施行日：平成２１年９月３日	
 改正：平成２６年４月２５日	
 	
 商品性能の数値による比較表示に係る試験方法及び表示方法	
 に関する運用基準	
 	
 タイヤ公正取引協議会	
 
	
 
	
 
は じ め に 	 近年、適正表示に関する消費者からの要請は一層強まり、消費者の商品選択のため、企業はより正確でより豊富な情報提供が要求されている。その反面、不適正表示を行った企
業には消費者及び社会からの強い批判を受けている。このような社会的背景を受け、公正取引委員会では、性能表示に関する規制を一段と厳格・強化するため平成 15 年に不実証広告規制（不当景品類及び不当表示防止法第４条第２項）を新設しており、以来、排除命令を受ける事業者は後を絶たない。現在、タイヤメーカー各社がカタログ等で行っているタ
イヤの様々な性能に関する表示の大部分は、自社基準の試験に基づく性能比較表示であり、表示の内容・方法によっては同規制に照らして不当表示とみなされるおそれがある。	
 したがって、同規制の運用指針に沿い、表示の裏付けとなる合理的根拠を示す試験方法と認められるためには、①学術界又は産業界で一般的に認められた方法、②社会通念上及び経験則上妥当と認められた試験方法を定め、ルール化する必要がある。	
 そこで、今般、タイヤ公正取引協議会（以下「公取協」という。）は、タイヤの表示に関する公正競争規約第 11 条並びにタイヤの表示に関する公正競争規約施行規則（以下「施行規則」という。）第 11 条及び第 16 条の規定に基づき、「商品性能の数値による比較表示に係る試験方法及び表示方法に関する運用基準」（以下「比較表示に係る試験方法等の基準」という。）を次のように定めることとした。	
 	
 第 １ 章 	  比 較 表 示 に 係 る 試 験 方 法 等 の 基 準 に 関 わ る 定 義 等 	 １．対象とする表示	
 製造事業者等が自社タイヤの性能比較に関して行う数値表示を対象とする。「数値」とは、実数又は比率（実数又は比率の図表、記号その他これらに類するものを含む。以下同じ。）をいう。	
 	 ２．対象とするタイヤの種類	
 一般消費者向けの量産タイヤとする。	
 	
 ３．全試験項目共通の試験条件	
 試験項目により特に指定があるものを除き、試験条件は次のとおりとする。なお、比較表示に係る試験方法等の基準では、「メインタイヤ」（性能訴求の主と位置づける商品）と、「比較タイヤ」（メインタイヤと性能比較される商品）を合わせて「試験タイヤ」という。	
 （１）試験タイヤ	 量産品で、かつ、原則摩耗していないもの（ならし走行によるものはこの限りではない。）を使用すること。なお、摩耗後のタイヤを試験タイヤとする場合は、その摩耗度合を明瞭に表示すること。	
 （２）試験タイヤのタイヤサイズ	 タイヤサイズは、最も需要が多いと想定されるサイズとすること。	
 （３）比較タイヤのグレイド	 第３章第２項に従うこと。	
 （４）比較タイヤの発売時期	
 第３章第３項に従うこと。	
 （５）試験車	 メインタイヤが対象としている車のグレイド、かつ、需要が多いと想定される車種とすること。ただし、試験専用車で行わざるを得ない場合は、この限りではない。	
 （６）試験空気圧	 該当する国際標準化機構（以下「ISO」という。）が定めた試験法の規格に定められた値とし、これがない場合は、上記（５）の車両の指定空気圧とし、タイヤ単体での試験の場合は車両の前輪の指定空気圧とすること。	
 （７）試験荷重	 該当する ISO の試験法に定められた値とし、これがない場合は、原則２名乗車相当（タイヤ単体試験の場合は、２名乗車相当の前輪荷重）とすること。	
 （８）試験リム幅	 該当する ISO の試験法に定められたリム幅とし、これがない場合は、上記（５）の車両の標準リム幅や一般社団法人日本自動車タイヤ協会（以下「JATMA」という。）の規格等に規定された適用リム幅とすること。	
 （９）試験ホイール	
 実車試験の場合は、一般消費者が容易に購入することができるホイールとすること。	
 （10）テストドライバー	 利害関係のないプロドライバーが望ましいが、社内のテストドライバーでも可とする。	
 	
