地域でのインバウンドにおける偏在性に関する基礎分析－中部圏の事例－
青木卓志（金沢星稜大学）
2003年のビジット・ジャパン事業の開始時には521万人であった訪日外国人旅行者数が，2014年には1,300万人を超え，地方圏においても更なる増加が期待されている。本稿では，インバウンド対策のための基礎分析のひとつとして、広域圏における特定地域への訪日外国人の偏在性ある
いは特定国・地域への偏在性に焦点を当て，宿泊旅行統計調査（観光庁）をもとに、「中部圏」（富山，石川，福井，長野，岐阜，静岡，愛知，三重及び滋賀の９県）を対象とした事例分析を行った。
分析結果としては、次のような点が判明した。まず，中部圏における外国人延べ宿泊者数（以下，「外国人宿泊者（数）」という）は、平成25年（2013年）には，過去最高の3,423千人となっている（従業者数10人未満の施設を除いた場合は，3,050千人）。また、海外の主要国・地域のシェアの比較（従業員者数10人未満の宿泊施設を除く，以下同じ）では，平成25年の場合，台湾が26.4％のシェアで最も高く、東アジア（韓国，中国，香港，台湾）及びアメリカの５大国・地域では平成20年以降のいずれの年も70％前後で寡占化傾向となっている。中部圏における外国人の受入れ傾向に関しては、全宿泊者に占める外国人宿泊者数が全国中央値より多い県が６県（平成25年）あり、比較的外国人比率が高く、広域・分散的なインバウンド対策効果が一定程度浸透している可能性が読み取れる。
次に，訪問季節について考察するため四半期別の宿泊者数の最大値と最小値の比率を算出した
ところ、中部圏内各県にいても、その偏在性（宿泊者が多いシーズンとそうでないシーズンの乖離が大きい）に大きな違いが見受けられた。すなわち、訪日外国人（≒宿泊者数）にとって、地域によっては特定の季節に集中している傾向が明らかとなった。逆に、年間通じてそうした偏在性が少ない（季節による訪日者にあまり差がない）地域もあり、中部圏内でも大きな違いがあることが判明した。
ただし、中部圏全体としては，いわゆるビジネス系よりも観光系の訪日者の相対的高増加等により、宿泊季節の偏在性がやや進展している現状にある。
こうしたことを踏まえ、今後の地域の広域的なインバウンド対策は，訪日外国人の増加が予想される中，これまでのように，単に外国人の受入数の増大だけでは対応できない（例：施設等におけるキャパシティ問題）ことも考慮した，新たな誘客戦略の段階に入りつつあると考えられる。

The Basic Analysis about the Ubiquity in the Regional Inbound Policy- The Case Study of the Central Area of Japan Takashi Aoki
(Kanazawa Seiryo University)
Abstract
In recent years, the number of many foreign tourists who visit Japan has been increasing.
In addition, they are visiting not only major cities but also regional areas. In regional areas, it
is important for the areas to cooperate with neighbor areas because tourists usually visit
widely. However, the more foreign tourists come to regional areas, the more problems of
uneven distribution are concerned because of the capacity of accommodations, traffic jam,and so on in an area.
In this paper, considering above problems, about how unevenly distributed situations
various areas are facing is analyzed mainly on the basis of the seasonal accommodations
centralization. The area of the case study is “the Chubu Area”, the central area of Japan,
consisting of nine prefectures..
As a result, the more foreign tourists come to this area, the more seasonal ubiquity isoccurring. One of the reasons to be assumed is because the increase rate of foreign people
visiting the Chubu Area is mainly people whose purposes are sightseeing, so that sightseeing
spots which have seasonal features result in attracting them in the specific seasons. If thiscondition continues, foreign tourist might be dissatisfied about Japan visiting because of theheavy crowdedness, so the solution needs to be considered. Actually, some regional areas inJapan might be already in the situation which is better not to promote only famoussightseeing spots in an only specific season. One of the resolutions of both decentralizationand continual foreign tourists increase would be the promotion of business attraction likeMICE.

