I-25

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

〈訃 報〉
長年に亘り、当学会活動にご尽力を賜りました、名誉会員の高橋道人様は 2022 年 7 月 1 日にご逝去されました。
茲に謹んでご通知いたしますとともに衷心より哀悼の意を表します。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-26

会報
日本食品化学学会 2022 年度 総会議事録
日時：2022 年 5 月 19 日（木） 14:30 〜 15:15

場所：

東京ビッグサイト（東京都江東区有明 3-11-1）

議題 1．第 14 期評議員の選任
理事会より以下の候補者が推薦され、選任が承認されました。
（任期：2023 年 1 月 1 日～ 2024 年 12 月 31 日）
氏

名

秋場

高司

アサヒグループ食品株式会社

天倉吉章

松山大学 薬学部

石井雄二

国立医薬品食品衛生研究所 病理部

伊藤澄夫

富永貿易株式会社

伊藤裕才

共立女子大学 家政学部

稲熊隆博

信州大学 農学部

井上健夫

三栄源エフ・エフ・アイ株式会社

内山

奈穂子

国立医薬品食品衛生研究所 生薬部（50 音順・敬称略）
所

片山

茂

信州大学 農学部

金谷重彦

奈良先端科学技術大学院大学川原信夫

高知県立牧野植物園

橘田和美

農業・食品産業技術総合研究機構

窪崎敦隆

国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部柴田敏行

三重大学大学院 生物資源学研究科

多田敦子

国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部千葉

修一

三栄源エフ・エフ・アイ株式会社

堤智昭

国立医薬品食品衛生研究所 食品部

堤内

要

中部大学 応用生物学部

徳楽清孝

室蘭工業大学大学院 工学研究科

長岡寛明

長崎国際大学 薬学部

宮下隆

キユーピー株式会社

六鹿元雄

国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部

森本隆司

三栄源エフ・エフ・アイ株式会社

渡辺

卓穂

一般財団法人食品薬品安全センター

属

I-27

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

議題 2．2021 年度事業報告および決算報告の承認
以下の事業報告案および決算報告案が提出され、原案通り承認されました。

2021 年度事業報告書（案）（1）第 27 回総会・学術大会の記録
学会長： 小川 久美子（国立医薬品食品衛生研究所 病理部長）

日時： 2021 年 6 月 10 日（木）〜 6 月 11 日（金）形

式： Zoom および LINC Biz による Web 開催

学会長講演：「リスク評価の潮流と展望」
小川 久美子（国立医薬品食品衛生研究所 病理部長）
招待講演 (1)：「食品安全行政の現状と課題」
厚生労働省 医薬・生活衛生局食品基準審査課
特別講演 (1)：「天然物由来、錠剤、カプセル形状食品の品質保証」
合田 幸広（国立医薬品食品衛生研究所 所長）
特別講演 (2)：「食のデータサイエンス」
金谷重彦（奈良先端科学技術大学院大学 教授）
奨励賞受賞者講演：「食品中の残留農薬等の分析法開発に関する研究」※令和元年度奨励賞受賞
菊地博之（国立医薬品食品衛生研究所 食品部 主任研究官）「食品用器具・容器包装の分析法に関する基礎的および発展的研究」
阿部裕（国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部主任研究官）

一 般 発 表：（口頭）15 題、（ポスター）38 題
参 加 者 数： 194 名（内訳：会員 122 名、非会員 13 名、学生 12 名、来賓 15 名、スタッフ等 16 名）
関 連 行 事： ① 評議員会および編集委員会（6 月 9 日、Zoom による Web 形式で実施）② 若手優秀発表賞
口頭発表部門
A-01 西﨑 雄三（国立医薬品食品衛生研究所）「食品添加物中の窒素定量分析〜燃焼法 vs ケルダール法〜」
A-10 加藤 寛之（名古屋市立大学大学院医学研究科）「STAT3-DPYD 経路を介した Luteolin の膵癌化学予防効果の検討」
ポスター発表部門
B-04 鳥井 昭良（株式会社日清製粉グループ本社）「LC-MS/MS を用いたくるみ及びアーモンド由来タンパク質分析法の開発」
B-05 酒井 有希（日本大学生物資源科学部）「Single-reference HPLC 法によるアントシアニンの定量に関する研究」③ 交流会なし④ ランチタイムセミナー 2 件⑤ 企業展示 2 件
参加

費： 学術大会（2）ifia JAPAN 2021
テー

会員 4,000 円、非会員 6,000 円、学生 1,000 円

食の安全・科学フォーラム 第 20 回セミナー＆国際シンポジウム

マ： 食品の輸出入拡大と穀物の衛生管理
Expansion of food imports and exports and grain sanitation management

主催： 日本食品化学学会・日本食品微生物学会・日本食品衛生学会

共催： 日本食品衛生協会、食品産業センター、食品化学新聞社

日時： 2021 年 5 月 14 日（金） 10 時 00 分〜 16 時 40 分（受付開始 9 時 30 分）

場

所： パシフィコ横浜（ホール C・D）

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-28

演題及び講師：第一部

食品の輸出入に伴う規格基準と国際整合性「農林水産物・食品の輸出促進事業について（米と米粉を例にして）」農林水産省政策統括官付 農産企画課 米穀貿易企画室 課長補佐

