BYOD 環境を前提とした⼤学授業のフィージビリティ研究-プロジェクト型英語プログラムの実践に基づいて木村 修平 1), 近藤 雪絵 2), 島田 伸敬 3)1) 立命館大学 生命科学部
2) 立命館大学 薬学部
3) 立命館大学 情報理工学部
kimuras@fc.ritsumei.ac.jp

Feasibility Study for BYOD College Class
Based on the Practice of PBL English Course
KIMURA Syuhei 1), KONDO Yukie 2), SHIMADA Nobutaka 3)1) College of Life Sciences, Ritsumeikan Univ.
2) College of Pharmaceutical Sciences, Ritsumeikan Univ.
3) College of Information Science and Engineering, Ritsumeikan Univ.
概要
本発表では、BYOD 環境下で大学授業を成立させる要件について、立命館大学 4 学部で展開されている PBL 型の英語プログラムでの実践に基づいて考察する。要件を普遍性、合目的性、変態性の 3つに分類し、さらにそれぞれの下位要素を帰納的に定義することで BYOD 環境への移行を検討する
際の判断材料と検討基準を提供する。

1 はじめに

2 プロジェクト型英語授業の概要

学習者が個人で所有する情報端末を学習に活

ここでは立命館大学 4 学部で実施されているプ

用する、いわゆる BYOD(Bring Your Own Device)体

ロジェクト発信型英語プログラムについて、その制を採用する大学が全国的に増加傾向にある。

成り立ちの背景と授業内容を概観する。

BYOD により教育、研究における ICT(情報通信技

2.1 プロジェクト発信型英語プログラムとは術)の柔軟で高度な活用が期待できる。

立命館大学では、2008 年度の生命科学部、薬学発表者らが所属する立命館大学でも 2021 年度

部の開設時にプロジェクト学習(PBL)型英語プロから一部の学部を対象に公式に BYOD 体制を発足

グラム「プロジェクト発信型英語プログラム」

させ、その延長線上に全学規模の BYOD 環境構築

(Project-based English Program：以下，PEP と略す)

を見据えている。

を両学部の正課英語授業として導入した。PEP は本研究では、学内でデファクトな BYOD 体制を

ICT を積極的に活用する姿勢を特徴としており、敷いて 10 年以上にわたり授業を続けてきたプロ

スタート直後から学生と教員の双方が個人所有のジェクト型英語プログラムにおける実践から、授ノートパソコンを授業に持ち込んで活用するとい業タスクを 4 つのパターンに分類し、BYOD 環境

う事実上の BYOD 体制が敷かれていた。こうした下での授業を成立させる一般的な要件を抽出する。

ICT の積極活用の姿勢は、PEP が慶應義塾大学 SFC

具体的には、要件をハードウェアやソフトウェで実施されていた英語プログラムを前身とするこアなどのリソースが可能なかぎり自由に利用できとに由来する[1]。

る遍在性(Ubiquity)、授業内で発生するタスクの対2020 年度現在、PEP はスポーツ健康科学部、総応と ICT 活用とのあいだに合理的な繋がりが存在

合心理学部を加えた 4 学部で横断的に実施されてする合目的性(Reasonability)、授業内容の改訂やメおり、毎年 1,000 人以上の学生が受講するプログ

ンバーの変化に対応して ICT 活用のかたちを柔軟ラムとなっている。

に更新できる変態性(Transformability)の 3 つに分類

2.2 PEP 授業の概要

し、さらにそれぞれの下位要素を検討する。

PEP はプロジェクト型の英語授業であり、学生

は自分が興味のあること、関心を寄せていること

3 PEP の授業タスクのパターン

を中心にすえたプロジェクトを起ち上げ，リサー
チをすすめ、アカデミック・フォーマットに落と

PEP はリサーチに基づくプロジェクト型学習をし込んで英語による成果発表を行うことを授業の基本スタイルとする。そのため、どの学年の授業

基本スタイルとする(表 1)。

においても、情報を「調べる」、調べた情報を「まとめる」、他者と「意見交換する」、プロジェクト

表 1の進捗や成果を「発表する」という 4 つのタスク・

PEP 全体の授業構成

パターンを見出すことができる。

学年

学期

名称(略称)

目標

これらはいずれも基礎的なアカデミック・スキ

1

春

プロジェクト英語 1(P1)

