財産３分法ファンド（不動産・債券・株式）資産成長型

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マンスリーレポート
データは2024年8月30日現在

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

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財産３分法ファンド（不動産・債券・株式）資産成長型
設

定

日 : 2009年8月7日

収 益 分 配 : 決算日毎

信 託 期 間 : 無期限決

基 準 価 額 : 24,036円

純 資 産 総 額 : 164.34億円

算

日 : 毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）※当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。

運用実績
基準価額の推移（設定来）純資産総額（右軸）（円）

分配金込み基準価額（左軸）

基準価額（左軸）（億円）

30,000500

25,000400

20,000300

15,000200

10,000

100

5,000
09/8

13/5

17/2

0
24/8

20/11

※基準価額は、信託報酬(後述の「手数料等の概要」参照)控除後の値です。
※分配金込み基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものであることにご留意ください。

基準価額の騰落率
3ヵ月
1ヵ月

6ヵ月

1年

0.25%

2.19%

7.63%

-0.92%

3年

設定来
10.82% 141.47%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金 （税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

分配金実績（税引前）
設定来合計 20･7･10

21･7･1222･7･11

23･7･1024･7･10

10円

10円

0円

0円

0円

80円

資産構成比
資産

比率

6.0%

不動産投信

25.5%

5.0%

債券

47.3%

内 高金利海外債券

32.8%

内 先進国海外債券

14.5%

株式

26.0%

現金その他

1.3%

※資産構成比は、対純資産総額比です。

※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

通貨別構成比各資産の参考利回り＊

4.45%

4.58%
3.41%

4.0%
3.0%

1.56%

2.0%

通貨名

比率

日本円

52.9%

アメリカドル

13.3%

イギリスポンド

7.3%

カナダドル

5.3%

1.0%

ユーロ

0.0%

4.4%

その他

16.8%

不動産投信

高金利
海外債券

先進国
海外債券

株式

※通貨別構成比は、対純資産総額比です。

＊信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。各資産の利回りは、基準日時点で次の指数を構成する資産の平均の利回りを掲載しています。不動産投信：東証REIT指数（実績分配金利回り）、高金利海外債券： ブルームバーグ・インターナショナル・ハイインカム・ ソブリン・
インデックス（ヘッジなし・円ベース）（最終利回り）、先進国海外債券： FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし ・円ベース）（最終利回り）、
株式：日経平均株価（実績配当利回り） 各資産のリスク特性はそれぞれ異なるため、利回りだけで比較できるものではありません。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在

運用成果について

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3/10※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

当月のパフォーマンスは、「不動産」がプラス、「株式」および「債券」はマイナスとなり、前月末比マイナス0.92％となりました。今後も当初の運用方針を継続し､３つの異なる資産に分散投資を行ない、インカム収益の確保を図るとともに、安定した信託財産の成長をめざします。
当月の「不動産」、「株式」および「債券」の参考指数の動きは、「不動産」では東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）が前月末
比プラス2.81％、「株式」では日経平均トータルリターン・イ
ンデックスが前月末比マイナス1.09％、「債券」では世界の高利回り国の債券市場の参考指数であるブルームバーグ・
インターナショナル・ハイインカム・ソブリン・インデックス（ヘッジなし・円ベース）は前月末比マイナス0.73％、世界の主要国の債券市場の参考指数であるＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は前月末比マイナス2.56％となりました。
各資産の市場概況は、次ページ以降をご覧ください。

