山口県における精神科医療保護入院者の地域移行支援の実態
健康福祉学研究科 健康福祉学専攻

1.はじめに

戸川桂一

いる要素を大項目・中項目に分類し、地域移行支援に

2014年の精神保健福祉法改正により、医療保護入院

おけるアセスメント項目を作成した。各事例において者の地域移行を促進するために退院後生活環境相談員

実際にアセスメントされていた項目を表1にまとめた。

の配置、医療保護入院者退院支援委員会（以下退院支表1

事例においてアセスメントされていた項目

援委員会）の開催等の体制が整ったにもかかわらず、

実際にアセスメントされていた
項目
大項目

中項目

家族支援
あり
地域支援
者の介入
なし

家族支援
なし
地域支援
者の介入
あり

家族支援
あり
地域支援
者の介入
あり

1．病状の評価
2．本人中心、本人の希望

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○

は437.9日（全国265.8日.2019年）と長く、法改正前よ

3．家族の希望
4．入院に至った経緯・要因○

りも長くなっている。精神障害者の地域移行支援体制

5．家族との関係
6．退院後予測される課題

が制度的には整ったが、実際の医療現場では地域移行

7．関係者との連携

入院している精神障害者の地域移行は進んでいないことに疑問を持った。山口県の精神病床の平均在院日数支援がどのように展開され、何が問題となっているのかを明らかにする必要がある。

2.研究目的退院支援に係わる病棟看護師と退院後生活環境相談員の支援内容及び2014年の精神保健福祉法改正により、地域移行支援を担う病棟看護師の役割認識の変化を明らかにし、山口県の精神科医療保護入院者の地域移行支援についての実態を明らかにすることである。

3.倫理的配慮

8．生活する力

1)入院に至った要因の解明
2)入院前に関わっていた地域支援者からの情報収集

○
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○

○

○
1)地域生活での本人の困りごとの解決
2)地域生活で必要な社会資源の情報提供
3)地域支援者の必要性の検討
1)院内の連携 ①互いの専門性を活かし、視点の違いを共有する②方針・課題の共通認識③役割の明確化④介入の情報共有
2)地域支援者 ①地域支援者の紹介との連携②地域支援者の見立ての確認③入院中の介入の情報共有④地域支援者と協働⑤必要な社会資源の調整⑥退院支援委員会やカンファレンスへの参加⑦地域移行支援の進捗状況の共有
1)自分で生活 ①服薬や通院など治療に関することする力②睡眠や健康管理能力③衣食住に関するセルフケア能力④金銭管理⑤相談方法や援助希求行動⑥余暇の過ごし方⑦対人関係、コミュニケーション能力⑧ストレス、自己コントロール
2)他者の支援 ①服薬や通院など治療に関することを受けつつ生 ②睡眠や健康管理能力
活する力③衣食住に関するセルフケア能力④金銭管理⑤相談方法や援助希求行動⑥余暇の過ごし方⑦対人関係、コミュニケーション能力⑧ストレス、自己コントロール

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家族の支援の有無で、「入院に至った経緯の解明」、

山口 県立 大学生命倫理委員会 （ 承認番号2019-35「地域支援者との連携」、「生活する力」についての号）とA病院倫理委員会の承認を受けて実施した。開アセスメントに差が見られた。病棟看護師の地域支援

示するCOIはない。

者へつなげる判断では、家族の存在が影響していた。

4.面接調査2014年の法改正による病棟看護師の役割認識につい＜調査方法＞【家族の支援あり、地域支援者の介入なては、地域移行支援に係わる連絡調整業務を退院後生し】・【家族の支援なし、地域支援者の介入あり】・

活環境相談員に移譲し、セルフケア援助、服薬管理や【家族の支援あり、地域支援者の介入あり】の事例を

不調時の対処などの治療的な介入、対象の代弁者の役担当したA施設の病棟看護師6名、退院後生活環境相談

割を認識していた。退院後生活環境相談員からは、地員3名に地域移行支援過程におけるアセスメントと支域生活の視点でのアセスメントや入院中の介入の情報

援内容、地域移行支援における役割認識について、半提供の役割を期待されていた。また、日常生活援助や構造化による面接調査を実施した。

やトラブル回避などの介入で必要以上に病棟看護師が＜結果＞山下1）の「精神障がい者の地域生活における

介入していることが地域移行のブレーキとなっている

セルフケアの概念モデル」を参考に地域移行支援に必という指摘もあった。

要な「生活する力」と精神保健福祉士のための退院後＜考察＞支援する家族の存在が地域移行支援に影響を生活環境相談員実践ガイドラインver.1.12）に地域移行与えていると考えられる。病棟看護師は、家族の支援支援を進めるにあたっての「視点」として掲示されて力への期待が大きく、その結果地域支援者へつながず、

山口県における精神科医療保護入院者の地域移行支援の実態
健康福祉学研究科 健康福祉学専攻

戸川 桂一

退院支援委員会においても「地域支援者の見立ての確認」や「地域支援者との協働」に繋がらなかった。その結果、院内のスタッフだけで地域での「生活する力」を考えることとなり、十分なアセスメントができない状況となっていた。また、病棟看護師の保護的、

図4 退院支援委員会への参加率

図5

協議内容

図6 地域支援者の新規紹介率

図7 紹介しない理由

管理的な介入が地域移行を阻害していることもわかった。地域移行支援における病棟看護師の役割認識については図1に示す。

ことがわかった。また、地域支援者へ紹介している割

合が5割未満と5割以上の病院で比較したところ、家族の支援で充分と考えている病院ほど新規に紹介できていないことが明らかとなった（表5）。地域移行に対して肯定的に認識している病院と比べ、そうでない病院の方が地域支援者を紹介しない理由の再入院により
図1

地域移行支援における病棟看護師の役割認識治療を行う、医療機関だけでフォローできると考えて

5.質問紙調査いることが明らかとなった（表6）。

＜調査方法＞面接調査の結果をもとに、山口県内の精表5 地域支援者紹介率とつながない理由の関係

神科病床を有するすべての病院を対象に医療保護入院の地域移行支援に関する質問紙調査を実施した。
＜結果＞31病院中、23病院から回答（回収率74.2％、

すべて有効回答）があった。退院後生活環境相談員の配置数は1～8名で平均4.5人±2.2人、職種は精神保健福祉士が17病院74％、看護師が19病院18.3％、社会福祉士や作業療法士、多職種で担っている病院が5病院あった。一人当たりの受け持ち数は、3～147名とばらつきがあった。地域移行推進の認識（図2）、地域支

新規に地域支援者へつないで 新規に地域支援者へつないでいる割合：5割未満いる割合：5割以上「家族の支援で充分生活ができるので、他の支援は必要ない」「他者の支援が必要になった場合、本人や家族が相談してくると思う」「地域支援者を紹介するが、本人・家族の拒否が強い」「かかりつけ病院として、医療機関だけでフォローできる」「病状悪化を認めれば、再入院による治療を行う」

p値

76.9%

25.0%

0.02 *

30.8%

0.0%

0.08

61.5%

50.0%

0.6

30.8%

12.5%

0.34

38.5%

12.5%

0.2

表6 地域移行の認識と地域支援者へつながない理由の関係「家族の支援で充分生活ができるので、他の支援は必要ない」「他者の支援が必要になった場合、本人や家族が相談してくると思う」「地域支援者を紹介するが、本人・家族の拒否が強い」「かかりつけ病院として、医療機関だけでフォローできる」「病状悪化を認めれば、再入院による治療を行う」「少し進んでいると思う」「少し進んでいると思う」以外

p値

50.0%

63.6%

0.51

25.0%

9.1%

0.31

66.7%

36.4%

0.15

8.3%

54.5%

0.02 ＊

8.3%

63.6%

0.01 ＊

援者について、入院前より支援を受けていた割合（図6.結論3）、退院支援委員会への参加率（図4）と協議事項

山口県の精神科医療保護入院者の地域移行支援の実態（図5）、新規につなげている割合（図6）とつながなとして、①家族の支援で充分生活が送れると考えていい理由（図7）は図表を参照。

ることが地域支援者へつながない理由であった②地域＜考察＞退院支援委員会への地域支援者の参加率の低移行について協議する場である退院支援委員会に地域さから、地域支援者と協議できていない実態があるこ

支援者の参加が少ない③医療機関だけで地域で生活する精神障害者をフォローできると考えていることが明らかとなった。

図2 地域移推進の認識

図3 入院前より支援を受けていた割合

引用・参考文献
1）山下真裕子（2017）:「精神障がい者の地域生活におけるセルフケアの概念分析」,日本看護科学会誌37,209-215
2）精神保健福祉士のための退院後生活環境相談員ガイドライン
ver.1.1（2019）：公益社団法人日本精神保健福祉協会，精神医療・権利擁護委員会編集

精神科救急入院棟
入院患者家族へのニーズ調査
健康福祉学研究科健康福祉学専攻

1.はじめに精神科救急入院料病棟の認可要件の一つに、入院期

森重恵介ない。研究参加に同意した対象者には、インタビュー
時に録音（または筆記によるメモを取る）の許可を得、間は３ヶ月以内とある。３ヶ月以内の退院を目指すた

その情報（データ）を質的に分析した。

め、患者の入院時から退院を視野に入れた治療・看護

４）調査期間を進めている。精神科医療において家族への支援の重５）調査内容・項目

要性はすでに認識され、家族の不安に対して行ったケ

６）解析・分析方法

２０１８年１１月～２０１９年１２月
インタビューガイドを使用

アに対する先行研究はあるが、実際に家族が入院初期

インタビュー時の録音または筆記の情報から逐語録に何を望んでいるのかを調査した先行研究は検索できを作成。個人を特定できる情報は除外し、逐語録に含なかった。２０１３年に入院患者家族ニーズについて、 まれないようにした。
２０１７年精神科救急入院棟において退院が決まった

