H3-1

情報処理能力向上のための教育の質保証と連携型教育の基礎研究（２）金山 茂雄
Shigeo KANAYAMA
拓殖大学商学部
Faculty of Commerce , Takushoku University
Email: skanaya@ner.takushoku-u.ac.jp

あらまし：IT の発達やデジタル化は、情報社会にとって極めて重要なものである。特に、情報化は社会や人に対する影響が個人の日常生活に至るまで及んでいる。しかし、情報が空気のように社会に蔓延している現代では、情報の過剰負荷に伴う、自己防衛や退避症候群が行われていると考えられる。このことに対し、ある調査を実施し、その結果から「ITの活用と情報環境」の変化がみられた。また、その中で、教育の質保証や高大連携などにみられる連携型教育の効果、実態などについて、昨年に続き報告する。
キーワード：教育の情報化と最適環境

過剰負荷現象退避症候群 ＵＲＡとプロジェクト組織

1. はじめに世の中が先端的技術により高度化され企業のＩＣＴT がより効率的な経営へとシフトした。それは情報化、国際化、グローバル化への対応である。その中心がＩＣＴであろう。ＩＣＴの発達やデジタル化技術の進歩は、社会全体から個人に至るところまで影響を与え、広範囲に浸透している。高度な技術は、自分たちの身の回りにたくさん存在している。そして、その利便性だけでは計り知れない価値を生んでいる。成熟した社会における新しい価値創造の可能性は、ＩＣＴを活用する業界の将来性、社会的役割、雇用の実態など、現場情報を産業界からアクションを起こし早い段階から目的意識をもって学びに取り組めるように意欲を喚起させ、それぞれが持っている課題の把握と理解の共有を図ることである。大学
教育では、学術研究の高度化と人材育成・養成、社会の要請に適切に応えることが求められている。一
般社会では、自分の人生において一生涯「生きていける力」が必要である。一般的にいわれている「キャリア教育」である。個人の能力の強化は、企業や国家、家庭の価値や社会倫理の後退を招く結果へと進んでいる。教育等高等機関も同様なことが言える。
情報社会にとって重要なことは情報が空気のように社会に蔓延している現代では、情報の過剰負荷に伴う、自己防衛や退避症候群が行われていると考えられる。これに対し、2005 年からある調査を実施し、その結果から自己防衛や退避症候群の実態と状況等が分かりつつある。さらに、個人と社会の関係には、必要なコミュニケーションが必要である。最近の傾向では、コミュニケーションが以前より少ない。それは退避症候群に観られる情報を避けているからだと推察できる。また、コミュニケーションの欠如とも言える。「IT の活用と情報環境」に関する調査などの結果から「IT の活用と情報環境」の変化など、高大連携特に自己防衛や退避症候群の実態と状況等に対して、ある調査を実施し、その結果から「IT の活用と情報環境」の変化や、あるいわその中で、教育の質保証や高大連携などにみられる連携型教育の効果、実態などについて報告する。

2.

情報処理能力と基礎活用能力の向上

今回は、社会と人間関係に的をあて、個人の存在と集団、さらに社会との関わりの中で個人のおかれている状況を把握（自己分析）するために、調査を実施し、その結果と前回までの関連性に関し、前回報告した。そのなかで「プロジェクト組織形成の可能性」に関し、結論的ではないが、大学・高等教育機関や高等学校、特に、義務教育機関である小中学校には、いち早く「多機能性のあるプロジェクト組織」が必要である。それは、多様な社会、複雑化社会、様々な国の人たちといった項目と内容が挙げられる。もちろん、その国家のルールはあるが国際化となると国家のルールが変わる。いろいろな地域でいろいろなことが毎日起き、その対応に追われる社会なのである。そのために情報処理能力や活用能力等が必要である。情報処理能力とは、何かと聞かれたら、ここでは、「情報活用する力」すなわち、「情報活用能力」と位置づける。一般的には、処理能力は、活用するときに重要なことであり、活用能力の一部と考える。また、社会で活躍するための必須能力が情報活用力としている。なぜなら社会で活躍するためには「効果的に情報を活用することができるかどうか」がポイントになる。社会人が仕事を行う上で、必須の能力を「５つの基礎力」といわれている。
「５つの基礎力」は、自分で考え判断する「基盤力」、情報を使いこなす「情報活用能力」、仕事の枠組みを理解し活用する「ビジネスフレームワーク」、
自分で目標設定することや「モチベーション」「コミ― 203 ―教育システム情報学会 JSiSE2015
第 40 回全国大会 2015/9/1～9/3

