箱根湯本地区に湧出する温泉の現況と経年変化～ 2015（平成 27）年の一斉調査結果から～
菊川城司 *1

Present states and long-term assessment of hot springs in the Hakone Yumoto area-From the results of the 2015 surveyby
George KIKUGAWA*11.

査による温度、pH、揚湯量の結果を後日聴取した。採はじめに箱根温泉では枯渇化が問題となった 1960 年代から源取した温泉水は、pH、電気伝導率および各種イオン濃泉に関わる様々な調査が行われてきた（例えば大木ほか

度などの溶存成分濃度について、鉱泉分析法指針（平成（1968）、大木ほか（1969）など）。中でも箱根湯本温泉、26 年改訂）に準じて分析した。

塔之沢温泉（以下、併せて箱根湯本地区とする）では、採水は 2015（平成 27）年 5 月 13 日から 12 月 101970（昭和 45）年（平野ほか（1972））、1980（昭和日の間に実施し、77 源泉の試料が得られた。なお、採55）年（平野ほか（1986））、1990（平成 2）年（温泉水はできなかったものの現地調査により温度、揚湯量の地学研究所（1992））、2006（平成 18）年（菊川・板

データが得られた源泉が 5 か所あり、これらを合わせ寺（2008））に源泉の一斉調査が行われており、最もまて調査対象源泉は 82 源泉である。調査対象源泉の概略

とまった温泉成分のモニタリングデータが蓄積された地（海抜標高、深度及び湧出形態）を表１に示した。また、域となっている。

源泉の海抜標高、深度、水止め位置及び許可揚湯量につ

これら 2006（平成 18）年までの一斉調査結果によいて、最小値、最大値及び平均値を表 2 に示した。なお、る経年変化は、
菊川 ･ 板寺（2008）が取りまとめており、調査対象とした源泉を湧出形態別にみると、水中ポンプ

1990（平成 2）年以降は溶存成分の減少が穏やかになによって揚湯されている源泉が 51 か所と最も多く、次っている傾向があるものの、箱根湯本温泉の中心部ではいでエアリフトポンプによるものが 27 源泉、タービン溶存成分の減少が進んでおり、塩類泉が減少して単純温ポンプによるものが 2 源泉、横穴湧泉が 2 源泉となっ泉の増加が認められたとしている。ている。

本稿では、箱根湯本地区に湧出する温泉の最新の実態を把握するため 2015（平成 27）年に実施した一斉調

3.

査の結果を記載するとともに、これまでに実施された一調査結果調査結果の一覧を付表に、おもな項目の平均値、最小斉調査データとの比較により経年変化を考察し、同地域値、最大値を表３に示した。

における今後の温泉保護のあり方を考える。

泉温は、平均値 52.0℃、最小値 18.5℃、最大値 82.7

なお本調査は、生活衛生課依頼による平成 27 年度温℃であった。泉温の最小値を示した 源泉は、現在未利泉保護対策調査の結果に基づくものである。また、本報用の源泉で、メンテナンス等も実施されていないため、

告は、同調査の報告書に加筆修正して作成した。

水止め不良により地下水が混入して温度が低下している可能性が高いと考えられる。それ以外の調査源泉の泉温

2.

は、すべて温泉法の定める温度の基準である 25℃以上

調査方法
温泉の採水は、小田原保健福祉事務所温泉課（以下、であり、療養泉の基準を満たしていた。

温泉課と略）が箱根湯本地区で 3 年に 2 回の頻度で実揚湯量は平均値で 64L/min であり、今回調査対象と施している調査（温泉保護対策調査及び温泉実態調査）した源泉の許可揚湯量の平均値 78L/min の約 82％であにあわせて行った。採水作業は温泉課に依頼し、現地調った。揚湯量の最小値は 1L/min、最大値は 338L/min*1 神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031

神奈川県小田原市入生田 586

報告 , 神奈川県温泉地学研究所報告 , 第 52 巻 , 23-34, 2020

－ 23 －

表１

調査対象源泉の海抜標高、深度及び湧出形態。湧出形態の「Air」はエアリフトポンプ、「Sub」は水中ポンプ、「Hor」は横穴湧泉、「Tur」はタービンポンプを表す。使用したデータは小田原保健福祉事務所資料（未公開）による。

海抜標高、深度、水止め位置及び許可揚湯量の最であり、揚湯量が 100L/min 以上の源泉は 9 源泉であ小値、最大値及び平均値。使用したデータは小田原った。揚湯量が最小値を示した源泉は温度も最低値の源

