様式 1－表紙

平成 30 年度

自己評価

新潟工業短期大学
自己点検・評価報告書

令和２年３月様式 2－目次

目次
自己点検・評価報告書 ....................................................... 1【基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果】 ......................................... 4［テーマ 基準Ⅰ-A 建学の精神］ ............................................ 4［テーマ 基準Ⅰ-B 教育の効果］ ............................................ 9［テーマ 基準Ⅰ-C 内部質保証］ ........................................... 15新潟工業短期大学

様式 3－自己点検・評価報告書

自己点検・評価報告書

この自己点検・評価報告書は、新潟工業短期大学学則第 2 条に基づき、一般財団
法人短期大学基準協会の認証評価基準の「基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果」を観点に、新潟短期大学の自己点検・評価活動の結果を記したものである。
令和 2 年 3 月

学長
長谷川

富市

鈴木

真人

ALO

3

新潟工業短期大学

様式 5－基準Ⅰ【基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果】［テーマ

基準Ⅰ-A 建学の精神］＜根拠資料＞
1 平成 30 年度学生便覧
2 COLLEGE GUIDE2019（大学案内）
3 COLLEGE GUIDE2018（大学案内）
4 2019

入試要項・入学願書

5 2018

入試要項・入学願書

6 求人のためのご案内
7 ウェブサイト「建学の精神・教育目的」
http://www.niigata-ct.ac.jp/about/educational/
8 外部評価実施報告書
9 平成 30 年度シラバス
10 平成 30 年度カリキュラム・マップ
11 授業評価アンケート
12 新潟工業短期大学授業評価マニュアル［区分

基準Ⅰ-A-1

建学の精神を確立している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 建学の精神は短期大学の教育理念・理想を明確に示している。
（2） 建学の精神は教育基本法及び私立学校法に基づいた公共性を有している。
（3） 建学の精神を学内外に表明している。
（4） 建学の精神を学内において共有している。
（5） 建学の精神を定期的に確認している。

＜区分

基準Ⅰ-A-1 の現状＞

本学の建学の精神は「実学一体」である（資料１）。建学の精神・教育理念の設定は創立時に遡る。本学は、地域経済の発展に寄与するため、昭和 43 年 4 月に北都工業短期大学（現新潟工業短期大学）自動車工業科として開学した。その前身は、昭和 38 年に設置された各種学校である新潟高等工学院に始まる。本学の創立者は、勤勉性とともに高い道徳心・倫理観を「実学一体」の言葉に込め、工学を学ぶ者は基礎となる理論と、それを基にした社会的に有用な技術を身につけて、社会に貢献すべきものであることを教育の理念とした。建学の精神は教育理念を明確に示しており、現在も受け継がれ、確立している。
本学の教育目的・目標は、建学の精神に基づいて新潟工業短期大学学則（資料１）に定められ、確立している。学則第 1 条では、その目的を「教育基本法及び学校教育法の趣旨に則り、自動車工学に関する専門の学術を教授し、その応用能力と豊かな教養と人格を涵養し、もって有用な実践力に富む人材を育成する」と定めていることから、教育目的・目標ならびに建学の精神は教育基本法及び私立学校法に基づいた公共性を有している。

4

新潟工業短期大学[建学の精神と付随するスローガン及び解説]
建学の精神「実学一体」を修得し、地域社会に貢献しよう
本学の建学の精神は「実学一体」です。
「実学一体」の「実」は、実用のことです。本学で学んだ知識と技術を実際に用いて、社会に役立つ人になって欲しいという願いが込められています。
「実学一体」の「学」は、学問のことです。社会がダイナミックに変化し、技術が急速に進化している現代にあっては、日々の勉学が必要であり、学問をおろそかにしてはならないという思いが述べられています。
「実学一体」の「一体」は、「実」と「学」の単なる合体ではありません。それは「学問を実際に活かし、実際から学ぶ」という姿勢を表しています。
「実学一体」を修得し、積極的に地域社会に貢献する、そのような技術者になってもらいたいと新潟工業短期大学は願っています。

