実践報告

回復期リハビリテーション病棟における重度認知症患者の転帰先に影響する因子の検討-家族介護力に着目して木村 優斗*・村上 正和**Factors Affected Discharge Destination with Severely Dementia Patients in Convalescent Ward
-Focusing on Family Caregiving CapabilityKimura Yuto*，Masakazu Murakami**
要約 回復期リハビリテーション病棟に入院した重度認知症患者を対象に，自宅復帰の可否に影響する因子を検討した．対象は当院回復期リハビリテーション病棟に入院し，入棟時の Mini-Mental Examination が 10 点以下であり，入院前自宅で生活を送っていた 23 例である．対象者を自宅復帰した群と自宅復帰しなかった群の 2 群に分類し，患者属性，入退院時の心身機能，家族の介護力を比較した．群間比較では在宅介護スコアに有意差が認められた．在宅介護スコアの下位項目について有意差は認められなかったが，「公的年金以外の収入の有無」「屋内移動の介助の有無」「介護者の介護意欲」に有意傾向を認めた．重度認知症患者の転帰先には，患者の因子，介護者の因子，介護環境など複合的な要因が関与している可能性がある．
Keywords : 認知症；回復期リハビリテーション病棟；在宅介護スコア

1. 緒言

た報告 4-9)が多く，その関連が示されている．その他にも家

我が国では高齢者人口の増大に伴い，認知症高齢者の人

族の介護力，特に同居する家族の人数が転帰先に影響を与口が増加している．内閣府の「平成 29 年版高齢社会白書」

える因子として取り上げられている 10, 11)．一方，認知症高によると，2012 年時点で 65 歳以上の認知症高齢者は 7 人

齢者を対象とした転帰先に影響を与える因子について高橋に 1 人(有病率 15.0%)であったのに対し，2025 年には約 5

ら 12)は，在宅へ退院した例は在宅以外に退院した例と比較

1)

人に 1 人になる とされている．また，回復期リハビリテ

して，ADL の自立度が入退院時ともに良好であり，また，

2)ーション病棟(以下，回リハ病棟)患者の 32.6% が認知症高年齢が若く，入院期間が短かったと報告している．また齢者であるとも言われており，当院回リハ病棟においてもHashimoto ら 13)は認知症高齢者の在宅への退院の要因と認知症高齢者を担当する機会を多く経験する．回リハ病棟

して認知機能が比較的保たれていることを挙げている．重の役割として，回復期リハビリテーション病棟協会では在宅，度の認知症高齢者では非認知症患者や軽度認知症患者と比地域への復帰を目指し，多職種で患者主体の具体的な調整・較すると ADL 動作の改善が乏しいことから 14)，非認知症

3)

支援をすること としている．以上より認知症高齢者において患者以上に家族の介護力が転帰先の決定に重要と考える．

も在宅復帰を目指した支援が求められていると言える．

しかし，重度の認知症高齢者のみを対象として ADL の自脳卒中疾患患者や整形疾患患者の転帰先に影響を与える

立度や家族の介護力の側面から転帰先に影響を与える因子

因子について検討した先行研究では，日常生活活動について検討した報告は我々が探索した中では見当たらな(Activities of DailyLiving；以下，ADL)の自立度に着目しい．重度の認知症を有していても在宅復帰を希望される家族も多いため，転帰先に影響を与える因子が明らかとなれ

2022 年 3 月 11 日受付，2022 年 11 月 4 日受理*社会医療法人 仁生会 西堀病院
リハビリテーション課
Social medical corporation Jinseikai Nishibori Hospital* *日本医療大学 保健医療学部 リハビリテーション学科
作業療法学専攻
Japan Healthcare University Faculty of Health Sciences
Department of Rehabilitation Division of Occupational
Therapy-2-

ば，在宅復帰の可能性や在宅復帰に向けた関わりを入院早期から検討できると考える．本研究の目的は重度認知症患者を対象に，家族の介護力に着目して転帰先に影響を与える因子を検討することである．