保健福祉事務所資料（未公開）による。

泉であり、その原因は先に述べたとおり井戸の整備不良

表２によるものと思われる。
pH は、平均値 8.8、最小値 7.7、最大値 9.8 であり、8.5 以上のアルカリ性（鉱泉分析法指針で定める）を示すものは 63 源泉と全体の 75％以上を占めていた。
トリリニアダイヤグラムを図１に示した。なお、図中には参考として菊川・板寺（2008）による 2006（平おもな調査項目の平均値、最小値、最大値。温度成 18）年の調査データも併せて表示した。主要成分の及び揚湯量は 82 源泉、その他の項目は 77 源泉の値。

構成比は、2006（平成 18）年とほぼ変わりはなく、陽調査項目の源泉毎のデータは付表を参照。

イオンについてはナトリウムイオンが 100％近くを占

表３

めるものからナトリウムイオン 60％、カルシウムイオン 40％程度の間に分布し、マグネシウムイオンの比率が非常に少ないことが特徴的である。また、陰イオンについてみると、箱根湯本地区の温泉で硫酸イオンの比が50％を超えるものはなく、塩化物イオンと硫酸イオンの混合が主体で塩化物イオンが 50％以上を占めるものから、炭酸水素イオンを主体とするものへ向かって分布していることが特徴的である。
－ 24 －

表４

1970（昭和 45）年、1980（昭和 55）年、1990（平成 2）年、2006（平成 18）年及び 2015（平成27）年の調査全てで対象となっている共通源泉のリスト。

図１

2015（平成 27）年の調査による箱根湯本地区源泉のトリリニアダイヤグラム。菊川・板寺（2008）
による 2006（平成 18）年に同地区で実施された調査結果も合わせて表示した。
今回の現地調査及び成分分析の結果から調査対象源泉

成 27）年の調査結果を加えた計 5 回のデータにより、の泉質を決定し、箱根湯本地区の泉質分布を図に示した経年変化の考察を行った。

（図２）。菊川・板寺（2008）によれば、箱根湯本地区対象とする 5 回の期間全てで調査対象となっているの泉質の分布は特徴的であり、大きく 4 つのグループ

源泉は 36 源泉ある（表 4）。この 36 源泉について、主に分類できる。図中には、このグループ分類も併せて表な項目の平均値の経年変化を図３に示した。最初の調査示してある。今回の調査による泉質分布も 2006（平成である 1970（昭和 45）年と今回の調査である 2015（平18）年の調査と大きな変化はなく、その概略は次のと成 27）年の平均値を比較すると、泉温は 2.9℃低下し、おりである。湯坂山南側に沿って須雲川中流域に分布す

揚湯量は 19L/min 減少している。また、箱根湯本地区る源泉（湯坂山グループ）は、食塩（塩化ナトリウム）温泉の主要成分であるナトリウムイオンでは 74mg/L、を多く含む。須雲川下流から早川との合流地点付近に分塩化物イオンでは 135mg/L の減少が認められ、さらに布する源泉（古期外輪山グループ）は、食塩のほかに石はカルシウムイオン、硫酸イオンにも減少傾向が認めら膏成分（硫酸カルシウム）も比較的多く含むのが特徴でれた。これに対して炭酸水素イオンは僅かではあるがある。塔之沢や箱根湯本温泉発祥の地である湯場エリア増加しており、温泉水の冷水化や浅層地下水の混入がに分布する源泉（塔之沢・湯場グループ）は、古期外輪懸念される。しかし、長期的なトレンドに注目すると、

山グループ同様、食塩と石膏を主成分とするが、成分総1970（昭和 45）年から 1990（平成 2）年までの間と量は少なめで、泉質名はすべて単純温泉もしくはアルカ比較して、1990（平成 2）年以降は各データの減少傾リ性単純温泉となっている。また、須雲川上流部の源泉向が緩やかになっていた。

（畑宿・須雲川グループ）は、陰イオンに占める炭酸水

次に、1974 年（昭和 40 年代）までに掘削、利用が素イオンの割合が高いのが特徴であるが、成分量は比較開始されている源泉について、調査時の温度や成分濃度的少なく、主な泉質は単純温泉である。などから決定した泉質の占有率を計算して、その経時変化を積み上げ面グラフで示した（図４）。1970（昭和経年変化45）年から 1980（昭和 55）年にかけて、単純温泉及温泉地学研究所では、過去に 1970（昭和 45）年、びアルカリ性単純温泉の占める割合が 60％から 74％へ

1980（昭和 55）年、1990（平成 2）年及び 2006（平と急激に増加しており、この間に箱根湯本地区全体とし成 18）年の計 4 回、箱根湯本地区全体についての調査ての温泉の溶存成分量が大きく減少したことが判る。こを行っており、菊川・板寺（2008）によって経年変化の傾向は、先に図 3 で示した温度や成分などの長期的の考察が行われた。ここでは、これら 4 回に 2015（平なトレンドとも調和的であった。また、菊川・板寺（2008）4.

