自由論題［投稿論文：研究論文］

アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求
ウェストポイントのマイノリティ

Diversity Inclusion and Societal Imperatives in the
U.S. Military
Minorities in West Point

星野 大輔

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程
Daisuke Hoshino
Doctral Program, Graduate School of Media and Governance, Keio University

Correspondence to: dhoshino@keio.jp

Abstract:

本稿は、1970 年代以降のアメリカ陸軍士官学校ウェストポイントを通して、
アメリカ社会が軍に求めたマイノリティ受容と軍の組織文化との対立を考察するものであり、アメリカの社会的要求と軍の機能的要求の間の相克と均衡についての研究である。陸軍の象徴的存在であるウェストポイントは、社会の変化と政治介入に応える形で、人種やジェンダーを制度的に受け入れてきた。マイノリティの卒業生は、戦場で戦い機能的要求を満たすことで、ガラスの天井を破り、軍における男らしさのアイデンティティと機能的要求の再定義を牽引してきた。
This article explores the struggle and balance between America’s societal
imperative to integrate minorities into the military and the functional imperative by
the military’s culture through the minority inclusion at the United States Military
Academy, West Point, since the 1970s. As a symbolic Army institution, West Point
has been integrated racial and gender minorities in response to social change andcivilian oversight. West Point minority graduates have met the functional imperatives
by fighting America’s war and breaking through the glass ceiling to redefine themasculine military identity.

Keywords: 政軍関係、ウェストポイント、マイノリティ、ジェンダー
civil-military relations, West Point, minority, gender8アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

はじめに
本稿は、アメリカ陸軍における多様性の受容について、アメリカ陸軍士官学校（United States Military Academy, West Point、以下、ウェストポイント）における 1970 年代以降のマイノリティの受容を通して次の 2 点を考察する。
第 1 に、陸軍の中でも伝統的に保守的傾向の強いウェストポイントにおいて、どのようにマイノリティの受入れが進んでいったのか。第 2 に、軍へのマイノリティやジェンダーの受容という社会が期待するものと、戦闘に必要な組織文化が必ずしも一致していない状態をどのように解消しようとしてきたのか。すなわち、アメリカの社会的要求と軍の機能的要求の間の相克と均衡に関する研究と言える。
アメリカでは、民主主義国家において、誰が戦うかという問題に対して、
民 兵（Militia）、 市 民 兵（Citizen Solider）、 徴 兵 制（Draft）、 全 志 願 制（All
Volunteer Force、以下、AVF）と形を変えながら、戦争に人を供給してきた。
人種的統合性を欠き、先住者と後来者との間での相克と緊張が絶えないアメ
リカでは、人為的な統合を必要とし、移民国家として、自覚的に一つの国民となることでアイデンティティを築いてきたと言われる [1]。今日のアメリカ社会において、軍は最も差別的でない公的機関と言われるが [2]、軍はマイノリ
ティの人為的な統合をどのように成し遂げてきたのか。1802 年にジェファー
ソン（Thomas Jefferson）大統領が設立したウェストポイントの卒業生は、19世紀以降の全てのアメリカの戦争で兵士を率いてきたが、マイノリティ受容に伴う緊張とどう向き合ってきたのか。同校は、軍の理想を象徴する将校養成校であると同時に、上下院軍事委員会や行政府によるシビリアン・コント
ロールを受けることで、アメリカの模範となることが期待されてきた [3]。1970
年代まで白人男性の保守的な価値を体現する学校であったウェストポイントの人種的統合とマイノリティ受容の歴史的文脈を辿ることは、軍のアイデンティティの変化とアメリカの人種的統合の進み具合を表す指標の 1 つとして期待できるのではないだろうか。
本稿では、サミュエル・ハンチントン（Samuel Huntington）の社会的要求と機能的要求という 2 つの枠組みを用いて、軍のマイノリティ受容の先行研究と歴史的経緯を概観した上で、ウェストポイントのマイノリティ士官候補生
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と卒業生の活躍から、マイノリティ受容における 2 つの要求の相克と均衡を
考察する。