ュニケーション」などの情報活用力と基礎力で構成されている。

そして管理部門である。これらの部門では情報収集、加工、分析、評価、伝達、蓄積などが要求され、一般情報処理の基礎であり、情報リテラシーの根幹をなすものである。よって、大学教育において広範囲な枠で情報教育を実施する必要がある（全学的な情報機器の利活用）。
企業事例として、企業の組織では、ある時期にタテの関係からヨコの関係へシフトし、その後マトリックスに変わった。この変化は社会も同じと考えて捉えられる。なぜなら、人の集まりが組織であり、また社会であるからだ。情報社会は人間の知的な活動領域を拡げ、また人間はお互いの競争を通じて個人の能力を伸ばし、その結果たくさんの産業が生まれた。大学等高等教育機関では社会で活躍し、あるいは貢献できる人材の育成に対し責任がある。そして大学が学生に対して「質の保証」は絶対的な重要なことである。

図１．チームで働く力

参考文献(1) 金山,窪田,小林「情報処理能力育成と教育の質保証と出所：経済産業省：http://www.meti.go.jp/policy/
kisoryoku/kisoryoku_image.pdfの関係」教育システム情報学会全国大会.2011 年．

(2) 金山「知覚に関する情報処理環境の変化と意識」
PC 利用技術学会全国大会,2005 年．
(3) 窪田,金山「情報化と教育環境の影響分析」教育
システム情報学会全国大会,2009 年．
(4) 金山「情報メディア産業のビジネスモデル調査・分析」拓殖大学経営経理研究所 11 月定例会,拓殖大学経営経理研究所,2005 年．学経営経理研究所第 79 号,2006 年.
(5) ) 金山「情報通信と情報技術の史的展開」拓殖大学経営経理研究所第 79 号(2006)(6) 経済産業省：http://www.meti.go.jp/policy/(7) kisoryoku_image.pdf．
(8) 読売新聞社：「厚生労働省調査」読売新聞社,p.20 (2006)(9) 読売新聞社：「メディア規制」読売新聞社,p.6( 2006)(10) 読売新聞社編：“メディア規制”，読売新聞社 p.6 (2005)．
(11) 読売新聞社編：“ネット自殺，年齢層拡大”，読売新聞社 p.14(2005)．

(12) 読売新聞社編：“ネットモニター調査”，読売新聞
図 2．前に踏み出す力社,p.1(2005)．

(13) 私立大学情報教育協会：「情報倫理教育」私立大学情報教育協会（1998）．

出所：経済産業省：http://www.meti.go.jp/policy/
kisoryoku/kisoryoku_image.pdf(14) 金山 茂雄：「情報処理基礎としての全学的機器活用

情報社会は人間の知的な活動領域を拡げ、また人間はお互いの競争を通じて個人の能力を伸ばし、その結果、多くの産業の創出に繋がっていく。大学等教育機関では実社会で活躍する人材の育成に対し重要かつ責任があり「質の保証」もまた重要である。
大学の目的は「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させること」（学校教育法第 52 条）である。評価としての一面が就職であろう。例えば、文系学部の場合、予想される主な就職先は企業の総務、会計・経理、企画、営業、事務、－対情報社会と将来の社会人としての本学の情報処
理教育の在り方－」情報処理教育研究集会講演論文集，pp.631-634（1997）．
(15) W,Hudoson:Pictorial depth perception in sub(16) cultural groups in Africa, National Institute for Personal
Research, Johannesburg,South Africa, The Journal ofSocial Psychology, 1960, 52, 183-208.
(17) 加藤，金山：「知覚情報と経験について－W,Hudosonの実験からの応用－」情報文化学会全国大会講演予稿集，pp.60-63（2001）．
(18) 金山「情報通信と情報技術の史的展開」拓殖大学経営経理研究所第 79 号(2006)― 204 ―