ビューティ＆ウェルネス専門職大学

学則第１章 総 則（目 的）
第１条 ビューティ＆ウェルネス専門職大学（以下「本学」という。
）は、教育基本法及び学校教育法並びに学校法人ミスパリ学園の教育理念（美しく聡明で品格あるプロフェッショナルの育成）に基づき、質の高い教養教育と実践的な職業教育を施すとともに、心身の美と健康に関する理論と技術を教授研究し、質の高い、幸せで輝く人生を導くことができる専門職人材を養成することを目的とする。
（自己評価）
第２条 本学は、教育研究水準の向上を図るとともに、前条の目的及び社会的使命を達成するた
め、教育研究活動等の状況について、自ら点検及び評価（以下「自己評価」という。）を行う。
２ 自己評価に関し必要な事項は、別に定める。
（教育研究情報の公表）
第３条 本学は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知できる方法により、積極的に外部に対して情報を公表する。
（学部・学科及び学生定員）
第４条 本学に、ビューティ＆ウェルネス学部を置く。
２ 前項に規定する学部に設置する学科・学生定員は、次のとおりとする。
学部・学科
ビューティ＆ウェルネス学部
ビューティ＆ウェルネス学科

入学定員
２３４人

編入学定員
（３年次）
６人

収容定員
９４８人

３ 前項に規定する学部・学科の教育目的は、次のとおりとする。
ビューティ＆ウェルネス学科は、高度な専門知識、洗練された技術、そしてホスピタリティ
能力を併せ持ち、人々が健康でＱＯＬの高い人生を送ることへの貢献を志向するセラピスト、実業人として、差し迫る超高齢社会の到来や産業構造の急激な変化に起因する人々の心身の問
題を真に理解し、これら諸問題を解決するための中核的な役割を担うとともに、ビューティ＆ウェルネス産業に関する新しい価値を創造することができる人材を養成することを教育目的とする。
（附属図書館）第５条 本学に、附属図書館を置く。
２ 附属図書館に関し必要な事項は、別に定める。

（附置研究組織）
第６条 本学に、附置研究組織を置くことができる。
２ 附置研究組織に関し必要な事項は、別に定める。
第２章

運営組織

（教職員）
第７条 本学に、学長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員その他必要な職員を置く。
２ 本学に、副学長を置くことができる。
３ 本学に、学生部長を置き、教授をもって充てる。
４ 本学に、図書館長を置き、教授をもって充てる。
５ 本学に、学部長を置き、教授をもって充てる。
６ 本学に、学科長を置くことができる。
７ 本学に、大学監査室を設置し、監査室長を置く。
（学長等の職務）第８条 学長は、本学の校務をつかさどり、教職員を統括する。
２ 副学長は、学長を助け、命を受けて校務をつかさどる。
３ 学生部長は、学生生活の支援に関する事務をつかさどる。
４ 図書館長は、附属図書館に関する事務をつかさどる。
５ 学部長は、学部の事務をつかさどる。
６ 学科長は、学科の事務をつかさどる。
７ 監査室長は、学長の命を受け、当該監査室の業務を処理する。
（名誉教授）
第９条 本学に、名誉教授を置くことができる。
２ 名誉教授に関し必要な事項は、別に定める。
（客員教員）
第１０条 本学に、客員教授及び客員准教授を置くことができる。
２ 客員教員に関し必要な事項は、別に定める。
（特任教員）
第１１条 本学に、特任教授、特任准教授、特任講師及び特任助教を置くことができる。
２ 特任教員に関し必要な事項は、別に定める。
第３章

