項 目
一 １．一般事項

機 械 設 備 工 事 特 記 仕 様 書

Ⅰ 工 事 概 要
１．工 事 名 称○○○○○○○住宅機械設備工事
２．工 事 場 所○○○○○○○○○○○○
３．建物概要
延面積
構造
階数
建 物 名 称（ｍ2）○○○○○○○○
４．工事種目（・印を付けたものを適用する）
建物別及び屋外工事種目
住 宅
・ 衛生器具設備
一式
・ 給水設備一式
・ 排水通気設備
一式
・ 給湯設備一式
・ 消火設備一式
・ ガス設備一式
・ 暖冷房設備一式
・ 換気設備一式
・ さく井設備一式
・ 浄化槽設備
一式
・ 昇降機設備
一式
・ 機械式駐車設備
一式
・ 撤去工事一式

工事種別

般
消防法施行令
別表第一

備 考

備 考

屋 外
一式
一式

一式

５．指定部分
※ なし ・あり （工期：平成 年 月 日） （対象部分：）
６．概成工期※ なし ・あり （工期：平成 年 月 日）
７．設備概要（・印のついたものは、主要方式を示す）
方式及び種別設 備 概 要・ 給水方式・ 水道直結・ 増圧直結・ 加圧送水・ 高置タンク （ ・ 既存給水施設より供給）
・ 給水の種別・ 上水・ 井水・ 雑用水（再利用水）
・ 排水方式
建物内の汚水及び雑排水 ・ 分流式 ・ 合流式
建物外の汚水及び雑排水 ・ 分流式 ・ 合流式
放流先 汚水 ・ 下水道直放流 ・ 浄化槽
雑排水 ・ 下水道直放流 ・ 浄化槽 ・ その他
・ 給湯方式・ 局所方式・ 中央方式・ 消火設備種別
・ 屋内消火栓・ 連結送水管・ 屋外消火栓・ スプリンクラー ・ 泡消火・ 二酸化炭素消火
・ 連結散水・ 不活性ガス消火
・ ガス設備種別
・ 都市ガス 種別（） 供給事業者：
・ 液化石油ガス
・ 暖冷房方式
共用部分 ・ パッケージ方式
・ なし
専有部分 ・ ルームエアコン
・ なし（別途）・ 住戸セントラル方式（ ・ 床暖房 ・ 浴室暖房）
・
Ⅱ

特
記
事
項
・ 工事施工中に予期せぬ事態や疑義が生じた場合は、監督職員に報告の上、指示に従うこと。
・ 工事受注者は、監督職員と随時打合せを行い、工程の確認・調整及び工事の円滑な進捗をはかること。

工 事 仕 様１．共通仕様
１）図面及び特記仕様に記載されていない事項は、すべて「公共住宅建設工事共通仕様書 機械編（平成28年度版）」（以下、「公住仕 機械編」という。）によるほか、「公共建築設備工事標準図（機械設備工事編 平成28年版）国土交通省大臣官房官庁営繕部」及び「機械設備工事監理指針（平成28年版）国土交通省大臣官房官庁営繕部」による。
２）電気設備工事及び建築工事を本工事に含む場合は、それぞれの特記仕様書を適用する。
２．特記仕様１）項目は、番号に○印のついたものを適用する。
２）特記事項は、・印のついたものを適用する。・印のつかない場合は※印のついたものを適用する。
・印と※印のついた場合は、共に適用する。
３）項目又は特記事項に記載の（ ）内の表示番号は、「公住仕 機械編」の該当項目を示す。
４）特記事項の「機材の品質・性能基準」は、「公共住宅建設工事機材の品質・性能基準（公共住宅事業者等連絡協議会）」を示す。

２．設計図書等の ・ 本工事は工事請負契約約款に基き、施工する。
・ 設計図書相互に相違がある場合の優先順位は下記による。
取り扱い(1-1.1.1) １．質問回答書
共(1-1.1.6) ２．現場説明書
３．特記仕様書
４．図面
５．公住仕 機械編（平成28年度版）
６．公共住宅建設工事機材の品質・性能基準（平成28年度版）
通
７．JISその他公共規格およびこれに準ずる規格