建学の精神は本学教育のバックボーンであり、大学案内（資料 2,3）や入試要項（資料4,5）、学生の就職先企業に配布する企業向け求人パンフレット（資料 6）、ホームページ（資料 7）等に掲載して、高等学校や学生の就職先企業などのステークホルダーをはじめとする学外への周知に努めている。また、本学ステークホルダーからの理解を得ることも重要であることから、地域の企業・団体 3 社および高等学校 2 校に依頼した学外評価委員による外部評価を実施（資料 8）して、建学の精神や 3 つの方針、学習成果などに対する点検・要望の確認を定期的に行っている。
学生に対しても建学の精神の周知に努めている。建学の精神は、入学生全員に配付する
学生便覧（資料 1）やシラバス（資料 9）、カリキュラム・マップ（資料 10）に記載されている。また、建学の精神は入学式の学長告辞で述べられるとともに、4 月に行う新入生と在学生に対するオリエンテーション時にも教務委員会より説明されている。さらに、毎学期末において実施される授業評価アンケート（資料 11）にも「授業を通して建学の精神「実学一体」の教えや先生の熱意を感じた」の設問を設定し、建学の精神を学生が再認識する
工夫をしている。また、この授業評価アンケートは、学生が授業を通じて建学の精神を感じ取れる工夫が実現できているかを、教員が確認する上でも重要な役割を負っている。
学内教職員に対しても建学の精神の共有に努めている。建学の精神は教授会および各種委員会などの会議で使用する会議室にされて、教職員は常々必ず目にしている。また、上述の学生の授業評価のアンケート結果は教授会で報告されるため、各講義・実習において建学の精神をどの程度学生に意識させているかを、全教職員が共通認識する機会となっている。年 1 回行われる新潟工業短期大学授業評価マニュアル（資料 12）に基づく各教員による自己評価報告においても授業評価アンケート結果が含まれており、加えて教育活動、教育業績について、建学の精神の基となる教育理念から自己省察等を伴い記載する項目が5新潟工業短期大学
含まれており、教員は建学の精神を意識・共有する環境が整えられている。
本学は開学から 50 年間、二級自動車整備士資格を有する多くの実践的人材を、自動車整備業界や県内外の産業界に送り出してきた。価値観の多様化する時代において、技術の向上のみを追い求めるのではなく、その技術を提供する社会に対する“思いやり”の心の重要性に気づき、平成 18 年の教授会において、“思いやりの心で「実学一体」の精神を実現しよう”のスローガンを定め、全教職員とともに学生にも周知して建学の精神を徹底させることに合意した。建学の精神は現在も受け継がれ、平成 27 年にはスローガンを“「実学一体」を修得し、地域社会に貢献しよう”という、より時代のニーズにあった具体的・実
質的な現在の表現に改め、平成 28 年度から学内外に周知してきた。また、社会の変化や、高等学校および学生就職先企業等のステークホルダーの要望を的確に受け止めるために、地域の企業・団体および高等学校に依頼した学外評価委員による外部評価（資料 8）によっても建学の精神をはじめとする本学取組について定期的に点検・評価を行っている。
［区分

基準Ⅰ-A-2

高等教育機関として地域・社会に貢献している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 地域・社会に向けた公開講座、生涯学習事業、正課授業の開放（リカレント教
育を含む）等を実施している。
（2） 地域・社会の地方公共団体、企業（等）、教育機関及び文化団体等と協定を締結するなど連携している。
（3） 教職員及び学生がボランティア活動等を通じて地域・社会に貢献している。

＜区分

基準Ⅰ-A-2 の現状＞

本学は、自動車工学・自動車整備技術に関する人的資源や技術的資源等を有しており、これらを活用した地域・社会への貢献を積極的に図っている。地域貢献の活動には、市民公開講座、小中学生学校訪問受け入れ、小学生対象の体験教室などがあり、アンケート結果などから、いずれも好評であったと考えている。
本学の市民公開講座は「明日へのテクノロジーセミナー」と称し、平成 7 年度から、自動車工学に関する最先端の技術情報を地域社会に提供してきた。講座対象者は地域の自動車関連・製造業関連企業に従事する技術者・経営者及び一般市民であり、毎年話題となる講座テーマを検討・設定し、関係する分野で活躍する専門家を講師に招き、毎年 11 月に主に学内で行っている。平成 29 年度は「走る～走りが変わる～」を総合テーマとして本学を会場に実施した。平成 30 年度は開学 50 周年の特別講演を兼ねて「自動車用エンジンの高効率化の可能性と到達点」をテーマとして開学 50 周年祝賀会場のホテルで実施した。多くの参加者があり活発な意見交換が行われた。
平成 28 年度～平成 30 年度に実施したテーマを下表に示す。
「明日へのテクノロジーセミナー」の概要（平成 28 年度～平成 30 年度）
年
テーマ
講演者
度
平 総合テーマ：自動運転を考える
成～私たちのカーライフはどう変

6

受講
者数
91 人

新潟工業短期大学
28 わるか～年 ・戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）
度 「自動走行システム」の取組について
・日産の高度運転支援と自動運転開発の取り組み
総合テーマ：走る ～走りが変わる～
・東レの自動車材料への取組

平
成
29
年
度 ・安全・快適を実現する自動車の運動制御～G-Vectoring Control～

平 テーマ：自動車用エンジンの高効率化の可成 能性と到達点
30
年度

森下 信 氏
内閣府 政策統括官（科学技術・
イノベーション担当）付 企画官
福島 正夫 氏日産自動車(株) グローバル技術渉外部 技術顧問
石野 裕喜夫 氏
東レ株式会社 自動車材料戦略推進室長 理事
髙橋 絢也 氏株式会社日立製作所 研究開発
グループ 主任研究員
大聖 泰弘 氏
早稲田大学 研究院 次世代自動車研究機構 特任研究教授（名誉教授）

71 人

217 人

また、科目等履修生制度を地域における生涯学習の一助となるよう設けている。設備等を考慮しなければならない実験・実習や演習科目等を除き、授業を公開している。募集案
内はホームページで行っているが、過去に 1 名の社会人受講者があったにとどまる。しかし、学生にとってはコミュニケーションを図る有益と機会となった。
小学校・中学校・高等学校の総合学習等の一助となるように上級学校訪問・見学や出張授業の受け入れを実施している。上級学校訪問・見学は特別な募集は行っていないが、主に市内の中学校から多くの参加申込が来ている。小学校からの申し込みは小学生の移動の問題もあり、地域の小学校 1 校が毎年訪れている。
中学校および高等学校を対象とした出張授業などの募集はホームページで行っているが、申し込みは少ない。高等学校の場合は受験業者によるガイダンスや体験授業が充実しており、本学も多数参加しているため、高等学校独自の依頼による出張授業等がなくなってきたと考えている。
平成 28 年度～平成 30 年度に実施した活動の概要を下表に示す。
地域連携の生涯学習等の活動の概要（平成 28 年度～平成 30 年度）
年度
平成 28 年度