自身の関心事を他者に伝達ルとして初年次教育に組み込まれることが多く、プロジェクト英語 2(P2)

基本的なリサーチと発表

以下ではそれぞれを「リサーチ」、「オーサリン

プロジェクト英語 3(P3)

グループでリ
サーチと発表してぞれぞれを定義し、各タスクと ICT 活用とのプロジェクト英語 4(P4)

発展的なリサーチと発表

3.1 リサーチ(Research)

Junior Project 1(JP1)※生命・薬学部のみ

グループで発展的なリサー
チとポスター
発表を行う

必要な情報の検索と収集に ICT を活用する活動全

秋
2

春
秋

3

春

また、学士力で示されるスキルとも通底する[3]。
グ」、「コミュニケーション」、「アウトプット」と関係を整理する(表 2)。
リサーチは、学習者がプロジェクトの遂行に般を指す。Web 検索や図書館蔵書データベース(DB)、新聞社や学術誌などの有料 DB、辞書サー
ビスやコーパスの検索という既存のデータを対象

2.3 PEP の BYOD 環境
PEP では学生が個人で所有している情報端末(パソコン、スマートフォン、タブレットなど)を授業に持ち込んで使用する、いわゆる BYOD を奨励している。PEP の BYOD は大学が公式に採用してとするリサーチ、デジタル・フォームで行うアンケート調査やインタビュー記録のような対人的なデータ収集にくわえ、機械翻訳を用いた対象言語の文生成、音声生成も広義のリサーチに含まれる。
教員はリサーチの手法や対象の妥当性、収集いるものではなく、あくまでも教育実践上の必要されたデータの信頼性を判断し、必要に応じて助性から生じたデファクトな BYOD 環境である。

言することが求められる。

PEP では貸し出し用のノートパソコンを準備しているが、2018 年度時点で PEP 受講生のノートパ
ソコン持ち込み率は 90%を超えており[2]、その必
要はほとんど生じていない。
PEP の授業は情報教室や CALL 教室ではなく、普通教室で行われている。教室からは Wi-Fi 接続が可能である。図 1 は典型的な PEP 授業の様子を示している。

3.2 オーサリング(Authoring)
オーサリングは、学習者がプロジェクトの進
捗や成果を記録し、他者への伝達や報告を行うた
めに ICT を用いる活動全般を指す。メディアは文書やスライド、ポスター、動画などが挙げられる
ほか、それらに付随する図表、音声、字幕、スプ
レッドシートといった素材の作成、編集もオーサリングに含まれる。
オーサリングの基幹部分を構成するのは、テキストや音声、映像によるデータ入力、そのためのインターフェイス(キーボードやマイク、カメラなど)の操作、入力されたデータの編集作業に関わる活動である。
学習者が作成するメディアが目的に照らし合わせて適切かどうかの判断にくわえ、入力や編集に用いる機器やソフト、サービスを選定、操作するための助言を与えられる知識とスキルが教員に

図 1 PEP 授業の様子は求められる。

表 2 プロジェクト型授業を構成する 4 つの授業タスクと ICT の関係
授業タスク
リサーチ

ICT を用いて行う活動必要となる主な ICT リソース・Web 検索・パソコン、スマートフォン、タブレット

プロジェクトの遂⾏に必要・各種 DB 検索

・インターネット接続

な情報の検索と収集に ICT・コーパス、辞書検索

・Web ブラウザ

を活⽤する活動全般を指す。

・アンケート実施・インタビュー記録・機械翻訳

オーサリングプロジェクトの進捗や成果・⽂書、スライド、スプレッドシート作成・パソコン、スマートフォン、タブレット
・オフィス⽤ソフトウェア

を記録し、伝達、報告のため

・図表作成

・編集⽤ソフトウェアに ICT を⽤いる活動全般を・動画、⾳声の編集

・クラウド型ソフトウェア

指す。

・共同編集

・インターネット接続

・機械翻訳

・電源供給

・グループ活動・パソコン、スマートフォン、タブレット

習者が他の学習者や教員、あ・意⾒交換・インターネット接続

るいは教室の外部に存在す

・相互評価

・LMS

る⼈間と ICT を通じて交流

・共同編集

・SNS

コラボレーションすることでプロジェクトを・グループウェア

進展させる活動全般を指す。

・⾳声通話、ビデオ・チャット
・クラウド型ストレージ

アウトプット・映像出⼒・パソコン、スマートフォン、タブレット

学習者が ICT を通じてプロ・⾳声出⼒・プロジェクタ

ジェクトの進捗や成果を表・PDF 出⼒・スクリーン

現し、他者からの評価を受け・紙メディア出⼒

・外部モニタるために伝達、報告する活動

・スピーカー

全般を指す。

・プリンタ
・電源供給

3.3 コラボレーション(Collaboration)
コラボレーションは、学習者が他の学習者や教し、モデレーションや助言を与える役割を担う。
3.4 アウトプット(Output)

