○芦屋大学大学院学則第１章 総則第１条 芦屋大学大学院（以下、「本大学院」という。）は、教育基本法に則り、学校教育法の定めるところに従い、「人それぞれに天職に生きる」の建学の精神のもとで、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、文化の進展に寄与することを目的とする。
第２条 本大学院に博士課程を置く。
２ 博士課程の標準修業年限は５年とする。
３ 博士課程は、これを前期２年の課程（以下「前期課程」という）及び後期３年の課程（以下「後期課程」という）に区分し、前期課程を修士課程として取り扱うものとする。
４ 博士課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
５ 前期課程の標準修業年限は、２年とする。
６ 前期課程は、広い視野にたって精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
第３条 本大学院に次の使命・目的をもつ研究科・専攻を置く。
教育学研究科

教育学専攻

教育の本質を探究し、現代社会が内包する教育課題を明らかにするとともに、教育理論及び方法論を教育・研究することを目的とする。
第４条 本大学院の収容定員は次のとおりとする。
前期課程
研究科名
教育学研究科

専

攻名

教育学専攻

後期課程

入学定員

収容定員

入学定員

収容定員

１５３０５１５

第 ２ 章 教員組織等
第５条 本大学院は、その教育研究上の目的を達成するために、学位の分野に応じ、必要な教員を置く。
２ 本大学院における研究指導は、原則として本学専任教授が行い、授業は、教授、准教授又は講師が連携して担当する。ただし、必要ある場合は、兼任教員が担当することができる。
3 本学大学院に客員教員を置くことができる。客員教員に関する規定は、別に定める。
第６条 本大学院に事務処理のために職員を配置する。
第 ３ 章 運営組織
第７条 本大学院の運営のために大学院委員会を置く。
第８条 大学院委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。
(１) 学 長(２) 研究科主任(３) 専任教員
Ⅱ－５５

第９条 学長は、大学院委員会を招集しその委員長となる。
第１０条 大学院委員会は、定員の３分の２以上の出席がなければ開くことができない。議決には３分の２以上の賛成があることを要する。
第１１条 大学院委員会は、次に掲げる事項を審議する。
(１) 大学院の組織及び運営に関する事項(２) 大学院に関する諸規則の制定・改廃に関する事項(３) 学位論文の審査に関する事項(４) 教育課程に関する事項(５) 学生の入学・休学・退学・転学及び懲戒に関する事項(６) 教員組織に関する事項(７) 学位授与に関する事項(8) その他大学院に関する重要なる事項
第 ４ 章 課程・専攻、履修方法等
第１２条 本大学院の教育課程・コース別開講科目は、別表のとおりとする。
第１３条 前期課程の修了の要件は、２年以上在学し、所定の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上で修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。又、定められた修業年限では大学院の教育課程の履修が困難な者については標準修業年限を超えて課程の修学を行うことができる。
２ 前項の場合において当該課程の目的に応じ適当と認められるときは特定の課題についての研究の成果の審査をもって修士論文の審査に代えることができる。
３ 教育職員免許状を得ようとするものは、第１項の規定に依るものの外教育職員免許法及び同施行規則に定める単位を修得しなければならない。本大学院で取得できる免許状は次のとおりとする。
専攻等名免 許 状 の 種 類

高等学校教諭専修免許 状

教育学専攻

中学校教諭専修免許状

免許教科
地理歴史
公
民
職業指導
情
報社
会
職業指導
技術

小学校教諭専修免許状
幼稚園教諭専修免許状
４ 前期課程の在学年限は５年、後期課程の在学年限は 6 年とし、これを超えることはできない。
５ 前期課程に入学を希望する者が、職業を有している等の事情により、第２条に定める標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する旨を申し出たときは、大学院委員会の議を経て、長期履修学生として、委員長はその計画的な履修を認Ⅱ－５６

めることができる。
長期履修学生に関する必要な事項は別に定める。
第１４条 博士課程の修了の要件は、５年（前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む）以上在学し、所定の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし在学期間に関しては優れた研究業績を上げた者については大学院委員会が認めた場合に限り、この課程に３年（前期課程に２年以上在学し、当該課程修了者にあっては当該課程における２年の在学期間を含む）以上在学すれば足りるものとする。
２ 前条第１項ただし書前半の規定による在学期間をもって前期課程を修了した者の博士課程の修了の要件については、前項中「５年（前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）」とあるのは、「前期課程における在学期間に３年を加えた期間」と、「３年（前期課程に２年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。）」とあるのは「３年（前期課程における在学期間を含む。）」と読み替えて、前項の規定を適用する。
３ 第１項及び前項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則（昭和 22 年文部省令第１１号）第７０条の２の規定により、大学院への入学資格に関し修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者が、博士課程の後期３年の課程に入学した場合の博士課程の修了の要件
は、大学院に３年以上在学し、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし在学期間に関しては優れた研究業績を上げた者については大学院委員会が認めた場合に限り、大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。
第１５条 学生は、その履修しようとする授業科目を指定の期日までに指導教員を通じ学長に届出なければならない。
第１６条 試験・審査は、科目試験、学位論文審査及び最終試験とする。
２科目試験は、その授業科目の講義の終了した学期末に行う。