島本健一

「食品の残留農薬に関するリスク評価と国際整合性」
内閣府 食品安全委員会事務局 リスクコミュニケーション官

藤田佳代「輸出食肉に関する取り組みについて」
厚生労働省医薬・生活衛生局 食品監視安全課輸出食品安全対策官
第二部

佐々木菜保子穀物の衛生管理「穀物を中心とした食物アレルゲン表示制度の現状」
国立医薬品食品衛生研究所 生化学部第 3 室長

安達玲子

「穀物中の残留農薬分析について」
一般社団法人残留農薬研究所 参事

坂真智子「穀物の有害金属・元素の検出法と国内外の規格基準」
国立医薬品食品衛生研究所 食品部第 4 室長

鈴木美成

参

加

者： 60 名参

加費： 前売り一般全日 10,000 円、前売り一般半日 8,000 円、前売り会員全日 8,000 円、前売り会員半日 6,000 円、当日 13,000 円（3）第 37 回食品化学シンポジウムの開催
担 当 理 事： 矢野 竹男（三重大学大学院地域イノベーション研究科）
テ

ー

マ： SDGs と食品化学

日時： 2021 年 12 月 17 日（金） 13:00-17:00

場

所： 日 WEB 開催（Zoom ビデオウエビナー）

講

演 (1)

食品と SDGs：COP26（グラスゴー気候合意）
三重大学副学長（SDGs・環境担当）朴

講

演 (2)

食品添加物：SDGs とどのように関われるか
日本食品添加物協会 専務理事

講

演 (3)

恵淑

脊黒勝也

青果物の特性から近未来における包装の在り方を考える
農業・食品産業技術総合研究機構食品研究部門 上級研究員

講

演 (4)

水産生物へのゲノム編集技術の実用化に向けて
京都大学大学院農学研究科准教授

講

演 (5)

農作物へのゲノム編集技術の現状と今後の応用展開
大阪大学大学院工学研究科教授

講

演 (6)

木下政人
村中俊哉

食品添加物の不使用表示に関するガイドライン検討会について
消費者庁食品表示企画課 課長補佐

宇野真麻

参 加 者 数： 105 名（会員 75 名、非会員 23 名、講師・座長 7 名）
会

費： 無料

（4）日本食品化学学会誌
第 28 巻 1 号の発行
論文 4 編
第 28 巻 2 号の発行
論文 3 編
第 28 巻 3 号の発行
論文 3 編

第 28 巻の発行

発行日：2021 年 4 月 20 日

発行部数：950 部

資料 3 編

総 頁 数： 53 頁

発行日：2021 年 8 月 30 日

発行部数：950 部

ノート 3 編

総 頁 数： 53 頁

発行日：2021 年 12 月 28 日

発行部数：950 部

ノート 2 編

総 頁 数： 47 頁

資料 1 編（5）理事会及び各種委員会の開催
理事会：1 回、評議員会：1 回、編集委員会：1 回（6）会員数2021 年 12 月 31 日現在：個人会員 552 名、法人会員 60 法人、名誉会員 16 名

北澤裕明

I-29

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

（7）共催、協賛・後援
1) 他団体が主催で、本学会が共催となる学術集会
依頼なし
2) 本学会が主催で、他団体に共催を依頼する学術集会の場合
依頼なし
3) 他団体が主催で、本学会が協賛・後援となる学術集会の場合＜協賛＞ 第 19 回食品安全フォーラム（日本薬学会レギュラトリーサイエンス部会）
第 49 回日本毒性学会学術年会（一般社団法人日本毒性学会）＜後援＞ 第三回 scChemRISC 研究会のご案内（京都大学 iPS 細胞研究所（CiRA））
第 38 回日本毒性病理学会学術集会（日本毒性病理学会）
4) 本学会が主催で、他団体に協賛・後援を依頼する学術集会の場合
依頼なし

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

議題 3．2022 年度事業計画および収支予算の決定
以下の事業計画案および収支予算案が提出され、原案通り承認されました。

2022 年度事業計画書（案）（1）第 28 回総会・学術大会の開催（ifia JAPAN 2022/HFE JAPAN 2022 と合同開催）
学

会

長： 松藤

寛（日本大学 生物資源科学部）

日時： 2022 年 5 月 19 日（木）〜 20 日（金）場

所： 東京ビッグサイト（iﬁa 同時開催）

学会長講演：「食品と分析化学
松藤

FOOD × ANALYSIS = ?」寛（日本大学 生物資源科学部 食品分析学研究室 教授）

招待講演①：「食の価値創造によるローカル・トランスフォーメーション（LX）」
受田 浩之（高知大学 理事・副学長）
招待講演②：「フグ毒による水産物の予期せぬ毒化」
糸井 史朗（日本大学 生物資源科学部 増殖環境学研究室 教授）
特 別 講 演： ｢食品安全行政の現状と課題（仮）｣近澤 和彦（厚生労働省 医薬・生活衛生局 食品基準審査課長）
奨励賞受賞者講演：1 題
一 般 発 表： 口頭およびポスター（演題募集）
関 連 行 事： ①若手優秀発表賞、②交流会（実施せず）、③企業展示（iﬁa）、④ランチョンセミナー（2 社）
参加

