箱根湯本地区に湧出する温泉の現況と経年変化～令和 3 年度一斉調査の結果から～二宮良太 *1・外山浩太郎 *1・菊川城司 *1

Present states and long term assessment of hot springs in the Hakone Yumoto area
-From the results of the 2021 surveyby

Ryota NINOMIYA , Kotaro TOYAMA*1 and George KIKUGAWA*1*1

1.

はじめに少が見られると報告している。

箱根温泉では、温泉掘削や汲み上げ技術の進歩に伴い、今回の調査は、箱根湯本地区に湧出する源泉の調査を戦後、温泉開発が盛んに行われたため、温泉資源の保護行い、最新の温泉資源の状況把握及び過去の結果と比較が叫ばれるようになった（温泉地学研究所，2013）。特に、することを目的とし、2021（令和 3）年度温泉保護対策

1960 年代には温泉資源の枯渇化が問題となった。神奈

調査として神奈川県健康医療局生活衛生課の依頼により川県の温泉保護の取り組みとして、1949（昭和 24）年実施した。本稿では、その結果をもとに要綱が策定されに温泉法に基づく「神奈川県温泉審議会」（現在の神てから現在に至るまでの箱根湯本地区の温泉の利用状況

奈 川 県 自 然 環 境 保 全 審 議 会 温 泉 部 会 ） が 設 置 さ れ、と温泉の 3 要素の経年変化の関係について述べる。

1967（昭和 42）年には温泉資源の保護と適正な利用を２．調査方法と試料情報恒久的に確保することを目的とする「神奈川県温泉保護対策要綱（以下、要綱という）」が策定された。温泉資現地調査は 2021（令和 3）年 6 月 21 日から 8 月 6 日

源の持続可能な活用のためには、定期的な実態調査によの間、箱根湯本地区の 74 カ所の源泉について実施した。

り、温泉を構成する 3 要素である「温度（泉温）」、「成調査項目を表 1 に示す。現地調査は、小田原保健福祉分」、「湯量」についての経年変化を注視し、現状を把握

事務所温泉課とともに箱根湯本地区の源泉を訪れ、温度、する必要がある。そして、温度の低下や揚湯量の減少とpH、揚湯量などの現地調査項目の測定を行い、成分分いった温泉資源の枯渇化につながる兆候が確認された場

析用の温泉水は 500 mL ポリビンに採水した。採取した合、温泉生成機構などの科学的根拠に基づく対策が求め

温泉水は、環境省自然環境局 (2014) に準じて、溶存成られる。

分濃度などを分析、測定した。各源泉の泉質名は、鉱泉

温泉地学研究所では、本研究対象である箱根湯本温泉分析法指針に定める療養泉の泉質の分類に基づき判定しや塔之澤温泉（以下、併せて箱根湯本地区という）にた。

おいて、1970（昭和 45）年から約 10 年毎に源泉の実表1

態調査を実施している（温泉地学研究所，1992；温泉調査項目

地学研究所，2006；温泉地学研究所，2015）。温泉水の温度や成分組成は、同じ温泉地であっても源泉の位置や掘削深度などの条件により異なり、箱根湯本地区ではナトリウム・カルシウム－塩化物・硫酸塩泉（以下、Na・Ca-Cl･SO4 泉と略）やナトリウム－塩化物泉（以下、Na-Cl 泉と略）、アルカリ性単純温泉などが湧出している（平野ほか，1972; 平野ほか，1986; 菊川・板寺，2008; 菊川，2020）。菊川（2020）は、箱根湯本地区の温泉資源の枯渇化傾向は、1970 年～ 1990 年と比較すると鈍化しているものの、一部地域では溶存成分量の減*1

