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⽇総⼯産、部品不⾜の影響が継続も在籍数増加・請求単価上昇等により、1Qの売上⾼としては上場来過去最⾼
⽇総⼯産株式会社 2023年3⽉期第1四半期決算

⽇総⼯産株式会社
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東証プライム · サービス業

⽇総⼯産株式会社2023年3⽉期第1四半期決算の内容を書き起こしでお伝えします。
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⽇総⼯産株式会社 代表取締役社⻑執⾏役員兼
⽇総⼯産株式会社

CEO

https://www.nisso.co.jp/

清⽔⻯⼀ ⽒清⽔⻯⼀⽒：中期経営計画の⾒直しについて、⽬次の流れに沿ってご説明いたします。

会社概要

会社概要です。

グループ会社⼀覧

⽇総グループの会社⼀覧です。

⽇総グループの存在意義

⽇総グループの存在意義です。特に創業理念ですが、「⼈を育て ⼈を活かす」という原点に返り、この新しい時代に対応する⼈材会社を⽬指していきたいと考えています。

⽇総グループの決意

⽇総グループの決意です。「⽇総グループ⾃らも変⾰を進めていきます」と書いていますが、⽇総グ
ループは社会環境の変化や直⾯する課題解決のために変⾰します。

社会環境認識 Society 5.0

社会環境認識です。 o ty 5.0を中⼼に置きながら新たな技術を活⽤し、新たな価値が⽣まれる社会を⽀えられるようなものを⽬指し、サービスの⾼度化や⼈材の育成に取り組んでいきたいと思います。
Scieミッション達成のストーリー

ミッション達成のストーリーです。我が社は「働きやすい職場づくり」「社会変化や環境変化への対応」「ガバナンスの強化と認識」を重要課題とし、「従業員満⾜・顧客満⾜度の最⼤化」「⾼付加価値サービスの提供」「管理体制・内部統制の強化」にしっかりと取組み、社会価値創造による企業価値の向上を⽬指していきます。

連結経営⽬標値の進捗

スライドのグラフは連結経営⽬標値の進捗です。コロナ禍があったものの、お客さまからの旺盛な⼈材需要に応えたことにより、売上⾼の⽬標は達成することができました。⼀⽅で、半導体不⾜やサプライチェーンのいろいろな課題により、稼働減少が⼤きく影響した結果として利益⽬標は未達に終わっています。

主要 の振り返り１（⽇総⼯産単体）KPI

主要 の振り返りです。⽇総⼯産単体はオーガニックでコロナ禍の前を超える規模へ成⻑しています。また、⼤⼿⾃動⾞、電⼦デバイス関連メーカーとの取引強化により、継続した受注を獲得することもできました。さらに、アカウント企業の取引規模は着実に成⻑を遂げております。これはシェアアップも⼤きく影響しています。
KPI

主要 の振り返り２（⽇総⼯産単体）
KPIアカウント企業配属数とエンジニア在籍の増加等が、平均単価の上昇に寄与したことがスライドの1つ⽬のグラフで分かります。次に、期末在籍⼈数ですが、前期末⽐で1,799名増加し、エンジニアへの転換推進により、エンジニアの在籍数は497名増加になっています。さらに、離職率も年々低下させることができています。

2022年3⽉期の取り組み

年 ⽉期の取り組みですが、まず「コア領域の裾野拡⼤」はベクトル伸和の⼦会社化を実現しています。次に、「事業ポートフォリオの拡⼤」は、「ot t o 」という の新しいサービス

2022 3TASUKI Anna inAIの提供を開始しています。また、新たなパートナーシップの構築ですが、HRテックの領域に⼀⽯を投じるということで、ツナググループ・ホールディングスとの合弁会社であるLeafNxT設⽴を実現しました。
また、「介護・福祉サービスの充実」では、介護職員の不⾜という課題に対応するため、外国⼈介護⼠の受⼊れ体制の構築を昨年度⾏い、今年の2022年6⽉より受け⼊れを開始しました。「経営基盤の強化」はスライドのとおりです。

中期経営計画の⾒直し中期経営計画の⾒直しについてです。グラフの⾚い⽮印のとおり、私どもの企業は新型コロナウイルスの影響を⼤きく受けました。それにより、当初の事業計画は残念ながら1年後ろ倒しになりましたが、この後ろ倒しの事業計画を必ずキャッチアップするように取り組み、当初は3年⽬に計画していた1,150億円の売上を4年⽬に達成します。

事業環境・市場機会

事業環境・市場機会についてご説明します。スライドのとおり、労働⼒⼈⼝の減少は我々にとって決して前向きな状況ではありませんが、逆にこのような状況から⼈材市場の機会は拡⼤すると考えています。その要因はスライドに列挙しているとおりです。それぞれの分野において、新しく⼈材サービス、あるいはテクノロジーを普及させていくための⼈材の育成を⾏っていきます。