一
般
共
通

項 目
特
記
事
項
11．機材の品質等 （１）本工事に使用する機材は、設計図書に定める品質及び性能の他、通常有すべき 一(1-1.4.2)
品質及び性能を有するものとする。
ただし、同等のものとする場合は、監督職員の承諾を受ける。
（２）本工事に使用する機材のうち、外部機関が下記①～⑥の品質及び性能等を評価している機材は、その機関が発行する品質及び性能等が評価されたことを示す
書面の写しを、監督職員に提出し承諾を受けることにより、その機材について 般評価された品質及び性能等の資料は、監督職員への提出を省略することができる。
①品質及び性能に関する試験データが整備されていること。
②生産施設及び品質の管理が適切に行われていること。
共③安定的な供給が可能であること。
④法令等で定めがある場合は、その許可、認可、認定又は免許を取得していること。
⑤製造又は施工の実績があり、その信頼性があること。
⑥販売、保守等の営業体制が整えられていること。
通

項 目
特
記
事
項
28．吊り及び支持 施工要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
(2-2.6.3)
29．機器廻り配管 配管要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
30．基礎

機器の基礎は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。

31．耐震措置

耐震措置の計算及び施工方法は、次に示す事項以外、すべて建築設備耐震設計・施工
指針（独立行政法人建築研究所監修2014年版）による。
設計用水平震度
特定の施設
一般の施設
設置場所
機器種別
重要機器 一般機器 重要機器 一般機器
1.5
1.5
1.0
機器
2.0
上層階、
2.0
2.0
2.0
1.5
屋上及び塔屋 防振支持の機器
1.5
1.5
1.0
水槽類
2.0
機器
1.5
1.0
1.0
0.6
1.5
1.0
中層階
防振支持の機器 1.5
1.5
1.5
1.0
1.0
0.6
水槽類
機器
1.0
0.6
0.6
0.4
1.0
0.6
１階及び地下層 防振支持の機器 1.0
1.0
1.5
1.0
1.0
0.6
水槽類
（１）本工事は（ ※ 一般の施設 ・ 特定の施設）を適用する。
（２）地域係数は（ ・ 1.0 ・ 0.9 ・ 0.8 ・ 0.7）とする。
（３）重要機器は次のものを示す。
・ 水槽類（ ・ 受水槽 ・ 高置水槽 ・）・ 熱源機類（ ・）・ 消火設備機器
・ 排煙設備機器

12．機材の品質 本工事着手前に主要機材メーカーリスト及び機器製作図を提出し、監督職員の承諾を疑義については、次による。
・性能証明 受ける。また、設備機材は、設計図書に定める品質及び性能を有することの証明資料
・ 本工事の設計図書に関する疑義は工事契約前に質疑応答書により確認する
事
事
又は外部機関等が発行する資料等の写しを監督職員に提出して承諾を受ける。
ものとする。
・ 本工事施工中に生じた疑義は、工事前に質疑応答書に準ずる記録書として作成する。
・ 設計図書に明示がない事項でも、外観上、構造上、設備上、当然必要と認められ・ 適用する・ 適用しないるものは、監督職員の指示に従い請負金額の範囲内において施工するものとする。 項 13．電気保安項
技術者(1.3.2)

事項

３．工事実績情報 ※ 適用する（請負精算額が500万円以上の場合）(CORINS)の受注時、変更時及び工事完成時にあらかじめ監督職員の確認を受け、契約締結後
登録 (1.1.4) 及び工事完成後の10日以内に登録手続きを行い、工事カルテの受領書を、監督職員に提出すること。
・ 適用しない
４．施工管理体制 建設業法に基づく施工管理体制台帳を作成した場合は、施工管理体制に関する以下のに関する書類 事項について監督職員に提出する。
の提出
１．建設業法施工規則第14の2第1項に掲げる事項(1-1.3.1) ２．安全衛生責任者名、安全衛生推進者名及び雇用管理責任者