７）倫理的配慮

患者家族に対して退院前の家族の思いの調査を行った。

本研究が山口県立大学生命倫理委員会（承認番号：

救急入院棟入院患者家族のニーズは初回入院と２回目

３０－２４）・Ａ病院倫理委員会の承認を受けた上で以上の入院で具体性に差がある示唆を得られた。

研究実施することを説明。研究への協力は自由意志で入院早期の患者家族のニーズや入院回数などによるあり、研究不参加によって対象者が不利益をこうむる

差を明確にすることで、より家族に適したケアのノウことはないこと、研究終了後、一定期間保管したのちハウを得ることが出来ると考えた。

にすべてのデータを破棄すること、研究結果が公表さ2.研究目的れる場合であっても個人が特定できないように配慮し入院早期の患者家族のニーズや初回と２回以上の入た上で公表することを説明した。

院患者家族の入院時のニーズを調査・比較検討し、ま４．結果た病名による検討も行う。入院回数などでのニーズの１）対象者の概要

特性を理解することで、入院時より家族の負担や不安

２０１８年１１月～２０１９年１２月の１年１ヶ月に対してのケアが可能となり、早期退院への一助になの間に研究者が在籍するＡ病院精神科救急入院棟に入ると考えている。

院した１１５件（精神科救急入院料病棟の算定対象に

3.研究方法はならない措置入院患者、応急入院患者は除く）の内、

１）研究対象者

研究協力の承諾が得られた家族は２３件（表１）。

Ａ病院

表１.疾患別内訳

精神科救急入院棟入院救急対象患者家族（保護者・キーパーソン）を対象とした。
２）研究の種類・デザイン
精神科救急入院棟入院患者家族に対する面接（インタビュー）で得られた情報を、研究用データとして対象者（家族）に提供してもらい、それを質的に分析した。
３）実施方法のアウトライン

Ａ病院２）初回入院について

精神科救急入院棟入院患者家族（保護者・初回入院では、２４のサブカテゴリーから【初回入キーパーソン）を対象とした。面接（インタビュー）

院の不安】【知識・経験不足からの不安や負担感】

自体は、病院における業務であって、研究には含まれ【支援があることへの安心感】【患者イメージに歪み

精神科救急入院棟入院患者家族へのニーズ調査―
健康福祉学研究科健康福祉学専攻がない】【介護してきたことで分かったこと】【患者と向き合う姿勢】の６のカテゴリーが抽出された。
３）複数回入院について
複数回入院では、３１のサブカテゴリーから【解消森重恵介

表７.発達障害 初回入院
カテゴリー
サブカテゴリー解消されない負担感 他者への暴力の心配 他３
経験を積むことで得られるメリット

経験を積むことで得られた感覚や知識 他１

されない不安】【繰り返すことで生まれる負担】【経験を積むことで得られるメリット】【繰り返すことで生まれる家族の思い】【解消されない負担感】の５のカテゴリーが抽出された。
４）各疾患について
以下のサブカテゴリーからカテゴリーが抽出された。
表２.統合失調症 初回入院
カテゴリー
サブカテゴリー
初回入院への不安 知識・経験不足からの不安 他4支援があることへ
支援先に繋がった安堵感 他１の安心感

表８.症候性てんかん・器質性精神障害 複数回入院
カテゴリー
サブカテゴリー
入院した事での安心感と 入院した事での安心感と不安感
不安感
家族間での患者理解
特性理解 他１

５．考察
患者が不調をきたし、家族はその対応に追われ疲弊しており、入院になったことで家族は安心を感じている。初回入院の場合、入院したことで発生する負担や表３.統合失調症 複数回入院
カテゴリー
サブカテゴリー解消されない不安
治療の不安 他７繰り返すことで生ま 患者対応の負担感 他３
カテゴリー
れる負担
サブカテゴリー
初回入院への不安
経験を積むことで得 今後への期待 他１０
知識・経験不足からの不安られるメリット
回復への不安繰り返すことで生ま サポートは家族のみ 他２治療を受け入れないのではという不安れる家族の思い
わからないことへの不安
表４.双極性感情障害（うつ）など 初回入院
カテゴリー
サブカテゴリー
知識・経験不足から 分からないことへの不安 他７の不安や負担感支援があることへの 入院した安堵感 他２
安心感

精神科特有の治療体制や入院棟ルールに戸惑いを感じ

患者イメージに歪み 病状変化はあるが負担に感じていない 他１がないは求められる役割と言える。

ている。知識・経験不足からの入院治療への不安感を疾患に関係なく感じている。入院を繰り返し家族が患者の支え手として成長していくことで、初回入院で不安に感じていたことは解消されていくが、経済面や家族自身の高齢化など将来的に予測がつかないことに不安内容が変化していくことが調査結果から示唆されている。また、再発を繰り返すことで大きな改善が見込
めなくなり、家族は患者が入院しても大きく生活が変
わらないことに負担感を感じており、患者を支えながら生活を続けることの大変さがはかり知られる。退院後の生活を見据えた支援体制の調整も精神科看護師に

６．結論

疾患に関係なく初回入院では、入院、治療、回復過表５.双極性感情障害（うつ）など 複数回入院
カテゴリー
サブカテゴリー解消されない負担感 解消されない不安 他１程などに対して不安を感じている。複数回入院では、経験を積むことで得 繰り返すことでの認識の変化
他１
られるメリット

ことなどに対して解消されない不安・負担感を感じて

表６.認知症 初回入院
カテゴリーもあるが、固定化した症状との生活に負担感が増して介護してきたことで分かったこと
知識・経験不足か
らの不安・負担感
支援先があることへの安心感

治療、家族自身の高齢化など将来的に予測がつかないいる。入院回数が増すほど経験的に得られるメリット

サブカテゴリーいる場合もある。双極性感情障害（うつ）他について

家族・他者への暴力を心配している 他２
家族の想いとのズレにジレンマを感じている 他４
患者が入院したことでの安堵感
他２

は、精神科独自の入院形態やルールへの戸惑いを感じている。複数回入院では、経済面、周囲からの偏見など家族の思いだけでは解消されない負担感を感じている。統合失調症と同様に経験を積むことで得られるメ
リットやデメリットを感じている。

緩徐な腹式呼吸はストレス反応を軽減するか- 気分状態と脳酸素動態からの検討 健康福祉学研究科 健康福祉学専攻 博⼠前期課程

松浦和⽂

1. 研究の背景と⽬的個⼈でできる簡便なストレス緩和法の１つに腹式呼吸がある。腹式呼吸によるストレス緩和効果は，急性の精神性ストレスを受けた際にも脳活動の減少と共にみられると推測されるが，そのような⽣理⼼理学的効
果は検討されていない。また，腹式呼吸の効果を脳⾎流の変化として捉えた報告はまだない。本研究の⽬的
は，1）腹式呼吸が安静状態の前頭葉の脳⾎流を低下させるか，2）腹式呼吸直後に精神性ストレスを受けた際にも，脳⾎流量の低下反応と気分の改善効果は持続されるか，について機能的近⾚外線分光法（fNIRS）を⽤いて明らかにすることである。

2. ⽅法

対象は健常成⼈10名とした。研究デザインは介⼊研

究のクロスオーバーデザインとした。すなわち，腹式
呼吸と通常呼吸の2条件の実験を，別の⽇の同⼀時間帯に実施し，5名の被験者が腹式呼吸条件の実験を先に

3. 倫理的配慮

本研究は，⼭⼝県⽴⼤学⽣命倫理委員会の承認（承認番号30-30）を得た上でヘルシンキ宣⾔に則って実施した。被験者には，事前に実験の⽬的，⽅法や危険性などについて⼗分に説明した後に，書⾯によって同意
を得た。

4. 結果

腹式呼吸条件における呼吸数は，呼吸介⼊前⾏った。環境条件は室温26±1℃，相対湿度45±5％と（13.9±2.5周期/分）と⽐べて呼吸介⼊中（4.4±1.1周期

した。いずれの実験においても，開眼座位で約10分間/分）に有意に低下した。通常呼吸条件における呼吸数

安静を保った後にベースライン測定を3分間⾏い，続いは，呼吸介⼊前（13.2±3.1周期/分）と呼吸介⼊中て腹式呼吸もしくは通常呼吸を10分間⾏った（図1) 。

（13.1±2.4周期/分）で有意差は認められなかった。呼腹式呼吸条件において，1）吸気時に腹部を膨らませる

吸パターンの記録から腹式呼吸中の腹部の動きは通常

こと，2）4〜6周期/分のペースで呼吸すること，3）吸呼吸と⽐べて⼤きいことが確認できた（図２）。

気と呼気の割合は任意であること，4）⼝呼吸か⿐呼吸かは任意であることを被験者に事前に教⽰した。その後，精神性ストレスを与える課題（以下，ストレス課
題）を3分間⾏った。精神性ストレス課題として，⾊名
呼称による⼲渉効果課題であるストループテストを⽤いた。最後に，ストレス課題後の安静時のデータ測定を⾏った。実験中，fNIRSによって前頭部の酸素化ヘモグロビン濃度（Oxy-Hb）と脱酸素化ヘモグロビン濃度（DeOxy-Hb）を測定するとともに，平均⾎圧，脈拍

