■研究テーマ・履修モデル	  ＜研究テーマ＞「観光経営の手法に関する研究-○○を事例として-」自分が研究テーマとしたいものについてその概略をまとめます。概ね、400 字程度。
研究アドバイザーの助言を得て、構想発表会に臨みます。
＜研究計画＞
2 年間の研究計画を具体的に作成します。
1 年目…観光経営に関する先行研究について文献を選択し、文献リストならびに「要約」集を作成します。夏季休業期間を利用して対象事業所などの「ヒアリング調査」を行います。ヒアリングの準備としては、「質問事項作成」、「事前のアポイントメント」などがあります。	  	  	  	  夏季休業期間に「ヒアリング調査結果」のまとめを行い、あわせて対象事業	  	  	  	  所の概況などについてまとめます。基本的に、2 年目の修士論文作成を念頭	  	  	  	  に行うことが大事です。作成したリスト、調査結果、図表、写真はデータとして保存します。
＜履修科目＞	  必修 2 単位	  A 類 4 単位	  B 類 4 単位	  C 類 4 単位	  D 類 8 単位
1 年目に開講されている科目を履修します。
基本的には、必修科目「観光研究テーマ演習」、A 類「観光振興特殊講義」、「観光産	  	 業・事業特殊講義」、B 類「観光振興研究演習」、「観光産業・事業研究演習」C 類「観光振興文献演習」、「観光産業・事業文献演習」、D 類「観光調査法」、「観光振興研究」、「観光・地域政策演習」、「観光宣伝研究」を履修します。	 

2 年目…修士論文の目次構成について指導教員と調整します。概ね、1～5 章、100p を目	 	  	  	  	  標とします。修士論文指導演習の授業時に毎回、作業の状況を指導教員に報告	 	  	  	  	  し助言を受けます。修士論文提出は翌年の 2 月ですから、逆算して書き始	  	  	  	 めます。短期間の作成は困難ですから時間がかかる先行研究の章から始めます。	 

＜履修科目＞	  必修 4 単位	  D 類 4 単位
「修士論文指導演習Ⅰ」、「修士論文指導演習Ⅱ」、D 類「観光ビジネス研究」、「観光経営演習」を履修します。	  ＜修了までのプロセス＞
・30 単位以上の単位取得→修士論文もしくは課題研究作成・提出→論文審査・面接試
験→研究科委員会→大学院委員会→学位授与	  観光学研究科の授業の中には教員、学生が学習フィールドへ出かけ、事業所などの実務者の話を聞くこともあります。写真は「観光地域・政策演習」、「観光宣伝研究」の授業例です。	  (2012 年度	  観光地域・政策演習 担当教員	  斉藤正紀)■学習フィールド	  美唄(びばい)・政策づくりの基礎	  ・地方自治体の政策	  ・マチが有する観光対象	  北海道の地域政策ならびに美唄市のまちづくりに関する講義を受けた後、NPO が運営する施設、「アルテピアッツァ美唄」、ラムサール条約登録湿地「宮島沼」などで専門家の話を聞き、討議を行いました。政策の考え方、手法を学ぶことがこの授業の目的です。	  (2012 年度	  観光宣伝研究	  担当教員	  榊原潤)
■学習フィールド	  千歳(ちとせ)・公益団体の役割	  ・観光地 PR・マチが有する観光対象	  千歳観光連盟の事業に関する講義を受けた後、近郊の「支笏湖」などで事業者の話を聞き、討議を行いました。千歳観光連盟は千歳が有する観光対象の宣伝活動などを行っていますが、その考え方、手法を学ぶことがこの授業の目的です。
■学習フィールドは「北海道」	  他の授業でも様々な観光地に出かけることを想定しています。自分で観光の現場を確認することは学習上大事だと考えています。