費： 学術大会（2）ifia JAPAN 2022
テ
主ー

会員 4,000 円、非会員 6,000 円、学生 1,000 円

食の安全・科学フォーラム 第 21 回セミナー＆国際シンポジウム

マ： 食品添加物の国際整合性と食品の表示
催： 日本食品微生物学会、日本食品衛生学会、日本食品化学学会

共催（予定）： 日本食品衛生協会、食品産業センター、日本食品添加物協会、食品化学新聞社
協賛（予定）： 未定
日時： 令和 4 年 5 月 18 日（水） 10 時 00 分〜 17 時 00 分（受付開始 9 時 30 分）

場

所： 東京ビッグサイト

定員： 250 名

会議棟 605+606

演題及び講師：第一部

食品添加物の国際整合性「ワイン添加物の指定に向けた取り組み（仮）」厚生労働省 医薬・生活衛生局 食品基準審査課課長補佐

田中里依「コーデックス食品添加物部会の最近の動向（仮）」一般社団法人日本食品添加物協会

松村雅彦「食品添加物グローバル企業における国際整合性への対応（ビデオ講演）」
海外食品添加物メーカー
第二部

近年の食品表示の動き「遺伝子組換え食品表示制度と最新の検知技術（仮）」農研機構 食品研究部門食品流通・安全研究領域

高畠令王奈「食品の微生物学的品質や殺菌について（仮）」日本大学 生産工学部マネジメント工学科

五十部誠一郎「食品添加物の不使用表示ガイドラインについて」
消費者庁 食品表示企画課

宇野真麻

I-30

I-31

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

（3）第 38 回食品化学シンポジウムの開催
担 当 理 事： 良永 副理事長
テー

マ： 大学における食品衛生 / 科学教育の現状と今後

日時： 2022 年 10 月 11 日（予定）場

所： 長井記念ホール（〒 150-0002 東京都渋谷区渋谷 2-12-15）（予定）定

員： 100 名程度

会

費： 会員 3,000 円、非会員 5,000 円（予定）（4）日本食品化学学会誌

第 29 巻の発刊

第 29 巻 1 号

2022 年 4 月発刊予定

第 29 巻 2 号

2022 年 8 月発刊予定

第 29 巻 3 号

2022 年 12 月発刊予定（5）理事会および各種委員会の開催
理事会：1 回、 評議員会：1 回、 編集委員会：1 回

2022 年度収支予算書（案）
収
項目

入

支

出

単価

予算金額

個人会員（552 名）¥3,000¥1,656,000

個人会員（滞納分）¥3,000¥114,000

法人会員（60 社 75 口）¥30,000¥2,250,000

法人会員（滞納分）¥30,000¥0

表彰費¥290,000賛助会員（0 社）¥30,000¥0

会議費¥250,000

ホームページ費¥220,000

印刷費¥100,000

旅費・交通費¥400,000

郵送費¥380,000

振替手数料¥110,000

事務費¥400,000

投稿料¥866,000

広告料¥1,085,000

雑収入¥280,000

項目

数

予算金額

学術雑誌発行費3¥3,800,000

学術大会費

1

¥800,000

シンポジウム費

1¥200,000（収入）¥6,251,000（支出）¥6,950,000

前期繰越

¥4,889,948

次期繰越金

¥4,190,948

合計¥11,140,948

合計¥11,140,948

議題 4．次次期（2024 年度）学会長の選出
理事会より杉本直樹氏（国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部長）が推薦され、承認されました。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-32

その他
● 次期学会長挨拶

次期学会長の東田千尋理事（富山大学和漢医薬学総合研究所）よりご挨拶がありました。
● 奨励賞および論文賞について

理事長より奨励賞、論文賞および広告主論文賞が受賞者に授与されました。

第 24 回奨励賞○

中村衣里（武庫川女子大学 食物栄養科学部助教）
研究課題：ラット門脈カテーテル留置法における粉末プロテイン飲料の消化吸収性の差異に関する研究

第 17 回論文賞○

葉酸欠乏によって起こる複製依存的 DNA 低メチル化と DNA 損傷との関連性
生野彰宏、南川佑太、竹林慎一郎、奥村克純
Vol.28(1), 23-32(2021)○

Eﬀect of Trigonella foenum-graecum seeds extract on Alzheimer's disease transgenic model mouse and its potential active
compound transferred to the brain
Mai M.Farid, Tsukasa Nagase, Ximeng Yang, Kaori Nomoto, Tomoharu Kuboyama, Yuna Inada, Chihiro Tohda
Vol.28(2), 63-70(2021)

