『危機に立つ日本の英語教育』

書評

大津 由紀雄 編著『危機に立つ日本の英語教育』
慶應義塾大学出版会、2009 年 7 月刊

Kiki-ni-Tatsu Nihon-no Eigo-Kyouiku (in Japanese)
Written and Edited by Yukio Ohtsu
Keio University Press, July 2009岡部 光明

明治学院大学国際学部教授

Mitsuaki Okabe
Professor, Faculty of International Studies, Meiji Gakuin University「日本の英語教育はうまく行っておらず危機にえ、それとは別に準備された５つの論考の計 13 編陥っている。」こう聞かされると、たいていの人はによって構成され、巻末に関連資料が 5 点付けられ直ちに思い当たる。すなわち、中学校、高校、大学た書物である。本書の執筆者は、英語学、英語教育学、と合計 7 〜 8 年以上かけて英語を学んでもなかなか言語学、言語政策学、教育学などを専門とする大学使いこなすことができず、外国人と対等に議論でき研究者が中心であるが、中学、高校の現場教員も加る力を付ける人は少ない。共通語としての英語は今わっている。以下、まず本書の概要を紹介し、次いや必須といえる時代になっているにもかかわらず、で評者の感想と意見を述べることにしたい。

日本人は英語がよく話せない。外国（例えば中国など）では小学校での英語教育に力を注いでいること

本書は全体が 4 部からなる。第１部は「学校英語がテレビで紹介されたりするが、日本の英語教育は教育の現状と課題」と題している。その冒頭章は編長年改善されることがなかった。まさに危機的状況者によって執筆され、本書中もっとも網羅的かつ長にあるのではないか。

大な章であり危機の概観と対応方向が提示されてい以上のように考えるのが最も素朴かつ直観的な英る。この章は本書全体を貫く問題意識と論点を明確語教育の「危機」である。しかし、本書はこれと正に示すとともに、執筆者全員の共通意識を示唆する

反対の立場から近年の学校英語が「危機」的状態に章でもある。

陥っていることを主張するものである。では、なぜ日本の学校英語教育の危機は、2002 年に策定さ現在の事態が危機なのか。どうすべきなのか。

れ文部科学大臣が標榜した「『英語が使える日本人』

これらの点を様々な角度から論じるシンポジウムの育成のための戦略構想」（以下、戦略構想）と称が 2008 年に 2 回、編者（大津由紀雄氏）によってする政策方針書にその源がある−−これが著者の第開催された。本書はそこで発表された論文 8 編に加１の指摘である。その後「『英語が使える日本人』

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書評の育成のための行動計画」（2003 年）、「教育再生懇迫的な英語教育以外の何ものでもない」、そもそも談会の第一次報告」（2008 年）、「英語教育改革総合

言語の習得には時間と努力を要するので言語教育はプラン」（2009 年）などにおいて当初の思想が継承それに耐えられる自律的な学習者を育てることに主され、次第に具体策が展開されてきたことが説明さ眼を置くべきである（第２論文）。日本語と英語はれ、そこにみられる学校英語教育観には「本質的な構造的にかけ離れた言語であり、それを無視して英違和感を覚えます」という認識が示される。その理語教育を進めようとする新学習指導要領は断固はね

由として（1）英語教育をひとえに英語運用能力につける必要がある（第３論文）。日本人は「英語信仰」

対する社会的要請に応える観点だけから捉えているから脱却する必要があり「日本語本位の教育（例えこと、（2）学校教育の自律的視点が欠落したトップ

ば大学における日本語の必修科目化）と国づくり」

ダウン方式によっていること、（3）根拠が明示されをすることこそが緊急の課題である（第５論文）。

ないまま学生や教員に関して数値目標（高卒者の平第２部「英語教育を取り巻く社会の力学」には２

均が英検準 2 級〜 2 級程度、英語教員は英検準 1 級、つの論考が収められている。文科省の「戦略構想」

TOEFL550 点、TOEIC730 点程度）が設定されていは財界の提言をそのまま受け入れたものであるうること、などを挙げている。

え、教員の疲弊をもたらしているので今後は多様なその結果、大学の英語教育は「深みのない、ごく個性の学習者がお互いに学び合うシステムを導入す表面的な会話能力のようなもの」に傾斜するとともべきである（第１論文）。文科省の「戦略構想」はに外部委託の動きも広がり「自律的な目的なしの英国家主義的性格を持つほか、学習者の動機づけの軽語教育に堕しているとしか言いようのない事態」（27