⽇総グループ成⻑サイクルイメージ

⽇総グループの成⻑サイクルイメージです。まずは従業員満⾜度（ES）を起点としてお客さまの満⾜度を上げ、株主他の満⾜度（SS）を実現し、さらに地域社会や⾏政ともしっかり連携を取りながら、事業を成⻑させるという考え⽅を持っています。スライドにもありますが、持続可能な社会にふさわしい会社となり、我々も成⻑するという考え⽅になります。

経営戦略

経営戦略は「事業戦略」と「基盤強化戦略」の2つの柱からなっています。特に事業ポートフォリオ戦略は、「コア領域の『深化』と新領域の『探索』を両⽴」「コア領域事業の⾼度化・⾼付加価値化を推進」という内容になっており、これらを⾏いながら事業を成⻑させていきます。

事業ポートフォリオ戦略

事業ポートフォリオ戦略はスライドに⽰したとおりです。現⾏、私どものコアはスライドの右下の「効率化領域」になります。さらに事業を⾼度化して⼈材を育成することで、右上にある「注⼒領域」という次世代のコアへ挑戦することになります。
そして、事業の中には左下のように「再構築」という領域があります。ここで「サービスの再構築」「新たなメニューの開発」を⾏うことで、「効率化領域」や、左上の「将来性」に移⾏して事業を次世代へと育成させていきます。
この「将来性」は新たな事業創造に向けた種まきになることから、我々は「事業を新しく作って伸ばしながら、次のコア領域に導く」という考え⽅を持っています。また、先ほどお伝えしたとおり、次のコア領域へ育成をとおして転換していくことがありますが、事業のボリュームが⾮常に⼤きいことから、より効率性を上げて稼ぐ⼒を強化していく領域ともいえると考えています。

変化するモノづくりに対応したサービスの提供

変化するモノ作りに対応したサービスの提供についてです。製造業は単にハードを作ってお客さまに売るという時代から、⼤きく変化を遂げてきています。そのような中で、私どものビジネスモデルも転換していかなければなりません。
スライドに⽰したとおり、従来のように有形のモノを提供することに加えて、サービス、あるいは経験によって、お客さまの満⾜度を上げていくモデルになれば、当然ながら、我々も単に「製造をどうしていくか」にのみならず、お客さまにとっての新しい価値に対応する新しいサービス、⾼度なサービスに対応していかなければいけません。そのことにより、⼀層お客さまの信頼を得て、事業を拡⼤していくという考え⽅です。

事業別戦略 グループ別の取組()

事業別戦略（グループ別の取組）です。それぞれの事業領域に、私どものグループ会社がどのように対応しているかをスライドの表に⽰します。
新たな取り組みについて、表にいくつか記載していますが、その中でも、⾼付加価値領域として、エンジニア領域には特に⼒を⼊れていきます。

⼈的資本経営の実践

⼈的資本経営の実践についてです。こちらは、基盤強化戦略の1つです。

スライドにサイクルを⽰していますが、⼈的資本に対してしっかり投資していき、付加価値の⾼いサービスをお客さまに提供することにより、収益を拡⼤して、その拡⼤した収益を再び⼈的資本に投資するという、好循環のサイクルを回していくことが、私どもの経営戦略の根本になっています。

⼈材流動化への対応

基盤強化戦略の2つ⽬である⼈材流動化への対応についてご説明します。働いている⽅々の能⼒、また企業ニーズを発掘・可視化し、⼈材発掘と事業機会拡⼤の両⽴を実現していきます。
キャリア開発においては、強みをさらに伸ばすことと、不⾜領域の補完を実現し、適材適所の配置へつなげることを⽬指します。その考え⽅は、スライドに⽰した図のとおりです。

業務のデジタル化によるBX ビジネストランスフォーメーション の実
現()基盤強化戦略の3つ⽬である、業務のデジタル化によるBX（ビジネストランスフォーメーション）の実現についてです。
デジタル化の推進により、データを基にした経営の実現を⾏います。そして、スライドに記載した施策を具体的に⾏うことで、事業の⾼度化・品質向上により、事業の拡⼤・収益向上という結果につながっていくと考えています。

ガバナンスの強化

基盤強化戦略の4つ⽬は、ガバナンスの強化です。我々は、スライドに⽰したように「ガバナンスの基本」「ガバナンスの5原則」「推進施策」という、基本に忠実かつ具体的な活動を⾏うことで、管理体制・内部統制の強化を図っていきます。

連結経営⽬標値①定量的な⽬標値です。スライドに⽰したとおり、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、⼤変苦戦が続いているものの、必ず⽬標値を実現していく所存です。

