マンスリーレポート

データは2024年8月30日現在

1/9

資源ファンド（株式と通貨）ブラジルレアル・コース
設

日 ： 2009年７月31日

定

日 ： 2029年６月15日

還

償

決

基 準 価 額 ： 2,048円

収 益 分 配 ： 決算日毎

算

日 ： 原則毎月17日

純 資 産 総 額 ： 71.67億円※当レポートでは基準価額を１万口当たりで表示しています。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。

運

用

実

績
＜基準価額の推移＞
純資産総額（右軸）（円）

分配金込み基準価額（左軸）

基準価額（左軸）（億円）

17,5003,500

15,0003,000

12,5002,500

10,000

2,000

7,500

1,500

5,000

1,000

2,500

500

0
09/07/31

13/05/08

17/02/13

0
24/08/29

20/11/21※分配金込み基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。信託報酬の詳細につきましては、後述の「手数料等の概要」
をご覧ください。

＜基準価額騰落の要因分解（月次ベース）＞
前月末基準価額
2,154円
当月お支払いした分配金-3円
要 株式要因
9円
為替要因
-116円
為替取引によるプレミアム／コスト要因
6円
因そ の 他-2円
当月末基準価額
2,048円＜基準価額の騰落率＞
１ヵ月

３ヵ月

６ヵ月

１年

３年

設定来

-4.79%-14.99%-6.47%-7.14%

88.41%

28.48%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

＜資産構成比率＞
98.5%
0.1%
1.4%

ナチュラル・リソース・ファンド ブラジルレアル・クラス

マネー・オープン・マザーファンド
現金・その他＜分配金実績(税引前)＞
23･9･19 23･10･17 23･11･17 23･12･18 24･1･17

設定来合計

直近12期計9,039円

36円

3円

3円

3円

3円

3円

24･2･19

24･3･18

24･4･17

24･5･17

24･6･17

24･7･17

24･8･19

3円

3円

3円

3円

3円

3円

3円

※上記の要因分解は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。
※為替取引によるプレミアム／コストは、為替取引を行なう通貨間の金利差相当分の収益／費用です。

ご

参

考

＜利回り＞
株式配当利回り（A）
為替取引によるプレミアム／コスト（B)米ドル短期金利
ブラジルレアル短期金利（A)+(B)

3.07%
4.77%
(5.36%)(10.13%)
7.83%※為替取引によるプレミアム／コストは、為替取引を行なう通貨間の金利差相当分の収益／費用です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載
されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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2/9

資源ファンド（株式と通貨）南アフリカランド・コース
設

日 ： 2009年７月31日

定償

日 ： 2029年６月15日

還決

基 準 価 額 ： 2,538円

収 益 分 配 ： 決算日毎

日 ： 原則毎月17日

算純 資 産 総 額 ： 24.71億円※当レポートでは基準価額を１万口当たりで表示しています。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。

運

用

実

績
＜基準価額の推移＞
純資産総額（右軸）（円）

分配金込み基準価額（左軸）

基準価額（左軸）（億円）

17,5003,500

15,0003,000

12,5002,500

10,000

2,000

7,500

1,500

5,000

1,000

2,500

500

0
09/07/31

13/05/08

17/02/13

0
24/08/29

20/11/21※分配金込み基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。信託報酬の詳細につきましては、後述の「手数料等の概要」
をご覧ください。

＜基準価額騰落の要因分解（月次ベース）＞
前月末基準価額
2,608円
当月お支払いした分配金-3円
要 株式要因
10円
為替要因
-78円
為替取引によるプレミアム／コスト要因
4円
因そ の 他-4円
当月末基準価額
2,538円＜基準価額の騰落率＞
１ヵ月

３ヵ月

６ヵ月

１年

３年

設定来

-2.57%-4.26%

14.10%

10.13%

52.96%

38.70%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

＜資産構成比率＞
98.6%
0.1%
1.3%

ナチュラル・リソース・ファンド 南アフリカランド・クラス

マネー・オープン・マザーファンド
現金・その他※上記の要因分解は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。
※為替取引によるプレミアム／コストは、為替取引を行なう通貨間の金利差相当分の収益／費用です。

ご＜分配金実績(税引前)＞
23･9･19 23･10･17 23･11･17 23･12･18 24･1･17

設定来合計

直近12期計8,269円

36円

3円

3円

3円

3円

3円

24･2･19

24･3･18

24･4･17

24･5･17

24･6･17

24･7･17

24･8･19

3円

3円

3円

3円

3円

3円

3円

参

考

＜利回り＞
株式配当利回り（A）
為替取引によるプレミアム／コスト（B)米ドル短期金利
南アフリカランド短期金利（A)+(B)