ファンドと対象資産の価格推移 （設定日の前営業日を100として指数化）
ファンド

不動産投信

13/5

17/2

債券

株式

600
500
400
300
200
100
0
09/8

20/11

24/8

ファンドと対象資産の価格推移※「ファンド」は分配金込み基準価額です。※各資産の内容は以下の通りです。各資産の推移は、あくまでも参考情報であり、当ファンドの基準価額の推移を示す
ものではありません。不動産投信：「東証REIT指数（配当込み）」、債券：「ブルームバーグ・インターナショナル・ハイインカム・ソブリン・インデックス（ヘッジなし・円
ベース）」 と「FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」の日次騰落率を７：３の比率で合成して計算した指数、なお、2018年5月以降2021年7月までは、「ブルームバーグ・バークレイズ・インターナショナル・ハイインカム・ソブリン・インデックス（ヘッジなし・円ベース）」 と「FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」の日次騰落率を７：３の比率で合成して計算した指数、2014年1月以降2018年4月までは、「ブルームバーグ・バークレイズ・インターナショナ
ル・ハイインカム・ソブリン・インデックス（ヘッジなし・円ベース）」 と「シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」の日次騰落率を７：３の比率で合成して計算した指数、2014年1月以前は「シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」、株式：「日経平均トータルリターン・インデックス」※FTSE世界国債インデックスは、前日（土、日等を除く）のドルベースインデックスを当日のファンドで採用しているレートで円換算しており、投資信託の基準価額算出方式に合わせています。
ファンドと対象資産の価格推移 および 前頁 各資産の参考利回り※東証REIT指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。「Bloomberg®」
およびブルームバーグ・インターナショナル・ハイインカム・ソブリン・インデックス（ヘッジなし・円ベース）は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよび同イン
デックスの管理者であるブルームバーグ・インデックス・サービス・リミテッドをはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、高利回りソブリン債券インデックスファンドの管理会社（日興AMルクセンブルグ・エス・エイ）による特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルーム
バーグは当該ファンドの管理会社とは提携しておらず、また、当該ファンドを承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、当該ファンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関する全ての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。日経平均株価に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日
本経済新聞社に帰属します｡※不動産投信（REIT）とは、不動産を投資対象とする投資法人あるいは投資信託であり、当ファンドの投資対象は金融商品取引所上場の不動産投信です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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基準価額騰落の要因分解（直近6ヵ月および直近1年間）
支払分配金（左軸）

不動産投信（左軸）高金利海外債券（左軸）

先進国海外債券（左軸）株式（左軸）

信託報酬等その他（左軸）

当月末基準価額（右軸）800円

25,500円

600円

25,000円

400円

24,500円

200円

24,000円

0円

23,500円-200円

23,000円-400円

2024年3月

2024年4月

2024年5月

2024年6月

2024年7月

2024年8月

22,500円

2024年3月 2024年4月 2024年5月 2024年6月 2024年7月 2024年8月 直近1年間
23,522円

前月末基準価額

24,239円

24,074円

23,977円

24,464円

24,260円

22,332円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

333円

62円

-207円

-33円

19円

166円

-119円

高金利海外債券

124円

27円

94円

235円

5円

-237円

681円

先進国海外債券

45円

65円

21円

126円

-137円

-92円

199円

株式

235円

-298円

15円

178円

-68円

-39円

1,180円

信託報酬等その他

-20円

-22円

-20円

-19円

-23円

-21円

-237円

支払分配金
不動産投信
要
債券
因

合計
当月末基準価額

717円

-165円

-97円

487円

-204円

-224円

1,704円

24,239円

24,074円

23,977円

24,464円

24,260円

24,036円

24,036円※要因分解は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧下さい。
※直近1年間の「前月末基準価額」には1年前の月末営業日の基準価額を表示しています。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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各資産の運用目標と市場概況
不動産投資信託※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎運用目標「日本リートインデックスＪ－ＲＥＩＴマザーファンド」への投資を通じて、主として東京証券取引所に上場する不動産投信に投資を行ない、東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）の動きに連動する投資成果をめざします。
◎不動産投信市況
不動産投信市場は、日銀による追加利上げに対する思惑などがＲＥＩＴ価格の重しとなったものの、都心部オフィスの空室率が低下したことに加え平均賃料も上昇したことや、米国の早期利下げへの期待から国内長期金利が低下したことなどがＲＥＩＴ価格の支援材料となり、上昇しました。

不動産投信・組入上位10位（銘柄数 58銘柄）
銘 柄 名

比率

1 日本ビルファンド投資法人

投資証券

2 ジャパンリアルエステイト投資法人 投資証券

7.5%
5.9%

3 野村不動産マスターファンド投資法人 投資証券

4.7%

4 日本都市ファンド投資法人

4.6%

5 ＫＤＸ不動産投資法人
6 ＧＬＰ投資法人

投資証券

投資証券

4.4%
4.4%

投資証券

7 日本プロロジスリート投資法人

投資証券

4.4%

8 インヴィンシブル投資法人

投資証券

3.5%

9 大和ハウスリート投資法人

投資証券

3.5%

10 アドバンス・レジデンス投資法人 投資証券

3.2%

※比率は、当マザーファンドの対組入不動産投信時価総額です。

株式※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎運用目標「日本株式インデックス225マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式市場の動きをとらえることを目標に、日経平均トー
タルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果をめざします。
◎国内株式市況
国内株式市場は、急激に円高／アメリカドル安が進み、輸出関連企業の業績期待が後退したことや、米国景気の減速懸念が強まったことなどから株価は急落して始まりました。その後は、米国
景気の先行きに対する過度な警戒感が和らいだことや、日本の2024年４－６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）の速報値が市場予想を上回ったこと、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の講演を受けて米国の早期利下げが期待されたことなどから、国内株式市場は上昇しました。