員、あるいは教室の外部に存在する人間と ICT を

アウトプットは、学習者が ICT を通じてプロジ通じて交流することでプロジェクトを進展させる

ェクトの進捗や成果を表現し、他者からの評価を

活 動 全 般 を 指 す 。 Learning Management受けるために伝達、報告する活動全般を指す。端

System(LMS)や SNS、グループウェア、音声通話、末を外部の機器に接続してメディアや素材を提示

ビデオ・チャットなどの場を通じて学習者は意見する行為や電子ファイルを物理メディアに出力すやデータの交換、相互評価などを行う。こうしたる印刷などの活動もアウトプットに含まれる。教場で教員が学生に与えるフィードバックや助言、員は、授業の目的に合致するアウトプットの形態、添削データの受け渡しもコラボレーションを構成

メディアを決定し、学習者が提示する成果物の質すると言えるだろう。

を評価し、改善のための助言を行う。

教員は、目的に合致する適切なコラボレーショ

ここに示した 4 つのタスクは、それぞれが独立ンの場を設定するだけでなく、必要に応じて介在した事象として成立することもあれば、融合的に進行することもある。たとえば、ネットワーク経

アの高い遍在性を保障するには、学習者の端末を由でスライドを共有し、複数の学習者が同時に編

通じてそれらが大きな制限なく利用できることが集する場合、オーサリングとコラボレーションが活用の促進に繋がる。

同時に起こっていると言える。

近年では、汎用性の高いオフィス用ソフトウェ
アは大学が頒布する形式が採用されることが多4 PEP の成立要件
本章では、前章で整理した PEP 授業に共通する
4 つの授業内タスクを行う上で必要となる教授環い 。立命館大学でも Microsoft Office 365 が学生や教職員向けにボリューム・ライセンスで頒布されており、在学中は Word や Excel、PowerPoint など境の要件について検討する。ハードウェアやソフの標準的なオフィス用ソフトウェアが無償で利用

トウェアなどのリソースが可能なかぎり自由に利できるため、PEP の授業でも多くの学生がこれら用できる遍在性(Ubiquity)、授業内で発生するタスのソフトウェアを利用している。

クの対応と ICT 活用とのあいだに合理的な繋がり

その一方で、授業で用いられるソフトウェアのが存在する合目的性(Reasonability)、授業内容の改種類について、PEP の授業では特に制限を設けて訂やメンバーの変化に対応して ICT 活用のかたちいない。授業の目標は特定のソフトウェアの使いを柔軟に更新できる変態性(Transformability)の 3 つ方を学ぶことではなく、スライド作成や執筆などに分類し、さらにそれぞれの下位要素を検討する。

のオーサリングや発表やペーパー提出というアウ

4.1 遍在性(Ubiquity)

トプットを行うことにある。そのため、オーサリ

遍在性とは、ICT リソースが教授環境に遍く存

ングやアウトプットが出来るのであれば、どのよ在していることを意味する。PEP のような BYOD

うなソフトウェアを使うことも自由である。従来型授業では学習者と教員の双方が ICT を授業内で型の CALL 教室や情報処理教室に設置されたパソ

頻繁に利用するため、ICT リソースが大きな制限

コンは教育機関によってソフトウェアの構成やラを伴わず、高い自由度のもとで利用できることがイセンスが集中管理されている場合が多く、その求められる。そのため遍在性は成立要件の中でもような場合は自由なソフトウェアの導入や利用が極めて重要な要素と言える。本節では、ハードウ