3.07%
2.76%
(5.36%)(8.13%)
5.83%※為替取引によるプレミアム／コストは、為替取引を行なう通貨間の金利差相当分の収益／費用です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載
されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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3/9

ナチュラル・リソース・ファンドのポートフォリオの内容※日興アセットマネジメント アメリカズ・インクより提供された情報です。当外国投資信託の数値です。
※比率は組入株式評価総額に対するものです。

＜株式組入上位10銘柄＞ （銘柄数：69銘柄）
銘柄名
SHELL PLC-ADR
1
シェル
BHP GROUP LTD-SPON ADR
2
BHPグループ
EXXON MOBIL CORP
3
エクソンモービル
CORTEVA INC
4
コルテバ
FREEPORT-MCMORAN INC
5
フリーポート・マクモラン
TOTALENERGIES SE -SPON ADR
6トタル
NUTRIEN LTD
7
ニュートリエン
NEWMONT CORP
8ニューモントLINDE PLC
9リンデ
RIO TINTO PLC-SPON ADR
10
リオ・ティント

国名＜業種比率＞
業種
素材
エネルギー
資本財

比率
54.8%
39.2%
2.7%

業 種

比率

イギリス

エネルギー

5.27%

オーストラリア

素材

4.55%

アメリカ

エネルギー

4.48%

アメリカ

素材

4.09%

アメリカ

素材

3.93%

フランス

エネルギー

3.79%

カナダ

素材

3.53%

アメリカ

素材

3.49%

イギリス

素材

3.42%

オーストラリア

素材

3.19%＜株式組入上位５ヵ国＞
国名1 アメリカ
2 カナダ
3 イギリス
4 オーストラリア
5 フランス

比率
57.5%
16.4%
9.4%
8.8%
3.8%

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載
されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