1

政軍関係における 2 つの要求と軍のマイノリティ
軍のマイノリティ受容を考察する上で、ハンチントンの提供したアメリカ

政軍関係上の 2 つの視座を用いる。それは、国民の安全確保のために精強な軍隊を持つという「機能的要求（a functional imperative）」と、民主主義と矛
盾しない形で軍隊を保持するという「社会的要求（a societal imperative）」である [4]。機能的要求とは国家に対する安全保障上の脅威から発生し、社会的要求は社会的圧力やイデオロギー、制度といった社会の内在的な要請から発生するものである。ハンチントンは、社会的価値だけを反映させた軍事組織
は有効な軍事機能を発揮することはできず、純粋に機能的要求だけで形成された軍事組織を社会に保持することは不可能であり、この 2 つの力の相互作
用が政軍関係の要点であると指摘した。類似した文脈で、フィーバー（Peter
Feaver）は、「軍隊による安全（protection by the military）」と「軍隊からの安全（protection from the military）」を挙げ、この 2 つの安全は、ある程度のトレード・オフが不可避だと指摘した [5]。
また、ハンチントンは、保守的な将校団の価値観と自由な社会を対比させ、その断絶が安全保障を確保する上で不可欠だと論じたのに対し、ジャノウィッツ（Morris Janowitz）は、ミリタリーの将校団とシビリアンの社会が接点を持つことは健全であり、その関係の乖離はシビリアン・コントロール上望ましくないと指摘した [6]。2 人の対照的な視点は、ハンチントン－ジャノヴィッ
ツ論争として政軍関係上の参照点となっている [7]。
軍のマイノリティ受容に関する政軍関係論の先行研究は多い。人種的マイノリティに関しては、1973 年の AVF への移行に伴う議論の中で、低学歴で貧困層の志願が増えることで、黒人兵士も増加し、人種構成上の不均衡が懸2004 年の陸軍に占める黒人の割合は、将校の上位階級（中念された [8]。実際に、佐から将官）で 9％から 12％であるのに対し、下士官の上位階級（軍曹から曹長）では 27％から 37％となった [9]。
ジェンダーや性的マイノリティ（以下、LGBTQ）に関する社会的要求と軍

10

アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求の伝統的な価値観に基づく機能的要求の間の相克は指摘されてきた [10]。特に、現役兵や退役軍人からは、多様なジェンダーのあり方を認めることによって、部隊の戦闘有効性（combat effectiveness）が低下する懸念が示されてきた [11]。
たとえば、女性の増加と職域開放に伴う軍の機能的な影響として、即応性（readiness）、団結（cohesion）、士気（morale）の低下が指摘される [12]。クレフェルト（Martin Van Creveld）
は、
女性の増加によって軍が女性化（feminization）
し、女性が戦場を忌避する傾向から、戦闘能力が低下したと主張した [13]。一方で、女性が戦場から遠ざけられてきた最大の要因は、性差に伴う身体的差
異よりも文化規範によるものだとの指摘もある [14]。マッキンジー（Megan
Mackenzie）は、女性の戦闘任務からの排除は、軍のアイデンティティを理解する物差しであり、根拠の薄い感情的な神話に基づくと非難した [15]。
マイノリティとジェンダーの軍への受容は社会的要求が端緒となっているのは議論を俟たないが、軍に対する社会的要求と機能的要求がトレードオフの関係にあるかどうかは議論の余地がある。多様性の受容に伴う 2 つの要求の均衡は、軍の組織文化における「男らしさ」（the masculine）とそれに伴う「戦闘有効性」にどのような影響を与えるかが焦点となる [16]。次に、軍におけるマイノリティ受容の歴史的経緯を概括し、ウェストポイントがどのように多様性の問題に向き合ってきたのか、新たに受け入れられたマイノリティがどのように軍人としての機能的要求を満たしてきたのかを考察する。