平成 29 年度

平成 30 年度

活動内容
小学校 ： 1 校 29 名（見学会）
中学校 ：13 校 181 名（見学会）
高等学校： 1 校
2 名（出張授業）
小学校 ： 1 校 31 名（見学会）
中学校 ：14 校 148 名（見学会）
高等学校： 2 校 113 名（見学会）
小学校 ： 1 校 19 名（見学会）
中学校 ： 9 校 135 名（見学会）
高等学校： 1 校 38 名（見学会）

近年、自動車整備のメカニックを目指す高校生が減少傾向にある。本学では、
「クルマ」

7

新潟工業短期大学とそれに関連する技術への興味を小さい頃から持続してもらう目的で、主に小学校高学年を対象とした「くるま未来体験教室」を、公益社団法人自動車技術会関東支部と連携し、
平成 24 年から毎年実施している。「くるま未来体験教室」は、最初に「燃料電池自動車」
を題材に始めたが、燃料電池自動車が市販化されたことを契機に、平成 27 年度からは「自動運転」を題材にしている。この体験教室では、LEGO mindstorms を用いて自動運転プロ
グラムを作成しながら親子で自動運転の仕組みについて学び、市販車を用いて衝突被害軽減ブレーキやパーキングアシストなどの自動運転につながる技術の体験試乗を行っており、参加した小学生は目を輝かせてプログラミングや体験試乗に取り組んでいる。募集活動は案内パンフレットを地域の小学校に持参し、対象となる学年全員に配付依頼して積極的に行っている。小学校低学年には「モックカー工作教室」を NPO 法人日本ソープボックスダービー(NSBD)の協力を得て実施している。モックカーとは、NPO 法人日本ソープボックスダービーが実施する「小学生ソープボックスカーダービー」で使用する重力カーレースを題材にした重力カーの模型であり、低学年の小学生でも容易に作成でき、レースを楽しめる工作
キットである。NPO 法人日本ソープボックスダービーではこの工作キットの製作とソープボックスカー試乗をセットで実施しているが、本学では工作キットの製作のみ実施している。本学ではこの「モックカー工作教室」を、地域の他大学である新潟青陵大学、新潟国
際情報大学と連携して開催する SKY スクールや、新潟市西区の行事「西区ふれあい冬まつり」、地域の西内野小学校 PTA 行事「西っこふれあいまつり」において実施している。アン
ケート結果では小学生に好評価となっている。
地域社会の交流事業概要を以下に示す。
地域社会との交流事業の概要（平成 28 年度～平成 30 年度）
年度

平成 28 年度

平成 29 年度

平成 30 年度

テーマ

主催団体等

小学生くるま未来体験教室
第1回
小学生くるま未来体験教室
第2回
モックカーダービー（鏡淵小学校）公益社団法人自動車技術会（本学共催）
公益社団法人自動車技術会（本学共催）

対象
小学生
小学生

鏡淵小学校 PTA

小学生

モックカーダービー（西内野小学校）

西内野小学校 PTA

小学生

小学生くるま未来体験教室

公益社団法人自動車技術会（本学共催）

小学生

大学連携

小学生

西内野小学校 PTA

小学生

モックカーダービー（SKY スクール）
モックカーダービー（西内野小学校）
モックカーダービー（西区ふれあいまつり）

新潟市西区

小学生くるま未来体験教室

公益社団法人自動車技術会（本学共催）

小学生

モックカーダービー（SKY スクール）

大学連携

小学生

8

新潟工業短期大学
モックカーダービー（西内野小学校）
モックカーダービー（西区ふれあいまつり）

西内野小学校 PTA

小学生

新潟市西区

本学の地域貢献活動は上述の SKY スクールにおける大学間連携協定以外は特別な協定を結んでいないが、各団体・学校などと良好な協力関係の中で実施できている。
本学における上述の地域・社会貢献活動は基本的にボランティアであり、生涯学習委員
会の教職員が中心となって組織的に行っている。一方、学生のボランティア活動について
は、大学として推奨する環境整備ができていない。学生にとって学生生活におけるボラン
ティア活動の意義は十分に理解しているが、本学のカリキュラムでは学生の学習すべき科
目数が多く、特に大学の特性上実習時間が多いため、学生は実習レポートや予習・復習な
どの自宅学習時間を多く必要としており、また経済的理由などによりアルバイトをしなけ
ればならない学生も多いことからボランティア活動を積極的に紹介するには至っていない。
＜テーマ

基準Ⅰ-A 建学の精神の課題＞

建学の精神並びに教育理念は明快であり、全教職員に定着している。今後も全教職員が共通の認識を持って教育活動や学生指導に努めていくことが必要である。また、本学の教育活動が社会の要請を満足しているか、定期的に学外評価員による評価を実施しているが、今後も定期的に持続していくことが必要である。学生に対する建学の精神の周知は積極的に行ってきたが、これまでその理解度を調査・点検することが不十分であった。その反省から、授業評価アンケートの項目を平成 30 年度から改め、「授業を通して建学の精神「実学一体」の教えや先生の熱意を感じた」とし、学生が建学の精神を意識できているか点検できるようにした。今後も継続的に学生の理解度を確認し、建学の精神を教育活動に反映させていくことが必要である。
＜テーマ

基準Ⅰ-A 建学の精神の特記事項＞

本学は小規模な短大ではあるが、本学の自動車関連教育の特徴を活かした高等教育機関
としての地域・社会貢献活動を積極的かつ継続的に行ってきた。アンケート調査による満足度も高く、今後も地域および団体等と協力しつつその内容を向上・充実させていく。

