原発事故から10年

10 年間福島第一原発事故で海洋に放出された
放射性物質を追いかけて青山

道夫

Aoyama Michio

1. 事の始まり

して次のように予算要求書に書いた（結果として内容は実施されたが，日本政府の予算書類上ではこの良く知られたことだが，2011 年 3 月 11 日に東京

名前の研究自体は実施されておらず，歴史に残って

電力福島第一原子力発電所で 3 つの原子炉炉心がメいない）。大事なことであるので概要を引用する。

ルトダウンする過酷な事故が起き（以降福島原発事
故），炉内の放射性物質が環境中に放出された。一「現在東アジアには，我が国を含めて約 80 基の原

口で言えば福島原発事故は，海岸にあり丘を掘り下

子力発電所が稼動中であり，我が国では本格的な使げて標高を下げ低いところに立地していた原子力発

用済み核燃料再処理施設が試運転中である。また，電所が，国際原子力機関 IAEA を含む国内外の組織

日本近海では原子力軍艦が航行しており，その周辺

及び東京電力社内からの防潮堤のかさ上げや非常用において原子力潜水艦の老巧化に伴う廃棄も行われ発電機の高台への移設等の警告や助言があったにもている。冷戦終結後の新しい問題としては，小型核関わらず備えを怠ったため，地震と津波に遭って冷兵器や放射性物質によるテロの潜在的脅威が存在す

却水を喪失して 3 つの原子炉で燃料が熔解したといる。このため，我が国を含めた周辺諸国で放射性物う事故である。事故の結果，多量の放射能が海洋に質の放出を伴う原子力災害が起きた場合に備えた海加えられた。福島原発事故の場合，原子炉が海

洋環境における放出事故あるいは人為的放出時の挙岸に立地しているため，事故に際し大気中に放出さ動の予測モデルの構築と継続的な人工放射能のレベれた放射能のかなりの部分が直接海上に降下したとルの監視体制の構築が望まれる。従って本研究は，1, 2）推測されている。更にモデル計算によってもそれが示唆されている 3）。また降下物以外に，高濃度の放射能で汚染された水が海洋に直接漏洩していることも判明した 4, 5）。筆者は当時気象庁気象研究所の地
球化学研究部の研究官として在籍しており，海洋環
境における 137Cs 等の人工放射性核種の長期挙動の研究を行っていた。更に 2011 年 4 月からは「海洋環境での人工放射性核種の放出事故あるいは人為的放出時の挙動の予測モデルと継続的な監視体制の研究」を開始する準備をしていた。この研究の目的と

図1

表層 440 試料の採取地点

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2021 年 2 月号

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大気への放出量15.2－20.4 PBq (Aoyama, et al., JO （2016）)
700 PBq：3つの炉心内存在量(Nishihara, et al., JAEA-Data/Code （2012）)

140 PBq : 建屋内汚染水

海洋への降下量11.7－14.8 PBq (Aoyama, et al., JO （2016）)(Nishihara, et al., TAESJ （2012）)

陸上への降下量3.4-6.2 PBq (Aoyama, et al., JO （2016）)
海洋への直接漏洩量
3.5±0.7 PBq(Tsumune, et al., JER（2012）)

北太平洋の存在量15.2-18.3 PBq (Aoyama, et al., JO （2016）)

15.3±2.6 (Inomata, et al., ESPI （2016）) 16.1±1.4 (Tsubono, et al., DSR （2016）)5%日本海
0.21±0.01 PBq(43%)
太平洋に戻った量
0.09±0.01PBq 2.1%

図2
137

亜熱帯モード水

海洋表層

4.2±1.1 PBq

8.6±1.5 PBq(Kaeriyama,. et al.,Sci Rep., （2016）)(Inomata, et al.,
JRNC, （2018）)

中央モード水
2.5±0.9 PBq(Inomata, et al.,
JRNC, （2018）)

福島原発事故により環境中に放出された放射性 Cs のマスバランス

Cs と 134Cs は，放出時はほぼ同じ量であり，放出時の値に換算してある

海洋環境での人工放射性核種の放出事故あるいは人

本稿では，福島原発事故により環境中に放出され為的放出時の挙動の予測モデルの構築と原子力利用

た放射性 Cs が事故後 10 年間にどのように長期挙に伴う放射性核種の海洋環境での挙動を把握するた

動したかを北太平洋から日本海や北極海までの広域めの継続的な監視体制の確立および海洋大循環モデで概観する。

ルと組み合わせた挙動の研究をおこなう。」
福島原発事故が起きたとき，筆者は 2011 年 4 月の研究開始に合わせて北太平洋全域での表面海水の2. 福島原発事故によって環境中に放出された
放射性 Cs のマスバランス