2

アメリカ軍におけるマイノリティ
セオドア・ルーズベルト（Theodore Roosevelt）は、軍事訓練によって、新たにアメリカ大陸に渡ってきた移民を「アメリカ化（Americanize）」することを期待した [17]。歴史的に兵役が国家のアイデンティティ形成に影響を与えてきたという立場と、兵役の役割は限定的であったという議論が提示されているが [18]、一方で、アメリカでは、戦争を通じて、階級、エスニシティ、ジェ
ンダーの障壁を一時的に打破して、人口動態の変化を生み出してきたとも言われる [19]。移民やマイノリティの軍への受容と戦場での実績は、軍のアイデ
ンティティの再構築に一定の役割を果たしてきた [20]。アメリカの徴兵制は、
南北戦争後半、第 1 次世界大戦中、そして 1940 年から 1972 年の間の 3 度敷
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かれたが、黒人男性が徴兵制の対象となったのは 1943 年からであった。黒人
兵士は、分離部隊（segregated units）で特定の職務が与えられ、全体の 10％未満に限定された [21]。1948 年 7 月にトルーマン（Harry Truman）大統領は、
第 2 次世界大戦における黒人兵士の活躍や高まる陳情に応え、軍での人種差別禁止命令を出したが、分離部隊は 1954 年まで存続した [22]。戦後は、公民権運動を経て、公民権法（1964 年）及び投票権法（1965 年）に基づく改革により、黒人兵士への門戸も開放されていく。
軍 に お け る 女 性 へ の 門 戸 開 放 は、1901 年 陸 軍 再 編 成 法（Army
Reorganization Act）の女性看護師配置に遡る。女性に軍人の階級が付与されたのは、1942 年に議会が批准した「女性補助陸軍団（WAAC: The Women’s
Auxiliary Army Corps）設置によるが、1948 年の「女性軍人統合法（Women’s
Armed Services Integration Act）
」では、
女性の武器使用禁止規定が削除され、女性の兵士としての地位が確立した。しかし、1951 年の大統領令（Executive
Order 10240）では、妊娠した女性兵士を自動除隊させる規定が定められ、1975 年まで有効であった。1964 年の人権法制定による宗教・性別・人種に係る雇用機会の均等に加え、1967 年の公法 90-130（Public Law 90-130）により、女性の昇任人数制限（2％以内）が緩和された。1972 年には、陸軍省差別
撤 廃 措 置 計 画 の 下 で、 予 備 役 将 校 訓 練 課 程（Reserve Officers’ Training
Course、以下 ROTC）に女性の参加が認められ 1976 年に陸海空各士官学校
で女性士官候補生が誕生した。
女性兵士の能力と役割に関する議論は、AVF 移行期に、軍の募集難により女性が注目され、機会均等の社会的要求が追い風となった [23]。1977 年には議会が国防長官に「戦闘（combat）」の定義を提出するように求め、女性兵士の職務基準の拡大を勧告した [24]。しかし、1979 年に上院軍事委員会は「選択徴兵制（the Military Selective Service Act）
」への女性の登録は国防上最適ではないと結論づけ、1980 年の選抜兵役登録制度は男性を対象として再開した [25]。連邦最高裁は 1981 年のロストカー対ゴールドバーグ（Rostker vs.
Goldberg）の訴訟で、女性を排除する選抜兵役制度は合衆国憲法修正 5 条には抵触しないと判決した [26]。このような背景から、1983 年 10 月のグレナダ侵攻では、第 82 空挺師団長エドワード・トロバウ（Edward L. Trobaugh,

12アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

Class of 1955）少将は当初の作戦から女性兵士をはずし、作戦終了後に 4 名の女性憲兵を短期間派兵した。しかし、第 18 空挺軍団長のジャック・マック
マル（Jack V. Mackmull, Class of 1950）中将は、この決定を覆し、女性兵士を全任務終了まで再派兵させた。これは、当時の女性兵士の戦場投入を巡る社会的要求と機能的要求の均衡が、指揮官の判断に左右された事例である。
1988 年に国防省は、直接的な戦闘行為や危険任務に女性を従事させないという「危険ルール（risk rule）」を採用し [27]、1994 年に旅団以下の直接戦闘任
（Leon
務
（歩兵、
特殊部隊等）を除いて廃止された [28]。2013 年にレオン・パネッタ
Panetta）国防長官はアメリカ軍における女性への門戸開放を 3 年の執行猶予で決定し、2015 年にアッシュ・カーター（Ashton Carter）国防長官は、海兵隊からの留保要求をはねつけた上で特殊部隊や戦闘職種を含む全職種・職域への女性配置制限を完全撤廃した。同年には、陸軍で最も過酷と言われるレ
ンジャー訓練を 2 人の女性将校が修了し、2020 年に初の女性米陸軍特殊戦課
程修了者（グリーンベレー）が誕生したことで、性差による職域制限撤廃の実効性が認められつつある。
90 年代以降は、性的マイノリティが、政軍関係上の 2 つの要求の争点となった。1993 年、クリントン（William Clinton）大統領による「聞かない、言わない」方針（“Don’t Ask, Don’t Tell”、以下 DADT）は、軍の内外で論争を巻き起こし、同性愛者は兵役と相容れないと 1982 年に国防省が機能的要求に基づいて下した決定に対する挑戦となった。しかし、DADT 方針は、議会多数派の共和党と軍上層部による強硬な反対により同性愛者の兵役の法制化を先送りした結果であった。2010 年 12 月にオバマ（Barack Obama）大統領によって DADT 法が署名され、米軍では初めて同性愛者の軍人が性的指向を公言できるようになり、2016 年 7 月に、トランス・ジェンダーの兵役と兵士の性的転換も認められた。しかし、トランプ（Donald Trump）政権は、トランス・ジェンダーの兵士の入隊を停止し、就任直後のバイデン（Joe Biden) 大統領の大統領令によって再開されるという混乱が生じた。
マイノリティの受容という社会が突きつける要求については、軍の伝統的な組織文化が壁となってきた。特に、ジェンダーや LGBTQ に関しては、男らしさを機能的要求と結びつけて抵抗する共和党や宗教保守主義者または軍KEIO SFC JOURNAL Vol.22 No.1 2022

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の保守層という構図で描かれやすい [29]。マイノリティの受容は、70 年代前半に黒人の人種的な受容が焦点となり、次いで、ジェンダー問題として女性への門戸開放が進み、90 年代からは LGBTQ の議論が続いている。