教授会等

（教授会）
第１２条 本学に、教授会を置く。

２ 教授会は、学長、副学長、教授及び准教授をもって組織する。ただし、学長が必要と認めたときは、その他の教職員を加えることができる。
３ 教授会は、次の各号に掲げる事項を審議する。
（１）学生の入学、休学、復学、留学、転学、退学、除籍、卒業及び賞罰に関する事項（２）教育課程及び履修に関する事項（３）研究計画に関する事項（４）学生の厚生補導に関する事項（５）教員選考に関する事項（６）学則その他学内諸規定に関する事項（７）学長の諮問した事項（８）その他本学の教育及び研究に関する重要な事項
４ 教授会に関し必要な事項は、別に定める。
（委員会）
第１３条 本学に、大学運営に必要な委員会を置くことができる。
２ 委員会に関し必要な事項は、別に定める。
（運営会議）
第１４条 本学に、適正で効率的な大学運営を図るため、運営会議を置く。
２ 運営会議は、学長、副学長、学生部長、附属図書館長、学部長をもって組織する。ただし、学長が必要と認めたときは、その他の教職員を加えることができる。
３ 運営会議は、次の各号に掲げる事項を審議する。
（１）本学の事業計画に関する事項（２）教授会への提出議題に関すること（３）その他、本学の運営に関する重要事項
４ 運営会議に関し必要な事項は、別に定める。
（教育課程連携協議会）
第１５条 本学に、産業界及び地域社会との連携による教育課程の開設・編成・実施に関する基本的な事項やその実施状況の評価に関する事項を審議することを目的として、教育課程連携協議会を置く。
２ 教育課程連携協議会に関し必要な事項は、別に定める。
第４章

事務組織

（事務局）
第１６条 本学に、事務局を置き、その事務を分掌させるため、次の各号に掲げる課を置く。
（１）学長室（２）学務・キャリア支援課

（３）総務課（４）入試課（５）研究協力・産学連携課
２ 学長室のもとに、教学企画室を置く。
３ 事務局に関し必要な事項は、別に定める。
第５章

学年、学期及び休業日（学年及び学期）
第１７条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
２ 学年は前期と後期の２学期に分け、期間については、当該年度の学年暦において定める。
（休業日）
第１８条 休業日は、次のとおりとする。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８条）に規定する休日（３）創立記念日（４）春季休業日（５）夏季休業日（６）冬季休業日
２ 前項第４号、第５号及び第６号については、当該年度の学年暦において定める。
３ 学長は、第１項及び第２項の規定にかかわらず、特別の必要のあるときは、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更、もしくは休業日に授業を行うことができる。
第６章

修業年限及び在学年限（修業年限）
第１９条 本学の修業年限は、４年とする。
(長期にわたる教育課程の履修)第１９条の２ 本学に在学する学生から、職業を有している等の事情により、修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修することを希望する旨、申出があったときは、審査の上、その計画的な履修を認めることができる。
２ 前項の修業年限を超える期間については、４年を超えないものとする。
３ 前２項に定めるもののほか、長期にわたる教育課程の履修に関し必要な事項は、別に定める。
（在学年限）
第２０条 学生は、８年を超えて在学することができない。ただし、第２５条、第２６条及び第２７条の規定により入学した者は、第２８条の規定により定められた在学すべき年数の２倍に相当する年数を超えて在学することができない。

第７章

入 学

（入学の時期）第２１条 入学の時期は、毎年４月とする。
（入学資格）
第２２条 本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
（１）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（２）通常の課程による１２年の学校教育を修了した者又は通常の課程以外の課程によりこれに相当する学校教育を修了した者（３）文部科学大臣の指定した専修学校の高等課程を修了した者（４）外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者（５）文部科学大臣が高等学校の課程に相当する課程を有するものとして指定した在外教育施設の当該課程を修了した者（６）文部科学大臣の指定した者（７）高等学校卒業程度認定試験に合格した者（８）本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、１８歳に達した者（入学志願手続）第２３条 本学に入学を志願する者は、本学所定の入学願書に選考料を添えて学長に提出しなければならない。提出の時期、方法、提出すべき書類等については、別に定める。
（入学者の選考及び入学許可）
第２４条 前条の入学志願者に対しては、別に定めるところにより、選考を行う。
２ 前項に規定する選考に合格した者は、本学所定の書類に入学金を添えて、指定された期間内に学長に提出しなければならない。
３ 学長は、前項の手続を完了した者に入学を許可する。
（編入学）
第２５条 学長は、次の各号のいずれかに該当する者で、本学への編入学を志願する者があるときは、選考の上、教授会の議を経て、第３年次への入学を許可することができる。
（１）大学を卒業し、又は２年以上在籍し、所定の単位を修得した者（２）短期大学を卒業した者（３）高等専門学校を卒業した者（４）専修学校の専門課程のうち、文部科学大臣の定める基準をみたすものを修了した者
２ 編入学に関し必要な事項は、別に定める。