株式・組入上位10位（銘柄数 225銘柄）
銘 柄 名

業種

比率

1 ファーストリテイリング

小売業

11.8%

2 東京エレクトロン

電気機器

6.5%

3 アドバンテスト

電気機器

4.5%

4 ソフトバンクグループ

情報・通信業

4.3%

5 信越化学工業

化学

2.7%

6 ＴＤＫ

電気機器

2.5%

7 ＫＤＤＩ

情報・通信業

2.5%

8 リクルートホールディングス サービス業

2.3%

9 中外製薬医薬品

1.9%

10 テルモ

精密機器

1.8%※比率は、当マザーファンドの対組入株式時価総額です。

株式組入上位5業種
業 種

比率

1 電気機器

25.7%

2 小売業

14.5%

3 情報・通信業

10.6%

4 医薬品

6.7%

5 化学

6.6%

※比率は、当マザーファンドの対組入株式時価総額です。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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マンスリーレポート※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

債券

◎運用目標
「高利回りソブリン債券インデックスファンド」への投資を通じて世界の高利回り国の債券市場の動きを、また、「海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド」への投資を通じて世界の主要国の債券市場の動きを、それぞれ概ねとらえることをめざします。
◎海外債券・為替市況
海外高利回り国の債券市場では、公表された米国連邦公開市場委員
会（ＦＯＭＣ）の議事要旨などから米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の金融緩和への転換が明確となったとの見方が広がり、米国、カナダ、英国、
オーストラリアの債券指数は上昇しました。対象の新興国債券指数は、経済指標が市場予想を上回った韓国の債券指数は下落しましたが、欧米の長期金利の低下を受けた高金利の新興国債券の投資魅力の高まりが支援材料となったメキシコや、インドネシアの債券指数は上昇しました。
海外主要国の債券市場では、米国の10年国債は、ＩＳＭ非製造業景況指数などが市場予想を上回ったことが利回りの上昇（債券価格は下落）要因となったものの、米国の雇用統計における非農業部門雇用者数や、消費者物価指数（ＣＰＩ）などの経済指標が市場予想を下回ったことや、Ｆ
ＲＢの金融緩和への転換が明確となったとの見方が広がり、利回りは低下（債券価格は上昇）しました。欧州各国の10年債は、ユーロ圏やドイツ、
フランスの製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値が市場予想を下回
り欧州景気の減速が警戒されたことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）が公表した理事会の議事要旨でＥＣＢによる追加利下げを示唆したこと、中東情勢の激化などを背景に投資家のリスク回避姿勢が強まったこと、米国の長期金利が低下したことから、利回りは総じて低下しました。
海外高利回り国の為替市場では、日銀が金融政策決定会合で追加利上げを決めたことを受けて日本の金利の先高観が強まったことに加えて、ＦＲＢの金融緩和への転換が明確となったとの見方が広がり米国の長期金利が低下したことを背景に、これまで積み上がった円売りを伴う「円キャリートレード」の取引を解消する動きが進み、円買い需要が強まった
ことなどから、対象国通貨は対円で総じて下落しました。
海外主要国の為替市場では、対アメリカドル相場は、日本の金利の先高観が強まったことに加えて、米国の長期金利が低下したことを受けて、円高となりました。対ユーロ相場は、日本の金利の先高観が強まったことに加えて、欧米の長期金利が低下したことを受けて、為替市場で全般的に円買い需要が強まったことなどから、円高となりました。

高利回りソブリン債券インデックスファンド※比率は、当外国投資信託の対組入公社債時価総額です。

公社債通貨別組入上位5通貨比率

通 貨
1 イギリスポンド

20.1%

2 アメリカドル

19.8%

3 カナダドル

15.3%

4 韓国ウォン

13.1%

5 オーストラリアドル

12.6%

公社債残存年数別構成比

比率

平均残存年数 10.49年

1年未満

0.5%

平均格付

1～3年

26.0%

3～7年

28.8%

7～10年

14.2%

10年以上

30.5%

残存年数

ＡＡ

※格付はMoody's、S&P、Fitchの順に優先して適用しています。
※平均格付とは、データ基準日時点で当外国投資信託が保有している有価証券などに係る信用格付を加重平均したものであり、当外国投資信託に係る信用格付ではありません。

海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド※比率は、当マザーファンドの対組入公社債時価総額です。