 ４．試験の公正、正確性の確保	
 試験担当者は、試験タイヤをそれぞれ同じ条件等（例えば、メインタイヤと比較タイヤ
で異なる空気圧にしないこと）で試験を行うこととする。また、製造事業者等は、施行規則第 11 条第８項に規定する比較表示に係る試験方法等の基準の遵守について責任を有する者に比較表示に係る試験方法等の基準の実施について管理を徹底させる。公取協は、届出のあった試験に関するデータを必要の都度、公取協のホームページにて一般消費者向けに公開するものとする。	
 	
 第 ２ 章 	  試 験 基 準 （ 項 目 別 ） 	
 
施行規則第 11 条第４項に掲げる事項につき、試験方法、試験条件、試験結果の表示方法、試験方法の必要記載事項は、以下のとおりとする。	
 	
 １．転がり抵抗	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
日本工業規格（以下「JIS」という。）	
 D4234 又はISO28580 によること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	
 

	
 

試験速度	
 

80km/h とすること。	
 

	
 

試験回数	
 

１回以上行うこと。	
 試験結果の表示方法	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 比較タイヤとの性能差を表示する場合は率で表示することも可。	
 

試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

試験荷重	
 

	
 

空気圧	
 
速度	
 
試験法の名称	 室内試験である旨	 比較タイヤとの性能差を率で表示した場合は、転がり抵抗の絶対値の記載を可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 ２．燃費	
 （１）転がり抵抗からの燃費換算方式	
  	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
財団法人日本自動車研究所（以下「JARI」という。）
で行った実証試験（転がり抵抗係数が異なる２種類の市販用乗用車用タイヤを、販売台数の多い乗用車
１車種に装着し、TRIAS（新型自動車の試験方法）の燃料消費試験法を実施。転がり抵抗係数の変化と燃料消費の変化の関係を測定）に基づき、転がり抵抗の変化率を燃費変化率（1/10）に換算すること。
なお、ディーゼル車とハイブリッド車、四輪駆動車
への換算は不可とする。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	
 

	
 

試験速度	
 

	
 

試験回数	
 

試験結果の表示方法	
 前記「転がり抵抗」試験によること。	
 比較タイヤとの燃費の変化率を表示すること。あわせて、転がり抵抗の変化率を表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

試験荷重	
 
空気圧	
 
JC08 モード走行を想定している旨	 転がり抵抗からの推定換算である旨	 ディーゼル車とハイブリッド車、四輪駆動車では異なる旨	
 転がり抵抗の絶対値の記載を可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 

	
  	
  	
  	
 	
 

	
 （２）自動車の燃費試験方法	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
TRIAS（新型自動車の試験方法）の燃料消費試験法（JC08 モード法）によること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

	
 

試験回数	
 

	
 

風速	
 

	
 

気温	
 

第１章第３項のとおりとすること。	
 

	
 
	
 
	
 
公式試験法によること。ただし、燃費試験における走行抵抗の設定は、２名乗車相当の重量を加えた実走行による走行抵抗測定の結果に基づくこと。	
 試験結果の表示方法	
 

	
 

	
 

比較タイヤとの性能差を絶対値で表示することが絶対値表示	 できる。その場合、①使用した車両名を表示し、②
公的第三者による試験を行うこと。	
 	
 率表示のみ	
 比較タイヤとの性能差を率だけで表示することも可とする。その場合、①試験場は公的第三者ではないメーカー等のものでもよく、また、②試験車両名を表示しなくてもよい。	
 試験方法の必要記載事項	
 試験モード名称	 （カタログ等）	
 タイヤサイズ	 空気圧	
 （絶対値表示の場合は）試験車両名	
 （率表示の場合は）試験車両の排気量	
 転がり抵抗の絶対値の記載を可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 	
 ３．騒音	
 （１）車外（通過騒音）	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
ISO13325 で定める試験方法によること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサイズ	
 