地域でのインバウンドにおける偏在性に関する基礎分析－中部圏の事例－
青木卓志（金沢星稜大学）
１．はじめに
2003年のビジット・ジャパン事業の開始時には521万人であった訪日外国人旅行者数（以下，「訪日外国人（数）」と言う）が，2013年には初めて1,000万人を超え，さらに2014年には1,300万人を超え（JNTO［６］），更なる増加が期待されている現状において，各地域レベルにおいても訪日外国人が増加しつづけている，あるいは増加が期待されている現状にある。
一方，地方広域圏においては，一般的には，海外からの集客に関して，その地域で有力（であると当該地域の関係者が思っている）観光資源等をメインにする傾向が継続しており，今後，キャパシティの関係などから，他の訪問地への代替が起こる場合，それは，本来のインバウンド対策が求める全体としての地域経済活性化や国際理解の推進にはつながりにくいと考えられる。それ故，特定の観光地等に依存しない様々な魅力あるコンテンツの発掘・PR，訪問スタイルの提案が今後の地域のインバンド対策にとって重要になる。こうした需要の特定化（に関する影響）については，最近では大井［２］や岡野［３］による国レベルでの分析，朝倉［１］による北海道の分析等がある。本稿では，広域圏における特定地域への訪日外国人の偏在性あるいは特定国・地域への偏在性に焦点を当て，富山県，石川県，福井県，長野県，岐阜県，静岡県，愛知県，三重県及び滋賀県の９県で構成される「中部圏」を対象とした事例分析を行う。当該９県は，実際に様々な広域的なインバウンド対策を行っていること等が主な理由である。
２．中部圏における集客の偏在性に関する基礎的考察
2.1 中部圏における訪日外国人の現状最初に，現在の集客上の偏在性に関する検証を行う。統計的な観点での困難性や地域間の比較等も踏まえ，観光庁の宿泊旅行統計調査を基本とする。
まず，中部圏全体における外国人延べ宿泊者数（以下，「外国人宿泊者（数）」という）の状況であるが（図１），平成20年（2008年）には，2,374千人であった外国人宿泊者数が，平成25年（2013年）には，過去最高の3,423千人となっている（ただし，平成22年（2010年）までの数値は従業者数10人以上の施設のみであり，平成25年において，従業者数10人未満の施設を除いた場合は，3,050千人）。なお，全国値は，平成20年が22,248千人，平成25年が33,496千人となっている（従業者数10人未満の施設を除くと31,242千人）。また，平成20年と平成25年の比較（図２）では，中部圏内全９県で外国人宿泊者数が増加している（なお，図２は平成25年の値については従業者数10人未満の施設を除いている）。
中部圏各県における海外の主要国・地域のシェアの比較（いずれの年も従業員者数10人未満の宿泊施設を除く，以下同じ）では，平成25年の場合，中部圏全体としては，台湾が26.4％のシェアで最も高い（全国平均では19.8％）。各県レベルでみると，愛知県及び静岡県を除いた７県で，台湾のシェアが最大となっている。東アジア（韓国，中国，香港，台湾）及びアメリカの５大国・地域では平成20年以降のいずれの年も70％前後で寡占化傾向となっている（図３～図４）。こうし

た状況の是非は，日本人を含めた総宿泊者数との関連性もあり，一概に言えるものではないが，特定の国・地域への集中化は，何らかの外的要因が生じた場合に安定性に欠く可能性がある。
次に，中部圏において，広域連携という立場から見た中部圏内各県の外国人の受入れ傾向を確認する。具体的には，総宿泊者数に占める外国人宿泊者の割合の相違について確認する。まず，平成20年における各都道府県別の傾向については，図５のとおりである。総宿泊者数が多くなると，総じて外国人宿泊者比率も高くなる傾向が読み取れる。
外国人宿泊者比率の全国平均は7.19％であるが，これは総宿泊者及び外国人宿泊者の多い東京都や大阪府などが押し上げているものであり，当該数値の中央値は2.90％となる。表は割愛しているが，平成20年の場合，同全国平均は7.18％，中央値は2.53％である。

図１ 中部圏における外国人宿泊者の推移（平成20年～平成25年）

図２ 中部圏９県別の外国人宿泊者数（平成20年及び平成25年）

出典：観光庁［５出典：観光庁［５］図３ 中部圏における主要国・地域別シェア（平成

図４ 中部圏９県での主要国・地域別シェア（平成20年～平成25年）（従業員10人未満の施設を除く）
出典：観光庁［５］25年）（従業員10人未満の施設を除く）
出典：観光庁［５］図５ 外国人宿泊者数の全宿泊者数に占める割合（平成25年）
出典：観光庁［５］に基づき筆者作成