表１に，呼吸後とストレス後における呼吸前からの数，⼼拍出量および指先⾎流量を連続測定した。さら気分状態の変化を⽰した。腹式呼吸条件では，呼吸後に，呼吸前後とストループ課題後の気分状態を気分プに[混乱-当惑]（p=0.0077），[緊張-不安]（p=0.0012），

ロフィール検査（POMS2）によって評価した。

総合的気分障害（TMD）（p=0.024）が有意に低値を緩徐な腹式呼吸はストレス反応を軽減するか ・気分状態と脳酸素動態からの検討
健康福祉学研究科 健康福祉学専攻 博⼠前期過程

松浦和⽂

⽰した。またストレス後は[緊張-不安]（p=0.0028）がティックレビューでは，緩徐な呼吸により快適性，リ

有意に低値を⽰した。通常呼吸条件では，すべての項

ラクセーション感，快感，活⼒と注意⼒の増加，およ

⽬で呼吸後やストレス後に有意な変化は認められなび覚醒，不安，抑うつ，怒り，混乱の症状の減少が⽰かった。

唆されている。本研究でも同様に腹式呼吸後に不安と混乱が減少することが⽰された。
安静時の脳活動としてdefault mode network（DMN）の存在が報告されている。DMNの神経基盤を調べた量的メタ解析では，両側の前頭極と左外側前頭前⽪質がDMNの共通する領域として⽰されている。本研究で通常呼吸後に両側前頭部のOxy-Hbが増加したことは，
DMNの神経活動の増加を反映していると推測される。
他⽅，両側前頭部のOxy-Hbは腹式呼吸後に増加しなかった。呼吸に焦点を当てた注意課題では，否定的な呼吸前，呼吸後およびストレス後におけるOxy-Hbと感情経験の減少とともに扁桃体活動の減少，注意⼒に

DeOxy-Hbの相対変化量を図３に⽰した。Oxy-Hbは，関与する脳領域（上頭頂葉，下頭頂葉，楔部，楔前部，

腹式呼吸条件では呼吸後に減少，ストレス後に増加し

中後頭回）の活動の増加が報告されている。呼吸に焦たのに対して，通常呼吸条件では呼吸後に増加，スト点を当てて⾏う腹式呼吸は，注意機能に関与する脳領レス後にさらに増加し，両条件間に交互作⽤が認めら域の活動を増加させるとともに，扁桃体と前頭葉の活れた（p=0.00069）。DeOxy-Hbは，腹式呼吸条件では動を抑制するのかもしれない。

呼吸後に増加，ストレス後に低下したのに対して， 通

腹式呼吸後に精神性ストレス受けた際，呼吸前と⽐常呼吸条件では呼吸後に低下，ストレス後にさらに低べて[緊張−不安]は有意に低かった。腹式呼吸の効果は下した。両条件間に交互作⽤が認められた持続性があり，ストループ課題程度の精神性ストレス（p=0.00042）。

を受けても不安の減少効果が⼀定時間持続することが⽰唆された。
いずれの呼吸条件においても，ストループ課題によって平均⾎圧を含む⼼⾎管系パラメーターに有意な変化は認められなかった。これらの結果から，本研究で⽤いたストループ課題が⾃律神経活動を有意に変化させるほど強い精神性ストレスではなかったことが⽰唆される。また，ストループ課題で誘発された脳⾎流増加反応は，⾎液の灌流圧の増加によって⽣じたわけ
ではなく，前頭葉の脳活動の増加を反映したと考えられる。

呼吸前，呼吸後およびストレス後における平均⾎圧，
脈拍数，⼼拍出量および指先⾎流量は，いずれも腹式
呼吸条件と通常呼吸条件に交互作⽤と単純主効果は認められなかった。

5. 考察

緩徐な呼吸の⼼理⽣理学的影響に関するシステマ

6. 結論
1）腹式呼吸は気分を改善して前頭葉の⾎流抑制作
⽤をもたらすこと，2）腹式呼吸後に精神性ストレスを受けた際，緊張や不安の低下が持続することで気分も改善傾向が続き前頭葉の⾎流量も低い傾向があることが⽰唆された。

住民からの暴力を受けた保健師の感情の変化と対処行動及び職場の対応について
健康福祉学研究科博士前期課程
1.はじめに

横田 恵

5.調査１（質問紙調査）

保健所や児童相談所等の地域の行政機関で働く保健

１）調査対象師は、家庭訪問や電話相談等日々の業務の中で地域住

保健所、精神保健福祉センター及び児童相談所等を所

民からの暴力を体験していると考えられるが、その対管する山口県所属の全保健師（86名）を対象とし、64名

応は個々の保健師に委ねられることが多く、組織的な（回収率74.4%）からの回答を得た。

対応策が必要である。先行研究では、保健師が、住民

２）調査方法による暴力を病状や障害から生じる行為と考えたり、2020年１月25日から2020年2月29日の間に、無記名自筆

自責的に捉える傾向があり、職場への報告をしないこ

式の質問紙調査を実施した。

とが組織的な対応につながっていない可能性があり、

３）調査内容その背景として職業意識に由来する使命感や労働環境①過去1年以内の被暴力経験の有無、②暴力を受けた時の安全性に対する意識の乏しさが指摘されている。

の保健師の感情･認識、③対処行動（報告・相談等）、④

2.目的

職場や組織に望む事(自由記載)

保健師が経験している住民からの暴力の実態を質問

４）結果及び考察

紙調査（調査①）により明らかにし、さらに実際に暴過去1年間に暴力を経験した保健師は70.3％であり、言力を受けた保健師がどのような感情を抱き、判断し、葉の暴力91.1％、嫌がらせ威嚇等が75.6％と上位を占め、対処行動をとったのか、その際の職場の対応について

セクシャルハラスメント31.1％、身体的暴力15.6%であっ半構造化面接調査（調査②）により明らかにする。

た。暴力を受けた際は、怒りや憤り恐怖等（42.2%）があ

3.倫理的配慮

る一方で、自分の感情を表してはいけない(46.7%)、冷静

山口県立大学生命倫理審査委員会の承認を得て実施した。（承認番号2019－38）

4.用語の定義にふるまうべきだった(84.4%)と感情規制が働いていた。
職場への報告等の対処行動は取れていたが、組織としての対応や被害を受けた個人へのサポート体制を望む声が多かった。

暴力対策指針1)における暴力の定義（表1）を参考に、

表2 過去1年以内の被暴力経験の有無「身体的暴力（未遂も含む）､ 精神的暴力 (言葉の暴力､ い じ め､ い や が ら せ 、 セ ク シ ュ ア ラ ス メ ン ト等）」を暴力とした。
表1

暴力の定義

図1 暴力を受けた時の保健師の感情･認識（複数回答）

住民からの暴力を受けた保健師の感情の変化と対処行動及び職場の対応について
健康福祉学研究科博士前期課程

6.調査２（面接調査）
１）調査対象横田 恵

また、過去の被暴力体験や先輩の体験談の中から、「暴力を受ける危険性のある職場であることを認

質問紙調査の回答者で、住民から暴力を受けた経験識」しており、 暴力が保健師の職務特有のリスクやを有する者で、面接調査への協力の意思を表示のあっ対応の必要性から派生していることを認識しておく必た5名を対象とした。

要性がある。暴力を受けた個々の保健師への心理的な

２）調査方法支援では、職場内の「日頃のコミュニケーション」等

2020年8月から11月にかけて対象者が希望する日時、 「安心できる職場環境」の重要性が示唆された。
場所でインタビューガイドに沿って半構造化面接を実

さらに、年代別に保健師が暴力を受けた際の感情、施した（面接時間約60分）。

認識、対処行動を分析した結果、「過去の被暴力体

３）調査内容験」「職業意識（感情規則）」により暴力への認識が①属性：年齢、性別、経験年数、現在の主な業務内容

変化し、経験の積み重ねにより暴力への認識が醸成さ②受けた暴力の内容及びその時の気持ち、対処行動

れ、自分なりの対処法を獲得し自己の成長を実感して③暴力を受けた後の職場の対応についていた。こうした、自己のもつ経験から、職場の仲間や

４）分析方法後輩への支援や「組織としての体制づくり」の必要性

面接内容を録音したICレコーダーのデータを逐語録と「管理職の理解」等検討課題が提示された。(図2)として作成し、暴力を受けた際の感情や認識、対処行
動の変化、その際の職場の対応に注目し類似する意味、内容ごとにサブカテゴリを導き出した。関連するサブカテゴリをまとめてカテゴリ化した。

５）結果及び考察①属性：年齢、性別、経験年数、現在の主な業務内容
表3

調査対象者の基本属性

図２

暴力を受けた際の感情、認識、対処の構造図

7.結論
過去1年間に暴力を経験した保健師は約70％あり、②受けた暴力の内容及びその時の気持ち、対処行動

その内、言葉の暴力が９1.1％と精神的暴力が多くを面接内容から、暴力を受けた際の感情や認識、対処占めていた。暴力を受けた際、怒りや憤り等の感情の行動の変化、職場の対応について分析を行った結果、変化を自覚すると同時に一定の心理状態を保とうとす