第１章第３項のとおりとすること。	
 	
 比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 ISO13325 で定める試験空気圧によること。	
 

	
 

試験荷重	
 

ISO13325 で定める試験荷重によること。	
 	 試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

ISO13325 で定める試験速度及び試験回数によるこ

	
 

試験回数	
 

と。	
 

試験結果の表示方法	
 第１の４のとおりとすること。	
 ISO13325 で定める計算方法により、80	
 km/h の音圧レベルを計算し、比較タイヤとの音圧レベル差をdB で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

空気圧	
 
速度	
 
試験車両の排気量	 	 （２）ロードノイズ	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
車室内の適切な位置にマイクロフォンを固定し、定常走行し A 特性音圧レベルの時間平均値を測定す
ること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサイズ	
 

第１章第３項のとおりとすること。	
 	 比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

	
 

原則 50km/h とすること。ただし、訴求したい速度（40～80km/h）があればその速度でも可とする。	
 	
 試験回数（距離）	
 100m 以上を１回以上、又は 40m を３回以上行うこ
と。	
 

	
 

試験路面	
 

公道を適切に再現した路面（劣化した路面をサンド
ブラストで再現したもの等）で行うこと。	
 	 マイクロフォンの位置	
 試験結果の表示方法	
 運転席の助手席側耳位置近傍に固定すること。	
 走行中の平均音圧レベルを求め、比較タイヤとの音
圧レベル差を dB で表示すること。又は騒音エネル
ギー低減率を表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

空気圧	
 
速度	
 
試験車両の排気量及び駆動方式	
 路面の種類	
 騒音エネルギー低減率の計算式	
 	 （３）パターンノイズ	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
車室内の適切な位置にマイクロフォンを固定して、定常走行し、A 特性音圧レベルの時間平均値を測定すること。なお、それに代えて公益社団法人日本自動車技術会が定めた規格（以下「JASO」という。）の室内試験（JASO	 C606）を用いて測定することも
できる。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 	 試験タイヤのタイヤサ

	
 

イズ	
 
	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

原則 50km/h とすること。ただし、訴求したい速度（40～80km/h）があればその速度でも可とする。	
 	
 試験回数（距離）	
 100m 以上を１回以上、又は 40m を３回以上とする
こと。	
 

	
 

試験路面	
 

スムーズなアスファルト路面とすること。	
 JASOC606 による試験の場合は、同規格によること。	
 	 マイクロフォンの位置	
 試験結果の表示方法	
 運転席の助手席側耳位置近傍に固定すること。	
 走行中の平均音圧レベルを求め、比較タイヤとの音
圧レベル差を dB で表示すること。又は騒音エネル
ギー低減率を表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

空気圧	
 
速度	
 
試験車両の排気量及び駆動方式	
 路面の種類	
 室内試験（JASO	 C606）の場合、室内試験である旨	 騒音エネルギー低減率の計算式	
 

	
 
４．制動	
 
（１）ドライ	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
「自動車用タイヤの制動試験方法」（JATMA）又は自動車アセスメント（国土交通省）と同等の試験方法
で行い、完全停止まで試験すること。	
 

試験条件	
 

第１章第３項のとおりとすること。	
 	 試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ

	
 

イズ	
 
	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

原則 100km/h とすること。ただし、訴求したい速度（20km/h 以上）があればその速度でも可とする。	
 	
 試験回数（距離）	
 

３回以上とすること。	
 

	
 

試験路面	
 

アスファルト路面とすること。	
 

	
 

ABS	
 

ABS 装着車の場合は作動させること。	
 試験結果の表示方法	
 JATMA の「データの整理方法」を準用し、平均値を求め、比較タイヤとの性能差を率で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量	
 初速度	
 路面の種類（アスファルト）	
 ABS 作動の表示	
 制動距離の絶対値の記載も可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 	 （２）ウェット	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
制動性能は、停止する性能であると一般消費者は認識するため、その試験方法は「自動車用タイヤの制動試験方法」（JATMA）又は自動車アセスメント（国土交通省）で行い、完全停止まで試験することを原則とすること。なお、ISO23671 又は EU 基準として採 用 の 試 験 法 （ TEST	  METHOD	
  FOR	
  TYRE	  WET	  GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)－ETRTO	
 Wet	
 Grip	 Grading	 Test	
 Method	 for	
 C1	
 tyres）（以下「TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)」という。）で行う場
合は、不完全停止試験によるものである旨を明瞭にすること。	
 