図６ 中部圏における外国人宿泊者数と全宿泊者に占める割合（平成25年）
出典：観光庁［５］に基づき筆者作成

この点を，中部圏に焦点を絞ってみる。図５から中部圏内９県を抜粋して作成したのが図６である。外国人宿泊者比率で全国平均を超えているのは愛知県だけであるが，中央値を超えているのは，長野県より上の６県になる。中部圏における総宿泊者数に占める外国人宿泊者数の平均は3.86％，中央値は3.40％となっている。表は割愛しているが，平成20年の場合，中部圏における総宿泊者数に占める外国人宿泊者数の平均は4.13％，中央値は3.33％であり，外国人宿泊者比率で全国平均を超えているのは愛知県だけであるが，中央値を超えているのは６県となる。平成20年と平成25年では，平成25年には平均値と中央値が近くなっており，広域圏としては多少バランスがよくなっているとも見受けられる。
中部圏全体としては，外国人の宿泊者比率はやや高い傾向にあることから，広域・分散的なインバウンド対策効果が一定程度浸透している可能性が読み取れる。
2.2 中部圏における訪日外国人の季節偏在性に関する基礎分析
次に，訪問季節の集中化について考察する。一般的には，観光地の訪問期日に限定がある場合（例：自然観光地における夏季限定での解禁等）などにその傾向が強く，また，特定の観光地への集中化が激しいほどそうした傾向が強いと考えられる１。そこで，季節要因とその偏在性を調べるため，四半期別２に算出した宿泊者数の最大値と最小値の比率である「繁閑指数」を算出した。当該指数は，ばらつきがないほど安定的な宿泊，すなわち，季節を通じてバランスよく宿泊がなされているかを推測する基本的な数値と捉えることができる。
まず，日本人も含めた総宿泊者数における平成25年の同指数については（図７），国全体の値が1.31であり，中部圏では，富山県が1.76で最も高い（都道府県順位で４位）。なお，平成20年の同指数については，国全体の値が1.16であり，中部圏では，富山県が1.55で最も高い（同３位）。
次に，外国人宿泊者数のみの繁閑指数をみると（図８），平成25年の場合（従業者数10人未満の施設を含む），当該指数の国全体の値は1.37と，総宿泊者における同指数とそう変わらない一方，――――――――――――――――――――――――――――――
１ 本稿では，地域（都道府県別）における外国人宿泊者数の格差に関しては考慮していないことに留意願いたい（例えば，平成25年の場合，最大の東京都は9,831千人，最少の島根県は19千人）。
２ 四半期別（１月～３月，４月～６月，７月～９月，10月～12月）としたのは，季節要因を明確にすることと，宿泊者がゼロの場合の計算上の不都合をなるべく避けるためである。

図７ 都道府県における繁閑指数（総宿泊者：四半期別）
出典：観光庁［５］に基づき筆者作成

図８ 都道府県における繁閑指数（外国人宿泊者：四半期別）
出典：観光庁［５］に基づき筆者作成

中部圏でみると，富山県が都道府県別の全国順位でも１位となる5.34，次いで岐阜県の2.46（都道府県順位で７位）などとなっている。なお，平成20年の場合（従業者数10人未満の施設を含まない），国全体の値が1.18，中部圏では，富山県が5.09（都道府県順位で１位），石川県が3.60（同２位）などとなっている。両年の比較でみると，数値の増減はあるものの，富山県の数値が両年とも突出して高いことがわかる。宿泊者数で代替している点には留意する必要はあるが，明らかに外国人が富山県を訪れる季節にかなりのアンバランスがあることが推測できる。中部圏の全体平均での繁閑指数（1.37）は，全国平均（1.37）と差はない。
平成20年から平成25年にかけて同指数の低下（季節バランスが安定）が見受けられるのは，中部圏の場合，石川県や福井県となっている。全国的には，（観光関連の増加の場合が多いと推測される）外国人宿泊者数の増加によって，同指数が平成20年の1.18から平成25年の1.39に上昇していることを踏まえると，特に中部圏で増加率が高い石川県における当該数値の低下は，同様に外国人宿泊者数の増加率が高い岐阜県と比較しても特徴的であるといえよう。
なお，平成20年から平成25年における中部圏各県の外国人宿泊者数の増加と繁閑指数の増減率に関しては，それほど大きな関連性はあまり見受けられないことから，繁閑指数の改善は，政策上の取組みで対応が可能であることが推測される（図９）。

中部圏全体としては，むしろ宿泊季節の集中化が進展している状況にある傾向が読み取れる。これは，宿泊者数自体の増加が当該指数に影響を与えている部分も想定されるが，例えば，中国の場合の数値の上昇は，従来のビジネス需要に加え，ビザ緩和等によって，増減の振幅等が激しい傾向のある観光メインの訪問客が多くなっている影響も想定できる（主要５国・地域の繁閑指数の推移については表１参照３）。
上昇率（平成20年→平成25年）
こうした点について，具体的にみ出典：観光庁［５］に基づき筆者作成てみる。図10及び図11は，中部圏各県別に，繁閑指数を縦軸に，外国人宿泊者の目的別人数比（全国平均値に基づく試算値）を横軸にした図である。図10は横軸が業務目的の比率の場合であるが，業務目的比率が高くなるにつれて，繁閑指数が低下傾向にあることがわかる。業務目的の場合，相対的にみて特定の季節等での集中化要因等が あまりないと想定されるため，その割合が高くなると繁閑指数が低下するというのは理解できる結果である。一方，図15は縦軸が観光・レジャー比率の場合であるが，こちらは
図９ 中部圏９県における外国人宿泊者数増加率と繁閑指数