－ 25 －400

600

400300早川500300200

国道 1 号

800200100

箱根新道

300

旧東海道
400

200

500
600

N

700
300

4000250

500 m

700

単純温泉･ｱﾙｶﾘ性単純温泉
須雲川

400

湯坂山グループ

600

Na-Cl 泉塔之沢･湯場グループ

Na-Cl･SO4 泉

古期外輪山グループ
500

Na･Ca-Cl 泉

畑宿 ・ 須雲川グループ
700
600

Na･Ca-Cl･SO4 泉

温泉法の温泉

700
800
700

600

図２

2015（平成 27）年の調査による箱根湯本地区の泉質分布図。グループの分類は菊川・板寺（2008）によるが、これに該当しない（当時未調査だった）ものは、分布図中では黒色で示している。

図３a)

b)

c)

d)

e)

f)

主要項目平均値の経年変化。a) は温度、b) は揚湯量、c) は pH、d) は電気伝導率、e) は主な陽イオン、f) は主な陰イオンのデータ。1970（昭和 45）、1980（昭和 55）、1990（平成 2）、2006（平成 18）、2015（平成 27）年の 5 回とも調査を行った 36 源泉（表 4 参照）の値による。
－ 26 －

表５

箱根湯本地区の台帳番号および湧出形態の年度別件数。データは小田原保健福祉事務所資料（未公開）による。

1977 年の「－」は不明。欠番及び休止源泉があるため台帳番号数と揚湯方法別の源泉合計数は一致しない。

130

台帳番号数

110

90705080

エアリフトポンプ
水中ポンプ

図４

昭和 40 年代までに掘削、利用が開始されている

60
設置数

源泉の泉質占有率の経年変化。使用した過去のデー
タは、1970（昭和 45）年が平野ほか（1972）、1980（昭和 55）年が平野ほか（1986）、1990（平成 2）年が40

20

温泉地学研究所（1992）、2006（平成 18）年が菊0
1950

川・板寺（2008）による。図中、「Na・Ca-Cl･SO4

1960

1970

1980

1990

2000

20102020年泉」はナトリウム・カルシウム－塩化物・硫酸塩泉、「Na-Cl 泉」
はナトリウム－塩化物泉、「Na-Cl･SO4 泉」

図５

箱根湯本地区の台帳番号と湧出形態（エアリフトはナトリウム－塩化物・硫酸塩泉、「Na・Ca-Cl 泉」

ポンプと水中ポンプの設置数）の経年推移。データ

はナトリウム・カルシウム－塩化物泉を表す。

は表 5 参照。

による古期外輪山グループの特徴的な泉質であるナトリ

55 年にかけて一旦減少したものの、その後は回復してウム・カルシウム－塩化物・硫酸塩泉の占める割合は、いた。このことから、湯坂山グループの源泉よりも、古1970（昭和 45）年から 2006（平成 18）年まで減少期外輪山グループの源泉のほうが、より枯渇化が進行し傾向が認められた。湯坂山グループの特徴的な泉質であた状況にあるということがうかがえる。

るナトリウム－塩化物泉の割合は、昭和 45 年から昭和

成分等の経年変化検討の参考とするため、温泉課に登－ 27 －

録されている各源泉の管理情報（未公開）から、箱根湯以上の結果から、1970 から 1980 年台にかけては、本地区の台帳番号および湧出形態の推移を整理した（表新規源泉の増加による既存源泉の枯渇化が大きく進行し5）。そのデータから、台帳番号と湧出形態（エアリフたものと考えられる。以降の枯渇化の鈍化については、トポンプと水中ポンプの設置数）の経年推移を図 5 に県の実施してきた温泉保護対策の効果や新規源泉がそれ示した。