79のサブカテゴリ、21のカテゴリ、5つのコアカテゴ

る看護職の感情規則が働いていた。

リが生成された。過去の被暴力経験は、「今でも思い

暴力への認識、対処行動には過去の被暴力体験、出すと衝撃と恐怖」を感じ、自分の対応に対する「自先輩の体験談、情規則が影響し、経験の積み重ねによ責の念」と同時に「暴力の危険性の認知」「自分の身り暴力への認識が醸成されることが明らかになった。

は自分で守る」という認識となった。暴力を受けてい経験値の少ない若い世代の保健師が暴力を受けやる時は、「感情は出しづらい」「傷つきながらも怒り

すい業務に配置されていること、管理職の立場でもそを抑えた」等、感情をコントロールしながら、職務遂の役割が期待されることから、各年代に応じた教育や行の責任感から対応を拒否せず継続し、暴力を受けて支援体制を確保する必要性が示唆された。

いる間も支援の必要性を判断し、対応するという看護職特有の感情規則が働いていた。

引用文献：１）日本看護協会（2006）「保健医療福祉施設における暴力対策指針-看護者のために-」

中国における福祉用具利用と環境づくりの展望
健康福祉学研究科健康福祉学専攻博士前期課程

1.はじめに
中国では、2019年末に全国総人口が14億5万人を超え、65歳以上の高齢者の人数は1億7608万人で、高齢喬雨珊

るBilibiliの動画において、それぞれの福祉用具利用に関する啓発的な内容について質的に分析した。
動画閲覧期間：2020年5月26日～2020年10月26日

化率は12.57％に達した。日本と同じく高齢化が進む
なかで、介護が必要になる人は急速に増加している。
介護の必要な高齢者の生活の質を確保することは、現在重要な課題となっている。
長期的な介護は介護者にとって大きな負担になり、4.研究内容本研究では、福祉用具利用に関する代表的な動画を日本の五つ事例、中国の三つの事例を検討した。ここでは中日各一例をあげて説明する。

被介護者の心身にもマイナスの影響を与える。そうし事例①中国リハビリ補助器具業界の宣伝に関する動画

た環境の中で、福祉用具利用は介護者と被介護者の心である。

身によりよい影響を与え、家族関係の改善が期待できるといえる。福祉用具を使用するだけでなく、使用方
法や作業姿勢に関する情報の提供や適切な指導を行う
こと、作業環境を整備することが、介護家族並びに介護労働者の負担軽減や作業関連性筋骨格系障害予防に重要であるといえる。
（動画の内容）2.研究目的

まず、補助器具（主に義肢）の発展の歴史を紹介し、中日の福祉政策、とりわけ高齢者、障害者に対する2014年に初めてリハビリ補助器具のカタログを発表し福祉用具提供に関する政策について比較した上で、福たことを紹介している。障害者が補助器具を利用する

祉用具利用に関する問題点を明らかにすることを目的場面を提示している。また、義肢生産企業の責任者、とした。方法として中国と日本における動画サイトでリハビリ研究センターの顧問、リハビリ補助器具協会

国民に対して福祉用具の存在を知らせるような仕掛け、 会長、補助器具利用者にインタビューしている。
福祉用具に関する利用情報、使用方法の説明について

最後に、補助器具生産量に関するデータを示している。

事例研究を行った。

（動画のポイント）一般市民にリハビリ補助器具の発展の歴史を紹介し

3.研究方法
本研究の研究方法として、中国と日本の視聴者に対ている。また、補助器具業界の今までの成果を国民に伝え、宣伝している。

する主な動画サイトを利用し、キーワードを「福祉用要因・連関分析具」（康复用品，康复器具）「介護技術」（护理技

（1）要因としては、高齢化が進んで補助器具は日々术）「リハビリ技術」（康复技术）「車いす移乗」

重要になり、リハビリ補助器具業界の宣伝も必要とな（轮椅转移）として、福祉用具利用に関して啓発的なる。

内容を含む動画を閲覧し、動画の内容をレビューし、（2）結果としては、障害を被っても国民の生活の質

質的に比較分析した。

の確保のため、政府が国民のニーズに応じて、補助器

日本におけるYouTubeの動画において、中国におけ具業界の発展を促すことは必然となった。

中国における福祉用具利用と環境づくりの展望
健康福祉学研究科健康福祉学専攻博士前期課程

喬雨珊

事例②介護保険制度に基づく福祉用具購入やレンタル

負担も軽減できることを動画の提供によって可能とについて説明した動画である。

なっている。

（動画の内容）まず介護保険制度に基づき購入またレンタルできる
福祉用具の代表的なものを紹介している。
また費用負担について例を挙げて説明し、指定業者での購入・レンタルの方法を提示している。

中国における三つの事例をまとめてみると、制度未整備のため、福祉用具に対して公的制度により助成がなく、利用者が全額自己負担し、専門職の助言のないまま自らの判断で、営利を目的とする販売業者で購入することが判る。また、専門職からのアドバイスを得最後に利用者のニーズに合わせた福祉用具を購入・られないので、自分のニーズにふさわしくない福祉用

レンタルするために、担当のケアマネージャーに相談

具を購入する危険性がある。販売業者及び製造企業がすることを勧めている。

営利を追求し、利用者が不利益を被ることが予想され（動画のポイント）る。

介護保険制度を利用し、福祉用具の購入・レンタル

介護テクニックについての動画が少ないうえで、ほが望む家族介護者に詳しく説明している。一般市民に

とんどの動画は欧米また日本の動画を翻訳したものでも知識を与える内容になっている。

ある。利用者が福祉用具の正確な使用方法を学ぶ場所

要因・連関分析がない、介護負担の軽減ができない現状が明らかにな（1）要因としては、どのような福祉用具が介護保険る。また、動画上のリハビリ補助器具利用者のインタ制度の対象になるか、販売とレンタルの違い、利用料

ビューから偏見がまだ残っている現状が明らかにされ金の計算に関する情報を知らない市民に伝える。介護た。

保険制度で利用できるサービス内容を宣伝している。
（2）結果としては高齢化が進んで福祉用具が利用する人数が増え、介護者また被介護者にもより快適な生活が可能となる。

5.研究結果日本における五つの事例をまとめてみると、介護保6.まとめ

険制度と障害者支援制度に基づいて、市民に福祉用具本研究では、中国における福祉政策及び動画の質的に関する情報を広報している。また、福祉用具利用者

分析により、今後、高齢化が一層進む中国における福に対して、専門職からのアドバイスと公的制度の利用

祉政策の短期的な目標として、政府によるリハビリ補助成を受けられることを紹介している。制度により、

助器具協会への指導、福祉用具利用者に関するシステ

福祉用具の利用で便利になり、環境の改善が期待でき、 ムの確立また福祉用具相談専門職制度の確立を提言し専門職から介護技術を学ぶことも可能である。日常生

た。長期的な目標としては、障害者や福祉用具利用者

活での危険度が下がり、安全を確保できる。また、福に対する偏見の解消と介護に関する社会保障制度、介祉用具を利用することによって介護者と専門職の介護護福祉に関連する専門職制度の確立の提言を行った。

急性期脳血管障害患者に対する早期経口摂取開始に向けた機能的口腔ケアプログラムの構築
健康福祉学研究科健康福祉学専攻

1.はじめに博士前期課程田中智子

る看護ケアと判断基準に対する認定看護師の経験をも

急性期脳血管障害患者に対する摂食嚥下ケアでは，とにした思考を研究対象としているため，研究協力者

加齢に伴う嚥下機能の低下に加えて，脳血管疾患の病に対して，患者の個人が特定されるような情報や研究

態の複雑さを的確に判断し，食べることに対する包括協力者自身に関する情報を提供しないように依頼をし的な評価とケアプロセスが重要になる。急性期におけた。また，本研究において得られたデータは，個人がる早期経口摂取開始に向けたケアを標準化していくた

特定できないように匿名化した。

めには，患者の病態を把握しながら生活を支援する看護師が食べることを包括的に判断しケアするケアプロ
グラムの構築が必要であると考えた。

2.研究目的

6.結果
第一段階では，これまでに研究者が急性期脳血管障
害患者に対して行ってきた機能的口腔ケアを中心とする統合的なケアと判断について，その実践を振り返り

急性期脳血管障害患者に対する早期経口摂取開始にながらケアと判断における要素の抽出を行った。この向けた機能的口腔ケアプログラムを作成し，その妥当ケアと判断の抽出では，急性期脳血管障害患者に対し性を検討する。

て早期経口摂取開始を目的に機能的口腔ケアを行う中

3.用語の定義
機能的口腔ケアとは，汚れの除去と同時に口腔組織のリハビリテーションの意味合いを含み，食べ物を噛んで飲み込むといった口腔機能の維持・回復を目的とした包括的ケアと定義する。

4.研究方法で研究者が何を観察して何を判断しているのか，それに対してどのようなケアを行っているのかという視点
で抽出を行い，発症前の患者の状態に関すること，覚醒状態，全身状態，呼吸状態，口腔環境，口腔ケアの実際の６つのカテゴリーに分類された。
第二段階では，第一段階で抽出された機能的口腔ケ