難しい。学習者と教員の双方が、自分にとって使

ェア、ソフトウェア、ネットワーク、電源供給の 4

いやすいソフトウェアを取捨選択できる自由度をつの点から BYOD 型授業成立要件としての ICT リ
ソースの遍在性を論じる。

確保することも ICT 活用を促進させる要素になると考えられる。

ハードウェアとは、学習者や教員が授業内で利ネットワークの遍在性とは、教授環境において用する情報端末を指す。情報端末は PEP 授業にお必要に応じてインターネット接続が利用できるこ

ける ICT 活動の起点となるため、学習者がどのよとを意味する。前章で見た 4 つの授業タスクのほうな情報端末を所有・利用しているかを把握する

とんどがインターネット上で行われていることかことが重要である。そして、次節で論じる合目的

らも、インターネット接続は BYOD 型の授業タス性と関連して改めて述べるように、授業内で実際クの基盤であると言っても過言ではない。また、にハードウェアを活用する機会が合理的に発生し次に見るようにインターネット接続が遍在的に利ているかが持ち込み率を高水準で維持する上で重用できることは、ICT を用いた学習活動を動機づ要と言える。

け、促進させる、極めて重要な要素である。

従来型の CALL 教室や情報教室のように大学が近年では、ネットワークの遍在性とは Wi-Fi 接

端末を用意することもハードウェアの遍在性を保続によるインターネット利用のしやすさとほぼ同障するひとつの方法ではあるが、デファクト義であると言ってよい。筆者らが立命館大学 9 学

BYOD 体制の PEP では前述のように学習者の端末部を対象に 2017 年に行った調査[4]では、授業中に持ち込み率は 90%を超える。
ソフトウェアとは、授業で用いるアプリケーシ
ョン、Web アプリやサービスなど、授業に持ち込まれる端末上で作動するもの全般の総称である。
端末の遍在性と同様に、BYOD 環境でソフトウェ

端末を活用したくてもできなかった最大の要因として 7 割近い学生が Wi-Fi に接続できなかったからという理由を選択した(表 3)。

表 3 授業での端末利用を制限する要因([4]より)
要因

ケットを床や机に差し込めるよう工夫されたもの

回答割合(人数)が少なくない。しかしながら、従来の普通教室でWi-Fi に繋がらなかった

67.8% (685)は、電源ソケットは教卓付近か壁際に数箇所設置

電源が確保できなかった

31.3% (316)

教員から許可されなかった

30.7% (310)

使いづらい雰囲気だった

17.2% (174)

実験や実習など使用に適さない

6.0% (61)

環境だった

されている箇所に限定されていることが多く、教員の端末以外に学習者の端末をすべて充電することは難しい。
こうした状況の解決策の 1 つとして、普通教室
で授業を行っている PEP では、延長ケーブルのついた OA タップを台車に詰め、授業補助学生(複数回答可)(Educational Supporter: ES)が授業開始前後に各教室に配布し、授業終了後に回収するなどの工夫がネットワーク・インフラの整備と保守は専門行われた(図 2)。

の部課が担当する領域であり、教員個人の努力や予算でどうなるものでもなく、また、個人の経済的負担などに依拠すべきではない。授業中の WiFi 接続に問題がある場合は、教室でのネットワー
ク利用状況に関する情報を教員が収集し、専門部課だけでなく学科や学部などの上位組織とも共有することで協働的に改善を図る必要があるだろう。
最後に、端末への電源供給の重要性を論じる。
大学の場合 90 分という授業時間のほぼ全てで端末を利用する PEP のような授業では、端末への電源供給はネットワークの遍在性に次いで重要である。事実、前掲の表 3 で見たように、授業での端末利用を制限する要因として「電源が確保できなかった」が 2 番目に挙げられている。
ノートパソコンやスマートフォンなどの情報
端末はバッテリーでも利用可能であり、技術の向上によりバッテリーの持続時間は伸びる傾向にある。しかしながら、特に BYOD 環境にあっては、学習者が常に端末を十分に充電した状態で授業に臨むとは限らない。授業中にバッテリーの充電が枯渇した場合、特にオーサリングやアウトプットの ICT 活動に大きな支障をきたすことになる。
また、バッテリー利用時に節電モードに入るよう設定された端末では、節電モード中は CPU や画
面輝度の性能が一時的に下がるため、授業内のタスクに取り組むパフォーマンスにも影響するおそれが強い。特に動画や音声のオーサリングを行う
際は端末のパフォーマンスが最大限に発揮される必要があり、したがってバッテリーの電源消費量も大きくなるため、バッテリーではなく常に電源供給された状態での端末利用が望ましい。
新設されたアクティブ・ラーニング型教室では、床下に空間を設けて電源タップを敷設し、電源ソ

