ジェンダー研究第11号

2008

＜書評＞

早川紀代・李熒娘・江上幸子・加藤千香子編『東アジアの国民国家形成とジェンダー――女性像をめぐって――』（青木書店2007 年

384 頁

ISBN 978-4-250-20718-1

大橋１5,000 円＋税）

史恵

はじめに

アジアにおけるナショナリズムや国民国家形成と女性については、過去20数年の間に研究の蓄積が進んだ。途上国諸地域の近代化と女性運動のかかわりを通史的に取り上げるような研究(ジャヤワルダ
ネ1986＝2005)などにはじまり、近年では2005年に韓国・梨花女子大学を中心に、アジアの女性たちの／による知の生産をめざすWomen’ s Studies in Asiaシリーズが編纂された。日本でもお茶の水女子大学ジェンダー研究センターを中核とする『東アジアにおける植民地的近代とモダンガール』プロジェク
ト、そして本書が出版された背景において活動してきた東アジア近代女性史研究会などが、東アジアにおける女性たちのアイデンティティや行為主体性に目を向けた多様な取り組みをおこなっている。
あとがきによれば、東アジア近代女性史研究会は1996年に開催された「アジア女性史国際シンポジウム」からの流れにおいて組成され、すでに10年間の活動経歴をもっている。共同研究を通じて「地域の内発的な動きを基本に据える」視点を重視し、各地域のジェンダー秩序をその地域に特有の政治的文脈において理解しようとしてきた。その成果である本書を通読すると、東アジアという地理的空間の内部、さまざまな地域における女性たちが、ある側面では近代化のイデオロギーを共有し、ある側面ではそれぞれ異なる経験をもち、独自の歩みをとっていたことが見えてくる。
本書は東アジア諸地域における国民国家形成とジェンダー秩序の編成をめぐる16の論文から構成されている。各章の執筆者は長年にわたって日本、朝鮮、中国、台湾の近現代史をジェンダーの視点から取り上げてきた研究者であり、本書にも現地で収集された史料や当事者・関係者からの聞き取りなど、貴重な一次資料に基づく論考が収められている。「総論」に本書のテーマとして（１）「良妻賢母」「賢妻良母」「賢母良妻」と定置された規範的女性モデルを、日本、朝鮮、中国の三国固有の近代化および国民国家形成過程に位置づけ、その展開過程とそれにかかわるフェミニズムの主張をとりあげたこと、（２）植民地あるいは半占領地の近代化と、女性生活や家族にかんする言説を分析したこと、（３）近代化の過程で出現した、性規範に反逆する女性について従来の研究が追及しなかった女性をとり上げたことが挙げられている。本稿はこれらのテーマが具体的にどのように論じられているのかを追いながら、本書全体の意義と課題について検討していく。16の章は日本、朝鮮、中国、「満洲国」、台湾の5つのパートにわけられており、本稿もこの区分に沿って議論の整理・紹介をおこなう。