第 6 回広告論文賞＜島津製作所論文賞＞○

A novel preparation method for a proteoglycan in a matrix with collagen from salmon(Oncorhynchus keta) nasal cartilage
and its aﬃnity to L-selectin
Yusuke Okamoto, Kyohei Higashi, Toshihiko Toida
Vol.28(1), 9-15(2021)

I-33

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

日本食品化学学会
日

時：

審議事項：
●

2022 年度第 2 回理事会（書面）議事録

2022 年 6 月 15 日〜 7 月 15 日
日本食品化学学会誌 投稿・査読のオンライン化に関する件

編 集 委 員 会 に て、 当 学 会 誌 の 投 稿・ 査 読 の オ ン ラ イ ン 化 に つ い て 議 論 し、 そ の 結 果、 株 式 会 社 ア ト ラ ス（Editorial Manager 代理店）のオンライン投稿査読システム・Editorial Manager を採用する案が決定されました。
1) 今年度の予算を超えない範囲で経費を処理することができる
2) 2022 年 11 月頃から運用開始。
2023 年 6 月までは郵送による従来の方法と、オンラインの方法の両方を併用可とし、2023 年度の総会後、7 月より全面切り替えとする●

上記について、理事会（書面）にて審議した結果、承認が過半数を十分に超えていることにより、本案件が可決されました。

以上

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

日本食品化学学会誌投稿規定

I-34（2020 年 5 月

改正）

日本食品化学学会誌（Japanese Journal of Food Chemistry and Safety, 略名 : 日食化誌）̶以下 “ 学会誌 ” は，学会員の食品に関連関与する化学物質の化学，安全，有用性，法律，経済，社会，歴史，行政，統計などに関する研究・調査結果を掲載することを目的とする学術論文誌であります。学会誌は，総説，論文，ノート，資料などの他，学会連絡事項等を掲載します。
学会員の投稿原稿は複数の査読者の意見を基に編集委員が評価し、その採否等は編集委員会（以下，委員会）が行います。
学会誌には食品添加物，残留農薬あるいは食品汚染物の調査データであっても学術的価値のあるものは論文として掲載します。ただし，その際，調査数が少なかったり，系統だった調査が行われていない場合には返却またはノート扱いとする場合があります。また，動物実験のネガティブデータも掲載しますが，投与量や実験方法等が不適当なものはお断りする場合があります。

Ⅰ 学会誌投稿等の原則
1

会則第 9 条 3 項に基づき、学会誌へ投稿する者の筆頭著者並びに責任著者は学会員（個人会員及び法人会員を所属名とする者）である必要があります。ただし、委員会が依頼した原稿は除きます。
責任著者（Corresponding author）は、連絡者として「投稿原稿の表紙」を記載し、論文の代表者として、研究が日本食品化学学会倫理規定に従って行われていることを確約する署名を行います。責任著者は、和文論文の場合、論文 1 ページ目の欄外に、責任著者（連絡先）として日本語で、Corresponding author として英語で、住所と氏名が記載されます。
英語論文の場合には、1 ページ目に Corresponding author として英語で、和文抄録のページに、責任著者（連絡先）として日本語で、住所と氏名が記載されます。
なお、論文が複数のグループで行われている場合を鑑み、責任著者は、2 名まで認めますが、その場合どちらかが、連絡者兼代表者として、「投稿原稿の表紙」を記載し、代表者署名を行って下さい。

2

会誌への投稿は有料とします。ただし委員会が依頼した原稿は除きます。なお，受付の順番を待たず，直近発行の学会誌掲載を希望される場合は，別途その実費を支払っていただきます。

3

原稿の種類は下記に示す通りです。論文およびノートは，他の出版物に既に発表，あるいは投稿されていないものに限ります。刷り上がりは本文和文で 1 ページ 2 段組みで 26 字× 51 行となります。従って 1 ページ当たり最大 2652 文字となります。
1) 総説 (Review)：調査・研究論文の総括，解説等。編集委員会が依頼する場合もあります。
2) 論文 (Regular article)：科学的研究・調査の報告。
3) ノート (Note)：研究の概略を迅速に発表，または部分的調査・研究の発表。
4) 資料 (Research letter)：調査または統計等をまとめた報告（その結果を十分に論じたものは総説，論文とします）。学会員に参考となる記録やまとめ，学会員に役立つ行政，判例あるいは海外資料。委員会が提供する場合もあります。
内容によっては投稿料を求めません。
5) 会員の意見：食品化学に関する意見，掲載論文に関する意見等。原則として投稿料を求めません。
6) その他：編集委員会にご相談下さい。

4

投稿原稿執筆にあたっては，とくに形式を定めません。要は読み易く，文献として理解しやすい様式および記述でお願いします。ただし，論文のタイトルは，分かり易いものとし，原則として副題は付けないで下さい。また，引用文献の記述には注意して下さい。
（Ⅱ− 3）引用文献参照）