試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

	
 
	
 
	
 
第１章第３項のとおりとすること。	
 なお、ISO23671	
 又は TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)	
 を用いる場合、その定めによること。	
 原則 100km/h とすること。ただし、訴求したい速度（20km/h 以上）があればその速度でも可とする。	
 	
 試験回数（距離）	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験路面	
 

アスファルト路面とすること。ISO23671 又は TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)を用いる場合は、同試験で定める基準タイヤの摩擦係数が規定値であること。	
 

	
 

水深	
 

１mm 程度とすること。	
 

	
 

ABS	
 

ABS 装着車の場合は作動させること。	
 	
 基準タイヤ	
 ISO23671 又 は TEST	  METHOD	
  FOR	
  TYRE	  WET	  GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)	
 を用いる場合、以下の基準タ
イヤを用いること。	
 ・ ASTM	
  E	
  1136,	  Standard	  Specification	  for	  a	
 Radial	
 Standard	
 Reference	
 Test	 Tire	
 :	
 P195/75R14	
 	
 ・ ASTM	
  F	  2493,	  Standard	  Specification	  for	  a	
 Radial	
 Standard	
 Reference	
 Test	 Tire	
 :	
 P225/60R16	
 試験結果の表示方法	
 JATMA 試験法を用いた場合は、JATMA の「データの整理方法」を準用し、平均値を求め、比較タイヤとの性能差を率で表示すること。	
 また、ISO23671 又は TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	
 

GRADING	
 (C1	
 TYRES)で行う場合は基準タイヤに対する比率、自動車アセスメントを用いた場合は制動距
離の絶対値で表示することができる。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 準拠した試験名称	 試験路面の名称	
 
空気圧	
 
荷重	
 
試験車両の排気量	
 
初速度	
 
水深	
 
路面の種類（アスファルト）	
 ABS 作動の表示	
 制動距離の絶対値の記載も可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 ISO23671 又 は TEST	  METHOD	
  FOR	
  TYRE	  WET	  GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)の場合は、不完全停止試験によるものである旨を明瞭に表示し、完全停止試験と区別されるように十分配慮すること。	
 	 （３）ウェットμ	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
自動車進行方向の摩擦係数を調べる試験として、制動試験のほかに、車両特性の含まれないタイヤ/路面間のμ（摩擦係数）を直接測定する方法がある。
このμ測定方法について規定する。	
 摩擦係数測定試験車を用いた ISO23671	
 で定める試験法又は TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)によること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験ホイール	 第１章第３項のとおりとすること。	
 

	
 

試験車両	
 

摩擦係数測定試験車	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	
 

	
 

試験速度	
 

65km/h	
 	
 

	
 

試験回数	
 

６回以上とすること。	
 

	
 

試験路面	
 

アスファルト路面とし、路面の摩擦係数はISO23671 又 は TEST	  METHOD	
  FOR	
  TYRE	  WET	  GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)	
 で定めによる。	
 ISO23671	
  又は TEST	 METHOD	
 FOR	
 TYRE	 WET	 GRIP	 GRADING	
 (C1	
 TYRES)	
 で定める基準タイヤの摩擦係数が規定値であること。	
 
	
 

水深	
 

１mm 程度とすること。	
 	
 基準タイヤ	
 ・ ASTM	
  E	
  1136,	  Standard	  Specification	  for	  a	
 Radial	
 Standard	
 Reference	
 Test	 Tire	
 :	
 P195/75R14	
 	
 ・ ASTM	
  F	  2493,	  Standard	  Specification	  for	  a	
 Radial	
 Standard	
 Reference	
 Test	 Tire	
 :	
 P225/60R16	
 試験結果の表示方法	
 基準タイヤ又は比較タイヤとの性能差を率で表示することができる。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 準拠した試験名称	 試験路面の名称	
 