14．火災保険等

工事目的物及び工事材料等について，次により保険に付す。
保険の種類 ※ 火災保険 ※ 建設工事保険
保険期間※ 工事着手から工事目的物の引き渡しまで

15．住宅瑕疵担保 住宅瑕疵担保履行法に基づく保険の加入又は保証金の供託の義務付け
責任・あり（新築住宅の場合） ・なし（新築住宅以外の場合）
16．技能士の適用 本工事は下記の職種別技能士（・１級・２級）を適用し、資格証の写しを監督職員(1-1.5.2) に提出する。
・ 配管（配管工事）
・ 建築板金（ダクト製作及び取付け）・ 熱絶縁施工（保温工事）
・ さく井（さく井工事）
・ 冷凍空気調和機器施工（空気調和機の据付及び調整）

５．施工条件
建築基準法に基づき定まる風圧力及び積雪荷重の算定には、次の条件を用いる。
(1-1.3.3) ・ 風圧力
風速（Ｖｏ＝）
地表面粗度区分（）
・ 積雪荷重建設省告示第1455号における区域 別表（）

17．監督職員※ 設けない（受注者事務所に打合せ会議室を確保する）
事務所
・ 設ける（規模㎡程度 受注者事務所と同棟 ・可(2-4.1.1)
備品（）

６．他工事との
取合い

施工範囲
施工図

18．工事用電力、 本工事に必要な工事用電力、水及び諸手続などの費用は、引渡しまで受注者の水、その他 負担とする。

７．足場等

・ 別契約の関係受注者が定置したものは無償で使用できる
・ 本工事で設置
枠組足場を設ける場合は、「手すり先行工法等に関するガイドライン（厚生労働省平成２１年４月改訂）」によるものとし，二段手すり及び幅木の機能を有するものでなければならない。

19．工事用仮設物 構内に作ることが・ ５０Ｈｚ21．埋戻し、盛土 各工事種目で別に指定されたもの以外は下記による。
(2-4.2.1) ・ 根切り土の中の良質土（ただしヒューム管以外の管の周囲は山砂の類）
・ 山砂の類

８．電源周波数

各工事の区分表による。
取り合い等が検討できる施工図を提出して監督職員の承諾を受ける。

・ ６０Ｈｚ９．災害時の工事の施工中に事故が発生した場合は、直ちに監督職員に通報するとともに、安全確保
別に指示する「事故報告書」を監督職員に提出する。
(1-1.3.7)
10．環境への配慮 （１）建築物内部に使用する材料等は、設計図書に規定する所要の 品質及び性能を(1-1.4.1)
有すると共に、次の①から④を満たすものとする。
①合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材、単板積層材、ＭＤＦ、パーティクルボード、その他の木質建材、ユリア樹脂板、壁紙、接着剤、保温材、緩衝材、断熱材、塗料、仕上塗材は、アセドアルデヒド及びスチレンを発散しない又は発散が極めて少ない材料で、設計図書に規定する「ホルムアルデ
ヒドの放散量」の区分に応じた材料を使用する。
②接着剤及び塗料は、トルエン、キシレン及びエチルベンゼンの含有量が少ない材料を使用する。
③接着剤は、可塑剤（フタル酸ジ-ｎ-ブチル及びフタル酸ジ-２-エチルヘキシル
等を含有しない難揮発性の可塑剤を除く）が添加されていない材料を使用する。
④①の材料を使用して作られた家具、書架、実験台、その他の什器類は、ホルム
アルデヒド、アセドアルデヒド及びスチレンを発散しないか、発散が極めて少ない材料を使用したものとする。
（２）設計図書に規定する「ホルムアルデヒドの放散量」の区分において、「規制対象外」とは次の①又は②に該当する材料を指し、同区分「第三種」とは次の③又は④に該当する材料を指す。
①建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第一種、第二種及び第三種ホルムアル
デヒド発散建築材料以外の材料②建築基準法施行令第20条の7第4項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料③建築基準法施行令第20条の7第1項に定める第三種ホルムアルデヒド発散建築材料④建築基準法施行令第20条の7第3項の規定により国土交通大臣の認定を受けた材料

20．発生土処理 ・ 構外搬出
(2-4.2.1)