2. 対象と方法
2-1 倫理的配慮

日本認知症予防学会誌
Vol.12 No.1, 2022

ことを意味している 16)．

本研究は所属機関における倫理審査委員会の承認(倫承-3-2 NPI-Q

71，2021=6)を得たうえで実施したものである．対象者には

BPSD の測定には，日常場面で神経精神徴候とその負担

入院時に家族から書面にて説明と同意を得た．

を簡潔に把握するために Daniel Kaufer17)によって開発さ2-2 対象れ，日本語版が作成された日本語版 NPI-Q18)を使用した．

本研究は後ろ向き調査である．対象は当院回リハ病棟に

NPI-Q は BPSD の主要な 12 項目(幻覚，妄想，興奮，う入院した患者のうち，Perneckzky ら 15)の先行研究に基づい

つ，不安，多幸，アパシー・無関心，脱抑制，易刺激性，て，入院時の Mini-Mental State Examination(以下，

異常行動，睡眠異常，食行動異常)が反映されている．精神

MMSE)が 10 点以下の重度認知症患者とした．このうち入症状の有無と，存在する場合の重症度，負担度を評価する．

院前から自宅以外で生活をしていた例，失語症を呈してい重症度(a)は 1～3 の 3 段階で評価し，介護負担度(b)は 0～

た例，意識障害を呈していた例，急性増悪により退院した

5 の 6 段階で評価され，それぞれ点数高いほど重症度，介例を除外した 23 名とした．対象者の内訳は男性 4 名，女性

護負担度の程度が高いことを示している．また，評価の目

19 名，平均年齢 85.5 歳±8.0 歳であり，脳血管疾患患者が安となる具体的な認知症の人の行動例が記載されているこ

9 名，運動器疾患患者が 14 名であった．認知症の診断は，とから評価がしやすいという特徴を持つ．日本語版 NPI-Q

アルツハイマー型認知症が 18 名，脳血管性認知症が 5 名

は原著版と同等の信頼性・妥当性を有していることが確認であった．

されている 18)．

3-3 在宅介護スコア

3．評価項目

在宅介護スコアは介護者の健康状態，介護条件，介護意

患者属性として①転帰先(自宅か否か)，②年齢，③在院日

欲と環境に加えて患者自身の ADL を含めた身体・心理状

数，④ADL の指標として退院時の機能的自立評価法

態，闘病意欲についての 16 項目(介護者は 0「病弱」
・1「健(Functional Independence Measure；以下,FIM),⑤行動・康」，介護者の専念 0「不可能」
・1「可能」，介護を代われ心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of

る者は 0「いない」
・1「いる」，公的年金以外の収入 0「なDementia ； 以 下 ， BPSD) の 指 標 と し て 退 院 時 のNeuropsychiatricInventory-Brief

し」・1「あり」，患者の病室 0「なし」
・1「あり」，住宅 0

Questionnaire「借家」
・1「自宅」，食事 0「介助」
・1「自立」，排便 0「介From(以下，NPI-Q)の重症度(a)，と介護負担度(b)，⑥家族

助」・1「自立」，更衣 0「介助」
・1「自立」，屋内移動 0「介の介護力の指標として在宅介護スコアを用いた．FIM は運助」
・1「自立」，入浴 0「介助」
・1「自立」，意思疎通障害動項目(FIM-Motor；以下，退院時 mFIM)，と認知項目

0「あり」
・1「なし」，異常行動 0「あり」
・2「なし」，医療(FIM-Cognitive；以下，
退院時cFIM)，
合計得点(Total FIM；

措置 0「あり」
・1「なし」，介護者の介護意欲 0「不良」
・2

以下，退院時 tFIM)に分けて集計した．①～③はカルテか「普通」
・4「良好」，患者の闘病意欲 0「不良」
・1「普通」
・ら情報収集を行い，④～⑥は担当の作業療法士、理学療法

2「良好」)を点数化し，合計スコアで介護力の評価する．

士が評価を行った．

合計 21 点満点中 10 点以下の場合，在宅介護が困難であるとされ，地域介護力が必要とされる 19)．

3-1 FIMFIM は対象者の「している ADL」がどの程度自立して行われているかを日常生活の観察により測定する評価法で4．統計解析

ある．運動項目 13 項目と認知項目 5 項目の計 18 項目から転帰先別に対象者を 2 群に分け，各評価項目を Mann-

なる．運動項目はセルフケア：食事，整容，清拭(入浴)，更Whitney U 検定を用いて比較した．次に，在宅介護スコア

衣(上半身)，更衣(下半身)，トイレ動作，排泄コントロール：の下位項目についてχ2 検定を用いて比較した．
有意水準は排尿管理，排便管理，移乗：ベッド・椅子・車椅子，トイ5%とし，10%を有意傾向とした．統計処理ソフトには，レ，浴槽・シャワー，移動：歩行・車椅子，階段の 4 つにSPSS22.0 を使用した．

大別され，認知項目はコミュニケーション：理解，表出，
社会的認知：社会的交流，問題解決，記憶の 2 つに大別される．FIM の 18 項目は，すべて 7(自立)～1 点(全介助)の5．結果

7 段階であり，合計 18 点～126 点で採点する．また，mFIM

5-1．群間比較の得点範囲は 13 点〜91 点，cFIM の得点範囲は 5 点〜35

2群間の患者属性，
および評価結果の比較を表1に示す．

点であり，それぞれ点数が高いほど，ADL の自立度が高い

23 名のうち，自宅退院した対象者(以下，自宅群)は 10 名

-3-

回復期リハビリテーション病棟における重度認知症患者の転帰先に影響する因子の検討-家族介護力に着目して-であり，自宅以外に退院した対象者(以下，施設群)は 13 名

