Professional Rehabilitation Science Vol 1

報告

歯科診療所における言語聴覚士の役割と小児言語部門開設後の経過竹山孝明1），青木俊仁2），吉村聡美1），彌永明子1），馬場聡1），笠井新一郎1）

The role of speech-language pathologists in dental clinics: Progress since the establishment of
the pediatric speech-language Department
Takaaki Takeyama,SLHT,PhD1)，Toshihito Aoki,SLHT,PhD2)，Satomi Yoshimura,DH1)，
Akiko Yanaga,DDS,MD1)，Satoru Baba,DDS,MD1)，Shinichiro Kasai,SLHT1)

要旨

筆者は，令和 5 年 5 月に小児言語部門を開設した歯科医院に所属する言語聴覚士である．今回，当院の小児言語部門開設後の受診患児の特徴を調査した．受診時年齢は， 3 歳台が最も多く， 7 割が 3 歳台～ 6 歳台であり，それらの児の 6 割の来院経緯が当院歯科スタッフからのコンサルテーションであることが影響していると思われた．
当院小児言語部門受診患児の半数が構音の誤りを主訴としており，7 歳台以上の受診児も 2 割に認められたことか
ら，幼児期だけでなく就学後の構音障害への対応が歯科の言語聴覚士の役割の 1 つと考えられた．しかし，構音は概ね 4 歳までに獲得されるものであり，就学前までに構音を獲得させるための早期介入を行うシステムの構築が必要である．口腔機能発達不全症チェックリストによる当院の歯科衛生士の評価では，言語聴覚士の評価に比し，構音に誤りがあると判定された小児の数が半数であり，多くを見逃していると考えられるため，歯科に言語聴覚士が所属する意義は大きいと考えられた．しかしながら，歯科診療所で勤務する言語聴覚士は少なく，啓発活動のために歯科診療所での言語聴覚療法の研究報告を行うことが今後の課題とされた．
キーワード：歯科診療所，小児言語，言語聴覚士，構音，口腔機能発達不全症
Abstract
The author is a speech-language pathologist at a dental clinic that opened a pediatric speech and language department inMay 2023. We investigated the characteristics of children visiting the pediatric speech and language department. The mostcommon age at the time of consultation was three years, with 70% between three and six years of age. Most (60%) of thepatients were consulted by the clinic’s dental staff, which may have influenced the results. Half of the patients had errors ofarticulation and phonology as their chief complaint, and 20% were older than seven years. This suggests that the role of aspeech-language pathologist at a dental clinic is to deal with articulation and phonological disorders during infancy andafter commencing school. However, since articulation is generally acquired by four years of age, it is necessary to establish
1 ）医療法人星樹会 はち歯科医院
Department of Speech-Language and Hearing Training, Hachi Dental Clinic
２）高知リハビリテーション専門職大学 リハビリテーション学部 リハビリテーション学科 言語聴覚学専攻
Division of Speech-Language-Hearing Therapy, Department of Rehabilitation, Faculty of Rehabilitation, Kochi Professional
University of Rehabilitation*Correspondence：hachishika.takeyamatakaaki@gmail.com

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an early intervention system to help children acquire articulation by preschool age. The presence of speech-language
pathologists in dental clinics was considered significant because, compared to assessments of the speech-language
pathologist, evaluations by dental staff using the Oral Dysfunction Checklist only identified half of the children withincorrect articulation. Our findings confirm that many children with disorders were being missed. Concerningly, few
speech-language pathologists work in dental clinics. A research report on speech-language pathology in dental clinics isneeded to raise awareness of this important issue.
Key words: dental clinic, pediatric speech and language, speech-language pathologist, articulation, oral dysfunction
はじめにション部門（以下，小児言語部門）を開設した．開言語聴覚士は，言語聴覚士法第四十二条および第設直後は当院の歯科診療中の養育者の訴えや歯科医四十三条において，診療の補助として，医師又は歯師および歯科スタッフの指摘で小児言語部門に繋が科医師の指示の下に厚生労働省令が定める専門的行るケースがほとんどであった．開設後は，市役所を為を行うこと，業務を行うに当たっては医師，歯科訪問し母子保健担当の保健師へ当院の事業説明を医師その他の医療関係者との緊密な連携を図り，適行ったり，県内の歯科医師会で当院の取組みを報告