■修士論文構想例
1	  論文タイトル
北海道におけるスポーツツーリズムの研究-ルスツリゾートを中心にA Study on Sport Tourism in Hokkaido: a case study of Rusutsu Resort
2	  研究の背景と問題意識	  わが国において 1961(昭和 36)年に制定されたスポーツ振興法第二条にスポーツは「運動競技及び身体運動(キャンプ活動その他の野外活動を含む)であつて、心身の健全な発達を図るためにされるものをいう」と定義されている。また、1963(昭和 38)年に制定された観光基本法は観光の定義については触れていないが、同法に基づき設置された観光政策審議会
は 1969(昭和 44)年に観光を非日常生活圏で行われる行動であり、それはレクリエーションのうちで移動を伴ったものと定義した。同法制定の翌年 1964(昭和 39)年はわが国の観光、スポーツ振興において重要な年であったことは言うまでもない。	  同年 9 月 15 日選手村が開村し、10 月 10 日から同月 24 日まで第 18 回オリンピック競技大会が東京で開催された。93 の国・地域から 5,500 名を超える役員、選手(日本からは 437名)が参加し、開会式に約 7 万人の観衆を集めた東京オリンピックは戦後日本において復興の象徴的イベントであり、スポーツ界にとっては日本のスポーツ競技の水準を確認する機会でもあった。
また、観光業界、特に、交通、宿泊、旅行業は東京オリンピックを目指しわが国を訪れる外国人観光客に対応するための受入体制を整えた。例えば、航空会社の日本航空と大韓航空は東京/ソウル線、ルフトハンザドイツ航空は北回り東京線を運航開始した。ホテル会社ではホテルニューオータニ(1,029 室)、東京プリンスホテル(484 室)、羽田東急ホテル(307室)などが開業した。旅行会社の日本交通公社は外国人観光客向け「サンライズツアー」を販売し始めた。同年 10 月 1 日に開業した東海道新幹線(東京/新大阪)は国内の高速・大量輸送体制を決定づけたと言われており、旅行目的地までの時間的距離、経済的距離の短縮に貢献した。因みに、東京オリンピック開催年、1964 年の訪日外客数は 35 万 2,832 人、出国日本人数は 12 万 7,749 人(海外渡航の自由化)、翌 1965 年の国内宿泊観光者数は 5 千 100万人であった。1960 年代以降、顕著になった社会、経済的条件の変化は国民の観光への意欲を刺激し、次第に観光の大衆化を促進した。そして、それに対応し、観光事業の拡大も顕著となった。その後開催された 1972(昭和 47)年の第 11 回札幌冬季大会、1998(平成 10)年の第 18 回長野冬季大会は東京オリンピックほどではなかったものの、地方都市における交通基盤、冬季スポーツ施設などの整備に繋がったことは確かである。
前田(1995)は国内観光旅行の目的の推移について、「1960 年代までは全体の 5 割以上が慰安旅行であり、これに見物・行楽を加えると約 8 割に達していた。この時代と比較すると、近年、観光旅行の目的は急速に多様化してきたといえる」と述べている。1982 年度調査(観光の実態と志向 日本観光協会)では、「スポーツレクリエーション」目的(何らかのスポーツレクリエーションをする)の観光旅行は 21.6%、「自然・名所・スポーツ見学・行楽」目的(観光旅行の目的にスポーツの見物が含まれている)の観光旅行は 20%であった。この傾向は1992 年度調査までほぼ変わらないものであった。このような全国調査を見る限り、「スポーツをする。スポーツをみる」といった行為は観光者の観光目的として定着してきたことが理解できる。
先に述べたオリンピックと旅行会社との関係を例にとれば、オリンピックは観光者の観光意欲を喚起し、誘引する観光対象であり、旅行会社はそれを「観戦ツアー」(スポーツをみる)という旅行商品として観光者に提供している。因みに、第 30 回オリンピック大会(2012年ロンドン)の観戦ツアーは日本オリンピック組織委員会によって JTB、近畿日本ツーリス
ト、日本旅行、トップツアー、阪急交通社、エイチ・アイ・エスに委ねられている。一方、特定のスポーツに関しては「スキーツアー」、「ゴルフツアー」(スポーツをする)という旅行商品が企画、販売されており、スキー場、ゴルフ場が観光者の意欲喚起、誘引する観光対象となっている。
さて、1952(昭和 27)年第 7 回国民体育大会(以下国体と記載)のスキー競技が小樽市天狗山で行われた。その後、1954(昭和 29)年の第 9 回国体ではスケート競技(札幌市円山公園特設リンク)、漕艇競技(同市茨戸河湖)、ヨット競技(小樽市祝津)、陸上競技(円山陸上競技場)など 30 競技が北海道で行われた。以後、国体のスキー競技の北海道の開催場所をみてみると1955(昭和 30)年第 10 回旭川市神居山他、1958(昭和 33)年第 13 回札幌市大倉山他、1962(昭和 37)年第 17 回小樽市天狗山他、1966(昭和 41)年第 21 回旭川市嵐山会場他、1970(昭和45)年第 25 回倶知安町ニセコスキー場他、1975(昭和 50)年第 30 回富良野市北の峰スキー場他、1979(昭和 54)年第 34 回名寄市、1980(昭和 55)年第 35 回小樽市天狗山スキー場他、1986(昭和 61)年第 41 回倶知安町ニセコ国際ひらふスキー場他、1989(平成元)年第 44 回鷹