採水を行うように，コンテナ船を運航する船会社に

これら採取した試料の分析結果を解析して得られ依頼し準備を進めていた。事故が起きたので直ちにた最大の成果の 1 つは，北太平洋の 137Cs の総量が採水計画を前倒しし，2011 年 3 月 31 日に出港する

15〜18 PBq であると計算できたことである 2）。この船 2 隻に採水用の 2 L ボトルを載せて，4 月 1 日か

値は青山以外の 2 つの方法で検証されている 11, 12）。

ら 4 月 11 日まで日本近海では 1 日 2 回，近海を離またモデル計算を行う準備も進めていたので 13, 14），

れるとアメリカ西海岸まで 1 日 1 回の表層海水の採直ちに観測されたあるいは公表されたデータを使水を行ってもらった。北太平洋での福島原発事故でい，福島第一原発からの直接漏洩量が 3.5 ± 0.7 PBq

放出された放射性 Cs の総量を 1 PBq 未満の解像度であると世界で最も早く正確に推定し報告することで求めるためには，この採水で得られた海水 2 L でができた 4）。正確な直接漏洩量と，北太平洋での観Cs を 0.5 Bq m-3 まで値を決めなければならなかった

測値に基づく存在総量，更に大気モデルから得られ

137

7-9）

た北太平洋への降下量を使い，質量保存の法則に基で AMP を使って抽出した試料を送った。その後もづいて北太平洋での総量の観測値と整合性を持った

北太平洋をカバーするために多くの航海で採水をし推定を行うことにより，大気に放出された 137Cs のてもらい，最終的に 2012 年 12 月までにはコンテナ

量と陸上への降下量もきちんと求まったことは大き船による 17 航海と複数の調査研究船による採水で北な貢献であった（図 2）。陸上のみの観測データか

太平洋をカバーする 440 試料を得ることができた 。

ら大気に放出された 137Cs の量の推定を行う手法で（図 1）

は，見えていない半分の海上では線量のデータがなので，金沢大学尾小屋地下測定室 に筆者の方法
6）

10）

16

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No.773

表1

表層海水中 137Cs 放射能濃度場所

1970 年までの観測最高値

ベーリング海23北海道南親潮177

単位 Bq m-3

概括表

2000 年台後半2011 年
事故直前

2011 年
事故直後

2.0

1.3

最大 5142012 年

0.8

福島第一原発北 56 放水口

26.5

最大 6.8×10^7

福島第一原発沖2014 年2015 年 2016 年

2018 年

1.3***

7.2

2.4***

12.2

9.3

330〜19,000 130〜22,000
1,600

47〜7,000

26〜1,000

340〜13046

1.0〜2.6

1.4〜1.92020 年 7 月

52〜1,000

1.6〜1.8

1.7

4,700

亜熱帯循環西部

78

2.4

1.4

1.0〜4.5

北米大陸西岸

69

2.3

1.1

7.5

1.8*

3.6*

8**

日本海

27

2.3

1.5

最大 159

9.0

3.6

3.8

1.0〜1.9

1.5〜1.8

東シナ海

10

2.3

1.5

2.8

2.3

4.8

2.9

1.3

1.2

1.3
4.2***

データは青山による HAMglobal2018 データベース（doi: 10.34355/CRiED.U.Tsukuba.00001）及び更新版（HAMglobal2020，未公表）* Smith et al., 2015 の報告値** 事故起源分のみ Smith et al., 2017 による*** 2019 年 12 月 http://ourradioactiveocean.org/results.html 2020 年 11 月 1 日アクセス

いことから，筆者の見解では手法には原理的に無理

そ 1.3〜1.7 Bq m-3 であったので，7 月末時点で比較があり，福島原発事故で環境中に放出された大気経

しておよそ 3 桁高い状態である。北太平洋全域では，

由のCs の量を正確に求めることは難しい。事実

福島原発事故現場から 100〜1,000 km 離れた西部北

陸上のみのデータから推定した値には過小評価や過太平洋での 137Cs 濃度は 101 〜103 Bq m-3 となってお大評価となっているケースが多々見受けられる 15）。