5-2．在宅介護スコアの下位項目の比較であった．2 群間で有意差の認められた項目は在宅介護ス

2群間の在宅介護スコアの下位項目の比較を表2に示す．

コア(P=0.002)であった．入院時 MMSE には有意差は認め

2 群間の比較では 16 項目の全てで有意差は認められず，られなかった(P =0.927)．

「公的年金以外の収入の有無(P=0.068)」「屋内移動の介助の有無(P=0.068)」「介護者の介護意欲(P=0.093)」の 3 項目に有意傾向を認めた．

表 1 自宅群と施設群の患者属性および評価結果の比較

自宅群(n=10)

施設群(n=13)

P value

年齢(歳)86.5(82.3-90.5)

89.0(85.0-92.0)

0.738

在院日数(日)82.5(63.8-88.5)

85.0(77.0-126.0)

0.446

入院時 MMSE(点)6.5(2.3-9.0)

6.0(4.0-8.0)

0.927

退院時 mFIM(点)44.0(23.0-62.8)

28.0(14.0-37.0)

0.101

退院時 cFIM(点)18.0(16.3-20.8)

14.0(12.0-20.0)

0.313

退院時 tFIM(点)62.0(40.3-83.0)

42.0(27.0-62.0)

0.131

在宅介護スコア(点)10.5(9.0-11.0)

7.0(4.0-9.0)

0.002

退院時 NPI-Q(a)(点)8.0(6.3-12.0)

7.0(6.0-13.0)

0.784

退院時 NPI-Q(b)(点)

6.5(3.0-7.0)

5.0(1.0-10.0)

0.784※中央値(1/4 四分位数-3/4 四分位数)※Mann-Whitney U 検定

表 2 自宅群と施設群の在宅介護スコアの下位項目の比較

自宅群(n=10)

施設群(n=13)

P value

介護者の健康状態(名)病弱：2，健康：10

病弱：4，健康：90.660

介護者の専念の可否(名)不可能：5，可能：5

不可能：11，可能：2

0.169

介護を代われる者の有無(名)いない：6，いる：4

いない：12，いる：1

0.127

公的年金以外の収入の有無(名)なし：7，あり：3

なし：13，あり：00.068

患者の病室の有無(名)なし：1，あり：9

なし：1，あり：12

1.000

住宅(名)

借家：2，自宅：8

借家：1，自宅：120.560

食事の介助の有無(名)

介助：4，自立：6

介助：7，自立：6

0.680

排便の介助の有無(名)

介助：8，自立：2

介助：12，自立：1

0.560

着衣の介助の有無(名)

介助：8，自立：2

介助：13，自立：0

0.178

屋内移動の介助の有無(名)

介助：7，自立：3

介助：13，自立：00.068

入浴の介助の有無(名)

介助：10，自立：0

介助：13，自立：0

1.000

意思疎通障害の有無(名)あり：8，なし：2

あり：8，なし：5

0.405

異常行動の有無(名)あり：5，なし：5

あり：7，なし：6

1.000

医療処置の有無(名)あり：2，なし：8

あり：7，なし：60.197

介護者の介護意欲(名)不良：0，普通：7，良好：3

不良：4，普通：8，良好：1

0.093

患者の闘病意欲(名)不良：6，普通：3，良好：1

不良：9，普通：4，良好：00.503※χ2 検定-4-日本認知症予防学会誌
Vol.12 No.1, 2022の介助の有無」では，自立の割合は自宅群で 30%，施設

6．考察

群で 0%であり，自宅群の方で屋内移動が自立している割

本研究では，重度認知症患者を対象に自宅復帰群と施設合が高かった．
「介護者の介護意欲」では，良好及び普通群における差を検討した．その結果，介護者の介護力と被の割合は自宅群で 40%，施設群で約 31%であり，自宅群

介護者の状態を包括的に評価する指標である在宅介護スコの方が介護意欲は良好であった．本研究は対象者が少な

アの合計点数に差を認めた．また，在宅介護スコアを細項

く，また結果についても有意傾向にとどまっているため，目で検討した結果，「公的年金以外の収入の有無」「屋内移これらの項目一つ一つに対する考察は控えたいが，3 項目

動の介助の有無」「介護者の介護意欲」に有意傾向を認めが金銭面に関する因子，患者に関する因子，介助者に関すた．一方で，FIM には差を認めなかった．本研究は対象る因子であったことは，重度認知症患者の転帰先の決定に者が少ないため，今後の調査が必要であることを承知の上は複合的な要因が関係していることを示している可能性がで，以下に考察する．