アの要素について，経口摂取の開始を判断する視点と第一段階：これまでに研究者が急性期脳血管障害患

機能的口腔ケアの手順的視点から再検討し，フロー者に対して行ってきた機能的口腔ケアを中心とする統チャート化した。その結果，経口摂取開始のための観合的なケアと判断について，その実践を振り返りなが察と判断は≪血圧，脈拍，体温が安定している，またらケアと判断における要素の抽出を行う。

は指示範囲内である≫≪自然開眼ができる≫≪口腔内

第二段階：前述の機能的口腔ケアの要素をもとに急の汚れがない≫≪咽頭での湿性音がない≫≪呼吸回数性期脳血管障害患者に対する早期経口摂取開始に向けが25回/分以下で安定した呼吸である≫≪開口指示へたケアと判断について検討し，機能的口腔ケアプログの従命動作が可能≫≪口腔ケア時に歯ブラシなどの刺ラム試案を作成する。

激が加わる方へ舌が動く≫≪口腔ケア時に口腔内の刺第三段階：研究協力者（急性期脳血管障害の看護経激に対して嚥下反射が起こる≫≪挺舌指示への従命動

験を有する摂食・嚥下障害看護認定看護師）11名との作が可能≫≪口唇を超えて挺舌が可能≫の10項目にま意見交換・討論を踏まえて機能的口腔ケアプログラム

とめられ，これらの項目の順序性については機能的口試案の内容妥当性について検討し，ケアプログラムを腔ケアの前提条件となるものを最優先にした。その後完成させる。

経口摂取の開始を判断していく過程での優先性と機能

5.倫理的配慮
本研究では機能的口腔ケアプログラム試案に含まれ的口腔ケアの手順に沿って観察と判断を行う中での優先性との２つの視点から検討し機能的口腔ケアプログ
ラム試案を作成した（図１）。

急性期脳血管障害患者に対する早期経口摂取開始に向けた機能的口腔ケアプログラムの構築
健康福祉学研究科健康福祉学専攻

博士前期課程田中智子

急性期脳血管障害患者における経口摂取開始に関しや具体性に欠けるとの指摘があるものの，「ケアプロて先行研究をふまえて検討した結果，経口摂取の開始

グラムがあることで統一したケアと判断が行える」やには加齢や性別による影響，頚部体幹の安定性，意識「自分が日々の中で行っているケアと判断が反映されレベル，認知機能（食欲，指示従命），高次脳機能ており，実施は可能である」との評価が得られた。今（注意障害や執行機能障害，失語），舌の運動性，咽後も検討を重ねる必要があるが，機能的口腔ケアプロ

頭反射機能が影響しており１，２） ，これら経口摂取にグラムとして一定の妥当性を有していると考えられた。

影響する因子を包括的に観察し判断していく必要があるが，本機能的口腔ケアプログラム試案の基本的観
察・判断項目に沿って観察を行うことにより，これら
経口摂取の開始に影響する因子について包括的に判断できることが明らかになった。

7.考察
本研究により作成した機能的口腔ケアプログラムは，
これまでに研究者が急性期脳血管障害患者に対して行ってきた機能的口腔ケアを中心とする統合的なケアと判断について，その実践を振り返りながらケアと判断における要素の抽出を行うとともに，先行研究を踏
まえて検討を行い，摂食嚥下ケアのスペシャリストである複数名の摂食・嚥下障害看護認定看護師の思考をもとに精錬を行っている。この過程を経て作成した本機能的口腔ケアプログラムは一定の妥当性を有していると考えられ，本機能的口腔ケアプログラムの基本的
観察・判断項目に沿って観察を行うことにより，患者の経口摂取開始に影響する因子について包括的に判断し，ケアすることができると言える。しかしながら，
本機能的口腔ケアプログラムを精錬する過程の中で，それぞれの観察・判断項目の内容や看護ケアについて，その具体性や根拠については明らかになっていないものもあり，それらについては今後データを蓄積し検討していく必要がある。

8.結論
本機能的口腔ケアプログラムは，患者が経口摂取を開始するにあたって何が問題なのかを判断していく過程を示し，その判断基準と看護ケア，ケア結果の評価基準を提示しており，看護師が連続する時間の中でケアと判断を行うための指標になることを期待したい。
そして，今後多くの看護師が本機能的口腔ケアプログ
図１急性期脳血管障害患者に対する早期経口摂取

ラムの基本的観察・判断項目に沿って観察とケアを行開始に向けた機能的口腔ケアプログラム試案

うことによって，一人でも多くの患者が安全に早期に経口摂取を開始できるようになることを望む。
第三段階では，研究協力者である急性期脳血管障害の看護経験を有する摂食・嚥下障害看護認定看護師との意見交換・討論を踏まえて機能的口腔ケアプログラ
ム試案の内容妥当性について検討した結果，臨床での実施可能性について，一部に観察・判断基準の曖昧さー引用文献ー
１）高柳博久，遠藤朝則，中山次久，加藤孝邦：入院患者の経口摂取再開時の嚥
下機能評価－経口摂取可否の予測因子の検討を中心に－，日本耳鼻咽喉科学会雑誌，116，695-702，2013．
２）藤原葉子，長谷公隆，永島史生，他：急性期病院における嚥下障害患者の意
識レベルと経口摂取確立の成否との関係，日本摂食嚥下リハビリテーション学会
雑誌，19（2），117-126，2015．

直接・間接サポートによるポジショニングにおける安楽の検討
ー⽣理学的変化に着⽬してー
1.背景

健康福祉学研究科 博⼠前期課程２年

寺尾 友希

近年，体位変換の時間間隔は延⻑可能であるが、褥瘡予防のポジショニングにおいて姿勢や体位変換⽅法について対象者の安楽を客観的に評価した報告は少ない。褥
瘡を有する対象者は⾼齢で表出の困難である場合が多く，安楽を評価することは重要である。そこで，主観的評価に加え，ストレスの評価として⽤いられる唾液アミラー
ゼ活性値や⾃律神経活動，筋緊張の⽣理学的指標による客観的評価を⾏い直接・間接サポートによるポジショニ
ングにおける安楽の検討を⾏った。

①
②
③
④

⾃律神経活動筋電図
唾液アミラーゼ活性値
Visual Analog Scale による安楽度、感想

図1 実験⼿順：仰臥位から側臥位（直接・間接サポート）

2.研究⽅法

数変換し評価した。測定は安静仰臥位5−10分，仰臥位

2.1 被験者

30−35分，70−75分，側臥位20−25分に⾏った。

被験者は，BMI標準域の20歳代健常成⼈10名（男性4名、

唾液アミラーゼ活性値は，唾液アミラーゼモニター

⼥性6名）を対象とし，平均年齢は25.4±2（標準偏差）歳， （ニプロ製）により測定した。測定は仰臥位0分，75分，
BMIは19.9±1.8であった。
2.2 実験⽅法

側臥位25分に⾏った。
筋電図は，⼩型筋⾳/筋電ハイブリットセンサー(株式

実験⼿順（図１）は仰臥位10分間の安静後，75分間仰会社ERD製，HOHS-122)により測定し、センサーは両僧

臥位を⾏い，A：10度左側臥位（直接サポート），B：10

帽筋，両⼤腿四頭筋に貼付した。測定は体位変換前5分間

度左側臥位（間接サポート）を25分間実施した。全てのと体位変換後−側臥位25分間に⾏った。

対象者にA，Bを実施し，実施する順番はランダムとした。

VASは、100mmの左端を「快適」，右端を「不快」とまた，実験は⼀⽇1回とした。実験中は体動，閉眼，測定した。線の左端から対象者のつけた印までの⻑さを数値

者からの質問時以外の会話を制限した。なお，側臥位の化した。測定は仰臥位0分，仰臥位75分，側臥位25分に⾓度は，両サポートにおいて可能な10度とした。デジタ⾏った。

ル⾓度計を使⽤し，両側烏⼝突起を結ぶ直線，両上前腸

対象者の感想は，不快のある部位，同⼀姿勢保持に対⾻棘を結ぶ直線を⾓度基線として⾓度調整を⾏った 。

するものを聴取した。聴取は仰臥位0分，仰臥位75分，側2.3 測定項⽬

臥位25分に⾏った。

仰臥位、各サポート⽅法における側臥位の体圧を測定し，安楽の客観的な評価として⼼拍変動における⾃律神
経活動，唾液アミラーゼ活性値，筋電図を測定し，安楽

2.4 統計解析
HFとLF/HFでは，安静仰臥位5−10分〜70−75分の差，仰臥位70−75分〜側臥位20−25分の差の⽐較に関しての主観的な評価としてVisual Analog Scale（以下VAS）， Wilcoxonの符号付順位検定を⾏った。また，同測定時期
対象者の感想を聴取した。

におけるサポート⽅法の⽐較に関してMann-WhitneyのU

⾃律神経活動は，ポータブル⼼拍変動計測器（チェッ

検定を⾏った。唾液アミラーゼ活性値とVASは，仰臥位0

クマイハート）により測定し，解析には付属のソフトを分と75分の差，仰臥位75分と側臥位25分の差の⽐較に関⽤いた。解析により⾼周波成分（以下HF），低周波成分

してWilcoxonの符号付順位検定を⾏った。また，同測定（以下LF）得た。本研究では，HFを副交感神経指標， 時期におけるサポート⽅法の⽐較に関してMann-Whitney
LF/HF交感神経指標とした。副交感神経指標（HF）は対のU検定を⾏った。筋電図は，体位変換前後の1分間の⽐直接・間接サポートによるポジショニングにおける安楽の検討ー⽣理学的変化に着⽬してー
健康福祉学研究科健康福祉学専攻
表1 各体位の最⼤圧