第１７条 学位論文又は所定の研究成果の審査は、大学院委員会が選出した学位論文審査委員がこれを行う。
２ 学位論文又は所定の研究成果提出の時期は、その都度公示する。
第１８条 最終試験は、所定の単位を修得し学位論文又は所定の研究成果を提出した者につき、その論文又は研究成果を中心として筆記又は口頭をもって、前条の学位論文審査委員がこれを行う。
第１９条 単位の修得、学位論文又は所定の研究成果及び最終試験の合格又は不合格は、大学院委員会において決定する。
第２０条 所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、学位論文又は所定の研究成果の審査及び最終試験に合格した者に対しては、その課程に応じ修士又は博士の学位を授与する。
２

大学院委員会は、教育上特別の必要があると認める場合には、夜間その他特定の時間又は時期に授業又は研究指導を行う等の適切な方法を講じることができるものとする。

第２１条 本学大学院は、教育上有益と認めるときは、他の大学の大学院との協議に基づき、学生が他の大学の大学院の授業科目を履修し修得した単位を、10 単位を超えない範囲で、当該研究科において修得したものとみなすことができる。
Ⅱ－５７

第 ５ 章 入学・転入学・休学・退学・復学及び再入学第２２条 入学、転入学及び再入学の時期は、各期のはじめとする。
第２３条 前期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者でなければならない。
(1)

大学を卒業した者(2)

外国において学校教育における 15 年の課程を修了した者

(3)
(4)

文部科学大臣の指定した者
大学に３年以上在学し、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと本学大学院が認めた者(5) 短期大学を卒業した者で入学時に満２２歳を超え、本学において社会経験等を加味して大学卒業と同等以上の学力があると認めた者(6) 本学において大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者
第２４条 博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者でなければならない。
(1) 本研究科又は他の大学院で修士の学位を得た者(2) 外国において修士の学位に相当する学位を授与された者(3) 文部科学大臣の指定した者(4) 本学において修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者
第２５条 入学志願者は、所定の書類に入学検定料を添えて、指定の期日までに提出しなければならない。
第２６条 入学志願者に対しては、学力、健康その他について選考の上、入学を許可する。
２

選考の方法、期日等についてはその都度これを定める。

第２７条 他の大学院に在学している者が、その大学院の許可を受けて、本大学院に転入学を願い出たときは、欠員のある場合に限り選考の上、入学を許可することがある。
第２８条 入学又は転入学を許可された者は、指定の期日までに保証人連署の上、在学誓書に入学金を添えて提出しなければならない。
２

入学を許可された者が、前項の手続を行わないときは入学の許可を取消す。

第２９条 前条の保証人は、父母又は近親者とし、学納金及び学生の在学中における一切の事項に関し連帯の責任を負うことのできる者とする。
第３０条 病気その他やむを得ない事由により就学できないときは、保証人連署の上、願い出て許可を受けて休学することができる。
２ 休学の期間は、前期課程の場合 1 年、後期課程合わせて 2 年以内とする。ただし特別な理由がある場合はそれぞれ１年を限度として休学期間の延長を認めることができる。
３ 休学は在学年数に算入しない。
４ 休学を願い出た者は、各期あたり６０，０００円の学籍管理費を所定の期日までに納付しなければならない。
学籍管理費納入期限
前 期 ４月末日
後 期 １０月末日
５ 休学の事由がなくなったときは、学長の許可を得て復学することができる。ただし、病気による休学の場合は、復学願書に医師の診断書を添付しなければならない。
Ⅱ－５８

第３１条 病気その他やむを得ない事由により退学しようとする者は、保証人連署の上、願い出て許可を受けなければならない。
第３２条 退学した者が保証人連署の上再入学を願い出たときは、選考の上再入学を許可することがある。
第 ６ 章 学年・各期及び休業日
第３３条 学年は、４月１日に始まり翌年３月３１日に終る。
第３４条 学年を次の２期にわける。
前 期