正な医療の確保に努めることが求められている

1）．

したりすることで，開設 3 か月頃からは市の保健師

筆者が勤務する福岡県では，言語聴覚士が所属すや他機関の歯科医師からの紹介による受診も増加しる220か所以上の施設の多くが医療関連機関である
が，歯科医院は 2 か所のみで2）た．

全体の 1 %未満であ

そこで，当院小児言語部門開設から現在までの受る．本邦の歯科診療所は約67,700か所とされている

診患児の特徴を調査し，歯科診療所における言語聴が3），言語聴覚士が協働している例は少ない

4,5）

．

覚士の役割と今後の課題について検討した．

筆者が所属するはち歯科医院は，一般歯科と口腔外科，および小児歯科を標榜している．専任スタッ方法フとして，歯科医師や歯科衛生士，管理栄養士，保1 ．当院の小児言語部門の受診までの流れ育士など多種に渡る専門職が所属し，一般的な歯科

当院の一般歯科の初診時の問診や診療中に子ども診療に加え，訪問診療や栄養指導，保育園や企業なの養育者からことばの発達に関する訴えや相談がどの歯科検診などの事業を行っている．また，「マあった場合，あるいは診療中に歯科スタッフが患児イナス 1 歳から100歳まで一生通える歯医者さん」のことばの発達の遅れや構音の誤りに気づいた場合を目標に掲げ，妊産婦検診や乳幼児期からの発育発に，養育者に対して歯科スタッフが小児言語部門に達支援なども行っている．近年，それらの取組みのついて説明を行い，養育者が受診を希望すれば小児中で子どもの言語発達や構音に関する相談が増加

言語部門の予約を行う．また，他機関からの紹介やし，歯科でもその対応の必要性が高まっている．

パンフレット等を見て受診する場合は，電話またはまた，歯科を受診する小児において，乳幼児期や直接受付で小児言語部門の予約を行う．

学齢期の口腔機能の発達が不十分である口腔機能発

小児言語部門の初診時には，聴覚，認知発達，言達不全症が増加しており6,7），口腔機能発達不全症

語発達，構音，行動の 5 つの領域について評価を行の評価では，構音機能の評価が不可欠とされていう9）．構音については，口腔内視診とともに，絵をる8）．

呼称させ，カ行・ガ行・サ行・ザ行・タ行・ハ行・

歯科における言語発達や構音などに関する相談の

マ行・ラ行について聴覚心理的に構音の誤りと構音増加や口腔機能発達不全症への対応の必要性から，操作の仕方を評価している．特にキ・シ・ジ・ツな

当院では令和 5 年 5 月に小児専門の言語ハビリテー

どの音では，通常の構音の発達過程では認められな28

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い異常構音の有無を確認している．構音の誤りを認断する評価基準について，「 5 歳以降で，発語の際にめた場合， 4 歳までの小児では，構音以外に発達上音の置換，省略，歪み等があること」と記されていの問題を認めなければ 4 歳を過ぎるまで経過観察をるため8）， 5 歳以上の受診患児32名を集計対象とし行う． 4 歳を過ぎても構音に改善がみられない場合た．まず，当院の歯科衛生士が実施した口腔機能発は構音訓練を開始する．

達不全症チェックリスト（表 1 ）における「話す機能」の評価項目のうちで，「構音に障害がある（音の2 ．調査対象および調査方法置換，省略，歪み等がある）」と判定された児の評価1 ）調査 1 ：小児言語部門新規受診児の概要の調査結果を集計した．さらに，小児言語部門の初診時に令和 5 年 5 月から10月までの 6 か月間に当院の小言語聴覚士が行った評価結果から構音に誤りを認め

