 現住所

緊急避難先

大学 ─（

）
─
（

）
─
（

）─（

）─（

）─ 避難先キャンパス交通案内
本郷キャンパス東洋学園大学グラウンド〒270-0001

千葉県松戸市幸田字西ノ丁116●JR総武線

水道橋駅

徒歩７分●つくばエクスプレス●都営地下鉄三田線

水道橋駅

徒歩７分

●JR武蔵野線・つくばエクスプレス

南流山駅

徒歩31分

●東京メトロ丸ノ内線

本郷三丁目駅

徒歩５分●流鉄流山線

鰭ヶ崎駅

徒歩23分

徒歩６分

（常磐線、地下鉄千代田線乗入れ、馬橋駅から流鉄流山線利用）●都営地下鉄大江戸線

本郷三丁目駅

流山セントラルパーク駅

徒歩16分

本郷キャンパス・グラウンド間所要時間：約１時間10分

︵
埼
京
線
︶
武蔵浦和

至
大
宮

至
大
宮

新越谷

戸田公園

田端

池袋

本郷三丁目

西国分寺

四ッ谷

（

小

田

急

線

渋谷

（京

水道橋

浜東

）
北線

︵
丸
ノ
内
線
︶
品川

幸
谷

松（
戸

常磐

線）

連絡

新松戸

可

至我

孫子

北
小
金

新御徒町

両国
御
茶
ノ
水

（地下鉄千代田線） 大手町

）

北
千
住

くば

小金城址

馬橋

日暮里

飯田橋

新宿

代々木上原

西
日
暮
里

南
流
山

至つ

東洋学園大学グラウンド

鰭ヶ崎

連
絡
可

︵
東
武
鉄
道
︶

赤羽

（中央線）

南
越
谷

（武蔵野線）
南浦和

）
ス
レ
プ
ス
（流鉄流山線）
ク
エ
ば
流山
く
つ
（

神田
東京

秋葉原

︵
大
江
戸
線
︶

西船橋

至千葉

（総武線）

（京葉線）

本郷キャンパス