視、人間形成的視点の欠如、などの点で危惧が大きページ）が多くなっていると断定している。一方、

く、このため学習者の成長欲求に応える学習、英語小学校でも「5 〜 6 年生を対象に週 1 時間の外国語を使って行うことがらの明確化、などが必要である活動（現実的には英語活動）を導入すること」を（第２論文）。

要請した学習指導要領の告示（2008 年）によって、第３部「新しい言語教育へのアプローチ」は３編

現場の教員はその運用への不安と負担の増加から疲からなる。フランス語教育の専門家（古石篤子氏）

弊する一方、生徒には英語嫌いを増やす結果を招く

による第１論文では、英語か日本語かという二者択という「惨状」を呈している、との見方が示されて一でなく、より広い言語政策的視野が必要である、いる。

小学校レベルでは「言語への気づき」と異文化理解

こうした事態に対して著者は、教育におけることに焦点をあわすべきである、それが個別言語を越えばの問題をできるだけ根本に立ち返って考え直す必たメタ言語能力を伸ばすゆえんである（母語を振り要性を強調し「ことばへの気づきを基盤とした言語返る契機も提供する）、などが欧州諸国の事例など教育」の必要性を主張している。それは「母語教育も踏まえて主張されている。第２論文では、言語教と外国語教育を一体化したもの」であり、ことばの育における諸要素が整理されており、第３論文でおもしろさ、豊かさ、怖さを学習者に気づかせ（「メは、子供の立場に立った言語教育の実践が報告されタ言語意識」の涵養）、それによって母語と外国語ている。の効率的運用を図る能力を付けることである、とし

第４部「さまざまな視点からみた言語教育」は２ている。このため著者は、最近小学校へ導入されたつの論考と座談会を収めている。英語教育はそもそ「外国語活動」（実質的には英語教育）は「ことば活も、ことばの教育、多文化共生社会における市民的動」へ転換すべきであると提案している。

教養、異文化理解の方法という三つの面を持つので、第 1 部ではこれに続いて４つの論考が収録されて現状はその視点から根本的に再検討する必要があるいる。それらはいずれも冒頭論文を補完、拡充する（第１論考）。イギリスで 1970 年代に台頭した「言性質のものである。すなわち、文科省の方針は「脅語への気づき」という言語意識運動は日本に対して158

『危機に立つ日本の英語教育』教訓を持つ（第２論考）。そして最後の部分では、ナールでは、口頭発表であれ論文執筆であれ、日本

小学校英語の賛否について匿名出席者５名が議論を語力を磨くこと（明晰な、正確な、効率的な日本語している。

による表現）を指導上の重点項目の一つとしており、英語が上手になりたいならばまず日本語を上達させ評者の専門領域は社会科学（経済学）であり、英よ（同：106 -108 ページ、191- 200 ページ）と常々語学や言語政策学に関しては素人である。ただ、国述べている。これに対して卒業生から勇気づけられ内外で日本語ないし英語を用いて大学教育に関わるる感想をもらうことが少なくない（同：244 - 248 ペー

経験があり、また日本語のあり方に関心を寄せてきジ）。本書は、評者のこうした教育実践に対して理た者としてみると、本書は非常に重要な指摘を含ん論的根拠を与えてくれた気がしている。