3

ウェストポイントにおけるマイノリティの受容
士官候補生の採用は、連邦議員推薦により全米全州から選抜することで、人種や地域におけるアメリカの代表性を確保してきた [30]。上下院議員の推薦
は、高校平均成績や課外活動実績、全米大学適性試験（SAT、ACT）の点数に基づき、各受験地区（選挙区）での競争になる。
1972 年にはウェストポイントの 96％が白人男性であったが、70 年代以降の政治的圧力により、マイノリティの受容が推進されていった [31]。1976 年に起きた大規模なカンニング事案は、政治介入と陸軍省特別調査諮問委員会（The West Point Study Group）の設置により、学校統治について改善案が勧告され、マイノリティの採用にも変化をもたらした [32]。その結果、1977 年に特性別構成採用目標が設定され、採用に女性や人種のマイノリティ枠が設け（USMA Preparatory School）
は、
1946 年以来、られた [33]。陸軍士官学校予備校
兵士に士官学校入校を準備させるための制度であったが、1965 年以降は、合格水準に満たない黒人志願者とスポーツ選手へ対象を広げ、2000 年代以降は、軍務経験のないマイノリティとスポーツ推薦者が 25％を占めるようになった。
同校の教育修了率は約 80％であり、ウェストポイント新入生の約 15％を占め、卒業生の約 11％を占める [34]。
特性別構成採用目標の導入は、社会的要求への答責性を果たす施策であり、全米の各大学のアファーマティブ・アクションに相当するが、士官学校教育に求められる機能的要求との相克も現れた。1998 年の入校者には、女性 15.4％、人種的マイノリティ 21.5％、士官学校予備校卒 14.7％、スポーツ推薦
22.3％、元兵士 2.4％が含まれたが、入試平均点を上回っていたのは女性だけであった [35]。また、入試平均点の下位 30％を占めた比率は、人種的マイノリ
ティ 31％、士官学校予備校卒 34％、スポーツ推薦 44％となり、平均卒業率
78％に対しても、女性 76％、マイノリティ 71％、士官学校予備校卒 72％、
スポーツ推薦 76％、元兵士 71％となった。マイノリティや元兵士が相対的に14アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求
表 1 ウェストポイントの採用時における特性別構成採用目標 [36]各特性Class of 1982
（1978 年）Class of 1988
（1983 年）Class of 2010（2006 年）Class of 2020（2016 年）

学力優秀者

15-20%

20-25%

30%

30%

リーダーシップ経験

10-20%

20-25%

30%

25%

スポーツ推薦10-20%

20-25%

18-23%

23%

女 性

6-10%

10-15%

16-20%

20%

アフリカ系

5-7%

7-8.5%

8-12%

14%

ヒスパニック系

2-3%

3-4%

7-9%

11%

アジア系

2-3%

2-3%

4-6%

5%

低成績である傾向は、海軍士官学校（U.S. Naval Academy）と空軍士官学校（U.S. Air Force Academy）でも同様である [37]。
2018 年 7 月にウェストポイント 216 年間の歴史で初の黒人学校長ダリル・ウィリアムス（Darryl Williams, Class of 1983）中将が着任した。最初の黒人
士官候補生ヘンリー・フリッパー（Henry Ossian Flipper, Class of 1877）が卒業してから 140 年後のことである。フリッパーが入校した 1873 年から 1970
年代初頭までの 100 年間で、黒人学生の卒業者数は 73 名であり [38]、同期間の卒業生約 3 万人の 0.3％に満たない [39]。彼らの多くは周囲から相手にされず、孤独と闘い 4 年間を過ごしたと回想している [40]。20 世紀最初の黒人士官候補生で、戦闘機パイロットから空軍大将となったベンジャミン・デイビス（Benjamin Davis, Jr., Class of 1936）は、4 年間の生活において「周りからの完全な無視と無関心の環境を耐え抜いて任官した」と述懐した [41]。
ベトナム戦争では、徴兵制の下、多くの黒人兵士が戦場で戦い、戦死者数
58,217 人中、黒人兵士の戦死は 12.4％を占めた。しかし、ウェストポイント
1968 年入校生のうち黒人は 0.7％（9 名）であり、大統領就任パレードに参加した士官候補生隊の隊列には、ベトナムで従軍する黒人の若者たちに比して、黒人士官候補生が少ないことへの批判が寄せられ、学校本部は 1969 年に過去 9 年間の黒人卒業者数を超える 47 名の入校を認めた [42]。同年の士官学校
長報告では、マイノリティや黒人の表現が盛り込まれ、平等機会入試プログ
ラムや、黒人将校の採用担当者配置についても言及された [43]。
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全米の大学で学生運動が活発化する中、ウェストポイントの学生は連邦政
府職員の政治的抗議活動を禁止したハッチ法と合衆国軍法を順守していたが [44]、1971 年に来校したニクソン（Richard Nixon）大統領による南軍兵士像の設置指示を発端として、黒人学生の組織活動が活発化した。陸軍では、南軍将校を任官時の宣誓違反者であり国家への反逆者と位置付け、黒人学生にとって南軍将校は、奴隷制維持のために内戦を起こした許容できない存在であった。当時の黒人学生代表パーシー・スクワイヤー（Percy Squire, Classof 1972）は黒人学生を組織化し、抗議と陳情を学校へ提出した。学校長ウィ
リアム・ノールトン（William Knowlton, Class of 1943）少将は、彼らの強い意志をくみ取り、ホワイトハウスに南軍兵士像設置の撤回を要請し、最終的に大統領は中止を指示した [45]。ノールトン学校長は、在チュニジア国防武官を務め、7 か国語を話す国際派で開明的な将官であり、彼の下で、黒人学生の人種的アイデンティティへの配慮や生活環境の改善が図られた [46]。
1969 年以降の士官学校年次報告書ではマイノリティへの言及が増えている（表 2）。1971 年には、黒人研究科目や職員の平等雇用機会事務所を設立し、83 人のマイノリティが入校した。この中には、2021 年に黒人初の国防長官となるロイド・オースティン（Lloyd Austin, Class of 1975）退役大将が含まれる。
表 2 陸軍士官学校学校長年次報告におけるマイノリティに関する言及回数 [47]African