神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031

神奈川県小田原市入生田 586

報告，神奈川県温泉地学研究所報告，第 54 巻，51-58，2022- 51 -

表２

調査対象源泉一覧

調査対象源泉の海抜標高、深度、湧出形態の一覧を

泉は 9 源泉であった。これは要綱による箱根の準保護

表 2 に示す。湧出形態別の源泉数は、水中ポンプにより地域における揚湯量規制の実態と整合しているものと考

揚湯している源泉が 49 か所と最も多く、次いでエアリえられる。要綱では、準保護地域での新規掘削源泉におフトポンプによるものが 21 源泉、タービンポンプによいては、最高限度量（箱根町内は 70 L/min）、適正揚湯るものが 2 源泉、横穴湧泉が 2 源泉である。

量又は温泉の利用計画量のうち最も少ない量以内、かつ付近の既存源泉に影響を及ぼさない範囲で許可揚湯量

３．調査結果を設けることが定められている。本調査の対象源泉の揚本調査で得られた温度、揚湯量、pH、電気伝導度や湯量の合計値（4533 L/min）は、許可揚湯量の合計値

化学成分の濃度を表 3 に示す。図 1 に温度、揚湯量、（6379 L/min）に対して約 71％を占める。

pH（実験室）、電気伝導率（実験室）、成分総計のヒス

実験室で測定した温泉水の pH は、8.5 ～ 9.0 の範囲トグラムを示す。代表値の決め方は統計学的検討が必要に多く分布し、全体の 64％を占めている。電気伝導率

だが、今回は過去の報告と比較するため、単純な算術平の平均値は 287 mS/m であり、右に裾の広い分布であっ均を用いた。温度の平均値、最大値と最小値は、それた。本研究試料の化学組成の特徴を評価するために、ト

ぞれ 50.3℃、83.7℃と 24.4℃であった。源泉温度の頻リリニアダイヤグラムを図 2 に示す。陽イオンについ度分布には、40℃付近と 50℃付近に二つのピークが認ては、ナトリウムイオン（以下、Na と略）＋カリウムめられた。揚湯量の平均値、最大値と最小値は、それぞイオン（以下、K と略）が 60％以上を占め、カルシウ

れ 62.1 L/min、300 L/min、3.0 L/min であった。揚湯ムイオン（以下、Ca と略）は 40％以下であり、マグネ量が 70 L/min 以下の源泉が多く、100 L/min 以上の源シウムイオン（以下 Mg と略）が低比率であることが特- 52 -

表3調査結果一覧。

陽イオン、陰イオン及び遊離成分の略称は表 1 のとおり。検出下限値未満の項目は「0」とした。

徴的である。陰イオンについては、塩化物イオン（以である。

下、Cl と略）と硫酸イオン（以下、SO4 と略）の混合

図 3 に 泉 質 の 地 理 的 な 分 布 状 況 を 示 す。 単 純 温 泉が主体のものから、炭酸水素イオン（以下、HCO3 と略）やアルカリ性単純温泉が箱根湯本地区の全域で見らを主体とするものへ向かって分布していることが特徴的

れ、 こ の 地 区 の 代 表 的 な 泉 質 で あ る。 さ ら に、 一 部- 53 -

図1(a) 源泉温度、(b) 揚湯量、(c)pH( 実験室 )、(d) 電気伝導率 ( 実験室 )、(e) 成分総計の分布状況（調査地点数：74 地点）
距離に位置する湯本第 108 号と第 125 号は、汲み上げ深度がそれぞれ GL−480 m、GL−1000 m と深いにも関わらず単純温泉・アルカリ性単純温泉であり、須雲川沿いの箱根湯本地区中心部と上流部とで深さ方向における泉質分布の特徴が異なっている。一方、早川沿いの源泉の特徴として、須雲川との合流地点に近い湯本第 14 号
（汲み上げ深度 GL−84 m）は Na・Ca-Cl･SO4 泉であるが、それより上流側では、汲み上げ深度が GL 18 m から GL−715 m まで広い範囲で単純温泉・アルカリ性単純温泉が分布している。これらのことは、箱根湯本地区
では、平面的な源泉位置だけでなく温泉を汲み上げる深さによって泉質が異なる事を示唆している。今後、詳細