5

論文の投稿は，和文でも英文でも構いません。図表も同様です。投稿原稿には英文抄録を原稿として付して下さい。
また、英文論文の場合は、英文抄録の和文も別途添付して下さい。抄録は，一般学術雑誌の例で作成されて構いません。しかし本誌では英文投稿の場合，和文で会員が目を通すのに十分容易なように，また和文投稿ながら外国から文献請求があると予想される英文抄録の場合，これら抄録はより詳しく本文の主要図表も引用し，1 〜 2 頁分を使用しても構
いません。

I-35

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 20226

和文論文への英文抄録には，日本語訳を付けて下さい。ただし訳文の掲載は致しません。

7

投稿原稿には別に示す表紙を A4 版（縦）の大きさでコピーして，所定事項を記入の上，本文用と抄録用それぞれの原稿の表紙として付して下さい。所定事項をワープロで作成したものを表紙として使用しても結構です。

8

掲載に際し，軽微な修正は委員会の判断にご一任下さい。もし投稿原稿の意を害した場合，その旨を寄せていただければ次号に掲載します。

9

注意：二重投稿などの不正が疑われた場合には日本食品化学学会誌倫理調査委員会規則に則った調査が行なわれ、その結果に基づき日本食品化学学会倫理規定に従う処分がなされることがあります。

Ⅱ 投稿原稿の様式
1

原稿の記し方と構成
1) 緒言、研究方法，結果など見出しの項にはⅠ，Ⅱ，Ⅲ…の番号を付して下さい。以下の番号には通例 1，2，3 …，1)，2)，3) …，(1)，(2)，(3) …として下さい。
2) 文献記述は次のことを守って下さい。
全文献共，同一形式（Ⅱ− 3）引用文献参照）に従って、原則として英文記載として下さい。
3) キーワードは和文，英文の両方で 5 句以内にお願いします。

2

表および図
1) 原稿本文中に表，図および写真を挿入する記述箇所，右横に挿入箇所を朱色で明示して下さい。
2) 図と写真のタイトルは図および写真の下とします。表のタイトルは表の上とします。なお，図表の下側に本文と併読しなくても理解できる程度に簡単な説明文が記述されていることが望ましいとします。
3) 図，表はそのまま製版できるようにプリントまたは墨書してください。なお、印刷に際して、改めてトレースする必要のある図・表については、その実費を請求いたします。
4) 図中の文字を活字で表したいときは，活字挿入希望を鉛筆で記して下さい。この場合活字挿入に必要な版下作成の実費は請求いたします。
写真：硬調にプリントした光沢仕上げのものを 1 枚ずつ A4 版の厚手の上質紙に軽く貼り付けて下さい。必要あれば原稿には希望する縮尺を付記して下さい。カラー印刷等でアート紙の使用が必要な場合は実費を請求致します。

3

引用文献
1) 引用文献は 1), 2) で出現順に示し、最後に一括して番号順に列記する。ibid. や idem は用いない。
2) 欧文誌の引用：例①のとおりとする。雑誌名は略記名の定められているもの以外略さない。略記名が不明の場合は、略記せず完全誌名を記述する。
例① Viberg, H., Fredriksson, A., Eriksson, P.：Neonatal exposure to polybrominated diphenyl ether (PBDE 153)
disrupts spontaneous behaviour, impairs learning and memory, and decreases hippocampal cholinergic receptors
in adult mice. Toxicol. Appl. Pharmacol., 192, 95-106 (2003).
3) 和文誌の引用：誌名は原則としてヘボン式ローマ字書きで記述し、欧文誌名を持つものは、必要があれば丸括弧書
きで付記する。正式な欧文誌名のないものは欧文誌名を付けてはならない。また、欧文誌名は、その略記名が定められているときは略記しても良いが、略記名が不明の場合は略記せず完全誌名を記述する。例②を参考にする。なお、英文標題がないものは標題をローマ字書きし、ローマ字のあとに丸括弧に入れて翻訳標題を付記する。
例② Yoshimitsu, M., Hori, S.：Comparison of the DNA extraction methods from potato snacks and detection ofgenetically modiﬁed potato in snacks. Nippon Shokuhin Kagaku Gakkaishi (Jpn. J. Food Chem.), 10, 165-170 (2003).
4) 欧文誌、和文誌とも、巻数を表記しない雑誌では、巻数の位置に年号を太文字で記載する。
5) オンラインジャーナルの場合、ページ付けがある場合には、2)-4) に従う。ページ付けが無く論文番号がある場合には、巻号を記載し、その後に論文番号を記載する。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-36