［テーマ

基準Ⅰ-B 教育の効果］＜根拠資料＞
1 平成 30 年度学生便覧（学則：教育目的）
2 平成 30 年度シラバス
3 カリキュラム・マップ
4 COLLEGE GUIDE2018(大学案内）
5 COLLEGE GUIDE2019(大学案内）9新潟工業短期大学
6 ウェブサイト （建学の精神・教育目的）
http://www.niigata-ct.ac.jp/about/educational/
7 平成 30 年度オリエンテーション資料
8 就職先企業向けパンフレット
9 平成 30 年度企業向けアンケート調査資料
10 ウェブサイト「三つのポリシー」
http://www.niigata-ct.ac.jp/wp-content/themes/niigata-ct/about/pdf/
policy2010.pd
11 2019

入試要項・入学願書

12 2018

入試要項・入学願書

13 二級ガソリン及び二級ジーゼル自動車整備技術講習会資料
14 ウェブサイト （新潟工業短期大学後援会情報「Ars・・アルス・・」）
http://www.niigata-ct.ac.jp/parents/supporters/#p4
15 アセスメント・テスト結果報告書
16 新潟工業短期大学 GPA 制度運用規程
17 GPA 結果報告書
18 カリキュラム・マップ［区分基準Ⅰ-B-1

教育目的・目標を確立している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の教育目的・目標を建学の精神に基づき確立している。
（2） 学科・専攻課程の教育目的・目標を学内外に表明している。
（3） 学科・専攻課程の教育目的・目標に基づく人材養成が地域・社会の要請に応えているか定期的に点検している。（学習成果の点検については、基準ⅡA-6）＜区分

基準Ⅰ-B-1 の現状＞

本学は、建学の精神に基づいて、新潟工業短期大学学則第 1 条に大学の目的を「教育基本法及び学校教育法の趣旨に則り、自動車工学に関する専門の学術を教授し、その応用能力と豊かな教養と人格を涵養し、もって有用な実践力に富む人材を育成する」と定め、第６条に学科の目的を「自動車工業科は、自動車工学に関する学理と自動車の整備技術の修得を通じて、自己の人間性をより高く啓発するとともに、学問的情熱と実践力に富む技術者を育成し、もって地域社会に貢献することを目的とする」とした(資料 1)。
本学は、学校教育法および建学の精神に基づいた工学系短期大学として、豊かな人間性を涵養する教育を行い、学生の多様なニーズに応えるために平成 28 年度からコース制を導入した。これまでと同様に自動車整備士養成を継承する自動車技術コースと、製造業に就職を希望する学生のニーズに応えるための電子制御コースを設置した。この２つのコースの設置に先立って、平成 27 年に建学の精神をはじめ３つの方針、ディプロマ・ポリシ
ー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーが検討・確認され、教育目的・
目標は「ディプロマ・ポリシー」により具体的にまとめられた。学則第１条、第６条およ10新潟工業短期大学
びディプロマ・ポリシーは建学の精神に基づくものであり、本学の教育目的・目標は確立している。
ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学の建学の精神は「実学一体」です。これには「実用」と「学問」を一体として身につけ地域社会に貢献して欲しいという、建学者の願いが込められています。本学ではこの建学の精神を踏まえ、「自動車工学に関する知識・技術を修得し、学問的情熱と実践力に富み、地域社会に貢献する技術者を育成する」
を教育目的として定め、以下の項目を満たす学生に学位を授与します。
(1)

幅広い教養に基づいた豊かな人間性を有していること。

(2)

自動車整備士や電子制御技術者として活躍するために必要な知識・技能を有していること。

(3)

自己の専門性を高める努力を行い、修得した知識・技能を基に様々な問題の解決にあたる能力を有していること。

(4)

社会人としての倫理観と責任感を備え、地域社会に貢献できる熱意と素養を有していること。

(5)

他人の意見に耳を傾け、自分の考えを口頭や文章によって的確に伝えることができる、コミュニケーション能力を有していること。

本学の教育目的・目標となる学則、ディプロマ・ポリシーは「建学の精神」とともにホームページで公表するとともに学生便覧、シラバス、カリキュラム・マップ、大学案内などに記載して学内外に表明している（資料 1-6）
学生に対する教育目的・目標の説明は、新入生に対しては入学直後のオリエンテーシ
ョン時に、2 年生に対しては学年最初のオリエンテーション時に学生便覧やカリキュラ
ム・マップなどを用いて行って周知を図っている（資料７）。また、高等学校には大学案
内（資料 4,5）を用いて、就職先企業には企業向けのパンフレット（資料 8）を用いて、広くステークホルダーへの周知を図っている。
本学における教育目的・目標は明確であり、これらの点検は、学長を議長とする企画委
員会において定期的に点検し、教授会に諮問している。教育目的・目標およびディプロマ・
ポリシーに基づいて取得推奨している二級自動車整備士国家資格や、3 級または 2 級機械保全技能士（電気系保全作業）および 3 級電気機器組み立て技能士（シーケンス制御作業）の国家資格は自動車産業や製造業において実際的に価値のあるものであり、後述の「企業向けアンケート」結果における卒業生の就職先での評価から本学の人材養成が地域・社会の要請に応えていることがわかる。就職支援室では常時企業訪問を実施して情報交換に努めている。卒業生が在籍する企業においては、その評価を聴取して学長に報告するとともに、「企業向けアンケート」調査を定期的に実施し（資料 9）、73%の回答率で本学卒業生に対して概ね良好な評価を得ていることが教職員全員に報告されている。
［区分