２

本書の内容

日本
第１章（早川紀代）は、女子教育を題材に、幕藩体制から明治末期のあいだ、為政者たちがどのよう137大橋史恵

早川紀代他編著 『東アジアの国民国家形成とジェンダー――女性像をめぐって――』に国民としての女性像を企図していたかをとりあげている。200年という比較的長い時期を対象とした分析であるが、近代的な国家秩序の形成がめざされるなかで、夫への和順・貞順や智識と慈愛を備えもつ母像の規範が、形を変えつつも一貫して構築されてきた様子が浮き彫りになる。ことに明治後期には教育において男尊女卑観念が否定される一方で、良妻賢母規範と愛国の精神が相結びつくものとして重視されていた。対して第2章（広瀬玲子）は日清・日露戦間期の雑誌『太陽』の記事を参照しながら、女性の教育、婚姻、労働がどのようにディスコース化されていたかを追う。とりわけ内職（賃仕事）が良妻賢母イデオロギーの範疇において「内助」として美徳視されると同時に、女性の自立と地位向上をもたらすとして肯定的にとらえられていた点は興味深い。さらに内職の奨励は女性に対し、国家経済を下支えするよう要請するものでもあった。
この２つの章が日本の国内状況におけるジェンダー秩序を中心に論じているのに対し、第３章（加藤千香子）は日本の「帝国」としての側面をより重視している。社会政策やメディアは日本の女性に対し、「良妻賢母」教育を通じて家庭役割を強調すると同時に、社会活動、とりわけ韓国の女子教育への参与を奨励した。またアジアの女性たちに見られる纏足や文身の習慣を「野蛮」ととらえたり、儒教の影響を「弊」とみなしたりするなど、植民地支配のディスコースにおいて女性像が利用されていた。さらに優生学の導入によって「帝国」日本は「大国民の母」としての女性像の称揚を通じて植民地関係と人口政策をとらえていった。
第４章（金子幸子）は「新しい女」としての神近市子の生涯に目を向ける。再生産労働の価値について論じるなかで、神近は平塚らいてうのように母性主義に向かうのではなく、資本主義社会そのものが男性優位の秩序を内包していることを見出していたと再評価している。
朝鮮
第５章（李熒娘）は朝鮮の近代国家建設過程における女子教育のありようを、日露戦争前までの状況（第一期）と、日露戦争後から国権回復運動期（第二期）に分けて論じている。西洋近代的な女性像を志向していた第一期に比べて、日本の侵略が激化していくなかでの国権回復を求める運動において、女子教育は愛国啓蒙の色彩を帯びた。女性たちは国家回復のために家庭教育を担当し、家庭運営に責任を持ち、経済活動を担うという「賢母良妻」像を自ら内面化していった。次いで第６章（洪金子）でも女子教育がテーマとなっている。20世紀初頭の朝鮮では公式的な学校が不足しており、女子教育には非公式的な教育機関、とくにキリスト教系の学校が影響力をもつことになった。第5章でも論じられたよ
うに愛国啓蒙運動の潮流のなかで「賢母良妻」に基づく女子教育が推奨された時期には、夜学を中心としてハングルの識字教育が広まるとともに、女性の自立を促すような教えも見られた。
朝鮮女性たちの主体行為を窺わせるような研究として、第7章（安泰 沇）は1910年から1930年のあいだに生まれた17名の女性たちを対象とした聞き取りから、戦時下の朝鮮半島において主婦役割をめぐってどのような期待があったのかを探っている。日中戦争の総動員体制のなかで、植民地下の朝鮮女性たちは「銃後」の家庭生活を守るよう求められた。この時期には主婦を教化するための女性組織や「愛国班」が設置され、食糧・物資の取り上げがおこなわれた。しかし戦時経験についての口述からは、女性たちが「内助」の伝統思想を逆手にとることで公的活動と距離をとったり、取締りを避けて生活様式を保持したりと、さまざまな抵抗の手段を採っていたことが浮き彫りになる。
第8章（山下英愛）は『新女子』誌の主筆・編集者として活躍した金一葉に焦点をあて、植民地期朝138

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鮮における「新女性」の一側面を描き出している。20世紀初頭に近代女子教育を経験した「新女性」としては羅蕙錫の存在が日本でも紹介されてきた（井上 1999）が、金一葉については韓国でもあまり研究が進んでいないという。この論文では数少ない史料から、30代後半に仏門に入る前の彼女が日本で経験した恋愛、出産や子との別れの経緯をとらえ、当時の「新女性」に対する社会的圧迫や彼女たち自身の心理的葛藤について考察している。
中国第9章（呂美頤）は20世紀初頭（清末）に出現した「女国民」概念に着目し、国家に対して義務と権利をもつ存在としての女性像がどのように構築されたかを明らかにしている。当初「女国民」という概念については「国民の母」（金天翮）としての役割や、体育教育や道徳心の涵養など義務の側面が強調されていたが、それは教育や政治参加の権利付与につながるものでもあった。また同時期には、日本に由来する「賢妻良母」イデオロギーが男性を外、女性を内とする伝統モデルと相まって広がっていた。
中華民国が成立し、五四運動期を迎えると「女国民」は伝統社会における女性の抑圧を明確に批判する形象となっていった。次いで1920 ～ 30年に登場した「新女性」「新婦女」は伝統的女性像をことごとく打ち破る、まさにモダンガールというべき形象であった。しかし呂は「新女性」が「女国民」に取って代わったのではなく、女性が備えるべき資質についての要求が細分化した結果、表出した形象ととらえる。女性たちはあるときは自由闊達な「新女性」、あるときは国家建設に重要な役割を果たす「女国民」として活躍していたのである。
第10章（須藤瑞代）は「女国民」と時期を同じくする「女権」概念に着目し、辛亥革命までの約10年間にこの概念がどのように登場していたかを整理している。「女権」概念は「天賦人権」思想に基づくものであったが、国民の母となる（金天翮）、男性と同様の役割をもつ（秋瑾）、新たな社会的役割の模索（張竹君）、国家の否定（何震）といったさまざまな方向性を持つようになっていった。この4項目はあくまで類型であり、実際にはそれぞれ相互に影響を及ぼしあっていたと思われるし、言説として確立されたとはいえない可能性もある。しかし「女権」を通じて富強政策への国民の動員を批判した何震の主張は、西洋近代的な人権思想を単に導入したものとはいえない、中国における初期フェミニズムの独自性を窺わせる。
第11章（リンダ・グローブ）は1920年代に天津で刊行されていた『快楽家庭』誌を題材に、中流階級家庭の理想がどのように描かれていたかを分析する。中国のモダニティをめぐる先行研究はおおむね上海のみに注目してきたが、中国北部の中心地であった天津もアヘン戦争を経て貿易港として開かれ、ヨーロッパ諸国、アメリカ、日本などの租界を持つ、経済的にも政治的にも重要な都市であった。『快楽家庭』の編者たちは纏足や売春反対運動にたずさわりつつも、ファッションなど西洋文化の取り入れや舶来の奢侈品の消費には否定的な態度をとる、保守派エリートであった。近代化の過程において天津の知識人たちは、儒教的倫理観とともに愛情によって結びつく核家族を志向していたととらえる。
第12章（江上幸子）は1930年代の「女性は家に帰れ」論争を「賢妻良母」とその批判をめぐる諸論に類型化することを通じて、中国におけるジェンダー意識の変容を明らかにしている。江上の整理によれば、当時の議論はA 賢妻良母派（清末型：蒋介石の新生活運動にもとづく）、B 新賢妻良母派（近代家族型：五四運動期の男女平等観をとりいれている）、C 新賢良派（家庭・職業両立派：女性の社会的責任と夫婦の共同責任を重視しつつ、家庭での女性役割を重視）、D 賢妻良母否定派（経済自立・社会139