図 2 電源タップを詰め込み教室を巡回する台車
言うまでもなくこれは弥縫策である。ネットワークと同様、長期的な視野に立てば施設管理の担当部課などと教室構造の改善を検討すべきである。
また、今後 BYOD 環境下で授業を導入する教育機
関は、学習者が電源ソケットを利用しやすい教室を利用するべきだろう。
4.2 合目的性(Reasonability)
合目的性とは、授業タスクの遂行にあたり、
ICT を活用し、あるいは活用のための前提となる技能を習得することに、他の手段よりも合理的な理由が存在することを指す。
PEP を例に取れば、授業タスクの基本要素となるリサーチ、オーサリング、コラボレーション、
アウトプットのすべてにおいて ICT は深く関わり、授業を成立させるための基盤となっている。表 4に示したのは、PEP の 1 回生春学期配当授業「プロジェクト英語 1」(P1)の授業週における ICT 活動の一覧である。R はリサーチ、A はオーサリング、C はコラボレーション、O はアウトプットを表す。

表 4 P1 における学生と教員の ICT 活動とタスクの関係
週
1

2

授業の内容

学生の ICT 活動

教員の ICT 活動

・オリエンテーション

・LMS 接続(R)・リソース提⽰(O)・P1 のシラバス確認・原稿、スライド作成(A)・課題採点(A)・3 分程度の⼝頭発表

・外部モニタ出⼒(O)・リソース提⽰(O)・課題採点(A)3‒6・プロジェクト起ち上げ

・Web/DB 検索(R)・リソース提⽰(O)・司会者英語の練習

・原稿、スライド作成(A)・課題採点(A)・外部モニタ出⼒(O)7‒8・中間発表(5 分)

・機械⾳声での発⾳確認(R)・発表録画(R)・⽂法チェッカー(R)・課題採点(A)・スライド出⼒(O)・発表評価⼊⼒(A)・相互評価⼊⼒(A&C)
9‒10

11‒14

・中間発表の振り返り

・Web/DB 検索(R)・リソース提⽰(O)・最終発表に向けた準備

・外部モニタ出⼒(O)・課題採点(A)・質疑応答の練習・原稿、スライド作成(A)・最終発表(8 分)

・機械⾳声での発⾳確認(R)・発表録画(R)・⽂法チェッカー(R)・課題採点(A)・外部モニタ出⼒(O)・発表評価⼊⼒(A)・相互評価⼊⼒(A&C)
15

・最終発表の振り返り

・リソース提⽰(O)P1 の例に見るように、PEP 授業ではほぼ全てのられる。こうした技術的な要求に耐え、柔軟に形

週において、学生と教員の双方にとって ICT を活態を変えることができる性質、それが最後の要件

用する合理性が存在し、それらが ICT を用いる具である変態性である。

体的な活動と結びついていることがわかる。教員

本節では、授業タスクの例としてリサーチに関による指導やフィードバックにはスライドの作りわる変態性を論じるとともに、授業に関わる人的方に関する改善点や便利なツールの紹介なども含資源の変態性に焦点をあて、教員の育成や支援にまれる。これは、PEP のような BYOD 型授業が情ついて論じる。最後に、コロナ禍において PEP が報教育を部分的に包含する側面を示唆している。

比較的スムーズにオンライン授業に切り替えられ

4.3 変態性(Transformability)