基準Ⅰ-B-2

学習成果（Student Learning Outcomes）を定めている。］

11新潟工業短期大学※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 短期大学としての学習成果を建学の精神に基づき定めている。
（2） 学科・専攻課程の学習成果を学科・専攻課程の教育目的・目標に基づき定めている。
（3） 学習成果を学内外に表明している。
（4） 学習成果を学校教育法の短期大学の規定に照らして、定期的に点検している。
＜区分

基準Ⅰ-B-2 の現状＞

本学は、建学の精神に基づき、豊かな人間性を涵養する教育を行うとともに、国土交通
省により自動車整備士養成施設として認可された大学として自動車整備士を養成するなど、地域社会に対して有為な人材の育成を行ってきた。平成 28 年度からは学生の多様なニーズに応えるためのコース制を設置し、自動車整備士を養成する自動車技術コースと、新たに製造業のエンジニアを養成する電子制御コースの 2 コース制とした。いずれのコースも本学の特徴である自動車工学の基礎的な知識と技術を 1 年次に学習し、その応用として 2
年次にコース別に設定された専門科目を学習する。特に電子制御コースは、機械工学および電気・電子工学に関する豊富な実例を有する自動車工学を基礎とし、製造業のエンジニ
アに有利な制御技術をさらに学習する、本学の特徴を活かした新たな試みのコースである。
本学の重要な学習成果の一つは、平成 27 年度の建学の精神のスローガンの見直しとともにコース制設置の準備に合わせて一体的に点検・整備されたカリキュラム・ポリシーに定められている。自動車技術コースにおいては二級自動車整備士の国家資格の取得、電子制
御コースにおいては 3 級または 2 級機械保全技能士（電気系保全作業）や 3 級電気機器組
み立て技能士（シーケンス制御作業）の国家資格の取得である【資料 1】。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
ディプロマ・ポリシーで述べた教育目的を実現するために、次のことを意図してカリキュラム（教育課程）を編成しています。
(1)

社会人としての基礎を築くことを目指して、「自然科学」や「社会科学」などの教養教育科目を設置しています。これらを通して学習方法の習得を行うとともにコミュニケーション能力を養い、広い視野と豊かな人間性を兼ね備え、積極的に地域社会に貢献する人材の育成を図っています。

(2)

自動車工学や自動車整備技術・電子制御技術の修得には、基礎からの積み上げが大切です。そのため、機械工学や電気電子工学を基礎から学びます。また、演習や実験・実習科目も基礎か
ら応用まで段階的に学習できるようにしています。

(3)

知識を基にした応用力と実践力のある技術者の育成を目指し、実験・実習を重視しています。レポートの作成を通して表現力と考察力を養います。

12新潟工業短期大学(4)

これらの学修成果として、自動車技術コースでは２級自動車整備士、電子制御コースでは機械保全技能士と電気機器組立て技
能士の資格取得があります。
また、希望した職種への就職や進学があります。全員が資格を取得し希望した進路に進めるように学習支援を行い、自己の能力が最大限発揮できるように指導を行います。

カリキュラム・ポリシーに定められた学習成果は学科の目的・目標を定めた学則第 6 条「自動車工業科は、自動車工学に関する学理と自動車の整備技術の修得を通じて、自己の人間性をより高く啓発するとともに、学問的情熱と実践力に富む技術者を育成し、もって地域社会に貢献することを目的とする」に沿うものである（資料 1）。
学習成果を定めたカリキュラム・ポリシーは、建学の精神および他の三つのポリシーとともに、学生便覧（資料１）およびシラバス（資料 2）、カリキュラム・マップ（資料 3）を通して学内に、また、大学案内（資料 4，5）および入試要項（資料 11,12）、ホームペー
ジ（資料 10）に掲載して学外に表明している。
定めた学習成果達成度の評価の一つは、毎年実施される国家資格試験、自動車技術コー
スは自動車整備士資格、電子制御コースは機械保全技能士と電気機器組立て技能士資格の合格率で把握することができる。本学は国土交通大臣の定める自動車に関する学科を有す
る大学であり、自動車技術コースにおいては、本学を卒業することにより二級自動車整備士の受験資格が与えられる。また、本学は新潟県自動車整備振興会技術講習所の分教場（特定分教場）に指定されている。学内で、二級ガソリン自動車及び二級ジーゼル自動車整備技術講習会が 2 年生を対象として開講され（資料 13）、この講習を修了すると実技試験が免除され、本学卒業後 3 月に実施される登録試験（筆記試験）を受験し、合格すると二級自動車整備士資格が与えられる。電子制御コースにおいては機械保全技能士と電気機器組立て技能士資格試験を在学中の 2 年生の間に筆記試験と実技試験を受験し、取得する。自動車技術コースでは国家試験対策委員会が資格試験の合格状況を分析し、電子制御コース
では、コース主任が合格状況を分析して教授会に報告するとともに、PDCA サイクルにより次年度の目標設定を行い改善に努めている。国家資格試験の合格率は本学後援会誌「アルス」の資格試験取得の項目中に記載され、後援会関係者に配付されている。さらに、後援会誌「アルス」は本学ホームページ上でも一般に公開されている（資料 14）。
また、在学期間を通しての学習成果の到達度測定については、アセスメント・テストにより実施している。客観的評価を目的として過去の 3 級自動車整備士資格試験の問題を用いて教務委員会が実施し、分析・検討している。対象を在学生全員とし、学期末毎に実施
して結果を教授会で報告している（資料 15）。情報は全教職員で共有され、学生個々の学
習成果の在学期間を通した取得状況の確認と学習指導、教育課程の点検に用いている。
建学の精神に基づき、豊かな人間性を涵養する教育を行うためには、資格試験結果だけでは不十分であり、教養教育科目を含む科目毎の学習成果の点検が必要である。本学では科目毎に学習到達目標を設定し、シラバスに具体的に記載している（資料 2）。普段の学習
成果は、学習期間中を通して定期的に課される課題、レポート、確認テストなどにより到達度の確認・学生へのフィードバックが行われている。学期末の定期試験結果は GPA 制度