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早川紀代他編著 『東アジアの国民国家形成とジェンダー――女性像をめぐって――』

変革型）に分かれた。もっともラディカルなのがDであるが、彼らの議論は理念先行型であり現実の女性がかかえる困難を解消する術を提示することはなかった。またこうした男性知識人は女性解放を論じる一方で、上海などで出現した「モダンガール」を有害な存在として指弾した。彼らの思想は往々にして国民国家の確立を支える近代家族イデオロギーに基づくものであり、このイデオロギーにおいて再構築されるジェンダー関係には無自覚であったといえよう。
「満洲国」
第13章から第15章は、日本の傀儡国家「満洲国」をめぐる分析と考察であり、本書の中でも非常に意義深い部分を構成している。第13章（末次玲子）は日本による植民地統治そして中華民国国民政府との関係のなかで、「満洲国」が政策や法をどのように編成したのか、それによって国家と女性の位置関係がどのように決められたのかを明らかにする。この論考では清朝から引き継がれた孔子祭礼や節烈表彰制度、日本主導による国策女性運動とともに家族法が事例に挙げられている。満洲国民法は日本法とほぼ同じ内容であったが、家族法については親族・相続をめぐるジェンダー関係の違いから別途の秩序を組み立てる必要があった。このことが、逆に日本の明治民法を乗り越えるような側面を生み出していた。すなわち明治民法が妻の経済能力を認めなかったのに対し、「満洲国」親属継承法は財産管理における夫婦の平等を規定していた。国家によるジェンダー秩序の編成が、植民地体制ならではのゆらぎを見せていたといえるのではないか。
第14章（蘇林、佐々木啓）と第15章（沈潔）は日本の植民地主義と中国の伝統思想の狭間にあった「満洲国」のジェンダー秩序について、それぞれ教育、都市生活を通じて分析したものである。第14章
は「満洲国」のあった東部内蒙古地方における女子教育についての考察である。これまでほとんど研究が進んでいなかった領域であるが、この章は学校数や就学比率といった統計データに当たり、教育内容や関連政策についても具体的な史料に裏付けられた紹介をおこなっている。第15章は『盛京時報』に1930年代初頭から1944年まで設けられていた「婦女週刊」における記事や挿絵を題材に、「満洲国」の近代化・都市化のなかで女性たちの生活実態、「新女性」の形象、消費意識や結婚の変化を紹介している。
『盛京時報』は「満鉄の事業並びに帝国の対支政策に策応せんとする国家的使命」をもって刊行された新聞であり、記事には近代化の実態や社会意識において中国との相違も垣間見える。日本の植民地化、序列化された民族関係、家父長制という重層的な権力支配構図と、絶えず変化する生活状況の下で、自立した抵抗主体としての「新女性」像が生じなかったという指摘は興味深い。第14章・第15章で分析・考察された史料の数々は、「満洲国」における近代化と女性の関係の特質を浮かび上がらせるものであり、今後さらなる研究が望まれる。
台湾
第16章（游鑑明）は台湾の近代化を女性がどのように経験していたのかを、植民地政策とともに台湾の伝統習俗や社会関係、経済状況に結びつけながら論じている。植民地政府の権力と、地方に強い影響力をもつエリートの民族意識によって、台湾は中国とは異なる近代化の道を歩んだ。しかし植民地統制から女性雑誌の刊行はなく女性への権利付与も限定的であったため、女性独自のモダニティの経験が研究されることは少なかった。この論文で游は「新女性」たちの語りを参照しながら、台湾女性たちが「近代化」にどのように呼応し、自らを客体から主体へと転じていったかを論じる。しかし堅固な植民140