４月１日から９月３０日まで

後 期

１０月１日から翌年３月３１日まで

ただし、学長は各期の授業日数を勘案して、前期の終期及び後期の始期を変更することができる。
第３５条 休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日および土曜日、国民の祝日に関する法律に規定する休日のうち、学長が定める日(2)

創立記念日（１１月１日）(3) 夏季休業日(4) 冬季休業日(2) 春季休業日
２ 前項の休業日は、大学院委員会の議を経て、学年のはじめに学長が定める。
３ 必要がある場合学長は、大学院委員会の議を経て、第１項の休業日を臨時に変更し、又は臨時に休業日を定めることができる。
第 ７章 学費第３６条 入学検定料、入学金、授業料及び施設費(以下、「学納金」という。)は、次のとおりとする。
〇前期課程（1）入学検定料

３５，０００円（2）入学金

３５０，０００円（3）授業料
1 年目

６００，０００円

2 年目

６００，０００円（4）施設費

年額 ４５０，０００円

Ⅱ－５９

〇後期課程（1）入学検定料

３５，０００円（2）入学金

３５０，０００円（3）授業料
1 年目

５５０，０００円

2 年目

５５０，０００円

3 年目

５５０，０００円（4）施設費

年額４５０，０００円

２ 入学検定料は出願時に、学納金は所定の期日内に納付しなければならない。
３

学納金を滞納している者は、試験を受けることができない。

４

本学前期課程から後期課程に進学する場合は入学金を免除する。

５６７

成績優秀者には奨学金の支給又は学納金の減免奨学金を認める場合がある。
第１５条長期履修学生の学納金は、芦屋大学大学院長期履修学生に関する規程に定める。
外国人留学生の学納金は、芦屋大学大学院外国人留学生規程に定める。

８

学納金納入期限
前 期４月末日

後 期 １０月末日
９

前項にかかわらず、経済的な理由等により、納付期日までに学納金納付が困難であると学長が認めた場合、分納又は延納を許可することがある。ただし、詳細については別に定める。

第３７条 既に納めた入学検定料、入学金及び学納金は、特別の場合を除き返却しない。
第 ８ 章 科目等履修生
第３８条 本学の授業科目の一部を選んで履修を希望するものがあるときは、学生の学習を妨げない場合に限り、選考の上科目等履修生として入学を許可することがある。ただし履修を希望することのできるものは、第２４条の各号の一に該当するものとする。
２ 科目等履修生として修得出来る単位数は最大１８単位とする。
第３９条 前条の科目等履修希望者は、科目等履修願書に詮衡料２０,０００円を添えて提出しなければならない。科目等履修料は、１単位につき１０,０００円とする。
第４０条 科目等履修生は、履修した授業科目の修了試験を受けることが出来る。試験に合格した場合には、申出により修了証明書を授与することがある。
２

科目等履修生としての在学期間及び取得単位のみを以って正規の課程の在学期間及び取得単位に代え、本大学院の修了資格を取得することはできない。
第４１条 科目等履修生には、第４条、第１７条、第１８条、第２４条、第２９条ないし第４０条、第４１条を除き、本学則を準用する。

Ⅱ－６０

第 ９章 懲

戒第４２条 本大学院学則又は本大学院の諸規則に違反し、その他学生の本分に反する行為があったと認められた者、所定の手続きにより学長が懲戒する。
２

懲戒は、本大学学則の規定を準用する。

第１０章 除 籍第４３条 除籍は次の各号の一に該当する者に対して行なう。
(1) 在籍年限を越えた者(2) 学納金の納付を怠り、督促及び警告を受けても、なお納付しない者(3) 長期にわたり連絡のとれない者(4 )第３１条２項に定める休学期間を超えた者
第１１章 留 学
第４４条 国内外の大学院で学修することを志願する者が留学を願い出たときは、選考の上留学を許可することがある。
２ 留学先で履修した授業科目の修得単位は大学院委員会の認定により、修了に必要な単位に算入することができる。
３ 留学期間は在学年数に算入する。だたし学費は納入しなくて良い。
第１２章 自己点検評価等第４５条 本大学院は、教育研究水準の向上を図り、第２条４項及び６項の目的を達成するため教育研究活動等について自己点検及び評価を行う。
２ 授業及び研究指導の内容・方法の改善を図るための組織的な研修(FD)を実施する。FD に関する規定は別途定める。

第１３章 雑則
第４６条 この学則に定めるもののほか、本学大学院生に関す、必要な事項は、本学学則及びその他の諸規程を準用するものとする。
２

前項において、この学則に準用する場合は「学部」を「研究科」、「学科」を「専攻」、「学部長」を「研究科主任」、「運営会議」を「大学院委員会」、「運営会議」を「大学院委員会」とそれぞれ読み替えるものとする。