空気圧	
 
荷重	
 
速度	
 
水深	
 
路面の種類（アスファルト）	 	 （４）雪上	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
「自動車用タイヤの制動試験方法」（JATMA）で行い、完全停止まで試験すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

原則 JATMA 試験速度とすること。ただし、訴求した
い速度（20km/h 以上）があればその速度でも可と
する。	
 

	
 

試験回数（距離）	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験路面	
 

圧雪路面（JATMA 制動試験路面を遵守）とすること。	
 

	
 

ABS	
 

ABS 装着車の場合は作動させること。	
 	 コンパクション	
 「自動車用タイヤの制動試験方法」（JATMA）のとおりとすること。	
 試験結果の表示方法	
 JATMA の「データの整理方法」を準用し、平均値を求め、比較タイヤとの性能差を率で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 初速度	
 路面の種類（圧雪路面）	
 ABS 作動の表示	
 制動距離の絶対値の記載も可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 	 （５）氷上	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
「自動車用タイヤの制動試験方法」（JATMA）で行い、完全停止まで試験すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験速度	
 

原則 JATMA 試験速度とすること。ただし、訴求した
い速度（20km/h 以上）があればその速度でも可と
する。	
 

	
 

試験回数（距離）	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験路面	
 

氷盤路面とすること。	
 

	
 

路面温度	
 

０℃～－５℃付近とすること。	
 

	
 

ABS	
 

ABS 装着車の場合は原則作動させること。	
 試験結果の表示方法	
 JATMA の「データの整理方法」を準用し、平均値を求め、比較タイヤとの性能差を率で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 初速度	
 路面の種類（氷盤路面）	
 アイスリンク等の場合はその旨	
 ABS を作動しない場合は、その旨の表示	
 制動距離の絶対値の記載も可とする。ただし、試験方法の説明部分に留めるものとする。	
 	 	
  ５．摩耗	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
試験車両に試験タイヤを装着し、実路を走行し、ト
レッド主溝の深さを測定すること。２台並走実施の場合はドライバー、装着車両とタイヤの組み合わせ
ごとの走行距離比率が一定になるように交替・交換すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ

第１章第３項のとおりとすること。	
 

イズ	
 

	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

走行地域	
 

各社任意とする。	
 

	
 

試験距離	
 

8,000km 以上とすること（２台並走実施の場合は走行距離の半分時点で車両交換を実施すること。）。	
 

	
 

試験路面	
 

濡れた路面で試験した場合、乾いた路面との比率を表示すること。	
 

	
 

	
 

ローテーション時期・回

ローテーションを行う場合、走行距離の半分時点で数	
 １回交換すること。	
 ローテーション方法	
 方向性パターンの場合は前後で位置交換すること。
その他の場合は「自動車用タイヤの使用基準」(JATMA)の位置交換方法の事例によること。	
 

	
 

道路割合	
 

一般道路相当の割合を少なくとも 35％以上を確保すること。	
 試験結果の表示方法	
 指定計測箇所の新品時から試験走行終了時までの摩耗率（１km 走行あたりのトレッド溝深さの減少）を求めること。または、新品時から試験走行終了時の摩耗量（トレッド溝深さの減少）を直線回帰し、摩耗寿命を推定し、比較タイヤとの差を率（改善率）
で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量	
 試験距離	
 ローテーション有無の旨	
 

	
 
	
 
	
 
	
 

	
  ６．偏摩耗	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
試験車両に試験タイヤを装着し、実路を走行し、両ショルダー付近の溝の深さを測定すること。２台並走実施の場合はドライバー、装着車両とタイヤの組
み合わせごとの走行距離比率が一定になるように交替・交換すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

走行地域	
 

各社任意とする。	
 

	
 

試験距離	
 

8,000km 以上とすること（２台並走実施の場合は走第１章第３項のとおりとすること。	
 行距離の半分時点で車両交換を実施すること。）。	
 
	
 

試験路面	
 

濡れた路面で試験した場合、乾いた路面との比率を表示すること。	
 

	
 

	
 