栖町嵐山シャンツェ他、1999(平成 11)年第 54 回小樽市天狗山スキー場旧コース他、2003(平成 15)年第 58 回名寄市、2010(平成 22)年第 65 回札幌市テイネ、宮の森、白旗山となっている。国体スキー競技会場となった各地域はそれに対応する準備、施設整備を行い、競技終了後は一般利用者にとってより利用し易い場所となったと推察される。また、一部のスキー競技、例えば、アルペンスキーは観光者の観光目的として認知され、普及していったものと考えられる。
例えば、1952 年の会場となった小樽市天狗山は今日、30 人乗りロープウェイ 1 基、リフト 2 基、6 つのコース(FIS 公認コースを含む)、ナイター設備、展望レストランなどを有するスキー場となり、冬季のみならず夏季の利用にも供し、天狗山ロープウェイ、展望台は「ミシュラン・グリーンガイド・ジャポン 2009」で一つ星の評価を受け、観光対象として認知されている。しかし、坂倉(2005)はわが国のスキー人口は 1994 年がピークで延 7,808万人であったが、それ以降漸減した。特に、1998 年は一挙に延 5,557 万人と落ち込み、減少傾向は続いたと指摘している。また、レジャー白書はスキー人口のピークは 1993 年、延1,860 万人であったと指摘している。そして、それ以降は減少傾向を示し、2005 年には延750 万人となったと述べている。一方、1995 年頃よりスノーボーダーが増加してきたことも合わせて指摘している。何れにせよ、1990 年代前半をピーク期としてそれ以降、スキー人口は減少していることは間違いない。なお、2009 年時、全国のスキー場数は 758、北海道のそれは 131 であった。
越塚(2003)は 1981(昭和 56)年、札幌市に本社を置く企業、加森観光(株)が留寿都村の「大和ルスツスキー場」を自己破産した埼玉県の不動産会社「大和」から取得し、同年、本格的にスキー場事業を開始したと述べている。翌年、「大和ルスツ」から「ルスツ高原」に名称変更し、「全天候型テニスコート(6 面)」を増設、「コテージ(10 棟)」を竣工した。1983(昭和 58)年には「ルスツ高原テニスヴィレッジ(12 面)」、「ルスツ高原カントリーランド(遊具43 種類)」を開業、「BIG	 BOX(屋内体育館)」を竣工した。また、「スーパージャンボプール」、「ルスツ高原キャンプ村」を開業した。その後も定期的な追加投資を行い、スキー場などの機能強化、高度化を行った。国道 230 号に面し、札幌市から概ね車で 90 分の距離にある
ルスツは立地条件に恵まれていた。旧大和ルスツスキー場はリフト 9 基、550 名収容の宿泊施設を有し年間 125 万人の利用者があったと言われている。これを基礎に加森観光は新たな観光施設として、テニス、キャンプ、プール、遊園地などを加え観光対象化を図ったのである。	  2007(平成 19)年 6 月閣議決定されたわが国の観光立国基本計画において、新たな観光分野、観光連携分野が示された。国はスポーツ観光(スポーツツーリズム)をこれらの一つとして認識し、その意義を明示している。加えて、同庁はスポーツ観光について、「観るスポーツ」と観光、「するスポーツ」と観光、「支えるスポーツ」と観光といった三分類を示し、スポーツと観光が連携することのメリットを強調している。このような観光政策的視野の下でスポーツ観光という言葉が認知され始めている。また、スポーツツーリズムを学術的に論じた二宮(2009)は、Hall(1992)、Hinch&Higham(2001)、Kurtzman&Zauhar(2003)、原田(2003)、Neirotti(2003)、Robinson&Gammon(2004)、Ritchie&Adair(2004)他の論文を参考にしながらわが国におけるスポーツツーリズムの諸相について論究している。その中で、スポーツツーリズムとは「非日常空間に一時的であれ滞在してスポーツ活動を行う旅行全般」と定義している。他方、前田(1995)は、ツーリズムとは「楽しみのための旅行という人間の社会的行動」と「旅行とそれにかかわりをもつ事象の総称」といった二つの意味、用法があることを指摘し、さらに、人間にとっての楽しみは個々人によって千差万別であると述べ、近年、観光旅行の目的の多様化を指摘している。	  本研究ではこうしたスポーツ、ツーリズム(観光)、それぞれの概念を整理した上で北海道におけるスポーツツーリズムの先導的役割を果たしているルスツリゾートの事例研究を行い、今後の北海道の観光事業に資するスポーツツーリズムのあり方を提示することを目的とする。