例③ Mabon, S. A., Misteli, T.：Differential recruitment of pre-mRNA splicing factors to alternatively spliced
transcripts in vivo. PLoS Biol., 3(11), e374 (2005).
6) オンラインで事前公開された論文等で、まだ巻号、ページ、論文番号等が決定していない場合、あるいはこれらのものがない場合には、分かっている情報を記載し、その後に DOI を記載し、引用日について括弧書きで追記する。
例④ Xiao, B., Huang, X., Wang, Q., Wu, Y.,：Beta-asarone alleviates myocardial ischemia-reperfusion injury byinhibiting inﬂammatory response and NLRP3 inﬂammasome mediated pyroptosis. Biol., Pharm. Bull., Article
ID: b19-00926, doi:10.1248/bpb.b19-00926 (cited 2020-04-28).
7) 欧文単行本の引用：図書の一章又は一部分を引用する場合は例⑤ , ⑥、全体を引用する場合は例⑦を参考にする。
ISBN が判明しているものは記載する。
例⑤ Porter, L. J., “The Flavonoids: Advances in research since 1986”, Harborne, J. B. ed., London, Chapman & Hall,
1994, p. 23-53. (ISBN 0-412-48070-0)
例⑥ Joint FAO/WHO Expert Committee on Food Additives 55th Session ed., “Compendium of food additive
speciﬁcations, Addendum 8”, Rome, FAO, 2000, p. 49-50. (ISBN 92-5-104508-9)
例⑦ Watson, C. ed., “Official and standardized methods of analysis”, 3rd Ed., London, The Royal Society ofChemistry, 1995.
8) 和文単行本の引用：和文単行本を引用する場合、書名は原則としてヘボン式ローマ字書きで記述し、欧文書名を記す必要があれば翻訳し、ローマ字書きのあとに丸括弧に入れて付記する。翻訳本を引用する場合には、必ず著者及び原書名を記述し、翻訳者と翻訳書名を丸括弧に入れて付記する。図書の一章又は一部分を引用する場合は例⑧〜⑫、全体を引用する場合は例⑬〜⑮を参考にする。ISBN が判明しているものは記載する。ただし、和文原稿において、団体著者、団体編者の場合や、書名がローマ字書きをすると意味がわかりにくくなるものは、和文で記載してもよい。例⑯〜⑱を参考にする。
例⑧ Shigematsu, Y., “Saishin No Masusupekutorometori (Modern mass spectrometry)”, Niwa, T. ed., Kyoto, Kagaku
Dojin, 1995, p. 80-92. (ISBN 4-7598-0282-7)
例⑨ Suzuki, I. et al. eds., “Shokuhin Tenkabutsu Koteisho Kaisetsusho, 7th Ed.”, Tokyo, Hirokawa Shoten, 1999,
D-661 D-667. (ISBN 4-567-01852-4)
例⑩ Ono, H. et al. eds., “Shokuhin Anzensei Jiten”, 1st Ed., Tokyo, Kyoritsu Shuppan, 1998, p. 246. (ISBN 320-06124-1)
例⑪ Kudo, I., Inoue, K., “Purosutaguranjin Kenkyuho, Jo-kan (Technique for the study of prostaglandin, volume 1)”,
Yamamoto, S., Katori, M. eds., Tokyo, Tokyo Kagaku Dojin, 1986, p. 47-53. (ISBN 4-8079-1305-0)
例⑫ Derome, A. E. (Takeuchi, Y., Nosaka, A. trs.), “Modern NMR techniques for chemical research (Kagakusha No
Tameno Saishin NMR Gaisetsu)”, Kyoto, Kagaku Dojin, 1991, p. 185. (ISBN 4-7598-0226-6)
例⑬ Ito, Y. ed. (Division of Food Chemistry, Environmental Health Bureau, Ministry of Health and Welfare, Japansupervised), “Nipponjin No Shokuhintenkabutsu 1-Nichi Sesshuryo Jittai Chosa Kenkyu (Studies on daily intake
of food additives in Japanese 1976-1985)”, Tokyo, Shakai Hoken Shuppansha, 1988.
例⑭ Niwa, T. ed., “Saishin No Masusupekutorometori (Modern mass spectrometry)”, Kyoto, Kagaku Dojin, 1995.
(ISBN 4-7598-0282-7)
例⑮ Murota, S. ed., “Purosutaguranjin No Seikagaku (Biochemistry of prostaglandins)”, 1st Ed., Tokyo, Tokyo
Kagaku Dojin, 1982.
例⑯ 厚生省生活衛生局食品化学課 “ 第 2 版

食品中の食品添加物分析法 ” 2000, p. 320-322.

例⑰ 農業環境保全対策研究会編 “ 残留農薬基準ハンドブック−作物・水質残留の分析法− ” 東京、化学工業日報
社、1995, p. 406-410.
例⑱ 動物性食品の HACCP 研究班編（厚生省生活衛生局乳肉衛生課監修）“HACCP: 衛生管理計画の作成と実践
データ編 ” 東京、中央法規出版、1997, p. 148-152.
9) 官報、局長通知など
和文原稿では例⑲、⑳に従い引用する（英文にしない）。英文原稿では、例㉑〜㉓を参考に引用する。
例⑲ 厚生省令第 50 号 (1995) “ 既存添加物名簿に関する省令 ” 平成 7 年 8 月 10 日。
例⑳ 厚生省生活衛生局長通知 “ 食品衛生法に基づく表示について ” 平成 7 年 10 月 12 日、衛食第 186 号 (1995).
例㉑ Japan's Speciﬁcations and Standards for Food Additives, 7th Ed., Ministry of Health and Welfare, Japan (1999).