り，事故前の 137Cs 濃度に比べて 1〜3 桁高い状態でしかし，筆者らの研究グループは北太平洋での総量ある 21）。既に述べた北太平洋全域での筆者による測を求めたことにより，大気へ放出された 137Cs は 15

定結果によると，北太平洋のところどころに大気経〜20 PBq であるとする世界で最も精度よく推定で

由で輸送されたものが局所的に降下してできたと考きている値を得た

137。更にその後の研究により，えられる周辺より高濃度となっている領域が，北緯北太平洋には，総量の約半分に当たる 8.6 PBq が表40 度と北緯 50 度の間日付変更線付近や日本から層に存在し，亜熱帯モード水中に 4.2 PBq，中央モー3,000 km 以上離れている日付変更線を越えた東太平

ド水中に 2.5 PBq が分布し，更に亜熱帯モード水に

洋において存在し，134Cs が 2 Bq m-3 程度検出される入った放射性 Cs の一部は東シナ海低層を経由し日と共に，137Cs が事故前から 2 倍程度に増加してい本海に入り，その後津軽海峡を抜けて太平洋に戻っることが示された 10,22）。これは放出時の 134Cs と 137Csていることも観測結果の解析から分かっている 18,19）。

の放射能比がおよそ 1 であること 23,24）と整合してい16, 17）た。福島原発事故で放出された 137Cs について，再3. 事故直後の沿岸から外洋での様相

現シミュレーションを沿岸海洋モデル 25,26）（ROMS）
を用いて福島県沖合海域を対象に行った。福島第一
Cs の様相原発の近傍 2 点での観測結果の平均値とシミュレー

は本誌 2011 年 12 月で筆者が報告している 20）。また，

ション結果による放出メッシュの平均値を合わせる

2020 年 7 月までの各海域でのことによって，漏洩量を推定した。大きな直接漏洩

福島原発事故直後の福島県沿岸での
137

137

Cs 放射能濃度の推移を事故前から含めて一覧表として表 1 に示す。

は 3 月 26 日から 4 月 6 日までほぼ一定の割合で生じ，

2011 年 8 月末までの福島第一原発近傍 30 km 圏でその後大幅に減少しているが，8 月末の時点で漏洩の Cs の濃度変化は下記のようであった。福島第一はゼロにはなっていない。漏洩が大きい 5 月末まで

原発近傍の沿岸では，4 月上旬に 68 × 10 Bq m をの漏洩量は 3.5 ± 0.7 PBq であると見積もられた 4, 26）。

最高として，8 月末まで 10 4〜10 5 Bq m-3 の値が測定

福島沖に漏洩した 137Cs は，渦等の影響によって複されている。更に，30 km 圏のすぐ外側での文部科雑な挙動を示すが，主には沿岸に沿って南下し，黒学省及び福島県による測定では 10 〜10 Bq m と潮に沿って東へ拡散する。その濃度は，100 km 離なっている。事故前の同海域でのれた場所で 10 3 Bq m-3 以下と計算されている。その

137

6

2

137

5

-3

-3

Cs 濃度がおよ

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後の輸送経路については，直接漏洩した 137Cs は基
本的には，亜熱帯循環（黒潮と黒潮続流）に沿って東に向かって進み北米大陸西岸に到達した 27, 28）と共に一部は海洋内部を南へ輸送された 1, 18, 19, 29-31）。また，
核実験起源の 137Cs と福島原発事故起源の 137Cs を分離して評価するために今回新たに放出された 134Csのデータが重要であることも指摘していた。筆者は現在でも 134Cs も測定し，核実験起源の 137Cs と分離することで，福島原発事故由来の寄与を正確に推定するように仕事をしている。

4. 表層での広がり：表層を東へ北太平洋を横断し，北米大陸西岸に到達，更にベーリン
グ海北極海へ到達するルート

図 3 表層循環模式図と放射性 Cs の観測あるいは推定され
る輸送経路

観測されなかったが，2014 年にはわずかではあるが深度 150 m 付近の太平洋起源水中に事故起源 134Csが検出された。表層輸送に関しては，モデルシミュ

まず， Cs の最も速い経路は，北太平洋の黒潮

レーションによる再現計算でも，北太平洋で観測さ及び黒潮続流の速度からも容易に類推されるようれた 137Cs の輸送の様相と良好な一致を示し，ほぼ 3 年に，表面輸送である。大気からの降下は，主に北東で太平洋を横断し，北米大陸西海岸に到達した 7）。