児言語部門を新規受診した児62名（平均年齢： 5 歳た児を集計し，歯科衛生士の口腔機能発達不全症

2 ±27か月，1 歳 7 か月～11歳 3 か月，男児42名，女チェックリストの結果とχ2検定を用いて比較した．

児20名）を対象とした．対象児の初診時年齢，性別，なお，有意水準 5 %を有意とした．

来院経緯，主訴を集計した．また，構音については，構音の誤りを主訴に来院した児の年齢ごとの人数と結果全体に占める割合を集計した．

1 ．小児言語部門新規受診児の概要
1 ）対象児の初診時年齢および性別2 ）調査 2 ：歯科衛生士の構音の評価と言語聴覚士

対象児の初診時年齢は，3 歳台が12名（19.4%，男の構音の評価の比較

児 9 名，女児 3 名）で最も多く，次いで 5 歳台，6 歳

日本歯科医学会が示した口腔機能発達不全症に関台がそれぞれ10名（16.1%， 5 歳台；男児 4 名，女児する基本的な考え方では，「構音に障害がある」と判6 名， 6 歳台；男児 6 名，女児 4 名）で， 3 歳台から

表 1 日本歯科医学会の離乳完了後の口腔機能発達不全症チェックリスト8）の評価項目

29Professional Rehabilitation Science Vol 1

6 歳台が全体の 7 割を占めた（図 1 ）．また，学齢期の問題が24名（28.6%），行動の問題が 7 名（8.3％），にあたる 7 歳台以上の児も12名（男児10名，女児 2吃音が 4 名（4.8%）であった（図 3 ）．

名）で 2 割を占めていた．

構音の誤りを主訴に受診した児を年齢別にみる

性別は，男児が42名（67.7%），女児が20名（32.3%）と， 3 歳台が12名中 9 名（75.0%）， 4 歳台が 8 名中であった．

7 名（87.5%），5 歳台と 6 歳台が10名中 8 名（80.0%），
7 歳台以上が12名中 9 名（75.0%）と，いずれの年齢2 ）対象児の来院経緯

も主訴全体の約 7 割から 8 割を占めていた（図 4 ）．

来院経緯の内訳は，当院の歯科医師や歯科衛生士，管理栄養士などの歯科スタッフからのコンサルテー

2 ．歯科衛生士の構音の評価と言語聴覚士の構音のションによる受診が38名（61.3%）で最も多く，知人評価の比較からの紹介が10名（16.1%），乳幼児健診などの保健1 ）歯科衛生士による口腔機能発達不全症チェック事業を含む保健師からの紹介が 6 名（9.7%），他の歯リストでの評価で「構音に障害がある」と判定され科医院を含む医療機関からの紹介が 5 名（8.1%）でた対象児の割合あった（図 2 ）．

5 歳以上の対象児32名のうち，当院の歯科衛生士が実施した口腔機能発達不全症チェックリストで，3 ）対象児の養育者の主訴「構音に障害がある」と判定された児は13名（40.6%）

構音の誤りが41名（48.8%）で最も多く，言語発達であった．

図 1 小児言語部門の初診時年齢および性別

図 2 対象児の来院経緯

図 3 小児言語部門初診時の主訴（複数回答あり）

図 4 構音を主訴とする受診患児の年齢別人数
30

Professional Rehabilitation Science Vol 12 ）言語聴覚士の構音の評価で構音の誤りを認めた

歯科スタッフからのコンサルテーションが最も多対象児の割合

く，そのことが当院小児言語部門を受診する小児の言語聴覚士の初診時評価では， 5 歳以上の受診患年齢に影響したと考えられる．当院小児言語部門の児32名のうち28名（87.5%）に構音の誤りを認めた．