※ できる

・否）

・ できない・ 構内指示の場所に敷き均し・ 構内指示の場所にたい積

22．地中埋設標等 地中埋設標・ 要（ ・ 屈曲点 ・ 図示による）埋設表示テープ ・ 要（排水管を除く） ・ 不要・ 不要

23．発生材処理 ・ 引渡しを要するもの（ ・ 金属類 ・ 電線類）
(1-1.3.9) ・ 特別管理産業廃棄物（飛散性アスベスト類（アスベスト含有保温材他））
処理費用 ・ 別途
・ 本工事
・ 再生資源化を図るもの（ ・ 金属類 ・）・ 引渡しを要するもの以外は全て構外搬出適切処理とする。
処理費用 ・ 別途
・ 本工事
・主体工事
24．鋼管用伸縮管 ※ ベローズ形
・ スリーブ形
継手(2-2.2.7.1)
25．ｴｷｽﾊﾟﾝｼｮﾝ 配管要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
ｼﾞｮｲﾝﾄ部(2-2.4.1)
26．異種管の接合 接合要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
(2-2.5.17)

32．技術検査監督職員による中間技術検査の実施回数(1-1.6.2)

※ ２回

・ １回

33．施工の検査等 見本施工は、次による。ただし、他業者と調整が必要な場合は、監督職員と協議する。
(1-1.5.4)
34．施工の立会い 「公住仕 設備編」に定めがあるもの以外で、次に示す事項については、(1-1.5.6) 監督職員の立会いを受ける。
・・
35．室内の空気中 ホルムアルデヒド及び揮発性有機化合物の測定の化学物質濃 ・ 要
・ 不要
度の測定
測定対象化学物質、測定方法、測定対象室及び箇所数は、監督職員の指示による。
(1-1.5.8)
36．総合調整※ 本工事において下記の項目の総合調整を行い報告書を提出する。 ・ 別途
(2-1.3.2) ・ 風量調整
・ 水量調整・ 室内外空気の温湿度の測定
・ 室内気流及びじんあいの測定
・ 騒音の測定・ 飲料水の水質の測定（水道法施行規則による水質検査）
37．工事写真

工事写真は、国土交通省大臣官房官庁営繕部監修「工事写真の撮り方 建築設備編」
によるほか、監督職員の指示による。

38．完成図等
原図（部）及びその陽画焼製本（A1版
部 A3版
部）(1-1.7.2) CADデータ（部）保存形式及び保存媒体は監督職員の指示による。
完成図書（A4版ファイル部（正部、副部）とする。
39．完成写真・ 作成する・ 作成しない
分 類
サイズ 撮影箇所数 部 数
提出様式※カラー ・ Ｌ程度 ・ 箇所 ※ １部 ・ 工事用アルバムA4版
・ 2L程度・ 部 ・ フリーアルバム
・ 六切程度

40．保全に関する 「公住仕 機械編」に定める保全に関する資料を（ ※ ２部 ・資料
保守指導書（共用部分）の提出 ※ 要
・ 不要(1-1.7.3)

部）提出する。

27．屋上配管
支持要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
(2-2.6.1)
工事名称
図面名称

公共住宅建設工事共通仕様書（平成28年度版） 機械編
機械設備工事 特記仕様書（１）

縮 尺

図面 Ｎｏ
１

項 目
特
記
事
項
※ 洗浄タンク方式
・ 洗浄弁方式（ ・ 電気開閉式
衛 １．大便器洗浄弁(5-1.1.8)
生
２．便器洗浄用 ※ 手洗付
・ 手洗なしタンク器
具 ３．温水洗浄便座 ※ 貯湯式
加熱方式
設(5-1.1.13)
備 ４．器具付属水栓 ※ 節水こま(5-1.1.6)
５．自動水栓
電源種別(5-1.1.7) 手動スイッチ・ 手動式）

項 目
特記
事
項
本工事に ※ 含む（水道事業者管理用は除く） ・ 含まない
給 ７．埋設弁開閉用
ハンドル
水

給

設 ８．水道加入金等 水道加入金

設

備

・ 瞬間式

・ 乾電池
・ 無

10．保温
(2-3.1.5)

・ 自己発電６．小便器自動 電気開閉式（ ・ 小便器一体型 ・ 分離型）
洗浄
(5-1.1.2)
７．洗面化粧
付属品の排水管及びトラップの材質
ユニット
※ 樹脂製
・ 金属製
８．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
(1-1.4.2) 便 器※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（洗面化粧ユニット※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（
洗濯機用防水パン※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（浴 槽※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（給 １．量水器
水設
備