ほど増えないことによって、ある程度の歯止めがかかっ

現在、湯本台帳には第 127 号源泉まで登録されていている可能性が考えられる。しかし、菊川・板寺（2008）

るが、台帳番号の増加傾向を見ると、1980（昭和 55）

でも述べられているように、浅層の地下水との混合が進年ころまでの傾きが大きく、以降は緩やかになっており、行し温泉水中の化学成分比が地下水のそれに近づいてき1960 年代から 1980 年代にかけて新規登録数が多く、たため、見かけ上変化が穏やかになっている可能性もあそれ以降は新規掘削源泉数が少ないことがわかる。

り、今後も継続的なモニタリングの実施により、推移をまた、湧出形態をみると、エアリフトポンプは 1980

注目しておくべきである。

年代までは増加傾向にあり、台帳番号の増加と調和的で続いて、近年の地域的な変化の特徴を検討するため、あるが、以降は減少へと転じている。逆に、水中ポン

温度、揚湯量、塩化物イオン、硫酸イオン、炭酸水素

プは 1982（昭和 57）年までは１基も設置されていな

イオンについて、2006（平成 18）年データに対するかったが、以降急激に普及し、2009 年にはエアリフト

2015（平成 27）年データの変動量を源泉毎に表したもポンプと設置数が逆転している。このことは、1980 年のを図 6 ～図 10 に示した。

初頭までは新規掘削された源泉はすべてエアリフトポン

個々の源泉の温度や量、溶存成分は、井戸の浚渫、ポプを利用していたため台帳番号と連動して数が増加した

ンプの変更、エア管や揚湯管の入れ替えなどのメンテナが、以降は、新規源泉の掘削件数は減少したものの、既ンスによって大きく影響を受ける。そのため、源泉枯渇

存源泉において、メンテナンスが容易でランニングコス化の状況を確認するためには、井戸管理の経歴を考慮すトが低い水中ポンプへの動力装置の変更が数多く行われる必要があり、ここでは個別の源泉に対する議論はできたことを表している。

ない。しかしながら、箱根湯本地区全体を俯瞰してデー

図６

泉温の 2006（平成 18）年に対する 2015（平成 27）年の変化量。源泉毎に 2006（平成 18）年の値を 1 としたときの 2015（平成 27）年の比率で示した。グループの分類は菊川・板寺（2008）による。
－ 28 －

図７

揚湯量の 2006（平成 18）年に対する 2015（平成 27）年の変化量。源泉毎に 2006（平成 18）年の値を 1 としたときの 2015（平成 27）年の比率で示した。グループの分類は菊川・板寺（2008）による。

図８

塩化物イオン濃度の 2006（平成 18）年に対する 2015（平成 27）年の変化量。源泉毎に 2006（平成 18）年の値を 1 としたときの 2015（平成 27）年の比率で示した。グループの分類は菊川・板寺（2008）による。
－ 29 －

図９

硫酸イオン濃度の 2006（平成 18）年に対する 2015（平成 27）年の変化量。源泉毎に 2006（平成 18）年の値を 1 としたときの 2015（平成 27）年の比率で示した。グループの分類は菊川・板寺（2008）による。

図 10

炭酸水素イオン濃度の 2006（平成 18）年に対する 2015（平成 27）年の変化量。源泉毎に 2006（平成 18）年の値を 1 としたときの 2015（平成 27）年の比率で示した。グループの分類は菊川・板寺（2008）による。
－ 30 －

タを眺めるとある程度地域的な特徴が把握できたと思わている徴候が認められる地域では、現在の保護対策を継れる。

続していけばよい。しかしながら、数十年前のレベルま温度（図 6）については、エリアやグループ毎の特徴での回復を目指すのであれば、現在よりもさらに厳しいははっきりとは見いだせない。揚湯量（図 7）については、痛みを伴うような何らかの規制（例えば源泉の統廃合や畑宿・須雲川グループで対象とした３源泉とも減少傾向揚湯制限）をかけていく必要もあると考えられる。にあるが、他のグループではばらついている。塩化物イ

一方、外側へと広がっている新規源泉の開発に対してオン濃度（図 8）については、早川須雲川の合流地点かは、地域のニーズとして要望があれば、現在の保護対策

ら須雲川沿いにかけて減少率が高い傾向が認められ、特を継続して外周部の開発を認めていくのも一つの選択肢に古期外輪山グループと、畑宿・須雲川グループで顕著となる。ただし、無制限に無秩序な開発を認めるのではである。硫酸イオン濃度（図 9）についても、同様に須なく、科学的な根拠に基づいて温泉の適正利用を行い、雲川沿いで減少率が高いが、塩化物イオンよりもその源周辺への影響を最低限に留める必要がある。