運 用 コ メ ン ト

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4/9※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎市場環境
米国株式市場は、前月末と比べて上昇しました。上旬は、米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の米国連邦準備制度理事
会（ＦＲＢ）議長の記者会見を受けて米国の利下げ期待が高まったことなどが支援材料となったものの、米国の雇用統計にて
非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったこと及び失業率が市場予想を上回ったことから、米国景気の悪化が懸念され、株価は下落しました。中旬から下旬にかけては、米国の生産者物価指数（ＰＰＩ）が市場予想を下回り、インフレの鈍化傾向を示したことや、米国の小売売上高速報値が市場予想を上回り、個人消費の減速懸念が後退したこと、ＦＲＢ議長が経済シンポジ
ウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことなどから、株価は上昇しました。
欧州株式市場は、前月末と比べて総じて上昇しました。上旬は、米国の雇用統計の内容が悪化を示し、米国景気の先行きが懸念されたことを背景に、株価は総じて下落しました。中旬から下旬にかけては、ユーロ圏の鉱工業生産などが市場予想を下回り欧州景気の鈍化が警戒されたものの、米国のインフレ指標が鈍化傾向を示したことや、ユーロ圏のサービス業購買担当者
景気指数（ＰＭＩ）速報値が市場予想を上回ったこと、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の高官が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で過度な金融引き締めのリスクに言及し、利下げ期待が強まったことなどから、株価は総じて上昇しました。
当月のコモディティ市況は、主要商品の価格が概して上昇しました。原油については、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が公表した世界の石油需要見通しで、中国の石油需要見通しを下方修正したことを受けて、中国の需要減少を警戒した売りに加えて、米国の景気減速への懸念などが重しとなり、価格が急落する場面がありました。しかし、イランとイスラエル間の緊張の高まりで石油供給に支障が出ると意識されたことや、米国が近く利下げを実施し景気の下支えになるとの見方が広がり原油価
格は上昇しました。天然ガス価格は、上昇しました。金価格は、地政学的リスクの高まりや、米国が近く利下げに踏み切るとみられ米国の長期金利が低下したこと、アメリカドルが主要通貨に対して下落したことなどを背景に、上昇しました。銀やパラジウムの価格が上昇した一方、プラチナの価格が下落しました。銅、アルミニウムなど主要金属の価格は総じて上昇しました。また、主要穀物の価格は、小麦が上昇しましたが、大豆とトウモロコシが下落しました。
ブラジルレアルは、日銀が７月31日に政策金利を０～0.10％程度から0.25％程度へ引き上げる予想外の決定をしたことを受けて円が主要通貨に対して全面高となるなか、対円で下落しました。ブラジルの金融政策委員会の複数のメンバーは、インフ
レ期待の悪化に対する懸念を主因に最近タカ派（景気に対して強気）的な見方を示しています。同委員会は、これをインフレ目標政策に対する信頼や金融の安定性に対する脅威とみていると考えられ、次回９月の政策会合で利上げが実施される可能性が高まっているとみています。
南アフリカランドは、日銀が７月31日に政策金利を０～0.10％程度から0.25％程度へ引き上げる予想外の決定をしたことを受けて円が主要通貨に対して全面高となるなか、対円で下落しました。南アフリカの７月のインフレ率は減速傾向が続き、総合およびコアインフレ率はともに予想を下回りました。サービス価格のインフレ率の伸びは前年同月比ベースで前月から小幅に加速しましたが、車両や飲料、パーソナルケア商品などの価格下落を受けて物品価格のインフレ率の伸びは前月から大幅に減速しました。物価上昇率の減速が続いているものの、インフレ率は中央銀行の目標を引き続き上回っています。しかし、見通しが改善していることから、近く利下げが実施される可能性が高まっています。
◎運用概況
ポートフォリオでは、石油サービス関連株を積極投資としていたことがマイナスの寄与となりました。一方、金（ゴールド）関連株への積極投資などがプラスの寄与となりました。
株式市場は、月初に米国の景気悪化懸念などから急落しました。その後は米国の小売売上高速報値が市場予想を上回り個人
消費の減速懸念が後退したことや、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことを受けて、景気のソフトランディング（軟着陸）が見込まれ株式市場は回復しました。ただ、中国の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が市場予想を下回り中国景気の先行き不透明感が払しょくされず、資源・天然資源株は冴えない展開となりました。以上を踏まえて、景気悪化を織り込み割安水準にあると思われるエネル
ギーなど景気循環関連株の買い増しなどで対応しました。
◎今後の見通し
資源・天然資源関連株は引き続き、世界景気の先行きに不確実性が強まるなか、動きづらい状況にあると思われます。この状況を打破するには時間がかかるかもしれませんが、このような環境は、10年以上にわたり抑制されてきた資源開発への新規投資を制限する可能性が高いものの、将来的にはより健全な市場を生み出す可能性があるとみています。資源・天然資源株
は、現在のファンダメンタルズ・データ以上に苦しい状況が株価に織り込まれ始めていることから、多くの関連銘柄が割安感を増しています。当ファンドでは、景気の動向がもう少し明確になってから、手元の現金比率を減らし積極的に上昇余地の高い銘柄を選好していきたいと考えています。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載
されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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マンスリーレポート

データは2024年8月30日現在

ご

参

考

＜為替推移

円／ブラジルレアル＞

5/9※信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。

＜為替推移

50

14

40

12

円／南アフリカランド＞

10

30

8
20
10
21/8

6
22/8

23/8

24/8

4
21/8

22/8

23/8

24/8

フ ァ ン ド の 特 色

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載
されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

マンスリーレポート■お申込みメモ
商品分類
購入単位
購入価額
信託期間
決算日
収益分配

換金価額
購入・換金申込不可日

換金代金
課税関係

追加型投信／内外／株式販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
2029年６月15日まで（2009年７月31日設定）
毎月17日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が決定するものとし、原則として、安定した分配を継続的に行なうことをめざします。
※「原則として、安定した分配を行なう」方針としていますが、これは、運用による収益が安定したものになることや基準価額が安定的に推移することなどを示唆するものではありません。
また、基準価額の水準、運用の状況などによっては安定した分配とならない場合があることにご留意ください。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込み日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込み（スイッチングを含みます。）の受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※各ファンドは、NISAの対象ではありません。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

■手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料
購入時の基準価額に対し3.85％（税抜3.5％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
≪ご参考≫（金額指定で購入する場合）
購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当ファンドの購入金額とはなりません。
※上記の計算方法と異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
（口数指定で購入する場合）
例えば、基準価額10,000円のときに、購入時手数料率3.85％（税込）で、100万口ご購入いただく
場合は、次のように計算します。購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円、購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.85％（税込）＝38,500円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万8,500円をお支払いいただくことになります。
※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。また、販売会社によっては、他のファンドとスイッチングを行なえる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用
純資産総額に対し年率1.81％（税抜1.71％）程度が実質的な信託報酬となります。
（信託報酬）
信託報酬率の内訳は、当ファンドの信託報酬率が年率1.1％（税抜1％）、投資対象とする投資信託
証券の組入れに係る信託報酬率が年率0.71％程度となります。
受益者が実質的に負担する信託報酬率（年率）は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。
その他の費用・手数料 目論見書などの作成・交付に係る費用および監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■委託会社、その他関係法人
委託会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
野村信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕
www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