図2な源泉情報も併せて泉質分布の解析を行うことで、箱根箱根湯本地区の温泉のトリリニアダイヤグラム

湯本地区における温泉生成機構の解明が進むものと期待（2021 年調査）単位：当量％される。
４．経年変化の 地 域 に 塩 類 泉 も 見 ら れ、 東 経 139.092 度 線 を 境 にNa・Ca-Cl･SO4 泉やナトリウム・カルシウム－硫酸塩

箱 根 湯 本 地 区 で は、1970（ 昭 和 45） 年 か ら泉（ 以 下、Na・Ca-SO4 泉 と 略 ） は 東 側 に、Na-Cl 泉

2021（令和 3）年の間に計 6 回にわたりの一斉調査を実は西側に分布するという特徴がみられる。次に、汲み上施されてきた。調査対象の源泉数は年度により異なり、げ深度と泉質の関係について、須雲川沿いの源泉の分最も少ない年（2021（令和 3）年）で 74 源泉、最も多布 ( 図 4) と早川沿いの源泉の分布 ( 図 5) を示す。ここい年（1970（昭和 45）年）で 86 源泉であった。

では北緯 35.23 度線を境にして、以南の源泉を須雲川沿過去の調査結果をもとに算出した泉質占有率の経年いの源泉、以北の源泉を早川沿いの源泉とした。須雲変化を図 6 に示す。調査を開始した 1970（昭和 45）年

川沿いのうち箱根湯本中心部付近では、汲み上げ深度には、単純温泉・アルカリ性単純温泉が全体の約 60%が比較的浅い源泉（汲み上げ深度 Ground Level−300 m

を 占 め て お り、 次 い で Na・Ca-Cl･SO4 泉 が 25%、以浅）のほとんどが単純温泉・アルカリ性単純温泉でNa-Cl 泉が 8％であった。1980（昭和 55）年以降、単あるのに対して、それより汲み上げ深度が深い源泉に純温泉・アルカリ性単純温泉の割合は 70％台に上昇しは Na・Ca-Cl･SO4 泉や Na-Cl 泉などの塩類泉が見られており、2021（令和 3）年調査に至るまで一定の割合る。これに対して箱根湯本中心部から南西方向 5 km のを 推 移 し て い る。 一 方、Na・Ca-Cl･SO4 泉 の 割 合 は- 54 -

図3

箱根湯本地区の泉質分布（2021 年調査）
。泉質の略称は表 3 と同様。
「YM」は箱根湯本地区の源泉を表す略称である。

図4

須雲川沿いの源泉（北緯 35.23 度以南の源泉）の

図5

泉質の深さ分布。汲み上げ深度は、各源泉の海抜標高か早川沿いの源泉（北緯 35.23 度以北の源泉）の泉質の深さ分布。泉質の略称は表 3 と同様。

ら掘削深度を減じた値（孔底の海抜標高）とした。ストの古期外輪山周辺で温泉準保護地域に該当する場所でレーナーや水止めの設置深度の情報が欠落している源泉

は、既存源泉から 150 m 以上の距離が確保できれば新があるため、ここでは孔底から温泉を採取するものと仮定した。泉質の略称は表 3 と同様。

規掘削が可能である。2000（平成 12）年以降にそうし1970（昭和 45）年から減少傾向にあり、一時は 10％泉が湧出したことから、それらの泉質の源泉の割合が増を 下 回 る ま で に 低 下 し た も の の、2021（ 令 和 3） 年

加したと考えることができる。

た場所に掘削された源泉で Na・Ca-Cl･SO4 泉や Na-Cl

調 査 で は 再 び 増 加 に 転 じ て い る。 ま た Na-Cl 泉 の 割

箱根湯本地区の源泉のうち、過去 6 回の源泉調査す合 は、2000 年 台 に 入 っ て か ら 僅 か に 増 加 し て い る。

べてにおいて分析を実施した源泉が 36 箇所ある。温2000（平成 12）年以降に Na・Ca-Cl･SO4 泉や Na-Cl

泉資源の経年変化を把握するため、1970（昭和 45）年泉の割合が増加した要因として、主に古期外輪山周辺にか ら 2021（ 令 和 3） 年 ま で の こ れ ら 36 源 泉 の 調 査