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地統制において、こうした女性たちが「解放」を得ることはなかったと結論付ける。

３

本書の意義と課題

以上、各論文を相互に照らし合わせてみると、東アジアにおいて国民国家形成とジェンダー秩序が複雑かつ不可分な関係にあったことが鮮明に浮かび上がる。それぞれの地域において女性像の構築過程は「伝統」から「近代」へという明瞭な一直線の軌道を描いたのではなく、日本による植民地化・半占領地化の影響や、民族独立や国権回復の志向、そして女性たち自身の変革への希求と絡み合ってきた。
「良妻賢母」「賢妻良母」「賢母良妻」のイデオロギーは国民国家が女性の存在をどのように位置づけていたかを如実に示すものであるし、「新しい女」「新女性」「モダンガール」の出現はそのような位置づけを裏切るような女性たちの実践ととらえることができるだろう。今日のジェンダー研究では、近代化の客体としての女性像を追うにとどまらず、伝統社会や植民地統治の支配／被支配の構図に対して女性主体がどのような働きかけをおこなっていたか、女性たちの動きによってナショナリズムがどのように再編成されたのか、地域間のジェンダー秩序がどのように連動していたのかを掘り下げていくことが求められている。近年では、洪郁如（2001）、陳姃湲（2006）などがそれぞれ「新女性」、良妻賢母論を機軸にこの課題に取り組んでいるが、本書もまたこのような視点に沿うことで、東アジアの歴史研究に新たな展望を示しているといえる。
このような展望に基づいてさらなる検討点を挙げるならば、今後、各論を結びつけるような研究がおこなわれていくことを期待したい。たとえば第5・6章の研究では、朝鮮の愛国啓蒙運動と「賢母良妻」イデオロギーの展開に、東アジア史の政治的文脈にもとづく女性とナショナリズムの関係性が特徴的に現れている。この側面に、日本女性が韓国において女子教育に関与することを奨励されていた点（第3章）を参照していくことはできないだろうか。つまり、近代的女子教育と女性の主体構築の過程において、朝鮮の女性たち、日本の女性たち自身がどのように相互に関わりあいをもってきたのかをより精緻に論じることができないだろうか。女性主体にとっての植民地関係についてはもちろん中国、「満洲国」、台湾についてもさらなる検討が必要であるし、「満洲国」や台湾の女性たちが中国の近代化をどのようにまなざしていたかも興味深い課題である。
また、いくつかの論文で「新女性」やモダンガールの出現を中心に商品文化や消費についての考察が行われているが（第11章、12章、14章、16章など）、文化的変容や女性たちのアイデンティティをとらえるとき、当時の世界経済における資本の移動と蓄積が東アジア諸地域の女性主体に及ぼした影響について分析がないのが気にかかった。植民地レジームは当然のことながら日本と植民地の二地域間、あるいは東アジア域内の文脈にとどまらず、世界経済の展開において把握すべき現象である。このような視座に基づき、複数の植民地レジームの相互参照的関係（「植民地的近代性」colonial modernity）のなかでジェンダー秩序をとらえるとき、主婦やモダンガールによる消費行為が東アジアの近代にとって何を意味し、どのような影響をもたらしたのかが重要な研究課題として浮かび上がってくるのではないだろうか。
(おおはし・ふみえ／お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士後期課程3年)

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早川紀代他編著 『東アジアの国民国家形成とジェンダー――女性像をめぐって――』

参考文献
井上和枝「朝鮮『新女性』の行動と社会的葛藤――羅蕙錫の『離婚告白書』をめぐって――」、中国女性史研究会編『論集中国女性史』吉川弘文館、1999 年。

ジャヤワルダネ , クマーリ『近代アジアのフェミニズムとナショナリズム』、新水社、2006 年。
洪郁如『近代台湾女性史――日本の植民統治と『新女性』の誕生』、勁草書房、2001 年。
陳姃湲『東アジアの良妻賢母論――創られた伝統――』、勁草書房、2006 年。
舘 かおる他、編『東アジアにおける植民地的近代とモダンガール』（平成 15 ～ 18 年度科学研究費補助金基盤研究（A)（１）研究成果報告書）、2007 年。

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