13新潟工業短期大学
運用規程（資料 16）に基づいた評価を実施して教授会で報告し（資料 17）、学生個々の学
習成果の取得状況確認と学習指導、教育課程の点検に用いている。
［区分

基準Ⅰ-B-3

卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 三つの方針を関連付けて一体的に定めている。
（2） 三つの方針を組織的議論を重ねて策定している。
（3） 三つの方針を踏まえた教育活動を行っている。
（4） 三つの方針を学内外に表明している。
＜区分

基準Ⅰ-B-3 の現状＞

平成 21 年に教育目的・目標を建学の精神を基に点検した。この点検結果に基づき、学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）を関連付けて整備し、平成 22 年には入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）を検討して、三つの方針を一体的に定めた。これら三つの方針は各種委員会においても随時点検が行われており、平成 27 年度にはコース制の設置（平成 28 年度から実施）に併せて三つの方針の見直し一体的に関連付けて行った。
三つの方針は企画員会、各種委員会、教授会などの組織において議論を重ね、策定されてきている。
本学の教育活動はアドミッション・ポリシーに基づいた学生の募集・受け入れに始まり、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーを踏まえて行われている。平成 27 年度に教務委員会によって、科目毎に関連するディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの項目が整理され、各教員においてはシラバス作成時に、この二つの方針を反映させた目
的や学習成果を検討した。平成 28 年度からディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシ
ーと各科目との関連がシラバスに記載され、学生にも分かりやすくなった。平成 29 年度にはカリキュラム・マップを作成し、教育課程の関連性や、科目と資格試験の関連性、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーと各科目との関連性がより学生に分かりやす
いものになった。
建学の精神および三つの方針は本学教育活動の重要なバックボーンであり、学生便覧
やシラバス、カリキュラム・マップに掲載して学内での浸透に努め、大学案内や入試要項、
ホームページ等に掲載して学外に表明している。
＜テーマ

基準Ⅰ-B 教育の効果の課題＞

今日まで、本学における教育目的・目標は明確であったため、それらの点検は、主として教育課程の検討・編成時において資格試験合格率を主たる指標とした学習成果の評価とともに行ってきた。今後も社会の変化やステークホルダーの要望を企業アンケートや学外
評価員の外部評価を用いて的確に受け止め、PDCA サイクルを通じて定期的に点検を行い、学外に広く表明していくことが必要である。また、GPA やアセスメント・テストなどの新
たな量的データと併せた総合的な学習成果の点検および効率的な活用方法の検討が必要で14

新潟工業短期大学ある。
＜テーマ

基準Ⅰ-B 教育の効果の特記事項＞

今日まで、本学における教育目的・目標は明確であったため、教育効果の査定方法が少なく、遅れていが、平成 29 年度からアセスメント・テストの導入とカリキュラム・マップの制定を、平成 30 年度に GPA 制度を導入と平成 31 年導入予定の科目ナンバリングの検討を始めた。今後はこれらの査定方法の効果的な活用について PDCA サイクルを通じて定期的に点検・検討していく予定である。

［テーマ

基準Ⅰ-C 内部質保証］＜根拠資料＞
1 平成 30 年度学生便覧（学則第２条：点検及び評価）
2 新潟工業短期大学自己点検・評価規程
3 平成 27 年度中日本自動車短期大学との相互評価報告書
4 平成 28 年度自己点検・評価報告書
http://www.niigata-ct.ac.jp/wp-content/uploads/H27daisansyahyouka.pdf/
5 平成 30 年度事業報告書
6 平成 31 年度事業計画書
7 外部評価実施報告書
8 平成 30 年度授業評価アンケート集計結果
9 平成 30 年度卒業生に対するアンケート調査［区分

基準Ⅰ-C-1

自己点検・評価活動等の実施体制を確立し、内部質保証に取り組んでいる。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 自己点検・評価のための規程及び組織を整備している。
（2） 日常的に自己点検・評価を行っている。
（3） 定期的に自己点検・評価報告書等を公表している。
（4） 自己点検・評価活動に全教職員が関与している。
（5） 自己点検・評価活動に高等学校等の関係者の意見聴取を取り入れている。
（6） 自己点検・評価の結果を改革・改善に活用している。
＜区分

基準Ⅰ-C-1 の現状＞

自己点検・評価に関わる規程は新潟工業短期大学学則第２条（資料 1）および新潟工業短期大学自己点検・評価規程（資料２）に定められている。
社会環境の急激な変化の中で、地域社会に有用な技術力を身につけた人材を育成するた
めに、学習指導面を重視した自己点検と評価を目的として、本学における自己点検・評価
は、平成 5 年に「自己評価委員会規程」を制定したことに始まる。平成 26 年 8 月に、「学15新潟工業短期大学
校教育法及び国立大学法人法の一部を改正する法律」及び「学校教育法施行規則及び国立大学法人法施行規則の一部を改正する省令」が成立し、平成 27 年 4 月 1 日から施行する旨の通達が文部科学省からあった。これを受け、学則全体を見直し、点検及び評価、教育研究等の状況の公表を学則に規定化して平成 27 年 4 月 1 日から施行した。
自己点検・評価は「新潟工業短期大学自己点検・評価規程」に基づき自己評価委員会が行っている。平成 26 年度の組織変更に伴い、自己評価委員会はガバナンスの観点から学長の下に設置された。自己評価委員会は各組織の責任者などで構成され、自己点検・評価に関わる組織を整備している。平成 30 年度の自己評価委員会の構成員と主な職務を次に示す。
自己評価委員会委員の構成員と主な職務
委員長