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7/9■お申込みに際しての留意事項○リスク情報・投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
・当ファンドは、主に株式（預託証書を含みます。以下同じ。）を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。
価格変動リスク・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。
また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
・公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
流動性リスク・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
・新興国の株式は、先進国の株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場
合があります。
信用リスク
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
為替変動リスク◆ブラジルレアル・コース
・投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として米ドル売り、ブラジルレアル買いの為替取引を行なうため、ブラジルレアルの対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場がブラジルレアルに対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、為替取引を完全に行なうことができるとは限らないため、場合によってはブラジ
ルレアルと米ドルの２通貨間の金利差を十分に享受することができない可能性や、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。また、ブラジルレアルの金利が米ドル金利より低い
場合、米ドルとブラジルレアルの金利差相当分の為替取引によるコストが発生します。
・投資対象とする外国投資信託の組入資産であるＡＤＲの値動きは、当該企業の株式の価格変動に加えて、当該株式の発行国通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
◆南アフリカランド・コース
・投資対象とする外国投資信託の組入資産については、原則として米ドル売り、南アフリカランド買
いの為替取引を行なうため、南アフリカランドの対円での為替変動の影響を受けます。一般に外国為替相場が南アフリカランドに対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、為替取引を完全に行なうことができるとは限らないため、場合によっては南アフリカランドと米ドルの２通貨間の金利差を十分に享受することができない可能性や、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。また、南アフリカランドの金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと南アフリカランドの金利差相当分の為替取引によるコストが発生します。

データは2024年8月30日現在

マンスリーレポート

8/9

・投資対象とする外国投資信託の組入資産であるＡＤＲの値動きは、当該企業の株式の価格変動に加えて、当該株式の発行国通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
カントリー・リスク・投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファン
ド自身にもこれらのリスクがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
○その他の留意事項
・当資料は、投資者の皆様に「資源ファンド（株式と通貨）ブラジルレアル・コース／南アフリカラ
ンド・コース」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認のうえ、
お客様ご自身でご判断ください。

設定・運用は日興アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

マンスリーレポート

データは2024年8月30日現在

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資源ファンド（株式と通貨）ブラジルレアル・コース
投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

アイザワ証券株式会社
あかつき証券株式会社
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
Ｊトラストグローバル証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
東海東京証券株式会社※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
東洋証券株式会社
株式会社八十二銀行（委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社）
八十二証券株式会社
ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
マネックス証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社みずほ銀行
楽天証券株式会社

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
日本
第二種
金融先物
投資顧問業
金融商品
取引業協会
協会
取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号
関東財務局長（金商）第67号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第114号○○

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第165号
東海財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号

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資源ファンド（株式と通貨）南アフリカランド・コース
投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

アイザワ証券株式会社
あかつき証券株式会社
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
Ｊトラストグローバル証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
東海東京証券株式会社※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
東洋証券株式会社
株式会社八十二銀行（委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社）
八十二証券株式会社
ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
マネックス証券株式会社
丸八証券株式会社
株式会社みずほ銀行
楽天証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号
関東財務局長（金商）第67号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
日本
第二種
金融先物
投資顧問業
金融商品
取引業協会
協会
取引業協会
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関東財務局長（登金）第10号○○

関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第114号○○

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第165号
東海財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号

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※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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収益分配金に関する留意事項
 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の純資産

 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することにな
ります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
前期決算から基準価額が上昇した場合
10,550円
期中収益（①+②）50円

10,500円

分配金
100円
10,450円

＊50円

＊500円
（③+④）

＊450円
（③+④）

前期決算から基準価額が下落した場合
10,500円

10,400円

配当等収益
①20円

＊80円

＊500円
（③+④）

分配金
100円
10,300円
＊420円
（③+④）

前期決算日

当期決算日
分配前
＊50円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額
450円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊80円を取崩し

当期決算日
分配後＊分配対象額420円＊分配対象額＊分配対象額500円500円(注)分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよび金額ならびに基準価額について示唆、保証するものではありません。

 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、 実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さ
かった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

元本払戻金
（特別分配金）
投資者の購入価額（当初個別元本）

分配金
支払後
基準価額
個別元本

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。
また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

普通分配金 ： 個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金 ： 個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、（ 特別分配金）
元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。