Ⅱ－６１

附 則
この学則は昭和 43 年４月１日から実施する。
この学則に定めるもののほか、本大学院学生に関し、必要な事項は本大学学則の規定を準用する。
附 則
改正学則は昭和 48 年４月１日から実施する。
ただし第 29 条の改正は昭和 48 年度入学者より実施する。
附 則
改正学則は昭和 52 年４月１日から実施する。
ただし第 29 条の改正は昭和 52 年度入学者より実施する。
附 則
改正学則は昭和 55 年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は昭和 57 年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は昭和 59 年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は昭和 60 年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は昭和 61 年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成２年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成３年４月１日から実施する。
附 則改正学則は平成４年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成７年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成１８年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成２０年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成２１年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成２２年４月１日から実施する。
附 則
改正学則は平成２３年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は平成２４年４月１日から施行する。
Ⅱ－６２

附 則
改正学則は平成２６年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は平成２７年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は平成３０年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は平成３１年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は令和２年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は令和４年４月１日から施行する。
令和４年４月１日に在籍するすべての学生に適用する。
附 則
改正学則は令和５年４月１日から施行する。
附 則
改正学則は令和６年４月１日から施行する。
ただし、第２４条２項、第３９条の改正は、令和６年度に在籍する大学院生に適応する。

Ⅱ－６３

別 表

教育学研究科
分野

教育学
コース

心理・
特別支援コース

技術
教育コース

教保育健コ体ー育ス・ス
ポーツ

新（２０２３年度）
授業科目
教育学基礎研究Ⅰ 〈隔年〉教育学基礎研究Ⅱ 〈隔年〉西洋教育思想史研究Ⅰ
西洋教育思想史研究Ⅱ
生徒指導・進路指導研究Ⅰ
生徒指導・進路指導研究Ⅱ
教育哲学研究日本教育思想史研究Ⅰ 〈隔年〉日本教育思想史研究Ⅱ 〈隔年〉教育学演習Ⅰ 〈隔年〉教育学演習Ⅱ 〈隔年〉教育行政学研究Ⅰ 〈隔年〉教育行政学研究Ⅱ 〈隔年〉教育社会学研究Ⅰ
教育社会学研究Ⅱ
生涯教育研究Ⅰ
生涯教育研究Ⅱ
キャリア教育研究Ⅰ
キャリア教育研究Ⅱ教育心理学研究
発達心理学研究
教育評価研究臨床心理学研究Ⅰ
臨床心理学研究Ⅱ
心理検査法研究
学校カウンセリング研究Ⅰ
学校カウンセリング研究Ⅱ
特別支援教育研究Ⅰ（制度と歴史）
特別支援教育研究Ⅱ（コミュニケーショ
ンと人間関係）発達障害研究Ⅰ
発達障害研究Ⅱ
技術科教育課程論Ⅰ
技術科教育課程論Ⅱ
技術科教育研究Ⅰ
技術科教育研究Ⅱ
技術科教材研究Ⅰ 〈隔年〉技術科教材研究Ⅱ 〈隔年〉
技術と人間形成 〈隔年〉
技術科と情報教育
教育メディア研究
技術工学研究保健体育科教育研究Ⅰ
保険体育科教育研究Ⅱ
健康教育学研究Ⅰ
健康教育学研究Ⅱ
スポーツ教育研究Ⅰ
スポーツ教育研究Ⅱ
生涯スポーツ研究Ⅰ
生涯スポーツ研究Ⅱ
Ⅱ－６４

単位2222222222222222222222222222222222222222222222222

備 考新（２０２３年度）授業科目
情報数理研究環境教育研究Ⅰ
環境教育研究Ⅱ
環境政策研究環境技術研究環境生物学研究
都市環境研究地域文化研究国際開発教育研究
情報教育研究Ⅰ
情報教育研究Ⅱ
情報倫理研究

分野

現代
教
育コース

共通開
講
科
目（必修）

基礎

特別研
究

単位
222222222222

教育学研究法2

博士前期課程特別研究Ⅰ（通年）
博士前期課程特別研究Ⅱ（通年）22

博士後期特別研究Ⅰ（通年）
博士後期特別研究Ⅱ（通年）
博士後期特別研究Ⅲ（通年）

222

備 考

※ 博士前期課程は、修了要件 30 単位以上の修得のうち、論文指導教員の指導をもとに最低 8 科目（教育学研究方法と特別研究Ⅰ・Ⅱを含む）の履修科目を決定する。
※ 博士後期課程は、教育学研究方法と博士後期特別研究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲを必修する。

Ⅱ－６５

別添書類

Ⅱ－６６