泉数は少ない。また、炭酸水素イオン濃度（図 10）は、今後は、箱根湯本地区という括りの中での全体として塩化物イオンや硫酸イオンで減少傾向が認められる源泉の保護対策と、さらにローカル（たとえば菊川・板寺

では逆に増加している傾向がある。以上のことから、古（2008）によるグループごと）な保護対策を組み合わせ期外輪山グループや湯坂山グループに属する源泉で枯渇て考えていくことがさらに重要になってくるであろう。

化が引き続き進行している可能性が考えられる。なお、
畑宿・須雲川グループの源泉については、大部分の項目

６．おわりにで減少傾向が認められるが、対象となっている源泉数が2015（平成 27）年に実施した箱根湯本地区温泉の一少ないことから、地域としての枯渇化の判断は保留する。

斉調査結果についてとりまとめるとともに、経年変化について考察した。菊川・板寺（2008）による 2006（平５．温泉保護の考え方

成 18）年の調査結果と傾向に大きな相違はなく、枯渇以上の結果から、今後箱根湯本地区の温泉について保化の進行は鈍化しているものと考えられた。しかし、昭護対策を進める上で考慮すべき点として次のようなこと

和 40 年代と比較すると地域全体としては枯渇化していが考えられる。

る状況に変わりはなく、今後も本地域における温泉保護

古期外輪山グループや湯坂山グループに属する源泉ののあり方について検討していく必要があると思われる。

枯渇化傾向が継続しているため、同グループの源泉については継続的なモニタリングなどを実施し、今後の推移謝辞を把握しておくべきである。
箱根湯本地区全体に関しては、現在掘削されている地域の規制を強化しても、利用場所まで長距離を引湯する

本稿で取りまとめた調査については、小田原保健福祉事務所温泉課のみなさまにご協力いただき現地調査を実施した。ここに記して感謝の意を表します。

つもりであれば、県が定める温泉保護地域の外側へと開発を進めることが可能である。実際に神奈川県の温泉台

参考文献

帳に登録される台帳番号の新しい源泉は、従来の温泉地

平野富雄・大木靖衛・粟屋徹 (1972) 箱根湯本・塔之沢の外側で掘削され、箱根湯本地区の温泉地と呼べる地域の泉質，温地研報告，3(3)，109-130．

はどんどんと広範囲になっている。これは、古来から温平野富雄・粟屋徹・大木靖衛 (1986) 箱根湯本温泉の湧泉の湧出する源泉密集エリアの過剰揚湯対策として有用出状況について，温地研報告，17(5)，95-114．

であるようにも考えられるが、一方で周辺地域での過度環境省自然環境局（2014）鉱泉分析法指針（平成 26

な開発は、保護すべきエリアの温泉源への涵養を阻害し枯渇化をさらに進行させる可能性もあることに注意が必年改訂），1-163．
菊川城司・板寺一洋（2008）箱根湯本地区温泉の泉質要である。

経年変化の評価－成因の解明に向けて，神奈川県

今後の温泉保護のあり方として、古くからのエリアについては、現在の状況を維持すればよいのか、それとも

立博物館調査研究報告，13，195-210.
温泉地学研究所（1992）平成 3 年度温泉保護対策調査

自然湧泉が数多くあった昭和 30 年代以前の状態に回復報告書させることを目指すのかという判断も必要である。現状

大木靖衛・平野富雄・田島縒子（1968）箱根温泉の成因，維持でよいとすれば、枯渇化にある程度歯止めがかかっ神奈川県温泉地学研究所報告，1(6)，35-50．
－ 31 －大木靖衛・荻野喜作・広田茂・小鷹滋郎・小沢清・平賀士郎・河西正男・平野富雄・ 田嶋撻子・岩田義徳（1969）, 箱根姥子温泉調査報告 , 神奈川温研報告 ,1(8),1-12.

－ 32 －

－ 33 －

調査結果の一覧。表中の泉質名で「Na・Ca-Cl･SO4 泉」はナトリウム・カルシウム－塩化物・硫酸塩泉、「Na-Cl 泉」はナトリウム－塩化物泉、「Na-Cl･SO4 泉」はナトリウム－塩化物・硫酸塩泉、「Na・Ca-Cl 泉」はナトリウム・カルシウム－塩化物泉を表す。

付表付表（続き）－ 34 －