に移動した低気圧と共に事故サイトから主に北東側

北米大陸西海岸での表層海水中 137Cs 濃度は 2017 年に広がった。表層での 137Cs の濃度が 10 Bq m-3 を越でも上昇傾向にあった。137Cs 濃度は，2015 年からえる領域は 2011 年 6 月には東経 160 度までしか到2017 年の間に西部亜寒帯地域では減少及びベーリ達していなかったが，その後海洋表層での輸送によ

ング海では増加していた。ベーリング海の増加は，り東に移動し，2011 年 7〜9 月には東経 165 度まで

おそらく北太平洋の亜寒帯循環によるベーリング海広がっている。2011 年 10〜12 月には東経 170 度程への福島原発事故由来の 137Cs の長距離輸送に起因度まで広がっており，更にその東側の東経 170 度かしている。そして長距離輸送に関連する 2017 年のら西経 170 度の領域でも，濃度わずかな表層

Cs

ベーリング海での増加は，将来北極海で 137Cs が増

濃度の上昇が見出されている。更に，2012 年 1〜3

加する可能性を示唆している 33）（図 3 濃い青の矢

月では表層での 137Cs の濃度が 10 Bq m-3 を越える領

印）。

137

137

域は東経 180 度線（日付変更線）付近まで達していることが観測された。この観測結果から東への移動速度を見積もると，270 日間で 1,800 km 移動したこ

5. 海洋内部への輸送とになり，1 日当たり 7 km，8 cm s -1 という推定が外洋に出た放射性 Cs の輸送過程については，観できる。海洋物理学の観測から見積もられているこ

測及びモデル研究によって，1）表層輸送，2）中央の海域での表層の流速は 4〜16 cm s -1 であることか

モード水形成にともなう長い時間スケールの内部輸ら，得られた速度は環境中に放出されたあと海洋表

送，3）亜熱帯モード水形成にともなう相対的に早面から海洋に入り，よく溶けて海水と共に輸送されい内部輸送の 3 つの輸送経路が明らかになってき32）ていると考えることができることを示している 。

た 1,19,29）。これらの 3 つの領域への配分の結果は既に2014 年夏には北米大陸沿岸で福島事故由来の 137Cs

図 2 に示してある。また表層輸送については既に前が検出されている。計算すると，その速度は東太の節で述べた。ここで海洋学になじみの薄い読者の平洋では 1 日当たり 3 km まで低下していた 。こために，内部輸送に関わるモード水の説明をする。

れは東西での風速分布の差で基本的には説明可能な

海洋学的には，表層水塊の 1 つとしてモード水と呼大きさであった。北向き輸送では，北極海カナダ海

ばれる水塊があり，ある海域の表層（海面から水深

盆では，2012 年及び 2013 年には事故起源

500 m 程度まで）に，海域に固有の水温や塩分等で

28）

1）

18

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Cs は

図 4 2015 年に東経 165 度線で観測された福島原発事故由来 137Cs の海洋内部での広がり特徴づけられる海水が広く分布している。このモー沿う観測の結果によると，134Cs 濃度で見ることがド水は太平洋を含む各大洋の中緯度において，冬季できる福島原発事故由来の放射性 Cs は図 4 に示すに表層で良く混じっている混合層が周りに比べて深ように亜熱帯モード水域内の北緯 20 度から 30 度のくまで発達する海域で形成される。代表的なものに

深さ 300 ｍから 400 ｍに極大を持つ分布をしていた。

黒潮続流域で生成する中央モード水や黒潮の南側でこれらの鉛直分布の観測結果は，福島原発事故由来

生成する亜熱帯モード水がある。第 2 の経路は，中の放射性 Cs が 1 年の時間スケールで海洋内部に導央モード水の形成である。2012 年 6〜7 月の放射性入される最も有効な経路は，亜熱帯モード水と中央

Cs 放射能の最大値は，東経 165 度線上では北緯 34

モード水形成にともなう沈み込み（サブダクショ〜39 度の約 400 m の深さで観測された。この深さ

ン 1 ）であることを示している。サブダクションでは中央モード水の範囲にあり，中央モード水中の放沈み込んだ 137Cs は，放射性壊変と移流拡散により射性 Cs の放射能は亜熱帯モード水を含むすべての濃度は減少していくが，一部は既に日本海に輸送さ周囲の海水の放射能よりも高かった。2015 年ではれていると共に，将来はインド洋から大西洋及び太中央モード水に相当する水塊では事故起源放射性平洋赤道域に東部で南に越えて南太平洋に輸送され