寺尾 友希

表2 HF(副交感神経指標)の差の⽐較

表3 LF/HF(交感神経指標)の差の⽐較
表4 唾液アミラーゼ活性値の差の⽐較

表5 VASの差の⽐較（単位：KU/L)（単位：mm）

表6 同⼀サポート間における筋電図の差の⽐較

表7 同測定タイミングにおける筋電図の差の⽐較

期におけるサポート⽅法の⽐較において有意差は認められなかった（表7）。
4.4 感想較に関してWilcoxonの符号付順位検定を⾏った。また，不快な部位の数に関しては，開始から仰臥位75分間に同測定時期における直接法と間接法の⽐較に関してMann-増加した。側臥位への体位変換後では直接法では減少し，WhitneyのU検定を⾏った。感想は、単純集計を⾏った。 間接法では軽度増加した。訴えの部位は，上肢，頚部・統計解析には，IBM SPSS Statistics version 25を使⽤した。

3.倫理的配慮

体幹，下肢の順に多く，側臥位後は左側の訴えが多く得られた。同⼀姿勢保持に対する感想では，75分間の仰臥研究の趣旨ならびに⽅法やリスクについて書⾯と⼝頭

位保持は全ての対象者で「動きたい」等の体動に関するにおいて説明を⾏い，研究参加の承諾を得た後，同意書感想が得られた。体位変換後では両⽅法において、「体の署名を得て実験を実施した。本研究は⼭⼝県⽴⼤学の位変換することで楽になった」という感想が得られた。

⽣命倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号2020-12号）。

5.考察と結論

両サポートによる体位変換後、同⼀姿勢による不快感

4.結果は軽減した。また、⽣理学的指標は安静範囲内であった

4.1 体圧ことから，両サポートは安楽を阻害しないと考えられる。

各体位の体圧について表1に⽰す。間接法における側臥位が最も圧再分配が可能であった。
4.2 ⽣理学的指標における客観的な評価

従来実施されている直接サポート同様に間接サポートも臨床で有効であることが⽰唆された。

6.参考⽂献⾃律神経活動指標であるHFとLF/HF（表2，表3），唾

⾼⽥晴⼦，他：⼼拍変動周波数解析のLF成分・HF成分

液アミラーゼ活性値（表4），筋電図（表5，表6）においと⼼拍変動係数の意義-加速度脈波測定システムによる⾃て同⼀サポート間での差における⽐較，同測定時期にお律神経機能評価-．総合検診2005;Vol.32，No.6：504-512

けるサポート⽅法の⽐較では有意差は認められなかった。
4.3 VAS
仰臥位0分と仰臥位75分の差と仰臥位75分と側臥位25分の差は，両⽅法に有意差が認められた。また，同測定時

⼭⼝昌樹，⾦森貴裕，⾦丸正史，他：唾液アミラーゼ活性はストレス推定の指標になり得るか．医⽤電⼦と⽣体⼯学
2001；Vol.39，No.3：234-239

6～18歳を対象とした学校、家庭における性教育
ー日本及び中国の文献検討を通してー
健康福祉研究科健康福祉学専攻

1.研究背景鹿瑶また，中国の「知网」にて同様に検索を行った。検索

日本でも中国でも性教育の遅れがみられている。しより得られた文献の中から会議録や学会発表論文集をかし，性に対する知識や理解が不十分である場合，性除き，日本語文献は137件，中国語文献は26件を抽出

交によって起こる人工妊娠中絶や性感染症への罹患とした。これらを読んで，学校および家庭の性教育の現いった問題が起きる可能性がある。性感染症は，性行状について整理し，課題や工夫について検討を行った。

為で感染する病気を総称したものであり，例えば梅毒，

4.研究結果エイズ，性器クラミジア感染症などの性感染症がある。

本研究では、日本および中国の子どもへの学校と家

これらはウイルス，細菌，原虫などが，性器，泌尿器， 庭の性教育を対象とした論文をまとめ，その結果以下
肛門，口腔などに接触することで感染する。しかし，のことを明らかにした（表1）。

症状が軽かったり，なかったりすることもあり，気づかない間に感染していることもある。これらを予防するためにも，未成年者に対する適切な性の知識の提供，

1.日本における学校での性教育：

小学校における性感染症予防と身近な生活におけるすなわち性教育は重要となると考える。

健康・安全に関する基礎的な内容を重視している。し2.研究目的かし，保護者との連携の難しさや児童の恥ずかしさや

日本及び中国の近年の性教育の文献検討を通して，

ふざけにより，性教育の授業展開を行う難しさもある。

学校や家庭で行われる性教育の現状を整理し，課題と中学校における性教育は，小学校までの知識を活用

工夫について検討する。

する学習活動が行われていたり，一部の学校では、保3.研究方法護者も参加する授業の実施等の工夫がなされているこ

医学中央雑誌およびCiNii（NII学術情報ナビゲーとが示された。しかし，授業時間数の少なさや性教育

タ）にて2010年から2020年までに発表された文献からを実施する教科の問題，また教育を行う教師の研修機「性教育」「学校」と「性教育」「家庭」をキーワー

会の少なさという問題もある。

ドとして，これらの条件を満たす文献を検索した。

６～18歳を対象とした学校、家庭における性教育ー日本及び中国の文献検討を通して―
健康福祉研究科健康福祉学専攻

鹿瑶

高校における性教育は教員自身が，知識のなさ，恥ず本研究を踏まえて，日本と中国における，学校およかしさ，担当教科とは異なるため教えることの負担感

び家庭での性教育に関する望ましいあり方について以を抱いていた。一部の学校では，大学教員の外部講師

下に述べる。なおこれについては図1に示す。

はお願いし，高校側のニーズを踏まえた授業を行ってまず，日本では学校で行う性教育の機会に保護者をいる。特別支援学校においては，高等部の実施率が高参加させている学校もある。このように保護者と子どく，第二次性徴の発現とともに性の問題行動が表面化

もが同じ性教育を受けると，家庭において親子共通のしてくることに合わせて性教育の必要性が挙げられる。 話題として性を語るきっかけとなり，性教育の敷居がしかし，障害の程度や状態が個々によって異なること

低くなると考える。また子どもが思春期を迎えるとそもあり難しさもはらんでいる。

もそも親子の会話が少なくなる場合もあることから，

2.日本における家庭での性教育：6歳から18歳までの子性について親子で語り合うことはますます難しくなる。

どもがいる家庭において，父親より母親の参加度が高よって幼少の頃から家庭の中で性について語ることはい。多くの親は自分が性知識不足や恥ずかしさなどか特別なことではなく自然なことであるという意識付け

ら，学校主導で性教育が行われることを期待している。 が必要となろう。そのためには日本においても中国に
3.中国における性教育：政府は包括的な性教育を実施

おいても保護者に対する啓発も必要となってくるであするための基盤を整えているが，学校は教材の不備やろう。この点において学校と家庭の連携は欠かすこと

教師の専門知識の不足の問題もある。家庭においては， が出来ないと考える。そうした場合学校の教員の負担性教育をダブー視する親は多く，性知識を教えることや性教育は専門外であるという認識についての対応とは学校の役割だと認識している。

して外部講師の積極的な導入の必要性が挙げられる。

5.考察と結論

外部講師と学校が連携をとることで，子どもの発達に日本と中国においていずれも性教育について，保護合った適切な性教育の提供が可能となるであろう。

者は学校に期待をしていることが伺えた。日本の学校

その場合学校教員は外部講師に任せるのではなく，学は教育課程の中で系統的に学ぶ機会を設けているが，校教員と外部講師がともに講義を行うことによって，時間数の少なさ，性教育を教えることが出来る教員の学校教員も性教育に対する知識を深めることが出来る

人数の問題や研修機会の少なさ，また教員自身が感じであろう。

る恥ずかしさ，負担感などがみられた。このため助産

また性については，「性の多様性」を含むジェン師などによる外部講師が教育を実施するといった工夫

ダー教育も個人の尊重という点で重要となる。これもがなされていた。

含めた包括的性教育は，教科の教育のみならず人間的一方，中国において，テキストの充実や日本が行っているように外部講師による講義等の工夫が必要となろう。また，日本も中国も家庭での性教育について消極的であることが伺えた。

成長という点においても必要と考えられるため、今後の導入が期待される。

看護師の集団構造および集団機能とメンバーシップとの関連
健康福祉学研究科博士後期課程

廣中あゆみ

段階1と分析者が主体的にデータ中からコンセプトをはじめに取り出して分析を深める段階2に分けて実施した。

医療の現場では、集団での協働が不可欠となっている。 倫理的配慮：本研究は，山口県立大学の生命倫理委員
看 護 師 の 集 団機 能 で あ る チー ム ワ ー ク と メ ン バーの姿勢であるメンバーシップをキーワードに，先行研究を概観した結果，コミュニケーションと感情，会の承認（承認番号29-7）を受けて実施した。

結果と考察（研究1）

フォロワーシップについて課題が残されていること，

計量テキスト分析により得られた共起ネットワーク

集団機能における個人の評価とチームの評価の接続図の一部を示す（図2）。「チーム」「役割」「仕事に関する研究がほとんど行われていないことが明らの位置づけ」について分析を行い，合わせてテキストかになった。そこで，個人のメンバーシップ行動やデータを確認した。その結果，看護師は ， 所 属 す る