表１ 主要５大国・地域の各県別繁閑指数（四半期ベース）の推移（平成20年⇒平成25年）
全体

韓国

中国

香港

台湾

アメリカ

Ｈ20

Ｈ25

Ｈ20Ｈ25

Ｈ20

Ｈ25

Ｈ20

Ｈ25

Ｈ20

Ｈ25

Ｈ20

Ｈ25

全国

1.18

1.39(1.37)

1.91

1.33

1.25

2.31

1.32

1.57

1.44

1.62

1.34

1.41

中部圏

1.55

1.70(1.37)

1.49

1.28

1.38

2.56

1.30

1.68

2.42

2.49

1.38

1.41

富山県

5.09

5.38(5.34)

9.25

5.25

1.89

1.63

15.17

43.91

7.74

7.48

1.481.71

石川県

3.60

2.47(2.24)

1.57

3.32

1.89

2.52

3.84

2.02

4.88

2.22

3.14

2.99

福井県

2.68

2.02(2.09)

2.00

1.05

3.48

1.88

7.00

1.49

8.84

3.83

2.19

3.89

長野県

1.46

1.53(2.27)

1.73

2.41

1.37

1.80

1.90

1.80

3.06

3.18

1.60

1.44

岐阜県

2.32

2.48(2.46)

1.68

2.23

1.20

2.26

3.11

3.08

3.51

2.81

2.65

3.77

静岡県

1.34

1.70(1.43)

1.60

1.35

1.44

3.63

1.83

1.63

1.84

1.31

1.77

1.38

愛知県

1.33

1.65(1.62)

1.55

1.35

1.40

2.80

1.55

1.76

2.00

2.98

1.41

1.35

三重県

1.50

1.44(1.63)

1.39

1.66

2.22

2.57

2.35

3.33

2.15

2.66

1.38

2.77

滋賀県

1.77

2.15(2.13)

2.06

2.07

1.90

1.93

4.33

2.44

2.09

4.59

1.93

1.59

注１ 両年とも従業員数10人未満の施設を除く
注２ 平成25年の全体値の後の（ ）の数値は，従業者数10人以上の施設を含んだ場合

出典：観光庁［５］に基づき筆者作成――――――――――――――――――――――――――――――
３ 富山県における香港の繁閑指数は更に極端な結果となっているが，これは宿泊者数の相対的少なさも一つの要因である（第一四半期（１月～３月）：110人、第２四半期（４月～６月）：4,830人）。

図10 中部圏における外国人宿泊者数に占める業務

図11 中部圏における外国人宿泊者数に占める観光・目的人数比と繁閑指数（平成25年）

レジャー目的人数比と繁閑指数（平成25年）（従業員10人未満の施設を除く）（従業員10人未満の施設を除く）

出典：観光庁［４］，［５］に基づき筆者作成

出典：観光庁［４］，［５］に基づき筆者作成

逆に，その比率が高くなると繁閑指数が高くなる。これについても，自然的観光地がメインなのか文化的観光地がメインなのかで変わりうる部分はあろうが，業務目的と異なり，一般に割合が高くなれば，観光客の集中度が増すことによる当該指数の上昇が想定できる。
３．今後の課題
今後の地域の広域的なインバウンド対策は，訪日外国人の増加が予想される中，これまでのように，単に外国人の受入数の増大だけでは対応できない（例：施設等におけるキャパシティ問題）ことも考慮した，新たな誘客戦略の段階に入りつつあると考えられる。
広域化による受入れ地域の拡大及び外国人に向けての地方の観光地の発掘という点では，国・自治体とも活発に対応しているが，地域への拡大が図られても，季節的偏在性が高い，すなわち，外国人を呼び込める場所・季節が集中することは，地域の受入れ側にとっても，持続的かつ安定的な集客という点から見て今後大きいな課題が生じる懸念がある。そのため，地方圏においてもホテルや交通手段のキャパシティの限界がある中，国内需要と重なるピーク時の問題等への対応も必要になることから，集客の分散化，さらには，広域性を前提とした上での訪問地域の多様化戦略という新たな対応が必要となる。
主 要 参 考 文 献［１］朝倉俊一，“北海道における宿泊者数の季節変動に関する考察，”観光庁『第１回観光統計を活用した実証分析に関する論文（平成21年度）』，2009年．
［２］大井達雄，“宿泊旅行統計調査による季節変動に関する一考察，”観光庁『第３回観光統計を活用した実証分析に関する論文（平成23年度）』，2011年.
［３］岡野秀伸，“国際観光における需要の季節性について，”近畿大学『商経学叢』第57巻第３号，2011年．
［４］観光庁『平成25年版観光白書』，2013年．
［５］観光庁『宿泊旅行統計調査』，2008年版～2013年版．
［６］JNTO『訪日外国人旅行者数1300万人の達成について』（2014年12月22日）.