3	  研究の枠組み	  本研究の枠組みは以下の通りである。

1

文献研究:先行研究の吟味	 

2

調査研究:ルスツリゾート	 

3

提言:今後の北海道のスポーツツーリズムのあり方	 

1 について	  スポーツと観光に関する文献研究の対象は以下の通りである。
「観光研究」日本観光研究学会「大会発表論文集」日本観光研究学会「機関誌」日本国際観光学会「大会発表論文集」日本国際観光学会「大会発表論文集」日本生涯スポーツ学会「大会発表抄録」日本運動処方学会「大会発表論集」日本体育学会「体育学研究」日本体育学会「スポーツマネジメント研究」日本スポーツマネジメント学会「大会発表論文」日本体育スポーツ経営学会「体育・スポーツ政策研究」日本体育・スポーツ政策学会「スポーツ社会学研究」日本スポーツ社会学会「立教観光学研究紀要」立教大学大学院観光学研究科「Annals of Tourism Research」Elsevier「Travel & Tourism Research」TTRA「Journal of Sport & Tourism」Routledge「Journal of Vacation Marketing」Saga	 
「International Journal of Tourism Research」John Wiley & Sons

2 について	  ルスツリゾートに関する調査研究は以下の通りである。
(ホストコミュニティ)留寿都村に関する調査…行政からみたルスツリゾートの位置づけ	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *村役場でのインタビュー調査	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  民間からみたルスツリゾートの位置づけ	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *ようてい農業協同組合留寿都支所インタビュー調査	 	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *.留寿都商工会インタビュー調査(企業)
加森観光に関する調査…加森観光グループにおけるルスツリゾートの位置づけ	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  今後のルスツリゾート事業の展開	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *加森観光でのインタビュー調査
ルスツリゾートに関する調査…現況把握(運営体制など)	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  運営上の課題	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  今後の方向性	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *ルスツリゾートでのインタビュー調査
ゲストに関する調査…利用者側の実態把握	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  *ルスツリゾートでのサンプルインタビュー調査	  	 (研究計画)	  	  平成 23 年 4 月～8 月	  先行研究および研究計画書の作成	  	  平成 23 年 8 月～平成 24 年 3 月	  インタビュー実施	  	  平成 24 年 4 月～平成 24 年 12 月	  修士論文執筆

3 について•スポーツと観光との関わり	 •スポーツツーリズムとは	 文献研究	 

•スポーツツーリズムの受け皿	 •自己完結型リゾートとコミュニティ	 

調査研究	 

提言	 •スポーツツーリズム展開の条件	 
•民間セクターの役割	 
•公的セクターの役割	 
•北海道の観光事業に資するスポーツツーリズムのあり方	 

□用語についてSport Tourism…現在、左記の表記が学術誌では使用されているが、1987 年の Outdoor
Education Conference の論文集で使用された。その後、1993 年に発行された「Journal ofSport Tourism」(電子版)で普及し始めた。その後、他の観光学術誌でも使用されるようになった。
二宮(2009)「スポーツツーリズムとは非日常空間に一時的であれ滞在してスポーツ活動を行う旅行全般をいう」
前田(1995)「ツーリズムとは楽しみのための旅行という人間の社会的行動と旅行とそれにかかわりをもつ事象の総称といった二つの意味、用法がある」
橋本(1995)「エコツーリズムは観光と調和した観光をめざそうという考え方であり、こうした理念の総称である」□本研究での用法
上記の文献などに準拠し、本研究では Sport Tourism を日本語ではスポーツ観光と表記し、「主としてスポーツを楽しむための旅行という人間の社会的行動」と「それにかかわりをもつ事象」といった二つの意味で使用する。また、関連領域は上記の考え方に準拠する。
□参考文献
前田勇(1995) 現代観光総論	  学文社坂倉海彦(2005) スキーマーケットの動向と展望	  経営の科学	  Vol5.No1 日本 OR 学会
越塚宗孝(2003) 観光経営の手法	  観光教育研究年報第 3 号	  札幌国際大学観光学部
二宮浩彰(2009) 日本におけるスポーツツーリズムの諸相	  同志社スポーツ健康科学 創刊号	  Hall(1992) Adventure, sport and health tourism, Belhaven Press