ローテーション時期・回

ローテーションを行う場合、走行距離の半分時点で数	
 １回交換すること。	
 ローテーション方法	
 方向性パターンの場合は前後で位置交換すること。
その他の場合は「自動車用タイヤの使用基準」(JATMA)の位置交換方法の事例によること。	
 

	
 

道路割合	
 

一般道路相当の割合を少なくとも 35％以上を確保すること。	
 試験結果の表示方法	
 指定計測箇所の新品時から試験走行終了時までの摩耗率（１km 走行あたりのトレッド溝深さの減少）を求めること。または、新品時から試験走行終了時の摩耗量（トレッド溝深さの減少）を直線回帰し、

摩耗寿命を推定し、比較タイヤとの差を率（改善率）
で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量	
 試験距離	
 ローテーション有無の旨	 	 	  ７．ハイドロプレーニング	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
・	
  テストコースに水膜のあるレーンを設け、前輪に回転計を装着して走行し、前輪が空転又は回転が減少（スリップ率が 10％）し始める速度をハイド
ロプレーニング発生速度として測定すること（注１，２）。	
 （注１）片輪を水膜のある走路に置いて走行してもよい。	
 （注２）回転計を装着する代わりにエンジン回転数を測定する方法でもよい。	
 ・	
  コーナリングハイドロプレーニングについて
は、テストコースの一定半径のレーンに水膜を設
け、車両に加速度計を装着して走行すること。この測定に際しては横加速度を測定しながら段階的に速度を増して走行し、最大横加速度が発生する速度
をハイドロプレーニング発生速度として測定する
こと。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 	 試験ホイール	
 

	
 

	
 

テストドライバー	
 

	
 

水深	
 

10	
 mm 程度とすること。	
 

	
 

試験回数	
 

最大横加速度付近は２回以上とすること。	
 	 コース半径（ｺｰﾅﾘﾝｸﾞﾊｲ

原則 100R 以上とすること。ただし、試験設備によ

ﾌﾟﾚ）	
 

りこの条件に満たない場合は、試験半径を表示する
こと。	
 

	
 

試験速度（ｺｰﾅﾘﾝｸﾞﾊｲﾌﾟ

５km/h 毎とすること。	
 

ﾚ）	
 
	
 

試験路面	
 

原則アスファルト路面とすること。	
 試験結果の表示方法	
 ハイドロプレーニング発生速度（スリップ率 10％）が何 km/h 向上したか平均値を表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量	
 水深	
 試験半径（コーナリングハイプレの 100R 未満の場
合）	
 

	
 
	
  ８．突起乗り越し	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
室内ドラム試験機のドラムに突起を固定して、タイヤに発生する上下力または前後力を計測すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ

	
 

イズ	
 
	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 ロードセル	
 動的特性の良好なものを使用すること。	
 

	
 

試験回数	
 

16 回以上とすること。	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 

	
 

突起形状	
 

底辺 20mm×上辺 20mm×高さ 10mm の直方体相当とす
ること。	
 

	
 

試験速度	
 

原則 40km/h とすること。但し、訴求したい速度があればその速度でも可とする。	
 試験結果の表示方法	
 減衰の程度やピーク値の改善率を表示すること。この場合、振動波形の最大値（プラス側に大きく振れた値）と最小値（マイナス側に大きく振れた値）の差（ピーク・ツー・ピーク値）、又は対数減衰率の差を率（改善率）で表示すること。なお、試験結果の時系列波形を平均して表示する方法でもよい。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 

空気圧	
 
荷重	
 
減衰やピーク差を率で表示する場合は、その旨	
 

	
  	
 
９．平均ＬＡＰ、最速ＬＡＰ	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
テストドライバーによる実走行の LAP タイムを測定すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	 	 試験回数（距離）	
 

５周以上とすること。	
 

	
 

試験場	
 

各社任意とする。	
 試験結果の表示方法	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 ・試験結果（１周の所要時間）のうち、最短の値と最長の値を除いた数値の平均を平均 LAP 値とする