連結経営⽬標値②

連結経営⽬標値です。それぞれの項⽬について、⾒直した中期経営計画の中で実現していくという考え⽅で進めていきます。

サマリー

続いて、決算についてご説明します。サマリーはスライドのとおりで、それぞれについて後ほどご説明します。

2023年3⽉期 第1四半期 連結業績ハイライト

第1四半期の連結業績ハイライトですが、⽇総⼯産の影響を⾮常に⼤きく受けていますので、この後の⽇総⼯産に関するご説明で詳しくお話しします。

2023年3⽉期 第1四半期 単体業績ハイライト

在籍数の増加、単価の上昇により、売上⾼が前期と⽐べて13.6パーセント増えています。また、同時期の6⽉の期末在籍で⽐較すると、昨年度が1万3,856名、今年度が1万5,270名であり、1,414名増えています。

利益⾯については、半導体不⾜、そして中国のロックダウンによるサプライチェーンの物流上の⼤きな問題が発⽣したことによって、稼働時間が⼤幅に減少した影響を⾊濃く受けています。
⼀⽅で、⾃動⾞だけでなく、特に半導体については、お客さまからの需要がたいへん旺盛な状況です。そのため、引き続き在籍数はさらに拡⼤する予定であり、募集費を中⼼としたコストが若⼲かかってくることは、今後も同様です。

2023年3⽉期 四半期単位の単体業績

スライドのグラフをご覧ください。ちょうど昨年の第1四半期と⽐べると、利益が⼤きく下がっているように⾒えると思いますが、昨年の第1四半期は、新型コロナウイルス感染症の影響によるサプライチェーンの問題は⼀段落していた状況のため、⽐較的稼働率が⾼かったこともあり、4億8,200万円の利益が出ていました。⼀⽅、今年は残念ながら2億6,300万円で、前年同期⽐で増収減益という状況になっています。

2023年3⽉期 第1四半期 業績サマリー

年 ⽉期第1四半期の業績サマリーです。それぞれについて、この先でご説明します。

2023 3

2023年3⽉期 第1四半期 業種別売上⾼(単体)

スライドに⽰したとおり、この第1四半期では、昨年と⽐べて電⼦デバイスが最も進捗しており、前年同期⽐プラス16.8パーセントです。続いて、⾃動⾞が前年同期⽐プラス14.2パーセントです。ご覧のとおり、売上⾼構成⽐についてもそれぞれ上昇している状況です。

精密・電気機械については、6.7パーセント増加しているものの、⽣産状況はほぼ横ばいという状況です。
電⼦デバイスについては、半導体の需要が⾮常に旺盛であるために、半導体を中⼼に⼤きく拡⼤した
ことと、稼働状況も⽐較的⾼い⽔準を推移していることが、このような結果に表れています。
⾃動⾞については、本来であれば売上がもっと伸びていてもおかしくないのですが、サプライチェーン等の影響により、稼働状況が芳しくない状況にあります。その中でも、在籍数の増加・単価の上昇が、このような結果に結びついています。

2023年3⽉期 四半期単位業種別売上⾼(単体)

四半期ごとの業種別売上⾼のグラフで推移を⾒るとわかりますが、電⼦部品は過去最⾼を更新し続けているのに対して、⾃動⾞関連は在籍数が伸びているものの、依然として稼働が芳しくなく、まだ過去最⾼を更新するレベルまでは来ていない状況です。

アカウント企業について(単体)アカウント企業グループの売上⾼です。第1四半期としては上場来最⾼の売上⾼を更新していますが、やはり前期の第2四半期・第3四半期・第4四半期と⽐較すると、⼗分に売上が伸びていない状況です。これは先ほどお伝えしたとおり、⾃動⾞関連の稼働状況が必ずしも芳しくないことの影響が出ています。
また、1つ懸念材料をここでお話ししておきますと、いわゆる半導体不⾜の影響がモバイルを含めた通信機器系に出ています。当社の受動体、つまりコンデンサを作っている取引先において、⽣産が少し芳しくない状況です。こちらについては今後の推移を⾒ていきたいと考えています。

⼀⼈当たり売上⾼（単体）⼈当たりの売上⾼についてです。スライドに記載のとおり、昨年と⽐べると、「1⼈当たり売上⾼が⽉2,000円伸びている」と⾒えるかもしれませんが、実は稼働状況は昨年よりも芳しくない状況です。単価レベルでは our r t で1⼈当たり単純平均で100円程度上がっているということが、1⼈当たりの⽉の売上⾼を押し上げている状態です。本来の稼働になれば売り上げがさらに伸びて表れてくるということです。
1h在籍⼈数（単体）a e在籍数の推移です。スライドに記載のとおり前期末からの在籍数は325名増加しました。1年前と⽐較しますと、1,414名増えています。⼈の採⽤が⾮常に難しい状況になりつつありますが、計画どおりの採⽤が実現できていることと、離職率を抑え込めていることが在籍数の増加を継続していることにつながっています。