Cs は観測されず，東方に輸送されてしまっていた。

るであろう 13,34）。

第 3 の経路は亜熱帯モード水の形成である。事故直後に黒潮・黒潮続流のすぐ南側に大気から沈着した
放射性 Cs は，2011 年 3 月に同海域で形成されてい6. 表層での広がり：海洋内部亜熱帯モード水から西へ東シナ海低層に到達，表層に出て日本海へ，更に津軽海峡を抜けて太平洋に戻るルート及び 2019 年に与那国島に到達したシグナルた亜熱帯モード水の沈み込みにともなって亜熱帯域の 亜 表 層（ 深 度 約 200 〜 400 m） を 南 に 運 ば れ，
2012 年 1 月には北緯 20 度まで到達した。2012 年
10〜11 月の東経 147 度及び東経 155 度における鉛直断面観測で得られた放射性 Cs 濃度と他の物理パ

亜熱帯循環域内北部から東シナ海北部の低層に数ラメータを総合すると，福島原発事故から 19 か月

年以内の短い時間で到達し，その後東シナ海で表層後の西部北太平洋においては亜表層に福島原発事故と混合し，日本海に広がったとみられる現象も観測

由来の放射性 Cs のピークが確認され，これらは亜熱帯モード水並びに中央モード水に捉えられたと判断された。更に 2015 年夏に行った東経 165 度線に

1

冬季の冷却により，密度が大きくなった表層海水が，その密度が周辺の海水の密度とバランスする深さまで沈み込むこと

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図 5 東シナ海と日本海で観測された表層海水中の 137Cs 放射能濃度のホフモー
ラダイアグラム（時間と緯度の推移図）（Bq m-3）

されている。この再循環は，まず 2014 年に東シナ
海北部の九州の西方海域の低層でシグナルが見え始めた。
その後表層にも濃度上昇のシグナルが見えて，それは東シナ海北部から対馬海峡を抜け日本海南部

到達したことが見出されたと言える（図 3 緑の矢印）。

7. 今後するべきことや 北 部 で も 2015 年 及 び 2016 年 に は 137Cs 濃 度 が北太平洋では，本稿で述べた 1）表層輸送，2）3 Bq m-3 となり，福島原発事故前の核実験起源 137Cs

中央モード水形成にともなう長い時間スケールの内濃度の 1.5 Bq m-3 の倍程度を示し極大となった 19）

部輸送，3）亜熱帯モード水形成にともなう相対的（図 5 及び図 3 水色の矢印）。その後日本海では Csに早い内部輸送の 3 つの輸送経路のうち，1）表層はゆっくり減少したが，南部での減少傾向は北部よ輸送と 3）亜熱帯モード水形成にともなう相対的にり早く，結果として 2019 年から 2020 年では，日本早い内部輸送は観測によりその様相を捉えることが海南部では既に濃度が低下し 1.5 Bq m 程度となっできている。幸いにもどの場所においても観測され

-3

ているが，
日本海北部ではそれよりも大きい1.8 Bq m

た濃度上昇は，魚への生体濃縮を考慮しても人間生を超える状態が続いている（筆者による未公表資

活には影響を与えない大きさであった。これらの福料）。日本海に輸送された福島原発事故由来のCs

島第一原発事故起源の放射性 Cs の表層での長期挙の量は亜熱帯モード水中の量のほぼ 5％にあたる

動はモデル計算でも良く再現できており，今回の福0.21 PBq が 2017 年までに輸送され，更に日本海に島第一原発事故の影響評価を行う上だけでなく，将入った量の 43％は津軽海峡から太平洋側に戻った

来もしも沿岸に立地する原子力発電所あるいは原子と 推 定 さ れ る（ 図 2 と 図 3） 。 ま た， 筆 者 ら の力施設が事故を起こし放射性物質を海洋に注入した

2020 年 7 月までの石垣島と与那国島での観測結果

ときに表層輸送としてどのように挙動するかを予測から（筆者による未公表資料） Cs 濃度では明瞭することができる。またとれるならば対策をとるこではないがCs 放射能比が有意に 0.5 付近とにも寄与できる。しかし，例えば亜熱帯モード水まで上昇し，日本海に到達した福島原発事故由来

から東シナ海低層を経由し日本海に到達した，観測

Cs のそれと同じ程度となった。これにより，事故で明瞭にとらえられている輸送は，残念ながら世界

後 8 年間かけて亜熱帯循環域を大きく時計回りに最先端のモデルでも再現できていない。海面にどの回って，福島原発事故由来のように降下したかにも依存するのは事実であるが，