（再入学）
第２６条 学長は、本学を退学した者で再入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、教授会の議を経て、相当年次に入学を許可することができる。
２ 再入学に関し必要な事項は、別に定める。
（転入学）
第２７条 学長は、他の大学に在籍している者で本学への転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、教授会の議を経て、相当年次に入学を許可することができる。
２ 転入学に関し必要な事項は、別に定める。
（既に履修した授業科目の取り扱い等）
第２８条 前３条の規定により入学を許可された者の既に履修した授業科目及び単位数の取り扱
い並びに在学すべき年数については、教授会の議を経て、学長が決定する。
第８章

授業科目及び履修方法（授業科目）
第２９条 本学の目的、及び学部学科の教育目的を達成するために必要な授業科目を開設するものとする。
２ 授業科目は、基礎科目、職業専門科目、展開科目、総合科目とする。
３ 授業科目及び単位数は、別表１のとおりとする。
（履修方法）
第３０条 授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行うものとする。
２ 授業科目は、学長が教育上有意義であると認める場合は、多様なメディアを利用して、授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
３ 履修の方法に関し必要な事項は、別に定める。
（単位の計算方法）
第３１条 授業科目の単位数は、１単位４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により算定するものとする。
（１）講義及び演習は、１５時間から３０時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
（２）実験、実習及び実技は、３０時間から４５時間までの範囲で本学が定める時間の授業をもって１単位とする。
（３）１つの授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち２つ以上の方法の併用

により行うものについては、その組み合わせに応じて、前２号に規定する基準を考慮して別に定める時間の授業をもって１単位とする。
（４）前３号の規定にかかわらず、学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる授業科目については、必要な学修等を考慮して、単位数を別に定めることができる。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第３２条 本学は、授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。
（単位の授与）第３３条 授業科目を履修した者の当該科目の修了の認定は、実施した試験、出欠状況及びその他の審査等の総合評価によるものとし、合格と認められた学生には、所定の単位を与えるものとする。
２ 前項の試験及び審査の方法に関し、必要な事項は別に定める。
（成績の評価）第３４条 授業科目の成績の評価は、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ及びＦをもって表し、Ａ～Ｄを合格とし、Ｆを不合格とする。
２ 前項の評価に関し、必要な事項は別に定める。
（他の大学等における授業科目の履修等）
第３５条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生に他の大学又は短期大学の授業科目を履修させることができる。
２ 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位は、６０単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
３ 他の大学等の履修に必要な事項は、別に定める。
（入学前の既修得単位の認定）
第３６条 本学に入学する前に他の大学等で修得した単位について、教育上有益と認めるときは、学長は、本学で修得したものとして認定することができる。
２ 学生が本学に入学する前に専門性が求められる職業に係る実務の経験を通じ、当該職業を担うための実践的な能力を修得している場合において、教育上有益と認めるときは、学長は、当該実践的な能力の修得を本学における授業科目の履修とみなし、３０単位を超えない範囲で単位を与えることができる。
３ 前２項により認定できる単位数は、前条によりみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。
４ 入学前の既修得単位の認定に関し必要な事項は、別に定める。