開設後，保健師への事業説明や歯科医師会での当院

そのうち 5 名は構音の誤りの主訴以外（言語発達のの取り組みの説明などを通して，保健師や他の医療問題 4 名，吃音 1 名）で来院した児であった．また，機関の歯科医師からの紹介による受診も増加してお小児矯正治療を受けていた児は全て，開咬や反対咬り，今後は他機関からの紹介のケースへの対応の重合などに伴う音の歪みを認めた．

要性も増してくると考えられる．
当院小児言語部門を受診する小児の主訴は，構音3 ）対象児の構音の歯科衛生士の評価と言語聴覚士の誤りが全体の半数を占めていた．大学の歯学部付の評価の比較

属病院に併設された言語治療室を受診する言語障害

5 歳以上の受診患児のうち，歯科衛生士による口患者の特徴として，構音障害を主訴とするものが多腔機能発達不全症チェックリストで「構音に障害がいとされている12）．一般的な歯科診療所である当ある」の項目にチェックを認めた児は13名に対し，院でも構音障害に対するニーズが高く，言語聴覚士

言語聴覚士の初診時評価で構音の誤りがあると判断は歯科医師や歯科衛生士と連携を図りながら，構音2した児は28名であった．χ 検定の結果，言語聴覚の誤りを主訴とする児への対応を検討する必要があ士の評価で構音に誤りがあると判断された児が歯科る．また，当院小児言語部門を受診した小児は就学

衛生士の評価で構音に誤りがあると判断された児よ後の 7 歳以上の年齢にも認められ，その多くが構音2り有意に多かった（χ (1)=15.27，p < .001）（図 5）．の誤りを主訴としていた．小学校の耳鼻咽喉科健康診断で児童に構音障害などの言語異常が認められる

考ことが指摘されている13,14）．その割合は近年増加

察

1 ．当院の小児言語部門受診児の傾向傾向にあり，小学校 1 年生で 3 割に認められること，当院小児言語部門を受診した小児は， 3 歳台が最さらに小学校入学以降に新たに構音の異常が生じるも多く，次いで 5 歳台， 6 歳台であり， 3 歳台から可能性があることが指摘されている15）．これらの6 歳台までが受診患児全体の 7 割を占めていた．開ことから，就学後の小児では特に構音障害に対する業歯科医院を受診する小児は，う歯が多発する，口ニーズが高く，その対応が歯科の言語聴覚士に求め腔の悪習癖や開咬などの異常咬合が目立つ年齢とさられると考えられる．しかしながら，構音以外に発れる 3 ～ 5 歳が半数を占めるとされている10,11）．

達上の問題を認めない機能性構音障害は就学以降の小児言語部門を受診する小児の来院経緯は，当院の介入では改善しにくく16），構音は一部の音を除き
概ね 4 歳までには獲得されるため17,18）， 4 歳頃から介入し，就学前に訓練を終了させることが望ましいとされている19）．構音に誤りのある小児に対して，より早い段階から専門的な対応を行っていくた
めにも，乳幼児健康診査などで早期発見し， 4 歳頃までに構音の誤りがある小児に介入するシステムを構築する必要があると考えられる．

図 5 歯科衛生士と言語聴覚士の構音評価の比較
31

Professional Rehabilitation Science Vol 1

2 ．歯科における構音の評価に対する言語聴覚士のhttps: //www. mhlw. go. jp/web/t_doc? datald =役割

80998053 &dataType=0&pageNo=1（閲覧日2023

歯科衛生士による口腔機能発達不全症の評価で，年11月 7 日）

「構音に障害がある」と判定された小児は，言語聴覚2 ）一般社団法人福岡県言語聴覚士会：言語聴覚士士による評価結果の半数以下であった．したがっ（県士会員）がいる施設．http://st-fukuoka.or.jp/?て，歯科衛生士の評価では構音障害のある小児を見

page_id=1719 （閲覧日2023年11月13日）

逃している可能性が考えられる．当院の言語聴覚士

3 ）厚生労働省：医療施設動態調査（令和 4 年 2 月

は，カ行・ガ行・サ行・ザ行・タ行・ハ行・マ行・末概数）．https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/

ラ行などの音を評価している．一方，口腔機能発達

hw/iryosd/m22/dl/is2202_01.pdf（閲覧日2023年不全症の評価のマニュアル20）

では，構音の評価対12月 8 日）象の音が，カ行・サ行・タ行・ナ行・ラ行とされて4 ）西脇恵子：リハビリテーションを視点とした言おり，歯科衛生士の評価する音は言語聴覚士が評価

語聴覚士と歯科領域との連携．顎顔面補綴 41

する音の種類に比べ少ない．これらのことから，歯(1)：4-7, 2018.