２．量水器桝

親メーター
子メーター
各戸メーター

※ 貸与
・ 貸与
・ 貸与

・ 買取
※ 買取
・ 買取

・ 水道事業者指定品（ ・ 貸与

５．水栓類

（隔測メーター ・ 有（隔測メーター ・ 有（隔測メーター ・ 有）

６．埋設深さ

）
）
）

・ 無）
・ 無）
・ 無）

・ 買取）

・ 耐寒水栓） 泡沫式とする箇所（）
・ 一般水栓） 耐寒水栓はJWWAの認証品とする

一般敷地内（ ※ 300mm以上 ・
mm以上）
敷地内車道（ ※ 600mm以上 ・
mm以上）
公道部分 （ ※ 水道事業者及び道路管理者の規定による）

施工箇所
屋内露出
機械室、メーター室内
階下のあるトレンチ内
天井内
パイプシャフト内
階下のないトレンチ内
屋外露出

備

２．弁類

保温の種別
・ ロックウール・ ポリスチレンフォーム
・ グラスウール・ ロックウール・ ポリスチレンフォーム
・ グラスウール・ ポリエチレンフォーム
・ ロックウール・ ポリスチレンフォーム
・ グラスウール・ ポリエチレンフォーム
・ ポリスチレンフォーム
・ ポリエチレンフォーム
・ なし
・ ポリスチレンフォーム
・ ポリエチレンフォーム

12．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
(1-1.4.2) 給水ポンプシステム※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（さや管ヘッダー配管システム※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（水 槽※ 機材の品質・性能基準
・ その他（

水道直結部分 ※ JIS又はJV10K・ 水道事業者の規定による（
K）
その他の部分 ※ JIS又はJV10K
・ JIS又はJV5K
屋外埋設弁（呼び径75A以上）
・ 水道用仕切弁
・ 水道用ダクタイル鋳鉄仕切弁
・ 水道用ソフトシール仕切弁
・ 水道用合成樹脂製ソフトシール仕切弁
ステンレス鋼管に取り付ける弁類は、ステンレス製とする。
屋内（ ※ 一般水栓
屋外（ ※ 耐寒水栓

・ 不要）

屋内汚水管（共用部分）
排 １．配管材料(2-2.1.2.6) ・ 排水用塩ビライニング鋼管
・ コーティング鋼管
水・ 鋳鉄管
・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ 耐火二層管設
屋内汚水管（専有部分）
備・ 排水用塩ビライニング鋼管
・ コーティング鋼管
・ 鋳鉄管
・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ 耐火二層管
通気管・ 配管用炭素鋼鋼管（白）・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ 耐火二層管４．保温(2-3.1.5)

）
）

２．排水桝
図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
(5-1.8.1)
３．掃除口※ JIS又はJV 5K・ JIS又はJV10K
ステンレス鋼管に取り付ける弁類は、ステンレス製とする。

施工箇所
屋内露出
機械室、メーター室内
階下のあるトレンチ内
天井内
パイプシャフト内
階下のないトレンチ内
屋外露出

・ ロックウール・ ロックウール・ ロックウール・ ロックウール・ ロックウール

ガ １．配管材料ス
設 ２．都市ガス
備

一般
地中埋設部

※ ガス事業者の規定による※ ガス事業者の規定による各戸ガスメーター
引込負担金

図示による（ ・ 分離形
外部出力端子 ・ 有

気

５．調理用
ガス機器

各戸ガスコンロ（ ・ 組込型

・ 別途工事・ 据置型

・ 別途工事）・ 要（ ・ 本工事
・ その他（

施工箇所
屋内露出
機械室
階下のあるトレンチ内
天井内
パイプシャフト内・ 別途）・ ロックウール・ グラスウール・ ロックウール・ グラスウール・ ロックウール・ グラスウール