第９章

休学、復学、留学、転学、退学及び除籍（休 学）第３７条 学生は、疾病その他やむを得ない事由により引き続き２か月以上修学することができないときは、学長の許可を受けて休学することができる。
２ 学長は、疾病のため修学することが適当でないと認められる者に対して、休学を命ずることができる。
３ 休学は、１年以内とする。ただし、特別の事由がある場合には、引き続き許可を願い出ることができる。
４ 休学期間は、通算して４年を超えることができない。
５ 休学期間は、第２０条に定める在学年限に算入しない。
（復 学）
第３８条 休学期間中に休学の事由が終わったとき又は休学期間が終了したときは、学長に届け出て復学することができる。
（留 学）
第３９条 外国の大学等に留学を志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。
２ 学長は、前項の規定により留学した者について、当該留学した期間を第４３条第１項に規定する在学期間に含めることができる。
３ 留学により修得した単位の取り扱いについては、第３５条第２項の規定を準用する。
（転 学）
第４０条 学生は、他の大学に転学しようとするときは、あらかじめ学長の許可を受けなければならない。
（退 学）
第４１条 学生は、疾病その他やむを得ない事由により退学しようとするときは、所定の願書に事由を詳記し、保証人連署のうえ学長に願い出て、その許可を受けなければならない。
（除 籍）第４２条 次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。
（１）第２０条に定める在学年限又は第３７条に定める休学期間を超えた者（２）授業料等を所定の期日までに納付しない者（３）死亡した者又は長期間にわたり行方不明の者
第１０章

卒業及び学位（卒 業）
第４３条 学長は、本学に４年以上（編入学、再入学又は転入学した者にあっては、第２８条の規定により定められた期間）在学し、別表２に定める単位数を取得した学生について、教授会の議を経て、卒業を認定する。
２ 卒業の時期は、後期の最終日とする。
（学 位）第４４条 本学を卒業した者には、ビューティ＆ウェルネス学士（専門職）の学位を授与する。
２ 学位の授与に関し必要な事項は、別に定める。
第１１章

賞 罰

（表 彰）
第４５条 学長は、本学の教育目的に添い、成績優秀で他の模範となる行為のあった学生を、表彰することができる。
（懲 戒）
第４６条 学長は、学則その他本学の定める諸規程に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者を、懲戒することができる。
２ 懲戒処分は、退学、停学及び訓告とする。
３ 前項の退学処分は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
（１）性行不良で改善の見込みがないと認められる者（２）成績不良で成業の見込みがないと認められる者（３）正当な理由がなく出席が常でない者（４）本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
４ 停学期間は、在学年数に算入する。
第１２章

科目等履修生、聴講生、特別聴講学生及び外国人留学生（科目等履修生）
第４７条 学長は、本学において特定の授業科目の履修を志願する者があるときは、本学の教育研究に支障のない範囲において、教授会の議を経て、選考により、科目等履修生として入学を許可することができる。
２ 科目等履修生として入学することのできる者は、高等学校を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
３ 科目等履修生の履修期間は、１年以内の期間とする。
４ 学長は、科目等履修生に対し、単位を与えることができる。
５ 科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（聴講生）
第４８条 学長は、本学において特定の授業科目の聴講を志願する者があるときは、本学の教育研究に支障のない範囲において、聴講生とすることができる。

（特別聴講学生）
第４９条 学長は、他の大学等に在籍している学生で、本学において特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、教授会の議を経て、当該他の大学等との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することができる。
２ 特別聴講学生に関し必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第５０条 外国人留学生として本学に入学を志願する者があるときは、教授会の議を経て、選考により、入学を許可することができる。
２ 外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。
第１３章