髙野

剛

学科長

委員

鈴木

真人

教務委員長

委員

脇田

喜之

FD 委員長委員坂井淳

キャリア教育委員長

委員

太田

卓馬

事務長

自己評価委員会は、各部署や法人本部に自己点検・評価の報告の提出を求め、提出された報告書の点検を行う。自己評価委員会はこれらの点検・評価の結果をまとめて自己点検・評価報告書を作成して報告する。また、自己評価委員会は、点検途中においても必要な事
項を随時学長に報告するなど、本学の自己点検・評価は日常的に行われている。
学内の現状を全教職員で共有することが重要であり、同時に本学の自己点検の状況を学外者から評価してもらうことも大切であることから、平成 12 年度に中日本自動車短期大学と相互評価を実施した。その後、中日本自動車短期大学との相互評価は平成 18 年にも実施した。訪問調査を含めた相互評価は、本学はもとより、両校にとって有益な活動であったことから、定期的な実施を検討することとした。このことを受け、平成 27 年に第 3 回目の中日本自動車短期大学との相互評価を実施し（資料 3）、両校における共通の問題点とその対策等について意見交換を行うなど、本学が実施している点検・評価活動を検討する貴重な場となった。

平成 28 年には短期大学基準協会による審査を受け、「適格」と認定された。訪問調査における指摘や示唆は、本学の改革・改善につなげることができた。
本学では自己点検・評価を定期的に行い、報告書をホームページ（資料 4）で公開している。また、自己点検・評価報告書とは別に、単年度の教育活動を総括するための事業報
告書、次年度における事業計画書を作成している。各部署では、事業報告書及び事業計画書の作成をとおして PDCA サイクルを実施している。これらは法人本部で新潟科学技術学
園事業報告書（資料 5）および事業計画書（資料６）にまとめられ、学園ホームページで公表している。
自己点検・評価活動においては、学内の現状を全教職員で共有することが重要である。
自己点検・評価報告書の作成においては、全教職員が所属する各種委員会に点検・評価のための報告が求められ、結果は全教職員が出席する教授会において報告されるため、自己点検・評価活動には全教職員が関与している。

16

新潟工業短期大学
自己点検・評価には外部の意見も重要であり、地域の企業および高等学校と包括協定を結び、依頼した外部評価委員から本学教育について意見聴取を行い（資料 7）、役立てている。
自己点検・評価の結果は学長に報告され、学長を議長とする企画委員会は報告結果を検討し、必要な改善計画を策定して実施している。
［区分

基準Ⅰ-C-2

教育の質を保証している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学習成果を焦点とする査定（アセスメント）の手法を有している。
（2） 査定の手法を定期的に点検している。
（3） 教育の向上・充実のための PDCA サイクルを活用している。
（4） 学校教育法、短期大学設置基準等の関係法令の変更などを確認し、法令を遵守している。
＜区分

基準Ⅰ-C-2 の現状＞

学習成果の査定は、資格試験の合格率、学期末の成績および GPA、アセスメント・テス
トの結果等を用いて行われる。資格試験の合格率は、自動車技術コースでは国試対策委員
会を中心に、電子制御コースではコース主任がとりまとめている。学期末の成績および GPA、
アセスメント・テストの結果は教務委員会が中心となって学期末に取りまとめている。
各組織は学習成果のとりまとめの際にその手法についても定期的に点検をしている。
査定の結果は教授会に報告されて、全教職員に情報共有されるとともに、教育向上・充実の検討、改善に役立てられ、各教員の次年度授業計画に反映されている。また、教育の質向上を組織的に図る目的で、学生による授業評価アンケートを各学期終了時に、非常勤講師による授業を含めて全授業科目に関して実施している（資料 8）。学生授業評価アンケ
ートでは自由記述用紙も配付され、学生はアンケートに答えるとともに授業の感想を記述している。授業担当者は学生の書いた意見や感想を確認するとともに、データ化して FD 委
員会に提出している。これらの結果は FD 委員会が集計し、学内へ報告している。教員は前
年度の評価値や他の科目との相違を認識することができ、学習成果の査定結果とともに自己の授業の改善に活用している。各年度末には、卒業直前の学生に対して、本学に入学した動機、講義内容や教授法、施設設備や学生生活全般にわたる満足度調査を実施している（資料 9）。調査結果は報告書としてまとめ、各部署における自己点検・評価活動に活用している。
学校教育法、短期大学設置基準等の関係法令の変更などは、事務で常に確認がなされ、変更があった場合は全教職員への一斉メール配信で連絡される。必要な場合には企画委員会で検討がなされ、各種委員会などにも諮問される。結果は教授会で協議または報告されるなど、法令遵守と効果的な教育の改革・改善に努めている。
＜テーマ

基準Ⅰ-C 内部質保証の課題＞

基礎学力の不足する学生には補習授業を実施している。補習による学習効果については不明な点もあったが、IR 室による検討の結果、補習時の学習の動機付けがその後の学習成