たこと指摘し、BYOD 型授業の発展可能性につい変態性とは、授業やプログラムが ICT の発展にて言及する。

あわせて柔軟に変化できる性質を指す。本研究がリサーチの変態性とは、リサーチで収集される

ここまでに論じてきたように、PEP は ICT 活用を

情報の信頼性を検証する行為やその活用に関わるコアとする英語授業のプログラムである。プログ

行為全般に更新が求められる必要性を指す。

ラムであるのなら、コンピュータ・プログラムのネットワークの遍在性が保障された環境でリようにバグを修正し、必要な機能を追加し、部分

サーチを行うことは、ネット上にあふれる広告記的な更新や改造、拡張を行うことが可能なはずで事や SNS に流れるフェイク・ニュース、フェイクある。

論文、悪意をもって加工された動画など、ICT の

これは単なる言葉遊びではない。進化を続ける

悪用に耐えず晒されることでもある。Wineburg et

ICT をその基盤に据えた教授法を展開するとき、al.は、ネット利用に長けているはずの若年層が、授業のプログラムは ICT の進化に伴い、授業タス

実はネット上の情報の信頼性を判定するリテラシ

クや教員の技能や知識に様々な更新や拡張が求めーを欠いている実態を指摘し、警鐘を鳴らしている[5]。
ICT の能力やリテラシーを世代や年齢で安直に判断するのではなく、実践的な活動を通じて学習した授業に関わる知見やノウハウ、悩み事などを共有することにより、前述のオンライン・コミュ
ニティでの協働体制も機能する。

者と教員が自らのリサーチ・リテラシーを自覚的

PEP では 2018 年度より全学的な FD とは別にに更新し続ける仕組みや態度が PEP のようなプロ

独自の FD 活動を導入し、授業運営や教室内のハ

グラムには求められる。言い換えれば、リサーチードウェア、授業で用いるソフトウェアに関してにおける変態性とは、自らがそのような虚偽の情

新任教員へのオリエンテーションを行うとともに、報を生み出す側に身を置かない、学問的誠実さ

先輩教員との意見交換の機会としている[7]。また、(academic honesty)に基づく行動規範を重視するこ2018 年度よりチャット型のグループウェア「Slack」とに他ならない。これは多くの大学が掲げるディを導入し、教員同士が気軽に教え合い、情報共有

プロマ・ポリシーなどとも通底する要素と言えるを行えるスペースを確保している[8]。

だろう。

様々なテクノロジー、ハードウェア、ソフトウ

最後に人的資源の変態性、すなわち、BYOD 型

ェアを柔軟に受け入れて活用する授業では、人的授業に関わる教員の成長可能性の保障について論

資源としてバージョンアップを繰り返す教員たちじる。これまでに見てきたように PEP のようにの連携と協力、創意と工夫の総和の上に成り立つ

ICT をフル活用する授業においては様々な要素がと言えるだろう。

変化する可能性がある。そのため、教員自身がソ

4.4 コロナ禍における PEP のオンライン授業

フトウェアとして新たなテクノロジーやリテラシ

2020 年度は新型コロナウイルスの感染拡大防ーに対応できるようバージョンアップを繰り返す、止のため、多くの大学がオンライン授業の実施を

学びの主体であることが求められる。

余儀なくされた。立命館大学でも、独自に策定しこうした教員にとっての変態性を保障するには、個人の研鑽意欲に任せるのではなく、組織的な取り組みが必要になる。

た行動指針[9]に基づき、年間を通じて多くの授業がオンライン上で実施された。
PEP でも、14 人の教員による約 70 コマのプロ

まず、教員同士の協働体制を整備することが重ジェクト英語授業を全てオンライン化した。至ら要である。教員同士が互いにスライドなどの教材ない点は多々あったものの、学生からのアンケー

リソースや授業運営ノウハウといった情報を蓄積

ト結果を見ると比較的好評であり、春学期はひとし、共有することにより、教員たちはチームとしまず手応えを感じる結果で終わることができた[8]。

て効率的に協働することができる。言うまでもな

こうした結果を迎えることができた最大の要

くこうした協働は学内の特定の会議室といった物

因は、これまでに論じてきたように、学生と教員

理的な空間ではなく、主にオンライン上のグルーの双方が授業内外での ICT 活用に習熟していたこ

プウェアなどのコミュニティで行われることが想とが大きかったと言わざるを得ない。立命館生協

定され、ICT を活用するからこそ情報やリソースの尽力もあり、新入生ほぼ全員の手にノートパソの蓄積、公開、共有、検索が容易に可能となるのでコンが渡った状態でスタートを切ることができた

ある[6]。

ほか、これまでに整備してきた各種の Web リソー

また、協働体制の具体的な取り組みとしてFaculty Development(FD)活動をプログラムに組みスを全ての教員が Slack 上で共有し、教え合いながら活用することができた。

込むことも教員の変態性を保障する上で合理的だ

まだ年度の途中であるため断定することは避ろう。新しいハードウェアやソフトウェアが頻繁けるが、少なくとも現時点において、こうした大に活用される授業では、機材やアカウントの集中