おける新規源泉の開発を挙げることができる。早川右岸

結果（温 度、揚 湯量、 電 気伝 導率、pH）の 平 均 値 を- 55 -は 26.3 L/min 減少しており、pH は 1.6 増加した。次に、主要な陽イオン（Na, Ca, K, Mg）、陰イオン（Cl,SO4, HCO3） 及 び メ タ け い 酸（ 以 下、H2SiO3 と 略 ）の 成 分 濃 度 の 平 均 値 の 推 移 を 図 8 に 示 す。 陰イ オ ンの主要な成分である Cl、SO4 は、1970（昭和 45）年
か ら 1990（ 平 成 2） 年 に か け て 減 少 傾 向 に あ っ た ものの、1990（平成 2）年以降は横ばいの状況が続いてい る。1970（ 昭 和 45） 年 か ら 2021（ 令 和 3） 年 の 変化 量 は、Cl は 134 mg/L、SO4 は 33 mg/L の 減 少 であった。これに対して、HCO3 は増加傾向にあり、特図6に近年ではその上昇が顕著で 1970（昭和 45）年から

箱根湯本地区の泉質占有率の経年変化

各年度にて調査対象源泉のうちに占める各泉質の割合。

2021（令和 3）年の間で 18 mg/L 増加している。陽イ

泉質の略称は表 3 と同様。

オン成分についても Cl や SO4 と同様の傾向であった。
H2SiO3 については、概ね 65 mg/L で推移している。

算 出 し た（ 図 7）
。1970（ 昭 和 45） 年 以 降、 温 度 及

過去の調査結果から、県の温泉保護対策要綱に基づくび 揚 湯 量 は 緩 や か に 減 少 し て い る。 電 気 伝 導 率 は、新規掘削の規制や揚湯量の削減によるとみられる源泉

1970（昭和 45）年から 1990（平成 2）年にかけて減

資源枯渇化の鈍化は指摘されており（菊川，2020）、本少 し た 後、1 mS/m 付 近 で 推 移 し て い る。pH は 上 昇

調査の結果はその傾向が継続していることを示すもの

傾 向 に あ る。1970（ 昭 和 45） 年 と 2021（ 令 和 3） 年であった。ここで 1990 年以降の経年変化の要因につの調査結果を比較すると、温度は 4.1℃低下、揚湯量いて、神奈川県が実施した保護対策との関係を考察す

図7

箱根湯本温泉（36 源泉）の温度、揚湯量、電気伝導率、pH（平均値）の経年変化。過去 6 回の調査の全てにおいて成分分析を実施した 36 源泉より平均値を算出した。

図8

箱根湯本温泉（36 源泉）の溶存成分濃度（平均値）の経年変化。過去 6 回の調査の全てにおいて成分分析を実施した 36 源泉より平均値を算出した。なお、1980 年調査のメタケイ酸及び炭酸水素イオン濃度はデータ欠損のため省略した。成分の略称は表 1 のとおり。
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る。県の要綱による温泉保護対策は、「新規の源泉掘削可能性も考えられ、今後の HCO3 の変動を注視する必の制限」と「個々の源泉における許可揚湯量の設定」が要がある。温泉資源の枯渇化による影響を広域的に捉えある。新規の源泉掘削状況は、年度別の台帳番号数のるためにも、引き続き定期的なモニタリングを実施して推移（図 9）によると、1967（昭和 42）年の温泉要綱推移を注目しておくべきである。

策定を契機に 1970 年代以降台帳番号数の上昇率は鈍化
５．結論しはじめ、1990（平成 2）年から 2021（令和 3）年までの 31 年間の新規掘削件数は 4 件のみであった。これ