Black

Negro

Ethnic

Equal

Minority

1960-1968

2

0

0

0

0

0

1969

0

0

2

0

3

8

1970

1

0

10

3

4

6

1971

1

4

9

3

3

11

1972

1

5

1

0

9

5

1973

0

8

0

3

10

8

1970 年の陸軍では、黒人兵士が 12.1％であり、将校は 3.4％であったが、これは 1960 年からほぼ変化していない（11.3％、3.3％）。ウェストポイントでは 1971 年までの 3％から 1974 年度には 7.8％へ倍増した [48]。70 年代以降、黒人学生の入校数は増加したが、一部の黒人士官候補生や将校が白人男性を16

アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

上回る実績や戦闘での活躍を示し、軍の機能的要求を満たすことで、階級社会である軍のアイデンティティに影響を与えていったと推察できる。1979 年には、後に大将として在韓米軍司令官を務めるヴィンセント・ブルックス（Vincent Brooks, Class of 1980）が黒人士官候補生初のファーストキャプテンに指名された。ファーストキャプテンは、全士官候補生の学生指揮官であり、士官学校教育の全ての点で最優秀士官候補生 1 名が指名される。女性が初めて卒業した期に、黒人初のファーストキャプテンが誕生した意義は大きく、
ウェストポイントにおけるマイノリティの地位の向上と、組織文化の変化に大きな力学が働いたと考えられる。1986 年にはジョン・ティエン（John Tien,
Class of 1987）がアジア系アメリカ人として初めてファーストキャプテンとなり、
翌年には、士官学校の訓練及び規律を担う候補生隊司令官職（Commandants
of Cadets）に黒人のフレッド・ゴーデン（Fred Gorden, Class of 1962）准将が着任した。ティエンは、卒業後に 3 度の戦闘任務を経て、3 人の大統領の国
家安全保障会議上級部長職を務めた後に退役し、2021 年から国土安全保障局
副長官に就任した。1989 年から黒人初の制服組トップである統合参謀本部議長を務めたコリン・パウエル大将は、ROTC 出身であるが、1982 年にウェス
トポイント出身で最初の黒人の陸軍大将となったロスコエ・ロビンソン・ジ
ュニア（Roscoe Robinson Jr., Class of 1951）ら先人の黒人将校たちの積み重
ねた歴史により「トレイルブレイザー（先駆者）」となった [49]。ロビンソンは、
朝鮮戦争とベトナム戦争の戦闘経験者（combat veteran）で勲章を授章されている。
人種的マイノリティの卒業生は、戦場においてアメリカ兵を指揮し、階級社会を駆け上がることで機能的要求を満たしていった。人種的マイノリティの受容に見られた傾向は、ジェンダーにおいても当てはまる [50]。

4

ウェストポイントにおけるジェンダーへの門戸開放
2017 年にシモーネ・アスキュウ（Simone Askew, Class of 2018）は初の黒人女性士官候補生として 4400 人の士官候補生のトップであるファーストキャ
プテンに任命された。彼女が、ファーストキャプテンに選ばれたことは、陸軍将校になる者としての機能的要求の資質に関して黒人女性が大多数の白人
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自由論題