きな変化に対応できたことは本節で論じたプログ

管理、操作の講習などが必要になる頻度が高い。

ラムそのものの変態性と密接に関連していると思

また、PEP の場合、コンテンツは教科書ではなくわれる。

学生のプロジェクト活動そのものであるため、教科書に基づく授業のように教員による予習という

5 おわりにタスクは発生しないが、プロジェクトへの助言や本研究では、立命館大学の複数学部で横断的にICT に関する質問など、授業内外での柔軟な対応実施されているプロジェクト型英語プログラムをが求められる。互いの顔が見える対面の場でそう例に、BYOD 環境下の大学授業の成立要件を論じた。授業タスクを 4 つのパターンに分類し、それぞれに対応する授業内タスクと ICT 活用との関係を論じた。また、そのような教育実践が可能となるための要件を遍在性、合目的性、変態性という 3
つのファクターに分け、それぞれの定義と下位要素の検討を行った。
本研究が焦点を当てたのは大学で開講されている膨大な種類の授業のうち、英語授業というごく限られた範囲にとどまっている。数百人規模の大教室で実施される大規模講義や、専門的な演習や実験といった個別的環境要因を多く含む授業に
PEP の実践をそのまま適用することはできない可能性がある。さらには、立命館大学という環境に限定されている点も本研究の限界である。
それでもなお、大学教育の BYOD 体制が全国的に推進される今日的状況において、PEP の実践から導き出された本研究の知見は一定の価値を持つと考える。それは、これまでに繰り返し述べてきたように、PEP に含まれる授業タスクが一般的な
アカデミック・スキルの集合体であり、かつ、用いられている ICT リソースも汎用性の高いものばかりだからである。
英語教育の世界では、教えられる英語は「教養」
か「実用」かというパラダイムで論じられる傾向があった。PEP が提示するのは、標準化されたス
キルとテクノロジーの上に成り立つ「汎用」という新たな視座であり、大学で行われる教育である
以上、本研究には一定以上の互換性が備わっていると言えるだろう。
本研究が、同種の授業やプログラム展開を検討している教員や関係者にとって互換性のある意義を提供していることを願う。

謝辞
本研究は、立命館大学「With コロナ社会提案公募研究プログラム- Visionaries for the New Normal -」(課題名:BYOD を前提とした大学教育デザインの研究 -立命館モデルの構築と提言-)の助成を受けたものです。

参考文献[1] 木村修平「CALL から CILL へ：SFC 英語から生まれたプロジェクト発信型英語プログラ
ムを例に」『KEIO SFC JOURNAL』湘南藤沢学会, 19, 2, pp.208–226.(2020 年)[2] 木村修平&近藤雪絵「“パソコンが使えない大学生”問題はなぜ起こるか―立命館大学大規模調査から考える―」『PC Conference 論文集(2018)』コンピュータ利用教育学会, pp.179–
182.(2018 年)[3] 中央教育審議会「学士課程教育の構築に向けて(答申)」(2008 年)[4] 木村修平&近藤雪絵「“パソコンが使えない大学生”問題はなぜ起こるか―立命館大学大規模調査から考える―」『PC Conference 論文集(2017)』コンピュータ利用教育学会, pp.179–
182.(2018 年)[5] Wineburg, S., McGrew, S., Breakstone, J., &Ortega, T. Evaluating information: The
cornerstone of civic online reasoning. Stanford
Digital Repository. (2016 年)[6] 酒井博之, 田口真奈&飯吉透「6. 大学教育とICT」京都大学高等教育研究開発推進センター(編)『生成する大学教育学』ナカニシヤ出版,
pp.229–267.(2012 年)[7] 木村修平, 落合淑美&近藤雪絵「英語プログラ
ム独自 FD を通じた新任教員の研修と効果―所属レイヤーに最適化したサポート体制の一事例として」『第 25 回大学教育研究フォーラム』(口頭発表), p.47.(2019 年 3 月 23 日)[8] 木村修平「LMS ダウンの危機を救った Slackという名の箱舟―チャット型コミュニケーシ
ョンの教育活用を考える―」FLExICT2020 緊
急シンポジウム(2020 年 7 月 26 日)[9] 立命館大学「新型コロナウイルス感染症に対する立命館大学の行動指針(BCP)」(2020 年 9月 16 日)