こと。	
 ・最短の値を最速 LAP とすること。	
 ・平均 LAP、最速 LAP を比較タイヤと比べ、差を率（改善率）で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 特定のサーキット名または設定コース形状など	 テストドライバーである旨	 ウェットの場合はその旨	 	 	  10．加速タイム	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
テストドライバーによる実走行の加速タイムを測定すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 

	
 

試験車両	
 

	
 

試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 テストドライバー	
 

	
 

試験回数	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験距離	
 

各社任意とする。	
 

	
 

試験場	
 

各社任意とする。	
 試験結果の表示方法	
 第１章第３項のとおりとすること。	
 試験結果のうち、一番高い数値と一番低い数値を除
いた数値の平均を求め、比較タイヤとの差を率（改善率）で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 特定のサーキット名または設定コース形状	
 
試験距離	
 
ウェットの場合はその旨	
 テストドライバーである旨	 	 	
  11．操縦安定性（レーンチェンジ、ヨーレイト）	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
ISO3888-1 に定められているコースを用いて、舵角またはヨーを舵角センサー、ヨーセンサーなどで測定すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	 	 ヨーセンサーの位置	
 ヨーセンサーは車両の重心付近に搭載すること。	
 

	
 

試験回数	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験距離	
 

ISO3888-1 のとおりとすること。	
 

	
 

試験速度	
 

原則 100km/h とすること。ただし、訴求したい速度

第１章第３項のとおりとすること。	
 があればその速度でも可とする。	
 
	
 

試験路面	
 

アスファルト路面とすること（ドライかウェットはいずれでもよいがそのどちらかを明示すること。）。	
 試験結果の表示方法	
 蛇角又はヨーレイトのピーク値の改善率を表示すること。この場合、５回以上の測定数値のうち一番高い数値と一番低い数値を除いた数値の平均値を求め、比較タイヤとの差を率（改善率）で表示すること。なお、試験結果の時系列波形を平均して表示する方法でもよい。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 
試験速度	
 
路面状態（アスファルト、ドライ、ウェット）	
 減衰やピーク値の差を率で表示する場合は、その旨	 	 	  12．操舵角（不整路面）	
 
	
 
試験方法	
 

基準	
 
・試験車両に舵角センサーを装着し、不整路面を走行すること。	
 ・走行中に変動する舵角を連続測定すること。	
 

試験条件	
 
	
 

試験タイヤのモデル	
 	
 試験タイヤのタイヤサ
イズ	
 

	
 

比較タイヤのグレイド	 	 比較タイヤの発売時期	
 	
 試験空気圧	
 

	
 

試験荷重	
 

	
 

試験リム幅	 	
 試験ホイール	
 

	
 

試験回数	
 

５回以上とすること。	
 

	
 

試験時間	
 

10 秒以上とすること。	
 

	
 

試験速度	
 

各社任意とする。	
 

	
 

試験路面	
 

不整路面（ドライかウェットはいずれでもよいが、第１章第３項のとおりとすること。	
 そのどちらかを明示すること。）	
 試験結果の表示方法	
 変動する舵角の平方根自乗平均（Root	
 Mean	 Square	 =	 RMS）を求め、比較タイヤとの差を率（改善率）
で表示すること。	
 試験方法の必要記載事項	
 タイヤサイズ	 （カタログ等）	
 空気圧	
 試験車両の排気量及び駆動方式	
 速度	
 路面状態（不整路面、アスファルト、ドライ又はウ
ェット）	
 

	
 

第 ３ 章 	  適 正 な 表 示 方 法 等 	
 １．各項目共通の必要表示事項	
 （１）タイヤの表示に関する公正競争規約に定められた試験方法で試験を行っている旨	 （２）詳細なデータは公取協に届け出ている旨	
 （３）試験結果はあくまでもテスト値であり運転の仕方等によっては異なる旨	
 	
 ２．比較タイヤのグレイドに関する表示	
 商品コンセプトや性能カテゴリーが異なるなど、通常、一般消費者がメインタイヤと同等と認識しない商品を比較タイヤに用いる場合は、比較タイヤの性能特徴等を消費者が明瞭に識別できるよう表示する（例えば、エコタイヤに対する比較タイヤにスポーツタイヤを用いる場合）。なお、商品コンセプトや性能カテゴリーは同等であるが、価格帯が異なる商品を比較タイヤに用いる場合は、同品の性能特徴等の表示は省略できる。	
 	