男性を上回ったことの証左であった。同時期に、候補生隊司令官と教育学群長に女性准将 2 名が配置されていた。陸軍参謀本部が、士官学校の 3 本柱である大学教育と訓練及び規律を司るトップに女性将官を指名したことは、女性が軍の有効性と機能的要求を満たしたと組織が認めた証であり、陸軍の組
織文化の変化が窺える。
士官学校における女性の受入れは、1975 年 5 月に下院軍事委員会を経て、10 月にジェラルド・フォード（Gerald Ford）大統領の法案署名により成立した [51]。採決において下院で賛成 348 名、反対 60 名であったが、上院では賛成 42 名、反対 48 名で否決したため、再採決で成立した。同年、士官学校長も務めたウィリアム・ウェストモーランド（William Westmoreland, Class of1936）大将は、女性士官候補生の可能性について「1 万人いれば 1 人は戦闘で率いられる変わり者（a freak）の女性を見つけられるだろうが、我々は変わり者のために士官学校を運営できない」と述べた [52]。陸軍最高幹部の女性蔑視発言は、男女混成の戦闘組織をつくる上での最大の課題として、男らしさが重視される組織文化の中で、男性が女性をどう捉えるかというジェンダー
問題の本質を露わにするものであった [53]。
ウェストポイントでは 1976 年に 119 名（入校生の 8％）の女性士官候補生が誕生した。これは 1973 年時点の陸軍の女性将校比率と等しい [54]。士官学校への女性の門戸開放以降、女性士官候補生は、陸軍における女性の活躍を牽引していく。1980 年卒の 1 期生からはローズ・スカラーを輩出し、1989 年にクリステン・ベーカー（Kristen Baker, Class of 1990）が女性初のファース
トキャプテンに選出された。ニューヨークタイムズはベーカーの就任を記事にし、ROTC 有名大学であるシタデル（The Citadel, South Carolina）とヴァ
ージニア軍事大学（Virginia Military Institute, Virginia）の男子校としての閉鎖性を批判した [55]。1995 年には女性士官候補生初の首席成績卒業者が出ている。2003 年に、ヘイディー・ブラウン（Heidi Brown, Class of 1982）が、第 31 防空旅団長に就任し、アメリカ陸軍初の女性戦闘部隊指揮官となった。
2015 年 8 月には、2 名の卒業生が初の女性レンジャー訓練修了者となり、戦闘有効性を示している。

18

アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

Gradua�on Rates by gender (1980-2018)
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%

1980

1990

2000
系列1
男子学生

2010

系列2
女子学生

図 アメリカ陸軍士官学校男女別卒業率（1980 年卒業生－ 2018 年卒業生）[56]

ウェストポイントの男女別卒業状況を見ると、1980 年の女性 1 期生 62 名の卒業率は 52％であり、男性より 10％低かったが、その差は次第に縮まり、1995 年に初めて女性の卒業率が男性を上回った。過去 50 年間を通して卒業率は上昇（退校率が低下）しており、60 年代までは約 60％前後、70 年代で約63％、80 年代では約 68％まで上昇し、1995 年の 81％をピークに、2000 年
代は 77.1％、2018 年卒業生（2014 年入校）は 84％まで上昇している [57]。士官学校では、19 世紀からの淘汰主義（attritionalism）に基づく厳格な退校基準とそれを助長する父権主義（Paternalism）の風潮が 60 年代まで強かったが、70 年代以降の多様性の受容に伴い組織文化が変容していったと指摘されている [58]。マイノリティに対する受容促進施策や入校後の学生に対するサポート
態勢の充実に伴い、慣習的な淘汰主義から脱却していったことが背景にあると考えられる。
女性卒業生の退役大佐エレン・ハリング（Ellen Haring, Class of 1984）は、
ポリティコ紙上で、卒業生に占める女性が少ないことを批判した [59]。全米の大学での女性比率は 57％であるが、ウェストポイントでは 20％であり、女性比率が少ない原因は、推薦する上下院議員の恣意的選択の結果であると指摘した。事実、2018 年度卒業生トップ 10 人中 8 人が女性であり、成績優秀者
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自由論題