137

-3

137

19）

137

20

Cs と

134

137

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134

Cs が与那国島まで

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大気モデルの性能向上と合わせて海洋モデルの性能向上も今後の課題である。また，与那国島に到達したシグナルは極めて弱いが，約 10 年の時間スケー
ルでの挙動は今後も少なくとも数年間は追跡し，挙動を見極める必要があると筆者は考える。これらの海洋内部経由や長期挙動の観測結果を上手に海洋モデルに反映させることにより，筆者が構築しようとした「海洋環境での人工放射性核種の放出事故ある

いは人為的放出時の挙動の予測モデル 」と「原子力利用に伴う放射性核種の海洋環境での挙動を把握するための継続的な監視体制の確立 」が実現することを願って本稿を終える。原子力発電を続けるのであれば，備えは必要であり，もし正しく備えなければ福島で起こした事故を繰り返すことにもなりかねな
い。備えあれば憂いなしである。
引 用 文 献1） Aoyama, M., et al., Journal of Oceanography, 72, 53-65（2016）
2） Aoyama, M., et al., Journal of Oceanography, 72, 67-76（2016）
3） Science Council of Japan, A review of the modelcomparison of transportation and deposition ofradioactive materials released to the environment as aresult of the Tokyo Electric Power Company's
Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant accident,103（2014）
4） Tsumune, D., et al., J. Environ. Radioact., 111, 100-108（2012）
5） Buesseler, K., et al., Environ. Sci. Technol., 45, 99319935（2011）
6） Hamajima, Y. and Komura, K., Appl. Radiat. Isot., 61,
179-183（2004）
7） Aoyama, M., et al., J. Radioanal. Nucl. Chem., 282,781-785（2009）8） Aoyama, M., et al., Radioact. Environ. 11, 137（2008）
9） Aoyama, M., et al., Appl. Radiat. Isot., 53, 159-162（2000）
10）Aoyama, M., et al., Biogeosciences, 10, 3067-3078（2013）11）Tsubono, T., et al., Deep Sea Research Part I, 115, 10-21（2016）
12）Inomata, Y., et al., Environmental Science: Processes &Impacts, 18, 126-136（2016）13）Tsumune, D., et al., Progress In Oceanography, 89,
38-48（2011）14）Aoyama, M., et al., Geophysical Research Letters, 35,
L01604（2008）15）Aoyama, M., et al., J. Environ. Radioact., 217（2020）16）Aoyama, M., et al.,Progress in Nuclear Science andTechnology, 6, 1-7（2019）17）Buesseler, K., et al., Annu. Rev. Mar. Sci., 9, 173（2017）18）Inomata, Y., et al., J. Radioanal. Nucl. Chem., 318,
1587-1596（2018）19）Inomata, Y., et al., Ocean Sci. 14, 813-826（2018）20）青山道夫，Isotope News, 692, 10-14（2011）21）Honda, M. C., et al., Geochem. J., 46, e1-e9（2012）22）Aoyama, M., et al., J. Radioanal. Nucl. Chem., 296,535-539（2013）23）Nishihara, K., et al., Transactions of the Atomic Energy
Society of Japan, 11, 13-19（2012）24）Nishihara, K., et al., JAEA-Data/Code, 18, 1-190（2012）25）坪野考樹，他，地域海洋モデル ROMS を用いた物
質拡散の計算法（CRIEPI, 2010）26）津旨大輔，他，福島第一原子力発電所から漏洩した
137
CS の海洋拡散シミュレーション（CRIEPI, 2011）27）Smith, J. N., et al., Environmental Science & Technology,
51, 10494-10502（2017）28）Smith, J. N., et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U. S. A., 112,1310（2015）29）Kaeriyama, H., et al., Environmental science &technology, 48, 3120-3127（2014）30）Kumamoto, Y., et al., Scientific reports, 4, 4276（2014）31）Yoshida, S., et al.,Geophysical Research Letters, 42,7139-7147（2015）32）Aoyama, M., et al., Biogeosciences, 10, 3067-3078（2013）
33）Kumamoto, Y., et al., Polar Science, 21, 228-232（2019）34）Aoyama, M., et al., Progress in Oceanography, 89, 7-16
（2011）（筑波大学客員教授

Isotope News

福島大学客員教授）

2021 年 2 月号

No.77321