科衛生士が行う口腔機能発達不全症チェックリスト5 ）小島香，阿志賀大和，岡田栄作：地域高齢者のの評価だけでは，構音の誤りを検出するのに不十分口腔および摂食嚥下機能維持を目指す上での歯科である可能性が考えられる．したがって，当院のよ診療所で働く言語聴覚士の効果と，課題に関するうに歯科診療所に言語聴覚士が所属し，小児の構音質的研究-歯科医師の視点から-．日在宅医療連会を評価する意義は大きいと考えられる．しかしなが誌 3 (2)：11-18, 2022.

ら，歯科診療所に所属する言語聴覚士は限られてお6 ）日本歯科医学会：日本歯科医学会重点研究「子り，その背景として診療報酬の算定の問題があるとされている

5）どもの食の問題に関する調査」報告書．

．実際には言語聴覚士が行う訓練等

http: //www. jads. jp/assets/pdf/activity/past/の業務の多くは，歯科医師の指示のもとで診療補助行為として実施可能である

1）

kodomotosyoku.pdf （閲覧日2023 年10月 4 日）が，歯科医師にその認7 ）Nogami Y, Saitoh I, Inada E, et al：Prevalence of．これらのことから，歯科領

an incompetent lip seal during growth periods

域での言語聴覚士の雇用に向けた啓発が必要である

throughout Japan: a large-scale, survey-based,と考えられる．歯科診療所における言語聴覚療法に

cross-sectional study. Environ Health Prev Med

識がない現状がある

5）

関する報告はほとんどなく5），今後は歯科における26(1)：11, 2021.

言語聴覚士雇用のための啓発活動として，歯科診療8 ）日本歯科医学会：口腔機能発達不全症に関する所での言語聴覚療法についての研究報告を行うこと基本的な考え方（令和 2 年 3 月）． https://www.

が課題とされた．また，本研究は対象数が62名と少jads.jp/basic/pdf/document-220512-1.pdf（閲覧日なく，当院の傾向を明らかにするには限界がある．

2023年10月 4 日）

今後，調査を継続し対象数を増やして検討する必要

9 ）笠井新一郎：小児言語障害の見方．かがみ 33:があると考えられる．さらに，歯科と言語聴覚士そ87-110, 2003.

れぞれの構音評価において，構音の誤り方や誤り音

10）新井の種類などの質的側面の検討も今後の課題である．

桂，白川哲夫，小口春久：開業歯科医院

における小児有病患者の実態と高次医療機関との連携事例について．小児歯誌 41(1)： 214-223,

文

献2003.

1 ）厚生労働省：言語聴覚士法施行規則（平成 9 年

11）楠元正一郎，坂口繁夫，中村俊雄・他：本学小

12月19日法律第132号）．

児歯科外来患者の実態調査 第 1 報― 5 年間の初診
32Professional Rehabilitation Science Vol 1

患者の実態について．小児歯誌 24(2)：378-387,

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12）山本悠子，工藤元義，福田版，東京, 2008, pp 119-125.
博：北海道大学歯17）中西晴子，大和田健次郎，藤田紀子：構音検査

学部附属病院言語治療室25年間の構音障害初診症とその結果に関する考察．東京学芸大学特殊教育

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音の経時的変化- 3 歳児健診受診時と 1 年生の学nual. pdf（閲覧日2023年10月 4 日）

校健診受診時の比較．小児耳鼻42(2)：149, 2021.

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