本調査では、箱根湯本地区の 74 カ所の源泉を対象とは、要綱に定める温泉保護地域や温泉特別保護地域におした実態調査を行い、箱根湯本地区全体の温度、揚湯量、ける新規掘削の原則禁止、温泉準保護地域における既存溶存成分量の現状を把握した。箱根湯本地区の泉質の分源泉との水平距離（150 m）の確保等の制限による効果

布には、源泉の平面分布だけでなく汲み上げ深度との関といえる。これに加えて、源泉への許可揚湯量の設定な係が示唆された。過去 6 回ともに調査対象とした 36 地

どにより、個々の源泉における過剰な源泉利用も抑制さ点の結果（平均値）からみると、主要な温泉成分であるれた。箱根湯本地区全体の温泉の使用量は源泉数と個々Cl、SO4 は 1990（平成 2）年以降横ばいの状況であるの源泉の汲み上げ量により規定される事を踏まえると、が、温度は緩やかな減少傾向にあり、HCO3 の濃度は1990（平成 2）年以降、県の保護対策による新規の源泉2015（平成 27）年から顕著な上昇が続いている。温度数の減少や許可揚湯量の設定が過剰な温泉資源の使用を低下や HCO3 濃度上昇の要因として、温泉帯水層への防ぎ、箱根湯本地区全体の汲み上げ量は一定で推移した

浅層地下水の流入の他に源泉井戸の老朽化による孔内へと考えられる。今回の調査結果によれば、前回調査に引の浅層地下水の流入の可能性もあるため、引き続き定期き続き主要な温泉成分（Cl、SO4）濃度が長期的に安定的なモニタリングを実施して状況の変化に注目しておくした推移を示しており、県の温泉保護対策が進められるべきである。温泉資源の過剰な利用による影響は短期間間に、箱根湯本地区全体としてみた場合に、温泉帯水層では現れず、10 年、20 年という長い期間で顕在化するにおける温泉の供給と利用がある定常状態に向かってい場合もあるため、県が実施している温泉保護対策の効果ることを示唆している可能性がある。

をはかるためにも引き続き定期的な一斉調査の実施が必一方、本調査では HCO3 の急速な上昇が確認された。

要である。

菊川・板寺（2008）は、HCO3 の上昇と Cl や SO4 の謝辞

減少は、浅層地下水と温泉水の混合による影響の懸念があるとしている。浅層地下水と温泉水の混合は、地域全源泉一斉調査は、源泉所有者及び小田原保健福祉事務体における温泉資源の過剰な利用による温泉帯水層への所温泉課の皆様のご協力により実施することができ、温地下水流入が懸念される。この他にも源泉井戸の老朽化

泉資源の保護に必要な情報を収集することができましによる水止めの破損により地下水が孔内へ流入しているた。ここに記してお礼申し上げます。
参考文献
平野富雄・粟屋徹・大木靖衛 (1986) 箱根湯本温泉の湧出状況について，温地研報告，17(5)，95-114．
平野富雄・大木靖衛・粟屋徹 (1972) 箱根湯本・塔之沢の泉質，温地研報告，3(3)，109-130．
環境省自然環境局（2014）鉱泉分析法指針（平成 26 年改訂），1-163．
菊川城司 (2020) 箱根湯本地区に湧出する温泉の現況と経年変化～ 2015（平成 27）年の一斉調査結果から～，温地研報告，52(3)，23-34．
菊川城司・板寺一洋（2008）箱根湯本地区温泉の泉質
図9

経年変化の評価－成因の解明に向けて，神奈川県箱根湯本地区の年度別台帳番号数の推移。データ

立博物館調査研究報告，13，195-210.

は小田原保健福祉事務所資料（未公開）による。赤点線

温泉地学研究所（1992）平成 3 年度温泉保護対策調査

は要綱が策定された 1967（昭和 42）年を表す。
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報告書

県温泉地学研究所 50 年のあゆみ

温泉地学研究所（2006）平成 18 年度温泉保護対策調査

温泉地学研究所（2015）平成 27 年度温泉保護対策調査

報告書

報告書

温泉地学研究所（2013）観測だより（特別号）神奈川- 58 -