あると考える．

1 回リハ病棟患者の転帰先には，ADL の自立度が転帰先以上のことから，在宅退院を望む重度認知症患者とそのに影響するという事実は数多くの先行研究でも報告されて家族に対して，回リハ病棟のスタッフとして介入すべき点いる．例えば，伊藤ら 20)は退院時の FIM 合計点が高いとは，認知症患者の ADL 能力を高めるという点と，回リハ

自宅退院を促進するという点を挙げており，また，辻ら

病棟退院後の在宅での介護環境について包括的に評価・提21)は FIM 運動項目合計が 40 点を超えると自宅復帰の可案するという 2 点が重要であると考えられる．認知症患

能性が高まると報告している．しかし，本研究では ADL

者のリハビリテーションについて松下 24)は認知症の人に自立度の評価である FIM には有意差を認めなかった．竹対して ADL 訓練を実施する場合は，手続き記憶を利用し

田らによる，認知症高齢者を在宅介護する際に必要なことて行為そのものを意識させずに「できること」を引き出すについての家族介護者に対するアンケート調査では，1 位ことが重要と述べている．患者の出来ることを生かせる環が「認知症の症状が安定していること」，2 位が「見守り境や動作方法を検討するという視点が重要と考える．まする人が家庭内にいること」，3 位が「家族介護者の休た，在宅退院を望む家族の介護力が乏しい場合には，ショ息」とされている 22)．また，梶原ら 23)は認知症高齢者をートステイやデイサービス，ヘルパーなどの介護サービス

介護する家族の介護継続意向に関する要因について検討の利用を，医師や看護師，社会福祉士，ケアマネージャー

し，その結果，介護満足感，認知症高齢者との関係性，行などの関連職種と相談しながら，本人，家族と検討するこ動・心理症状の有無，家族外支援者の有無が関係していたとが重要であると考える．

と報告している．これらの報告と本研究結果を照合する

今後の課題として，本研究は対象者数が 23 名と少ないと，重度認知症患者の転帰先には，対象者の運動機能やため，結果を一般化させるには限界があり，今後対象者をADL 能力だけでなく，むしろ認知症の症状や支援者の要増やして調査を進める必要がある．さらに，本研究におけ因などが強く影響している可能性がある．そのため，重度る対象者は全例入院前から認知症の診断がなされていたが，認知症患者の転帰先を考慮する上では，患者自身の状態に入院前の認知症の重症度については把握できていない．そ加えて介護者の介護力を詳細に評価することが重要と考えのため，脳血管疾患や運動器疾患の発症に伴う認知症の重る．

症度の変化については評価できていない．また，介護者の在宅介護スコアは介護者の介護力と被介護者の状態を包括

認知症に対する知識や介護歴の有無などの介護者要因につ的に評価する指標である．宮森ら 19)は在宅介護スコアのいても十分に検討できていない．これらの要因も転帰先を合計点が 10 点以下の場合，在宅介護が困難と報告してい決定する上で重要な要因であるため，今後はこれらの要因

る．本研究では，自宅復帰群の在宅介護スコアの平均がも包含して調査を展開したい．

10.5 点，施設群の在宅介護スコアの平均が 7.0 点であった．これらのことから，重度認知症対象者を在宅介護する
場合においても，在宅介護スコアで 10 点程度が自宅退院

文献の目安となる可能性がある．在宅介護スコアを細項目で検1) 内 閣 府 ， 平 成 29 年 版 高 齢 社 会 白 書 ，討した結果，全ての項目で有意差は認められなかったが，(https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-「公的年金以外の収入の有無」「屋内移動の介助者の有2017/html/gaiyou/s1_2_3.html〉，(参照 2019-12-04)．

無」「介護者の介護意欲」に有意傾向を認めた．これらの2)山口晴，(2014)，回復期リハビリテーション病棟における認細項目の各群の人数を見ると，「公的年金以外の収入の有知症の実態と対応-日本リハビリテーション病院・施設協会認無」では，収入有の割合は自宅群で 30%，施設群で 0%で知症対策検討委員会の調査-，地域リハ，9，662-668．

あり，自宅群の方が収入有の割合が高かった．
「屋内移動

-5-

回復期リハビリテーション病棟における重度認知症患者の転帰先に影響する因子の検討-家族介護力に着目して-

3) 回 復 期 リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン 病 棟 協 会

14)西村博行，浦上泰成，(2019)，認知機能が回復期リハビリテ〈www.rehabili.jp/point_guide/point_vol-1.pdf〉，(参照 2018-10-

ーションを行なった高齢骨折患者の ADL に及ぼす影響，整22)．

形外科と災害外科，68，635-639．

4)澤村大輔，境信哉，桜庭聡，杉正明，戸島雅彦，(2014)，独

15)Perneczky R，Wagenpfeil S，Komossa K，Grimmer T，Diebl

居の脳卒中片麻痺患者が自宅退院するための重要な因子，

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転帰先の関連，長野県作業療法士会学術誌，34，110-114．

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-6-