感情，コミュニケーションレベルが所属集団の機能に集団のメンバーと自己の役割を先輩-後輩関係という影響を与えているという研究の枠組み（図1）を設定し， 非公式な上下関係の枠の中で捉えていること，この関係
この検証のために混合研究法を採用した。

とコミュニケーションにメンバーの感情が関与していることが示唆された。

図1

研究の枠組み目的
本研究は病棟に所属する看護師の集団構造と集団機能について看護師個人のメンバーシップとの関係から検討し，メンバー間の良好な関係の構築と看護師集団が円滑に機能するための提言を行うことを目的とした。

方法（研究1）
看護師の所属集団とメンバーおよび自己の役割に対

図2

コーディングルールを適用した「チーム」についての共起ネットワーク分析

方法（研究2）

看護師のメンバーシップと集団の機能に関わる
コミュニケーションの構造と機能の関連を明らかにするとともに，コミュニケーションに潜む課題を発見することである。

する認識を明らかにするとともに，量的調査の質問票

研究方法：文献検討と質的調査の結果を基に作成した作成のための要素の抽出を行う。

質問票を使用し，一般病棟に勤務する経験年数1年以上

研究方法：一般病棟に勤務する経験年数1年以上のの看護師を対象に量的調査を実施した。分析には，看護師を対象に半構造的インタビューを行い，質的データ

SPSS statistics26，SPSS Amos Graphics26を用いて因子を収集，計量テキスト分析（樋口，2014）を行った。

分析，信頼性分析，相関分析，共分散構造分析を行った。

分析は，自動で抽出した語を用いてデータの様子を探る

所属チームの評価については，三沢ら（2009）の看護師

看護師の集団構造および集団機能とメンバーシップとの関連
健康福祉学研究科博士後期課程

廣中あゆみ

チームのチームワーク測定尺度を用いた。

を内と外に区別した時，先輩から後輩に対する倫理的配慮：本研究は，山口県立大学の生命倫理委員

コミュニケーションに甘えや無遠慮があることが示唆

会の承認（承認番号2019-27）を受けて実施した。

された 。メンバーシップのうち，フォロワーシップが結果と考察（研究2）
有効回答619部のデータを用いて集団における自己集団機能全体に影響した理由については，誠実さと責任感を持って仕事に取り組むなど，メンバーとして望まれる基本的な行動が問われているためと考えられ，これが評価と所属チームの評価を接続した共分散構造分析の集団を機能させるための基盤であると考えられた。

結果（図3），所属チームの評価にパスがひかれたのは結論

仕事に直結するフォーマル・コミュニケーション（対先輩）からのみだった。また，フォロワーシップや対メンバー間の良好な関係の構築と看護師集団が円滑

後輩，対先輩の感情も所属集団の集団機能に影響をに機能するためには，すべてのメンバーのフォロワー与えていた。さらに，メンバーシップの一つである

シップ行動を強化し，気安さを促進する必要がある。

フォロワーシップは，リーダーシップだけでなく，そのために先輩は，後輩に対するリーダーシップとと集団の機能全体に最も影響を及ぼしており，この重要もにフォロワーシップを発揮し，フォーマル，イン性が示唆された。結果は，研究の枠組みを大きく外れ

フォーマルを問わず，後輩へのコミュニケーションをることはなかったが，チームには，先輩-後輩という意識的に行うことが重要である。それにより後輩から

非公式な上下関係があるために対後輩，対先輩による先輩へのフォーマルなコミュニケーションが円滑に感情やコミュニケーションの影響が及ぼす方向の違い

行われるようになり，集団としての機能の向上につなを生み，さらに構造を複雑にしていると考えられた。

がると考える。また，後輩も同様にフォロワーシップを心掛け，先輩へのコミュニケーションを活発に行うことに総合考察

より集団機能への効果だけでなく，自身の先輩への質的調査から，看護師集団には非公式な先輩-後輩

心理的抵抗感も緩和されていくこととなる。個々の関係があり，先輩役割としての立場からは後輩の成長

関係がより良い関係となることによって，集団としてを促す関わりや成長への思いも複数確認された。先輩

熱量を持ったチームへと成長し，円滑に機能するようは，同じチームメンバーとして仕事をしながら後輩教育になると考える。

をする時，後輩の成長のために，よかれと思う行動を取っていると考えられる。しかし，量的調査の結果に提言

は，対後輩のコミュニケーションからチームの評価へ

最後に，病院の全体研修であるメンバーシップ研修の影響がほとんど認められなかった。これには，集団を受けた看護師は，本研究の調査票の一部を利用して，GFI=0.951
AGFI=0.925
CFI=0.967
RMSEA=0.055

メンバーとの関わりと自らの行動を定期的に振り返り，フィードバックを受けることを提言したい。これにより，より良いメンバー間の関係と円滑に機能するチームの構築が可能となることを期待する。

図3

集団における自己評価と所属チームの評価の接続

引用文献
樋口耕一. （2014）. 社会調査のための計量
テキスト分析――内容分析の継承と発展を目指して―― : ナカニシヤ出版.
三沢良，佐相邦英，山口裕幸. （2009）. 看護師チームのチームワーク測定尺度の作成.
社会心理学研究，24 ，219-232.

看護学生のストレス対処へのプロセスと教育方法の検討ー首尾一貫感覚の縦断的変化を通してー
健康福祉学研究科健康福祉学専攻博士後期課程

1.はじめに

山本幸子

調査内容：ID（イニシャルと携帯電話下4桁），年齢，

看護学生は，専門職教育課程の途上にあり多種多用な

性別，①SOC(13問)，➁統制の所在(Locus of control；以下

経験が準備される。しかし，社会人基礎力の低下やLOC)(18問)，③特性不安(20問)，④3次元モデルにもとづ

コミュニケーション力の低下が指摘されている現代のく対処方略尺度TAC-24(24問)，経験した臨地実習(選択肢)，

若者にとって，多大なストレスを受ける場でもある。

最近感じたストレス(自由記載)，計80問。

看護学生のストレスとして，実習記録物，教員・指導者

分析方法：①～④は間隔尺度で合計点，平均点を表す。

との関係，知識・技術不足などが報告されている1）。

SPSS statistics ver.23を用い，SOCを従属変数とし他の要因

こうしたストレスは避けることができず，むしろストレを独立変数とし影響要因を検討した。

スに対処する力を備えることが必要となる。看護学生の4.倫理的配慮

ストレス対処方法を検討するには，アントノフスキー2）が示すSense of Coherence（以下SOCとする）から捉える事が従来から指摘される課題解決に有効と考える。

2.研究目的

本研究は，山口県立大学生命倫理委員会の承認を得た上で実施した（承認番号2019－5号)。研究参加者には，本研究の目的および方法，参加の任意性と参加撤回の自由，個人情報の保護について書面で説明を行った。

看護学生の性格特性や対処方略の経験がSOCの成長に

ID番号を設定し連結能にするため途中撤回は可能である

どのような影響を与えているのか，ストレス対処のプロ事，完全匿名化処理後は撤回ができないことを説明した。

セスとその影響要因を明らかにする。そこで，SOCの成長を促すための教育方法を検討する（図１）。

5.結果・考察
看護専門学校11校から調査協力を得た。SOCの成長とその要因を調べるために，2019年1年次から２年次生になった学生の内298名，2019年２年次から３年次生になった学生の内271名に縦断調査を行った。
看護学生が感じているストレスは，学習・課題、実習
関係、対人関係、学校関係の順に多かった。看護学生のストレスがSOCに与える影響は，ストレスがあると答えた人のほうがSOC平均値は有意に低下していた（表1）。
表1 ストレスの有無によるSOC平均値の比較
図１ 看護学生のSOCに影響する諸要因の関係仮説

3.研究方法対象者：３年課程看護専門学校、30歳未満の看護学生
1年次生(587名：内443名）、2年次生(598名：内396名)。
研究の種類・デザイン：個人が特定されないIDを用いた自記筆式のアンケートによる縦断的調査。
実施方法のアウトライン：2019年の1年次生と2年次生を対象に，2019年と2020年の2回調査を行った。連結可能にするためにIDを設定してもらい、個人用封筒に厳封し学校でとりまとめ返送を依頼した。

SOC
平均値 標準偏差

把握可能感
平均値 標準偏差ストレスの有無2019年 1年 ない（n=219）

52.61

**

10.40

18.33

ある（n=224）

49.68

9.52

17.08

２年 ない（n=172）

52.48

9.10

18.83

***

処理可能感
平均値 標準偏差

4.76

15.76

4.29

14.84

4.32

16.26

**

**

*

有意味感
平均値 標準偏差

3.98

18.52

5.72

3.77

17.76

4.10

3.44

17.38

3.76

3.91

16.71

4.12

3.79

17.36

4.01

***

ある（n=224）

48.78

9.68

17.24

4.81

14.82

2020年 ２年 ない（n=208）

51.66**9.9418.17**4.6816.13ある（n=176）

48.16

10.59

16.91

4.60

14.73

4.02

16.52

4.66

３年 ない（n=221）

52.25

10.45

18.80

4.77

15.99

3.90

17.46

3.88

ある（n=164）

49.26

10.97

17.32

5.00

15.19

4.19

16.76

4.25

**

**

ＳＯＣ下位概念：「把握可能感」「処理可能感」「有意味感」***P<.05, **P<.01***P<.001「把握可能感」は全学年で有意差があり，ストレスがかかってくると一貫したものの見方や捉え方が揺らぎ低下することが推察される。「有意味感」はストレスの有無有意差がなく，人生を意味あるものという根本的な価値は大きく変動しないものと解釈する。