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Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

例㉒ Ordinance No. 50 (Aug. 10, 1995), Ministry of Health and Welfare, Japan.
例㉓ Notiﬁcation No. 186 (Oct. 12, 1995), Director-General of Environmental Health Bureau, Ministry of Health andWelfare, Japan.
10) 和文誌及び研究所報告のローマ字書きと欧文名（丸括弧内）の例を下記に示す。
分析化学：Bunseki Kagaku（なし）
栄養学雑誌：Eiyogaku Zasshi (The Japanese Journal of Nutrition)
医学と生物学：Igaku To Seibutsugaku (Medicine and Biology)
医学のあゆみ：Igaku No Ayumi (Journal of Clinical and Experimental Medicine)
化学と工業：Kagaku To Kogyo (Chemistry and Chemical Industry)
化学：Kagaku (Chemistry), (Kyoto) 化学 (Kyoto) と科学 (Tokyo) を区別するため所在地を記入
日本農芸化学会誌：Nippon Nogeikagaku Kaishi（なし）
応用薬理：Oyo Yakuri (Pharmacometrics)
生化学：Seikagaku（なし）
食品衛生研究：Shokuhin Eisei Kenkyu (Food Sanitation Research)
薬学雑誌：Yakugaku Zasshi (Journal of the Pharmaceutical Society of Japan)
国 立 医 薬 品食 品 衛 生 研 究 所 報 告：Kokuritsu Iyakuhin Shokuhin Eisei Kenkyusho Hokoku (Bulletin of National
Institute of Health Sciences)
日本醤油研究所雑誌：Nippon Shoyu Kenkyusho Zasshi (Journal of the Japan Soy Sauce Research Institute)
埼玉県衛生研究所報：Saitamaken Eiseikenkyusho Ho (Annual Report of Saitama Institute of Public Health)11) 私信、講演要旨集（一般講演、シンポジウムなどを含む）、インターネットホームページ、未発表のものは文献として引用しない。ただし脚注に記載することは妨げない。
12) 脚注は *1, *2, *3 により表し、出現したページの下部に番号順に列記する。
4

その他の留意事項
1) 簡単な化合物名や動植物名は，文部省学術用語審議会編 学術用語集によります。用語集に記載のないものについては，広く学術的に用いられている用語を用いて下さい。ただし，字数の多い化学名，酵素名，外国地名，外国人
名，および学術的に欧文の方が理解を得やすい場合は欧文で記載して下さい。
2) 動植物名：片仮名書きとし，学名はイタリック体とします。ただし食品として用いる場合はこの限りでありませんが，動植物，食品名などを学名によらず英語名で図表などで一覧表としてデータと共に示す場合は必ず日本名を（）で併記して下さい。
3) その他ゴシック体（太い文字），イタリック体（斜体）および学名などスモールキャピタルを必要とする場合は，その文字の下に朱書きでそれぞれ，およびを記入して下さい。

4) J-Stage に掲載の都合上，外字フォントは使用できません。
5) 投稿原稿には，ページ番号に加え行番号を記載する。
6) 投稿規程全般について不明な点，特殊な要望のある場合は学会事務局にお問い合わせ下さい。
5

投稿の際の注意
1) ヒトを対象にした研究論文は、ヘルシンキ宣言（2008 年改訂）の方針に沿い、必要な手続きを踏まえていなければならない。特に臨床サンプルを扱う場合には、原則的に所属機関の倫理委員会などの公的審査会にて認められた研究内容で、同意書等を取得した上で得たデータでなくてはならない。
2) 動物を対象にした研究論文は、所属機関で規程される実験動物に関する管理と使用に関するガイドラインに従った旨を明記する。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-38

Ⅲ 投稿の方法
1

投稿原稿正 1 部、副 3 部の計 4 部を下記宛先まで送付して下さい（副はコピー可）。投稿原稿は査読の便宜上 A4 用紙 1
ページにつき 40 字× 35 行を基本として打ち出して下さい。
宛先〒 142-8501

東京都品川区荏原 2-4-41
星薬科大学薬学部薬品分析化学研究室内
日本食品化学学会編集委員会
TEL: 03-5498-5765

E-mail: jpnjfcs@gmail.com

2

投稿原稿在中と封筒に朱書きして下さい。

3

受理決定後，事務局から電子媒体（CD-R 又は USB 等）による原稿の提供を連絡致しますので，直ちに送付して下さい。この際原稿に意見を付す場合がありますので，電子媒体は修正の上で原稿（同様修正済み）と共に返送して下さい。
電子媒体には使用したソフト，機種等の必要事項を記入した「ラベル」を貼って送付して下さい。