17新潟工業短期大学
果に大きく影響することが明らかになってきた。今後も補習授業の内容に加え効果的な動機付け方法の検討が必要である。
＜テーマ

基準Ⅰ-C 内部質保証の特記事項＞

本学自動車工業科は学科の特性上、学科の目標や学習成果、カリキュラムが明快なためあまり多くの査定手法を有してこなかったが、平成 28 年度から改革・改善に努めてきた。
平成 28 年度から本学ステークホルダーによる教育に関する学外評価を定期的に実施し、本学の課題の確認に努めてきた。平成 29 年度から学期末ごとに学習成果のアセスメント・
テストを実施して、学生在学中の学習成果の到達状況確認の見える化を行い、客観的な評価指標としてきた。また、カリキュラム・マップを整備して学生に提示し、カリキュラム
間の関連性やディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーと各授業科目の関連性を分かりやすくした。平成 30 年度には学習評価に GPA を導入して学習指導および学習成果のPDCA サイクルに活用した。また、シラバスに各科目とディプロマ・ポリシー、カリキュラ
ム・ポリシーとの関連性を明記して、各ポリシーに基づく科目の役割を明確化した。さらに、学習の段階や順序等や、教育課程の体系性を明示するためのナンバリングの検討を始めた。
＜基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果の改善状況・改善計画＞(a) 前回の認証（第三者）評価を受けた際に自己点検・評価報告書に記述した行動計画の実施状況
前回の認証評価の基準Ⅰ-A

建学の精神の改善計画において、「建学の精神・教育理念は大学のバックボーンであり、全教職員に定着していて見直しは長期的スパンで行っている。
しかし、学生の理解度や浸透度合いの確認には至っていない。今後は、各学期の初回授業
時に科目の目的と建学の精神との関連に関する説明を加えたり、学生アンケート等を通じて理解度と浸透度の確認の検討を行う」とした。現在、授業アンケート調査の項目を見直し、見学の精神に関する意識調査を行えるようにした。
基準Ⅰ-B

教育の効果の改善計画において、「教育の質保証のために点検を行う量的データの一つとして、自動車整備士資格試験の合格率を指標に改革・改善を行っているが、査定（アセスメント）に関しては不十分であった。平成 25 年度以前は卒業生の在籍する企業から聴取された評価等を質的データの一つとしてきたが、平成 26 年度に卒業生の在籍する企業にアンケート調査を行った。また、平成 27 年度には卒業生を対象としたアンケー
ト調査を行い、企業からは比較的良い評価を得るとともに、卒業生からも概ね良好な評価を得ることができた。今後も、これらのアンケート調査等を定期的に実施して質的データの一つとして整理・検討し、量的データと合わせた総合的な学習成果の点検と査定の方法を検討していく。」とした。現在、定期的に実施しているアンケート調査の質的でテータ、および資格試験合格率による量的データに加え、学生在学中の GPA やアセスメント・テス
トによる量的データに基づいた総合的な学習成果の査定を実施している。
基準Ⅰ-C

自己点検・評価の改善計画において「複数の委員会を兼務することは、異なる委員会の活動状況や問題点を把握できる利点もあるが、教育研究活動に支障が生じてい18

新潟工業短期大学
ないかなどを点検し、支障が生じている部署に関しては適正な人員配置と効率的な運営形
態を検討していく。」とした。
自己点検・評価の改善計画として、「複数の委員会を兼務することは、異なる委員会の活動状況や問題点を把握できる利点もあるが、教育研究活動に支障が生じていないかなどを点検し、支障が生じている部署に関しては適正な人員配置と効率的な運営形態を検討していく」とした。平成 28 年に新潟工業短期大学教育職員評価マニュアルを、平成 29 年に新潟工業短期大学授業評価マニュアルを制定し、各教員が評価報告書を作成し、これらを基に学長は教員との面談を実施して教育研究活動に支障が生じていないかなどを点検している。企画委員会では学長を議長に点検結果に基づく人員配置を検討して次年度の委員会および講義科目の委嘱を行い、適正な人員配置と効率的な運営形態となるように努めている。
(b) 今回の自己点検・評価の課題についての改善計画
前回の認証（第三者）評価以降、教育課程の見直しや教育効果の査定に用いる新たな査定手法を積極的に取り入れて改革・改善に努めてきた。平成 28 年度から本学ステークホル
ダーによる教育に関する学外評価の実施、平成 29 年度から学習成果のアセスメント・テス
トの実施とカリキュラム・マップの整備、平成 30 年度には GPA による学習評価、教育課程における各科目とディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの関連性の明確化とシラバスへの表記、科目のナンバリングなどを行ってきた。これらの改革・改善は、まだ途上である。また、平成 29 年度から留学生の受け入れを開始した。留学生にとって日本語、
特に専門用語を用いた学習は大きなハードルになっている。日本語学習支援科目を留学生向けに 5 科目追加充実させるとともに学生チューターによる学生支援を実施している。令和元年度には、留学生が入学生の約 4 割に達することから、教育課程の見直し、教育効果の査定は重要になってきている。本学にあった査定手法の活用方法について検討していく。

19

新潟工業短期大学

自己点検・評価報告書
学校法人新潟科学技術学園

新潟工業短期大学

令和２年３月編集

新潟工業短期大学自己評価委員会

発行

新潟工業短期大学〒950-2076

新潟市西区上新栄町 5-13-7

電話：025-269-3174
FAX：025-268-1222
URL：http://www.niigata-ct.ac.jp20