授業料等

（授業料等）
第５１条 本学の授業料、施設費、教育充実費、入学金、選考料その他手数料（以下「授業料等」という。
）は、別表３のとおりとする。
（授業料等の納入）
第５２条 本学の学生の授業料等は、別に定める期日までに納付しなければならない。
（授業料等の不返還）第５３条 一度納付した授業料等は返還しない。ただし、入学の前年度の３月３１日までに入学を辞退した者の授業料、施設費及び教育充実費については、これを返還する。
（授業料の減免等）
第５４条 授業料、施設費及び教育充実費の納付が極めて困難な者に対しては、学長は、願い出により審査の上、分納の許可、徴収の猶予、減額又は免除（以下「減免等」という。）をすることができる。
２ 授業料、施設費及び教育充実費の減免等を願い出た者については、減免等の決定があるまでは、授業料及び施設費の徴収を猶予する。
３ 授業料及び施設費の減免等に必要な事項は、別に定める。
第１４章

福利厚生施設（福利厚生施設）第５５条 本学に、学生の福利厚生に資するため、医務室その他の福利厚生施設を置く。
２ 福利厚生施設に必要な事項は、別に定める。

第１５章

共同研究及び受託研究（共同研究及び受託研究）第５６条 教職員は、本学の学術研究に資するため、学長の承認を得て、共同研究及び受託研究を行うことができる。
２ 共同研究及び受託研究に必要な事項は、別に定める。
第１６章