名簿の 44％が女性であった。女性士官候補生の学力は高い傾向にあり、2021
年にはウェストポイントから同時に 4 人の女性ローズ・スカラーが選出された。
1995 年以降の女性志願者の推薦率は、共和党議員平均 20％、民主党議員平均 22％であり、437 名中 187 名の議員の女性推薦率は 20％未満である [60]。
2008 年から 2018 年までの女性志願率平均は全体の 22％であるが、2015 年
以降は 28％へ上昇しており、各議員のジェンダーの考え方に基づき、意識的に女性を推薦している可能性は否定できない。ウェストポイントの入試は、
知力、体 力、リーダーシップに基 づく総 合 候 補 生点数（Whole Candidate
Score）を用いており、女性が平均点以上であることから、必要な機能的要求を満たしているにもかかわらず、推薦が抑制されている可能性がある [61]。
女性増員を推進したロバート・カスリン（Robert L. Caslen, Class of 1975）
士官学校長は、女性を 15％から 20％とする目標値を示し「正しい数字は分からない。25％かもしれないし、50％かもしれない」と女性士官候補生比率の展望を述べた [62]。同時期の特集記事では、女性士官候補生が、歩兵への配置
希望に対する男子学生からの嘲笑と懐疑的な反応に触れ、「女性の自分を証明するために男性より優れている必要がある」と述べた [63]。これは、士官学校が未だに男らしさを重視する男性中心の組織文化であり、2 つの要求の相克状態にあることを示唆する。また、女性ファーストキャプテンは、1989 年から 2018 年までで 5 人が指名されたが、そのうち 4 人は 2000 年以降に選ばれており、2 人は卒業後に医学部へ進学して軍医となった。最優秀の士官候補生の称号を得た女性のうち、戦闘職種に配置されたのは 2014 年のリンゼイ・
ダニラック（Lindsey Danilack, Class of 2014）が初めてであり、機能的要求を女性が満たす上での期待値が変化していることが読みとれる。
性的暴力や性的ハラスメントの問題は、軍の有効性を損なうものであり、政治介入や第三者機関の監査対象となっている。初期の女性士官候補生たち
は、全米の大学で最も過酷な性的ハラスメントに晒される場所と言われたウェストポイントでの体験を述懐している [64]。性的暴行や性的ハラスメントは現代でも依然として問題であり、2017 年以降の各士官学校での性的暴行・性的ハラスメントは前回調査の 47％増加しており [65]、ウェストポイントでは16.5%（約 140 名）の女性、3.4%（約 120 名）の男性が望まない性的接触を報

20アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

告し、48％（約 420 名）の女性と 17％（約 600 名）の男性が性的ハラスメントを受けたと回答した [66]。
ウェストポイントのジェンダーの受容は、社会的要求から始まり、構造的差別の制度的な解消を積み重ね、次第に、女性卒業生の活躍が組織文化を変えつつある。

5

 イノリティをめぐる社会的要求と軍としての機能的要求
マとの相克と均衡
軍における女性の受容は、高まる社会的要求とベトナム戦争及び AVF 移行に伴う募集難も追い風となり、70 年代以降、政治介入に屈していく形で推進された [67]。しかし、急激な社会の変革とその要求に応えることは、軍の機能的要求への影響が懸念された [68]。ハンチントン－ジャノヴィッツ論争のように軍への 2 つの要求が対立、またはトレード・オフの関係にあると仮定す
れば、マイノリティの受容が、伝統的な男らしさや有効性を犠牲にしてきたという見方もできる。ギブソン（Christopher Gibson）は、80 年代から 90 年
代にかけては、女性への門戸開放によって、軍の有効性が損なわれるという懸念が根強かったが、2001 年以降のテロとの戦争での女性兵士の活躍により、
ジェンダー問題が機能的要求を損なうものとは言えなくなったと指摘した [69]。
また、セガール（Mady Segal）は、典型的な男社会であった軍における女性の役割は、事実よりも文化的価値観（cultural values）の影響を受けて、軍事、
社会構造、文化的要因によって、ジェンダーの構造的傾向が変化しており、将来的には軍事的脅威によっても女性兵士が必要となる可能性を示唆した [70]。
これは、21 世紀のテロとの戦争に伴う軍の複雑な役割において、女性兵士が戦闘有効性を果たすことで実証されつつある。一方で、イラクで戦闘に従事した 12 人の女性兵士への聞き取り調査からは、戦場での活躍により、軍におけるジェンダーのガラスの天井を打ち破っても、男らしさに支配された文化（masculine-dominant culture）で、女性に特化した役割を期待される傾向や、
女性自ら男らしさの組織文化を擁護しなければならない葛藤が指摘されている [71]。
ウェストポイントへの社会的要求に基づくジェンダー受容の取り組みが、
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自由論題

軍の機能的要求と対立してきたことを考察する上で、19 世紀から士官学校に内在した 2 つの潮流の対立に言及したい。それは、大学教育としての知性を重視するアテネ派（Athenian）と、士官学校としての軍事訓練や規律ある服務を重視するスパルタ派（Spartan）の相克である [72]。この知性か軍事かという
アテネとスパルタの論争（the Athens-versus-Sparta debate）は、女性の増加
により、将校に真に必要な機能的要求の見直しや再定義の視点が形成され、両者の調和と均衡を生み出した [73]。それに伴い、約 170 年間培われた淘汰主
義や父権主義（paternalism）といった保守的な伝統的風土が少しずつ軟化し、マイノリティの学生の卒業率が向上したことで、2009 年にはフォーブス誌（Forbes）で全米ナンバーワンの大学（College）に選ばれた [74]。この歩みは、
社会的要求を受容し、制度化していく中で、軍の象徴としての機能的要求を満たしていく試みであり、2 つの要求の均衡のための重要かつ必然的な潮流の変化でもあった。
バーク（James Burk）は、軍におけるマイノリティの受容が、人種差別への取り組みや公正な昇任のための能力評価基準の設定により、一般社会より進んでいると指摘した [75]。実際、ウェストポイントの人種的マイノリティは、
白人より低い倍率で採用され、学科、体育、訓練の各成績で学校平均を下回り、服務規律違反に起因する退校者も多いため、卒業率も平均以下であった [76]。
しかし、マイノリティのファーストキャプテン誕生や任官後の活躍は 80 年代以降著しいのも事実である。ここから、マイノリティ受容における社会的要
求と機能的要求の関係は、マイノリティの増加に応じて制度が先行し、マイノリティ自身が能力を証明することで組織文化を変えつつあると推察できる。