Ⅳ 掲載と費用1

校正は初校，必要あれば二校を著者が行います。ただし校正時の加筆はご遠慮下さい。

2

掲載された論文については，下に定めた諸経費を請求します。
1) 基準投稿料：1 編につき個人会員 20,000 円，法人会員および企業 40,000 円2) 規定頁（5 頁）を超過した場合は超過費を請求します。超過頁費（6,000 円／ 1 頁）は、19 巻 1 号掲載分より実施しています。
3) カラー頁がある場合は実費を請求します。
4) トレース：実費を請求します。
5) 別刷：実費を請求します。
6) pdf 作成：基本作成費 1,000 円プラス 1 頁あたり1,000 円
7) 上記費用は投稿原稿掲載通知後，明細書により請求します。

3

掲載料の納入は原則として郵便振替をご利用下さい。
（別刷代を除く）
郵便振替納入先： 口座00900-3-233186

加入者名

日本食品化学学会事務局（通信欄に送金内容を記入して下さい。）

Ⅴ 付記
1

本誌に掲載された論文の著作権は，日本食品化学学会に属します。

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Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 29(2), 2022

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 29(2), 2022

I-40

日本食品化学学会理事及び監事（2022 年 1 月 1 日〜 2023 年 12 月 31 日）

理事長
副理事長
副理事長
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
監事
監事

合田 幸広
良永 裕子
鰐渕 英機
穐山 浩
伊藤 美千穂
井之上 浩一小川 久美子日下部 哲也
杉本 直樹
中江 大
東田 千尋
船見 孝博
松浦 寿喜
松藤 寛
矢野 竹男
尾崎 麻子
鳥羽 真由子国立医薬品食品衛生研究所所長
麻布大学 生命 ･ 環境科学部教授
大阪公立大学大学院医学研究科教授
星薬科大学薬学部 薬品分析化学研究室教授
国立医薬品食品衛生研究所生薬部長
立命館大学薬学部教授
国立医薬品食品衛生研究所病理部長
独立行政法人医薬品医療機器総合機構 医療機器品質管理・安全対策部長
国立医薬品食品衛生研究所食品添加物部長
帝京平成大学健康医療スポーツ学部医療スポーツ学科動物医療コース教授
富山大学和漢医薬学総合研究所教授
三栄源エフ・エフ・アイ株式会社取締役執行役員事業本部長
武庫川女子大学食物栄養科学部教授
日本大学生物資源科学部教授
三重大学大学院 地域イノベーション学研究科教授
大阪健康安全基盤研究所 衛生化学部主幹研究員
サントリーホールディングス株式会社グループ品質本部 安全科学センター部長

編集委員長
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員

穐山 浩
石井 里枝
一色 賢司
井之上 浩一
小川 雅廣
小関 良宏
片山 茂
川原 信夫
魏 民
橘田 和美
合田 幸広
庄司 俊彦
白杉 直子
杉本 直樹
田口 貴章
田中 卓二
田村 倫子
辻村 英雄
手島 玲子
中江 大
西島 基弘
林 新茂
増田 修一
松藤 寛
水上 元
三宅 義明
森川 敏生
矢野 竹男
吉岡 靖雄
良永 裕子

星薬科大学薬学部 薬品分析化学研究室教授
埼玉県衛生研究所副所長
一般財団法人日本食品分析センター学術顧問
立命館大学薬学部教授
香川大学農学部応用生物科学科教授
東京農工大学工学部名誉教授
信州大学学術研究院（農学系）バイオメディカル研究所教授
公益財団法人高知県牧野記念財団理事長兼高知県立牧野植物園長
大阪公立大学大学院医学研究科環境リスク評価学准教授
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 本部人事部人事管理役兼人材育成室長兼ダイバーシティ推進室長
国立医薬品食品衛生研究所長
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構食品研究部門食品健康機能研究領域食品機能評価ユニット
神戸大学名誉教授
国立医薬品食品衛生研究所食品添加物部長
国立医薬品食品衛生研究所食品部室長
岐阜市民病院病理診断科部長・病理診断研究センター長
東京農業大学食品安全健康学科准教授
公益財団法人サントリー生命科学財団理事長
岡山理科大学獣医学部教授
帝京平成大学健康医療スポーツ学部医療スポーツ学科動物医療コース教授
実践女子大学生活科学部名誉教授
東京農工大学農学部客員教授
静岡県立大学食品栄養科学部食品衛生学研究室教授
日本大学生物資源科学部食品生命学科教授
名古屋市立大学名誉教授
愛知淑徳大学健康医療科学部健康栄養学科教授
近畿大学薬学総合研究所教授
三重大学大学院地域イノベーション学研究科教授
大阪大学微生物病研究所 BIKEN 次世代ワクチン協働研究所特任教授
麻布大学 生命 ･ 環境科学部教授

日本食品化学学会編集委員会（2022 年 1 月 1 日〜 2023 年 12 月 31 日）

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日本食品化学学会誌

2022 年 8 月 30 日発行 ［定価 2000 円］（会員無料）
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第 29 巻第 2 号

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