公開講座

（公開講座）
第５７条 地域社会の発展に寄与するため、本学に、公開講座を開設し、地域に開かれた大学を目指す。
第１７章

雑 則

（施行の細則）第５８条 この学則に定めるもののほか必要な事項は、別に定める。
（学則の改廃）第５９条 この学則の改廃は、教授会の議を経て、理事会が行う。
附

則

１ この学則は、令和５年４月１日から施行する。
附則

１ この学則は、令和６年４月１日から施行する。
附則

１ この学則は、令和６年６月１日から施行し、改正後の第７条第７項及び第８条第７項の規定は、令和６年４月１日から適用する。

別表１（第２９条関係） 授業科目及び単位数（ビューティ＆ウェルネス学部ビューティ＆ウェルネス学科）
単位数
授業形態
必修 選択 講義 演習 実習

授業科目の名称

キャリア
教育

ビューティ＆ウェルネス入門

1〇

トリートメント基礎理論Ⅰ

2〇

キャリアデザインⅠ

2〇

トリートメント基礎理論Ⅱ

2〇

キャリアデザインⅡ2

トリートメント技術の理論と方法

2

言
語とコ
ミ
ュニケーショ
ン

コミュニケーション論2

トリートメント応用理論

2〇

コミュニケーション演習

2〇

トリートメント品質管理論

1〇

英語Ⅰ

2

〇

ホスピタリティ論

1〇

英語Ⅱ

2

〇

ホスピタリティ演習

1〇

カウンセリング論

1〇

英語Ⅲ

2

授業科目の名称〇〇〇

カウンセリング演習

1〇

プランニング実習

2〇

2〇

ボディトリートメント実習Ⅰ

2〇

2〇

ボディトリートメント実習Ⅱ22

ジェンダーとダイバーシティ

2〇

ボディトリートメント実習Ⅲ

〇

生命科学

2〇

化学

2〇

データサイエンス入門

2

経済学

2

フェイシャルトリートメント実習Ⅰ
職
業
専
門科
目〇
〇

心身 フェイシャルトリートメント実習Ⅱの トリートメント総合実習
美の 企業実習Ⅰ（早期体験実習）
追 企業実習Ⅱ（接遇実習）
求トリートメント実践実習

〇〇
2〇

2〇

2〇

4〇

2

臨

2

臨

2

連

国際関係論

2〇

法学概論

2〇

品質管理演習2現代社会論2〇

企業実習Ⅴ（総合実習）

8

臨

〇

メイクアップ実習Ⅰ

2〇

メイクアップ実習Ⅱ

2〇

企業実習Ⅲ（メイクサロン実習）

2

臨

2

ヘルスプロモーション概論

職
業
専
門
科
目

〇

2

文
化 伝統文化演習

自然
科
学と社会

〇

2

中国語入門

心理学
基礎 人
比較芸術論
科 間
目 と 身体表現論

区分

単位数
授業形態
必修 選択 講義 演習 実習

区分

1

連

ヘルスプロモーション各論（事例検討とシミュレーション）

1〇

人体構造学

2〇

ネイルデザイン実習Ⅰ

生理学

2〇

ネイルデザイン実習Ⅱ

2

皮膚科学

2〇

美の変遷と展望

2〇

香粧品学

2〇

色彩学

2〇

2〇

アロマセラピー演習

2

2〇

ホリスティックセラピー実習

2〇

2〇

ファッションコーディネート実習

1〇

トータルコーディネート実習

1

基 生化学
礎
栄養学
医学 衛生学・公衆衛生学とヘ リスク管理、ウェルネス推進のためのル 臨床医学的基礎ス
プ 救急法
ロ 病態生理学
モー アンチエイジングの科学
シ
統合医療論ョン 身体運動学

1〇

1

経営学概論
〇

1〇

1〇

2〇

1〇

運動生理学

1〇

運動指導演習2

企業実習Ⅳ（運動指導実習）

2

臨

フィットネス実習Ⅰ

1〇

フィットネス実習Ⅱ

1〇

フィットネス実習Ⅲ

1〇

フィットネス実習Ⅳ

1〇

臨・・・・・臨地実務実習科目
連・・・・・連携実務演習等科目

展
開科
目

〇

〇
〇

2〇

2〇

2〇

2〇

経営戦略論

2〇

ヘルスケア産業論

1〇

サービス科学の基礎

1〇

2〇

ビ
消費者生活論（関係法規を含む）
ュー サロンマネジメント演習
テ
商品企画論
ィ＆ 起業論ウェ 地域産業活性論
ル インバウンド論
ネス ウェルネスツーリズム論
産
消費者心理論業の ウェブメディア演習
振興 ビジネスプレゼンテーション演習
商品開発と効果検証

2〇

2〇

海外研修
総合科目

〇

2

経 ファイナンスの基礎
営 人材育成論の基 経営組織論
礎 マーケティング論

〇〇

2〇

2〇

2〇

2〇

2〇

2〇

2〇

2〇

2〇

総合演習Ⅰ

2〇

総合演習Ⅱ

2〇

別表２（第４３条第１項関係）
卒業必要単位数（ビューティ＆ウェルネス学部ビューティ＆ウェルネス学科）
必修 選択

単位数
小計

基礎科目

234※１

27 単位以上

職業専門科目75

4※2

79 単位以上

展開科目

20

2

22 単位以上

総合科目

4

授業科目の区分

合計

132単位
以上

4 単位

※1 比較芸術論、身体表現論、伝統文化演習、ジェンダーとダイバーシティから2単位、国際関係論、法学概論、現代社会論から2単位を選択必修※2 フィットネス実習Ⅰ、フィットネス実習Ⅱ、ネイルデザイン実習Ⅱから2単位を選択必修
単位数
授業形態
合計
必修 選択
実習科目

40

40 単位以上

別表３（第５１条関係）（１）選考料、入学金、授業料等
①

学部学生
区

②分

金

額

選考料

３５，０００円

入学

金

２００，０００円

授業料

８９５，０００円

施

設

費

３５０，０００円

教育充実費

１５０，０００円

科目等履修生、特別聴講学生
区

分

金

額

選考料

１５，０００円

入学

金

３０，０００円

授

業

料

１単位

２５，０００円（２）休学在籍手数料
半期

５０，０００円

年間

１００，０００円（３）証明書交付手数料
区分

在学（期間）証明書・卒業（見込）証明書
成績証明書・健康診断証明書・その他証明書（４）再試験受験手数料
１科目

２，０００円

金額

１通３００円