おわりにウェストポイントにおけるマイノリティの受容は、70 年代以降のアメリカ
社会の変化とそれに伴う政治的要求がきっかけとなって進んだ。その上で、マイノリティの在校生や卒業生たちが、白人男性文化を体現したウェストポ
イントのリーダーたちに対して、教育や戦場で自らの能力の高さを示し、優秀な軍人であることを証明したことによって、ウェストポイントの組織文化そのものを変容させてきた。

22

アメリカ軍の多様性の受容と社会的要求

マイノリティの兵役は、アメリカのアイデンティティに深く根付いていると言われるが [77]、人種やジェンダーのマイノリティが、伝統的なガラスの天井を打ち破り、軍のアイデンティティを変化させつつある。アメリカの組織の中でも、多様性が低く、保守的なアメリカ陸軍士官学校におけるマイノリテ
ィの受容は、社会的要求と機能的要求の激しい相克から始まった。伝統的な男らしさや戦闘有効性を損なうという危惧と躊躇いにより、社会的要求と機能的要求の相克が、絶えず政軍関係上の焦点となってきた。その過程は、政治主導で推進されたため、制度が先行し、実態が後追いする状況が続いたが、マイノリティの卒業生の実績と戦場での活躍を顧みると、マイノリティ受容という社会的要求の結果が機能的要求と対立したとは言えないのではないだ
ろうか。むしろ、文化的規範に縛られない真に必要な軍の有効性はどのようなものであるのかを再定義しようとする契機となった。
ウェストポイントにおける LGBTQ を公言する学生の受容は、兵士としての資質に関する不安を惹起し、受け入れることへのハードルは依然として高い。これまでのマイノリティ受容の経緯に鑑みると、社会的要求と政治介入
で LGBTQ の受容が推進された際に、LGBTQ の将校自身が機能的要求に応える活躍と昇任を経て、組織文化へ反映していくことが重要になる。
伝統的で保守的な組織文化を有するウェストポイントであるが、一方で、社会的要求と政治介入により、アメリカの多様性を代表することが求められてきた。マイノリティのウェストポイント卒業生は、その活躍の積み上げにより、陸軍のアイデンティティ再構築に寄与してきたと言える。ウェストポイン
ト卒業生は、米軍において中心的な役割を担い、退役後に、政官財学界でも大きな活躍をしている。そのウェストポイントがマイノリティをどのように受容してきたか、また、マイノリティ自身がそれにどう応えてきたかは、アメリカという国の自画像の変化と多様性をめぐる考え方の質的変容の重要な一断面を構成しているだろう。
付記
本稿の執筆において、研究助成及び利益相反に該当する事項はない。

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自由論題

謝辞
本稿の脱稿後に指導教員であった中山俊宏先生の訃報に接した。この論文には先生
からいただいた最後の指導が散りばめられている。中山先生とは、コロンビア大学で彦谷貴子先生の紹介で初めてお会いし、当時私が勤務していたアメリカ陸軍士官学校ウェストポイントにもお越しいただいた。ウッドロー・ウィルソンセンターの研究室内で丸一日熱心にご指導いただいたこともあった。アメリカ社会を理解する上で、軍の視点
からアプローチすることは重要だといつも励ましてくださった。私が研究で行き詰ると、先生は大変多忙でありながら、いつでも気さくに穏やかな物腰で、的確かつ決して妥協しない本質的なご指摘を下さった。アメリカ政治にあれほど知悉していらした中山先生を喪くした 1）ことは痛恨の極みであり、残念でならない。研究だけでなく人として多くのことを学ばせていただいた中山先生を師と仰げたこと、これまで先生からいただいた
ご厚情とご指導に深謝したい。
中山俊宏先生のご冥福を心よりお祈りいたします。

注1）「喪くした」は常用外だが、中山先生から相談を受けたフォーサイト記事（「コリン・パウエルと共に「大きな合意」を喪くす分断のアメリカ」2021 年 11 月 11 日）の
題名で先生が使用された字を使用した。

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

〔受付日 2021. 11. 26〕〔採録日 2022. 4. 16〕28