 ３．比較タイヤの発売時期に関する表示	
 （１）比較タイヤは、発売後（上市後）10 年以内の商品を原則とする。その際、比較タイ
ヤの商品名及び発売時期を一般消費者が明瞭に識別できるように表示する。	
 （２）直近の商品を比較タイヤとした場合は、発売時期の表示は省略できる。	
 （３）直近の商品が発売後 10 年を超える場合や、新技術導入時の商品や新カテゴリー創設時などの商品を比較タイヤとする場合は、（１）の規定にかかわらず発売後 10 年を超える商品であっても、比較タイヤとして使用することができる。この場合には、（２）の規定にかかわらず商品名及び発売時期を消費者が明瞭に識別できるよう表示する（例えば、初代スタッドレスタイヤとのブレーキ性能比較）。	
 	
 ４．試験結果の引用に当たっての注意点	
 実証された事実の範囲で引用する（例えば、氷上ブレーキ性能が 15％向上した試験結果を基に、雪上やドライ路面なども同様に性能向上したかのような表示は不可）。	
 
	
  	
  	
  	
 
５．比較表示に係る試験方法等の基準に定めのない性能の比較に関する数値表示の取扱い	
 比較表示に係る試験方法等の基準に定めのない性能の比較に関し、新たに数値表示を行おうとする製造事業者等は、公取協事務局に対し、当該数値表示の合理的根拠を示す資料を提出して、当該資料が合理的根拠を有するものであるか否かについてあらかじめ意見を求めることができる。この場合において、公取協事務局は、提出された当該資料について
学識経験者その他第三者の意見を聴取し、当該意見を当該数値表示を行おうとする製造事業者等に通知するものとする。	
 
	
 
	
 

第 ４ 章 	  比 較 表 示 に 係 る 試 験 方 法 等 の 基 準 に 属 さ な い 性 能 評 価 方 法 の 留 意 点 	 数値による性能表示を行う場合は、上記第１章、第２章及び第３章記載の試験方法に基づき試験を行う必要があるが、次のような官能評価等による方法で性能表示をする場合は、次の点に留意しなければならない。なお、詳細な試験条件や表示方法やデータの届出等は第１章及び第３章の規定を準用するものとする。	
 １．官能評価テスト（例えば「乗り心地」「腰砕け感」など）	
 （１）テストドライバーによる官能評価テストの結果を表示する場合は、星の数又は A・	
 B・	
 C 等のランク付けを用いて表示するものとし、数値で表示してはならない。また、評
価結果は、第２章に定める規定に基づく試験結果と齟齬があってはならない。また、評価のテスト方法等を的確かつ明瞭に表示し、併せて「テストドライバーによる官能評価であること」を表示し、一般消費者にできる限り詳細に評価内容を伝えなければならない。	
 （２）一般消費者（社員等利害関係者は含まない。）による個人的感想を個別又は集計して表示する場合は、第２章に定める規定に基づく試験結果に反して優良である旨の表示を行ってはならない。また、サンプル数は少なくとも 100 名以上なければならない。	
 	
 ２．心電図などを用いた評価(ドライバーの負担軽減、快適ドライブ)	
 心電図などを用いて医学的な見地で性能差を実証する手段については、体験者であるサンプルの個体的な要素に大きく左右される面があるが、第三者の医者の立会いの下に行われた合理的な手法である場合に限り、性能差を図表等で示すことができる。ただし、性能差をその比率により表示してはならない。	
 
	
 
附	
  則	
 
この運用基準は、タイヤの表示に関する公正競争規約施行規則第 16 条第 2 項の規定に基づき消費者庁長官及び公正取引委員会に届出のあった日の翌日から施行する。	
 
	
 
附	
  則	
 
この運用基準の変更は、タイヤの表示に関する公正競争規約の変更について公正取引委
員会及び消費者庁長官の認定の告示があった日から施行する。	
 	 以上