教育実績（単体）

教育実績についてご説明します。スライドに「ポイント①」と「ポイント②」とあるとおり、エンジニアにキャリアチェンジする⽅々を積極的に増やしていくために、昨年と⽐べると⼤幅にエンジニアの育成をする仕組みを作っています。
また需要の⾼い設備保全の教育についても、従来、座学と実技を⼀緒に⾏っていましたが、実技を⾏うテクニカルセンター以外のところで座学を⾏う仕組みを作ったことによって、効率が上がってきていることが第1四半期の受講者の⼈数に表れています。

セグメント（サービス）別売上⾼セグメント別の売上⾼です。総合⼈材サービス事業の製造⽣産系、エンジニア系、事務系、その他と、その他の事業の介護・福祉系のグラフになります。

製造⽣産系⼈材サービスについて

製造⽣産系⼈材サービスの売上⾼の推移と在籍数の推移になります。スライドに記載のとおり、売上⾼は昨年と⽐べて19億400万円、12.3パーセント増加しています。在籍数は昨年と⽐べて1,123名増加しています。引き続きお客さまからの堅調な⼈的ニーズに対応し、今後も伸び続けていくと考えています。

製造⽣産系⼈材サービスについて

製造⽣産系⼈材サービスの1⼈当たりの売上⾼です。1⼈当たりの売上⾼が前年同期⽐で1.3パーセント増加しています。1⼈当たりの稼働時間が低いにもかかわらず、それを引いても余りあるほど単価が上昇しているため、結果として1⼈当たりの売上⾼が伸びているとご覧いただければと思います。
離職率の推移についても、4パーセント未満を維持できています。今後、技能社員あるいはエンジニアの⽐率がさらに上がることによって、全体の離職率を下げることができるのではないかと考えています。

エンジニア系⼈材サービスについて

エンジニア系⼈材サービスについてご説明します。スライドのグラフのとおり、売上⾼が昨年度と⽐べて、5億7,200万円、46.1パーセント増加しています。設備保全を中⼼としたお客さまのニーズが⼤変⾼く、我々が課題として持っていた育成能⼒を徐々に上げられてきていることが、この結果に結びついています。在籍数も昨年と⽐べて、378名増加しています。

エンジニア系⼈材サービスについて

エンジニアの⽅々の1⼈当たりの売上⾼についてです。1⼈当たり売上⾼が下がっていますが、稼働時間が若⼲少なくなっていることと、エンジニアの数を⼤変増やしていることから、まだ初級レベルのスキルの⽅々が⾮常に多いことが全体の売上⾼を押し下げている状態です。
エンジニアの離職率は昨年度と⽐べて若⼲上がっています。エンジニアの在籍数を増やしていくという我々の戦略上ある程度やむを得ないですが、今後さらなる研修の仕組みの改良を重ねながら、離職率についても従来我々の⽬指している2パーセントを切るようにしたいと考えています。

事務系・その他の⼈材サービスについて事務系とその他の⼈材サービスについてです。⽇総ブレイン株式会社を中⼼にこちらを担っています
が、⼀般の事務系はこれから先が苦しいため、こちらに代わる新しい分野、例えば先ほどご説明したアノテーションのような分野など、これからニーズが期待できる分野を拡⼤していこうと考えています。後ほど詳細をご覧いただければと思います。

介護・福祉系サービスについて

介護・福祉系サービスについてです。スライドのとおり、⼊居率は昨年の第1四半期93.3パーセントに対して、91.8パーセントです。⼊居率は新型コロナウイルスの影響等も受けて、若⼲下がっていることが結果に表れています。

2023年3⽉期 通期連結業績予想

連結業績予想については、従来からご説明しているとおり据え置きとしたいと思います。アフターコロナである今後どのようになるかによって、この数字も動く可能性は⼗分あると思いますが、今のところ、まだリスク要因をすべて消し去っているとは思えないため、この数字を据え置きして、状況が変わりましたらみなさまに適時開⽰したいと考えています。

株主還元⽅針株主還元⽅針についてです。スライドをご覧いただくとグラフが右肩下がりに⾒えると思いますが、我々は配当性向30パーセント以上を⽬安としていて、期末の数字等を鑑みながら、30.2パーセントの16円でいったん据え置きます。社員⼀同で⼒を合わせて利益を少しでも上振れさせていきながら、配当を前期の18円に戻していく努⼒を図っていきたいと考えています。
以上になります。ご清聴ありがとうございました。
urred on 2022-08-19, Published at 2022-08-26 09:00 󰌑Occ