・ 不要
）

保温の種別
・ ポリスチレンフォーム
・ ポリスチレンフォーム
・ ポリエチレンフォーム
・ ポリスチレンフォーム
・ ポリエチレンフォーム

・ 易操作性１号消火栓

３．消火栓開閉弁 ・ １ＭＰａ

・ ２号消火栓

工事名称
図面名称

設

）

備

）

・ 本工事）・ 無））

台所
・ 鉄板スパイラルダクト
・ ステンレスダクト
浴室、洗面所、便所（住戸内）
・ 鉄板スパイラルダクト
・ ステンレスダクト
・ 硬質ポリ塩化ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP ・ 2管路）
・ 換気用耐火二層管 （ ・ 単管路 ・ 2管路）
共用部
・ 鉄板スパイラルダクト
・ ステンレスダクト

２．長方形ダクト ・ アングルフランジ工法の区分・ コーナーボルト工法（ ・ 共板

・ スライド）３．ダンパーの 図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
固定方法(3-2.3.3)
４．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
※ 優良住宅部品（BL部品）(1-1.4.2) 換気扇類及び換気口等
・ 機材の品質・性能基準（換気ユニット）・ その他（

）

さ １．
く
井
設
備
浄 １．
化
槽
設
備
昇 １．
降
機 ２．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
設(1-1.4.2) マシンルームレス型エレベーター※ 優良住宅部品（BL部品）
備・ 機材の品質・性能基準
・ その他（・ 広範囲型２号消火栓

・ ２ＭＰａ・ スライド））一般配管
消 １．配管材料(2-2.1.2.5) ・ 配管用炭素鋼鋼管（白）・ 圧力配管用炭素鋼鋼管
火・ 合成樹脂管（共同住宅用スプリンクラー）
地中埋設配管設・ 外面被覆鋼管（ ・ SGP-VS ・ STPG370-VS）
備
２．屋内消火栓
種別））・ 配管用炭素鋼鋼管（白）・ ポリエチレン管・ 一体形）・ 無事
項
屋内（調整目標値）
外 気
一 般
温度(DB) 湿度(RH) 温度(DB) 湿度(RH) 温度(DB) 湿度(RH)
℃
％
℃
％
℃
％
夏期
℃
％
℃
％
℃
％
冬期

４．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
(1-1.4.2) 住戸セントラル暖房方式※ 優良住宅部品（BL部品）（暖・冷房システム）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（換 １．ダクト材料

３．液化石油ガス 各戸ガスメーター ※ ガス事業者設置
ガスボンベ
※ 貸与
・ 買取
集合装置及び配管要領は、図示によるほか、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による。
４．ガス漏れ警報器

記

３．配管材料
冷媒配管
・ 保温化粧ケース（ ・ 有(2-2.1.2.4) ・ 銅管(2-2.1.2.5) ・ 断熱材被覆銅管
住戸内配管（温水暖房）
・ 架橋ポリエチレン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）
・ ポリブテン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）

保温の種別
・ グラスウール・ グラスウール・ グラスウール・ グラスウール・ グラスウール※ ガス事業者設置
・ 不要
・ 要（ ・ 別途工事

特設 ２．長方形ダクト ・ アングルフランジ工法の区分・ コーナーボルト工法（ ・ 共板
備

横主管の掃除口は１０ｍ以内毎に設置する。

４．放流負担金等 放流負担金
５．保温(2-3.1.5)房

５．機材の品質等 機材の品質及び性能の適用は、次による。
(1-1.4.2) 給湯器ユニット（ガス給湯機）※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（
電気温水器（電気給湯機）※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（ヒートポンプ給湯機（電気給湯機） ※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（太陽熱利用システム※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（
家庭用燃料電池ｺｰｼﾞｪﾈﾚｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ※ 優良住宅部品（BL部品）
・ 機材の品質・性能基準
・ その他（）

屋内雑排水管（共用部分）
・ 排水用塩ビライニング鋼管
・ コーティング鋼管
・ 鋳鉄管
・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ 耐火二層管
屋内雑排水管（専有部分）
・ 排水用塩ビライニング鋼管
・ コーティング鋼管
・ 鋳鉄管
・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ 耐火二層管
屋外地中管
・ ビニル管（ ・ VP ・ RF-VP）
・ ビニル管（VU）