公社債通貨別組入上位5通貨
通 貨

比率

1 アメリカドル

47.1%

2 ユーロ

30.4%

3 中国元

10.5%

4 イギリスポンド

5.4%

5 カナダドル

2.0%

公社債残存年数別構成比

比率

平均残存年数

債券全体

8.93年

1年未満

1.3%

平均格付

ＡＡ＋

※比率は「高利回りソブリン債券インデックスファンド」および「海外債券インデックス（ヘッジなし）マザーファンド」の組入公社債時価総額の合算値に対する比率です。

1～3年

28.2%

3～7年

34.4%

7～10年

12.4%

10年以上

23.6%

残存年数

公社債通貨別組入比率
通 貨

比率

1 アメリカドル

28.1%

2 イギリスポンド

15.6%

3 カナダドル

11.2%

4 ユーロ

9.3%

5 オーストラリアドル

9.2%

その他

※格付はMoody's、S&P、Fitchの順に優先して適用しています。
※平均格付とは、データ基準日時点で当マザーファンドが保有している有価証券などに係る信用格付を加重平均したものであり、当マザーファンドに係る信用格付ではありません。

26.6%

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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お申込みメモ
商品分類
購入単位
購入価額
信託期間
決算日
収益分配

追加型投信／内外／資産複合販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
無期限（2009年8月7日設定）
毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわない場合があります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

換金価額
購入・換金申込不可日

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金
課税関係

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料
購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額
換金時の基準価額に対し0.25％＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.045％（税抜0.95％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付に係る費用および監査費用、約款で定めるマザーファンドの運用において利用する指数の標章使用料などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額）などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他関係法人
委託会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
野村信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

データは2024年8月30日現在

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8/10

お申込みに際しての留意事項○リスク情報・投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
・当ファンドは、主に不動産投信、債券および株式を実質的な投資対象としますので、不動産投信、債券および株式の価格の下落や、不動産投信、債券および株式の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。
［価格変動リスク］
・不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など
様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。
不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
・公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
・新興国の債券は、先進国の債券に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える
場合があります。
・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
［流動性リスク］
・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、
あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被る
リスクがあります。
・新興国の債券は、先進国の債券に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
［信用リスク]・不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
・公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
・新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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9/10［為替変動リスク］
・一部の資産を除き、原則として、為替ヘッジを行なわないため、外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・一部の資産において、為替ヘッジを行なうにあたっては、円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低い場合、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なう
ヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
［カントリー・リスク］
・投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
○その他の留意事項
・当資料は、投資者の皆様に「財産３分法ファンド（不動産・債券・株式）資産成長型」
へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認のうえ、
お客様ご自身でご判断ください。

設定・運用は 日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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販売会社
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは※下記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。 ※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。
加入協会
金融商品取引業者等の名称

あかつき証券株式会社
株式会社秋田銀行
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社伊予銀行
ａｕカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
沖縄県労働金庫株式会社香川銀行
株式会社北九州銀行
九州労働金庫京銀証券株式会社
株式会社京都銀行
株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株式会社）
近畿労働金庫ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
四国アライアンス証券株式会社
四国労働金庫株式会社静岡銀行
静岡県労働金庫株式会社七十七銀行
株式会社荘内銀行
大和証券株式会社※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
中央労働金庫中国労働金庫東海東京証券株式会社※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
東海労働金庫東北労働金庫株式会社栃木銀行
株式会社富山銀行
株式会社長崎銀行
長野県労働金庫
新潟県労働金庫
西日本シティＴＴ証券株式会社
株式会社八十二銀行
株式会社八十二銀行（委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社）
八十二証券株式会社
株式会社百十四銀行
株式会社広島銀行
株式会社福岡中央銀行
株式会社北都銀行
株式会社北洋銀行
北陸労働金庫北海道労働金庫
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社武蔵野銀行
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
株式会社山梨中央銀行
楽天証券株式会社
株式会社琉球銀行
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人
日本投資
金融先物
顧問業協会
取引業協会

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第67号
東北財務局長（登金）第2号
関東財務局長（登金）第43号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関金融商品取引業者

四国財務局長（登金）第2号
関東財務局長（金商）第61号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第7号
福岡財務支局長（登金）第117号
福岡財務支局長（登金）第39号
近畿財務局長（金商）第392号
近畿財務局長（登金）第10号

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登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

近畿財務局長（登金）第90号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
四国財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第26号
東海財務局長（登金）第5号
東海財務局長（登金）第72号
東北財務局長（登金）第5号
東北財務局長（登金）第6号

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号

登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第259号
中国財務局長（登金）第53号

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関東海財務局長（登金）第70号
東北財務局長（登金）第68号
関東財務局長（登金）第57号
北陸財務局長（登金）第1号
福岡財務支局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第268号
関東財務局長（登金）第267号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（登金）第49号

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号
四国財務局長（登金）第5号
中国財務局長（登金）第5号
福岡財務支局長（登金）第14号
東北財務局長（登金）第10号
北海道財務局長（登金）第3号
北陸財務局長（登金）第36号
北海道財務局長（登金）第38号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（登金）第38号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
沖縄総合事務局長（登金）第2号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

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投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。