でおり、同感する点が多い。

一方、やや問題だと感じる点がないわけではない。

第１に、ことばの本質について深い理解が示され第 1 に、書物全体がほぼ同一意見を持つ論者の論考ていることである。ことばは文化であり、その文化だけで構成されていることである。むろん、そうす特有の切り口で世界やものごとを理解する手段ないれば書物全体の統一感が強まる。しかし英語教育のし行為である（鈴木、1973）。したがって、ことば「戦略構想」をやや一方的に断罪しようとするあまは自動車の運転のように比較的容易に習熟できる技り、感情に走る表現が散見されるほか、この大きな能と異なり、思考方法それ自体であるからその習得テーマをより多角的に検討しようとする姿勢が不可には時間と自律性が必要になる。ことばを単にコ避的に後退している。具体的には「戦略構想」推進ミュニケーション手段と位置づける「戦略構想」や派の論者はシンポジウムないし本書に登場する機会そこから導かれる言語教育政策に大きな疑念を提示が与えられておらず、いわば欠席裁判をするかたちする本書の姿勢は妥当だと思う。小学校では「英語」になっている。むしろ、賛成派も討論に招いていれを教えるよりもまず「ことばへの気づき」あるいはば議論の幅が広がり、読者としてテーマ全体への理「ことば活動」を優先させる一方、中学・高校・大解が一層深まったのではなかろうか。例えば、文科学の英語教育を充実するべきだと主張しているのは省の担当者、戦略構想を支持する学者（本書では２納得できる。

名の有力学者の氏名を挙げている）、さらには職業第 2 に、英語教育と日本語教育は本質的に同じ性上英語を使う外交官などである。もっとも、これは質を持つとしているのは、さすがにこの領域の専門別の機会ないし別の書物に期待すべきことなのかも家集団だけあって鋭い指摘だと思う。言語は思考のしれないが。

道具である。したがって厳密に思考する行為は、そ第 2 に、英語によるコミュニケーションの必要性

れが日本語によるにせよ英語によるにせよ本質的にの是非、その程度、具体策等についての目立った議異なることはない。優れた英語運用能力を身につけ論がほとんどみられないことである。これらをどうた人々の多くは母語運用能力も優れているとの指摘

考えるべきかは、おそらく読者が最も知りたいこと（30 ページ）は経験的にも納得できる。そして言語の一つではなかろうか。しかし不思議なことに、そ学者がそれを「メタ言語能力」という専門用語で表れらの点について本書では明確な議論ないし主張が現しているのは、評者にとって興味深い点であった。

含まれているようにはみえない。日本国民全部が英評者はこれらを理論的に学んだわけではないが、語によるコミュニケーション能力を身につけることこれまでの経験と直感から判断して妥当性が大きいは、不必要かつ非現実的である。しかし、様々な理捉え方であると感じる。日本語力の養成こそ、大学由から英語によるコミュニケーションを必要とする教育における三本柱の一つであると従来から主張し日本人も少なくない。そうした人々にとっては、日ている（岡部 、2009：229 ページ。ちなみに他の二本語の特質からいって英語ないしその他外国語の上つは向上心とインテグリティ）。そして大学のゼミ達には大きな限界がある（宿命を背負っている）のKEIO SFC JOURNAL Vol.9 No.2 2009

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書評

か。あるいは、そうでないとすれば英語は、どのような人にとって、どの程度必要であり、それをどう学校英語教育の中に盛り込んで行くかは、知りたいところである。こうした面での積極的な議論が含まれていないのは、やはり物足りない。
第 3 に、幾つか細かい点でも気になることがあった。例えば、英語の基礎力が十分でない学生には「地道に英語音声学・英語音韻論や英文法の訓練をするのが本来的な行きかたである」（26 ページ）との主張がなされているが、そこまで多くを要求するのが妥当だろうか。確かに英文法は必須だと思うが、英語音声学・英語音韻論までも一般学生に学ばせる必要があるだろうか。それよりもむしろ教員（できることならば英語および日本語による論文執筆経験がある教員）が学生の書いた文章をしっかり添削指導するのが実際的かつ効果的だと思う。
なお編者は、ことばの問題においては文の構造（階層構造）を明確化することの重要性を指摘している（31 - 32 ページ）が、本書の構造はその点で改善の余地があるように思う。すなわち、第 1 部〜第 5 部には「部」としての番号が付けられているが、各「部」に含まれる論文には（例えば「章」の）番号が付されていないうえ、各論文の中における（通常「節」に該当する）見出しにも番号がない。書物中の章、節などに番号を付ければ書物とその論理の構造がより明確になったであろう。
本当に良い書物とは、多少問題を含んでいるとしても正しいところは非常に正しい本である。本書はそのような本だと思う。

参考文献
岡部 光明『大学生へのメッセージ−遠く望んで道を拓こう−』、慶應義塾大学出版会、2009 年、p.436。
鈴木 孝夫 『ことばと文化』、岩波新書 (C98)、岩波書店、1973 年、p.209。

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