項 目
暖 １．設計温湿度
条件
冷３．ステンレス管 呼び径75Su以上 ・ハウジング形管継手接合 ・ フランジ接合 ・ 溶接接合の接合方法 呼び径60Su以下は共通仕様書（SAS322を満足した継手による接合）による。

11．建物導入部 不等沈下のおそれがある場合は、公共建築設備工事標準図（機械設備工事編）による配管
フレキシブルジョイントを使用した方法で施工する。
(2-2.4.1)

３．配管材料
一般配管(2-2.1.2.5) ・ 塩ビライニング鋼管（ ・ VA ・ VB）
・ ポリ粉体ライニング鋼管（ ・ VA ・ VB）
・ ステンレス鋼管（）
・ ビニル管（ ・ VP ・ HIVP）
・
地中埋設配管・ 塩ビライニング鋼管（VD）
・ ポリ粉体ライニング鋼管（PD）
・ ステンレス鋼管（）
・ ビニル管（ ・ VP ・ HIVP ・）・ ポリエチレン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）
・
住戸内配管
・ 架橋ポリエチレン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）
・ ポリブテン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）
４．弁類

・ 別途）

９．ステンレス管 呼び径75Su以上 ・ハウジング形管継手接合 ・ フランジ接合 ・ 溶接接合の接合方法 呼び径60Su以下は共通仕様書（SAS322を満足した継手による接合）による。

・ 普通こま・ AC100V・ 有・ 要（ ・ 本工事
・ その他（

湯

項 目
特
記
事
項
１．配管材料
一般配管(2-2.1.2.5) ・ 耐熱性ライニング鋼管
・ ステンレス鋼管（）
・ 銅管
・ 被覆銅管・ 保温付被覆銅管
住戸内配管
・ 架橋ポリエチレン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）
・ ポリブテン管（ ・ 融着 ・ メカニカル）

機 １．
械
式
駐
車
設
備
撤 １．
去
工
事

公共住宅建設工事共通仕様書（平成28年度版） 機械編
機械設備工事 特記仕様書（２）

縮 尺

図面 Ｎｏ
２

）

工事区分表工 事
躯体への貫通孔
貫通孔の材料
貫通孔の墨出し貫通孔の取付け貫通孔の補強項目

建築 電気 機械 昇降 外構

備

考

各工事に必要な貫通孔は各々の工事同 上
同 上

屋上
機器及び水槽類の基礎
同上基礎のアンカーボルト設置
同上基礎の防水

天井・壁せっこうボード
ボード切込み建築 電気 機械 昇降 外構

備

考

各工事に必要な貫通孔は各々の工事

各工事に必要な貫通孔は各々の工事

台所廻り
ｷｯﾁﾝﾕﾆｯﾄ（流し台、ガス台、吊り戸）
レンジフード
棚下灯

昇降機
昇降機の躯体機械室の躯体
機械室の床開口
機械室天井フック
ガイドレール下地
ピット防水
押しボタン、インジケーター
三方枠、幕板取付け
三方枠廻り埋戻し
機械室換気設備
制御盤から外部ｲﾝﾀｰﾎﾝまでの配管、配線
点検用コンセントその他
インサート
ＡＬＣ板の壁開口及び補強
押出成形セメント板の壁開口及び補強
竪樋、ドレン
竪樋から第一桝までの接続
第一桝以降の排水設備
ハンドホール等の化粧蓋

工事区分表
工 事 項 目
軽量天井・壁下地及び木天井・壁下地
墨出し
開口補強
手すり下地補強
吊り戸下地補強
洗面化粧台下地補強

洗面所・浴室廻り
洗面化粧台
洗濯パン
浴室ユニット
浴室ユニット内照明器具
浴室ユニット内水栓
バスタオル掛け各工事に必要な貫通孔は各々の工事

便所廻り
衛生陶器
補助手すり
タオル掛け
紙巻き器
その他
床・壁・天井点検口
クーラースリーブ及びキャップ
室外機用吊りボルト
床暖房

消火器
消火器ボックス
テレビアンテナ
避雷針
浄化槽
受水槽
ゴミ置き場
自転車置場

工事名称
図面名称

公共住宅建設工事共通仕様書（平成28年度版） 機械編
機械設備工事 特記仕様書（３）

縮 尺

図面 Ｎｏ
３