看護学生のストレス対処へのプロセスと教育方法の検討

ー首尾一貫感覚の縦断的変化を通して―

健康福祉学研究科健康福祉学専攻

博士後期課程山本幸子

SOCは1年次から２年次で有意に低下し(p=.oo3)2年次か

低学年では楽観的な考え方ができるようになり、高学年

ら３年次で上昇(p=.269)回復していた。LOCは1年次からになると問題解決型の対処方略をとることで「有意味2年次で有意に低下(p≺.001)し、特性不安の変化はな

感」や「把握可能感」を伸ばしていた。「カタルシス」

かった（図2)。

「回避的思考」はSOC下位概念と関連がなかったことから、他の人に相談することや考え方を変えるという行動をとることが苦手な学生が多いことが示唆される。
SOCの成長を促すために、学習環境を整える「一貫性の経験」、様々なストレスやその対処の経験としての「過少負荷と過大負荷のバランスの経験」、これまでの

図2

2019年から2020年のSOC平均値の推移

低学年(1年→2年)のSOC低下群は有意にLOC伸長が低下
したが、高学年(2年→3年)のSOC上昇群でLOCが上昇

出来事に意味あるという「結果形成の参加の経験」のためのプログラムを作成した (表6)。
表6

看護学生のSOCを促すための経験プログラム(0.3,SD5.49)していた(表2)。最初にストレスを受ける過程で性格特性が関与していることがわかる。
表2

SOC伸長2群による性格特性（LOC,特性不安）の伸長

重回帰分析より、「把握可能感」の伸長の要因は低学年(1年→2年)で「肯定的解釈｣｢放棄･諦め」であった(表3)。

なお、高学年(2年→3年)では「計画立案｣｢情報収集」
だった。

表3

把握可能感の伸長の要因（低学年:1年→2年）「処理可能感」の伸長の要因は低学年(1年→2年)での「責任転嫁」｢肯定的解釈｣の伸長であった（表4)。高学
年(2年→3年)では検出されなかった。
表4

処理可能感の伸長の要因（低学年:1年→2年）「ストレス対処力ＳＯＣ－健康を生成し健康に生きる力とその応用」３）より一部抜粋

6.結論
1. 看護学生のSOCは、1年次から2年次でSOCは低下し、2年次から3年次にかけて緩やかに回復する。
2. ストレスが多くかかる低学年では、SOCの成長にLOC「有意味感」の伸長の要因は低学年(1年→2年)が「肯定的解釈」であった(表5)。高学年(2年→3年)では「肯定的解釈」｢責任転嫁」「計画立案」であった。
表5

有意味感の伸長の要因（低学年:1年→2年）と特性不安が強く影響をしている。
3. SOCの成長を促すために、「一貫性の経験」「過少
負荷と過大負荷のバランスの経験」「結果形成の参加の経験」が必要である。
引用文献・参考文献
１）奥百合子,常田佳代,小池敦.看護学生の臨地実習におけるストレスと睡眠時間との関連.岐阜医療科学大学紀要（５）:59-63,2011２）Antonovsky A. Unraveling the Mystery of Health: How People Manage Stress and Stay Well. San
Francisco: Jossey-Bass. 1987. (山崎喜比古, 吉井清子, 監訳. 健康の謎を解く―ストレス対処と健康保
持のメカニズム. 東京：有信堂高文社. 2001)
３）山崎喜比古,戸ヶ里泰典,坂野淳子.ストレス対処力ＳＯＣ－健康を生成し健康に生きる力とその応用.(株)有信堂高文社, 2019

大学生がスマートフォンを使用することのメリットとデメリット
健康福祉学研究科博士前期課程
牛佳惠，松本義如，村田佳子，
高杉あすか，河野有亮，中藤由佳美，時乗敦子，和氣さち
健康福祉学研究科
園田純子，弘津公子，吉村耕一，長谷川真司

1.はじめにスマートフォン（以下，スマホ）保有者のうち大学

3.大学生がスマホを長時間あるいは依存的に使用する要因

生は，大学へ進学した後，生活環境の変化によりライ大学生がスマホを長時間使用している現状として大フスタイルが変わり，スマホを頼りに新しい環境に適塚らの研究では，大学生が1日にスマホを使用して応したり新しい関係を構築する場面は多い。その一方いる時間は，1日4時間以上が58.3％，10時間以上がで，高校生活と違い，保護者や教員による規律的介入

9.5％であった（大塚ら 2014）。また，大学生がスが少なくなり，スマホの使用に関しても自己管理に任

マホを依存的に使用している現状として大道らの研究されることで弊害も生じている。

では，75％の大学生がスマホ依存またはスマホ依存

そこで，大学生がスマホを長時間あるいは依存的に使用する要因を踏まえて、大学生がスマホを使用する
ことのメリットとデメリットについて検討する。

傾向にある，と示している（大道ら 2020）。
本節では大学生がスマホを長時間あるいは依存的に使用する要因として「個人的因子」と「環境的因子」
について検討した。

2.情報通信におけるスマホの位
置づけ

1.個人的因子
植村らの研究では、1日のスマホ操作時間の平均値

総務省による2019年の通信利用動向調査によると，

は女子大学生の方が男子大学生に比べて有意に長い，スマホを保有している世帯の割合が年々増加し，このという性差に関する違いが明らかにされている（植村調 査 で は 初 め て 8 割 （ 83.4 ％ ） を 超 え た （ 総 務 省ら 2015）。

2020）。また，インターネット利用者の割合は全体でまた，退屈傾向が高い大学生がスマホ依存になりや

89.8％と9割に迫るところまで増加しており，利用端

すい，という研究結果がある（厚見ら 2020）。大学

末では「スマートフォン」（63.3％）がパソコンを生のスマホ使用目的の多くがSocial Networking Service

12.9ポイント上回っており，インターネットを利用す（以下，SNS）や動画視聴などの娯楽であることからる最も多い機器となっている（総務省 2020）。

も大学生はスマホを退屈感を処理するために使用して全世代においてスマホの保有率が増加している中でいることがわかる。さらに，澤井らは，コミュニケー

大学生のスマホの使用について注目する。大学生を対ション志向自体がインターネットの依存的な利用をも象としたスマホに関する研究では，97％を超える大学

たらす可能性が高い，と述べている（澤井ら 2018）。

生がスマホを保有している（越智ら 2016；稲嶋らSNSなどを通して自分の気持ちや考えについて表現し2019；大道ら 2019）。また「全国学生調査（試行実

たいという想いを実現できることを背景にスマホ依存施）」によると，大学3年生の授業期間中の平均的なに至る可能性を示唆している。

１週間（７日間）の生活時間は，「授業への出席」が2.環境的因子

平均17時間と最も長く，次いで「スマートフォンの使

厚見らの研究では，「スマホの平均操作時間はスマ用（学習のために使用している時間は除く）」の平均

ホの効用認知と正の関係を示した」と述べている（厚13時間が続いている（文部科学省 2020）。

見ら 2020）。いつでもどこでも最新の情報を取得することができるなどの便利さの認識が長時間使用に影響を及ぼしていることが推察できる。

大学生がスマホを使用することのメリットとデメリット
健康福祉学研究科博士前期課程

牛佳惠，松本義如，村田佳子，高杉あすか，河野有亮，中藤由佳美，時乗敦子，和氣さち
健康福祉学研究科

園田純子，弘津公子，吉村耕一，長谷川真司ては，スマホ携帯開始年齢が相対的に早い学生（中学

5.大学生がスマホを使用することのデメリット

生以前）の方が，遅い学生（高校生以降）に比べて依大学生がスマホを使用することのデメリットを以下

スマホ携帯開始年齢とスマホ依存傾向の関係につい存傾向が強いという結果が得られている（橋本 2020）。 の3つの側面に分類した。「心身の健康状態への影

また，稲島らは，スマホを使える状態でいつも身の回響」は，身体的愁訴感が多使用群で多いことが確認さりに置いておくこと，睡眠の充足感が低いこと，平日

れている（井上ら 2019）。また精神的側面についても，の使用時間が長いこと，授業中に使用すること，およ

スマホに対する依存度が高いほど直情径行性（イライび起床時間が遅くなることが，インターネット依存傾

ラ，短気など）や不安感，抑うつ感，イライラ感が高向を高める要因であることが明らかになった，と述べ

い こ と が 確 認 さ れ て い る （ 栗 原 ら 2014 ； 片 山 らている（稲嶋ら 2019）。スマホは場所や時間の制限を2016）。「睡眠への影響」については，規則正しい睡受けずインターネット環境に接続できるため，就寝前

眠習慣の継続や睡眠の充足感へ悪影響を及ぼすことがや授業中の使用が可能となる。この機能がスマホの依示されている（片山ら 2016；伊熊 2016）。「学習へ存的使用に影響を及ぼすことがある。

の影響」ではスマホの使用時間が長い方が学習意欲が低いことが示唆されている（森ら 2020）。

4.大学生がスマホを使用することのメリット
6.おわりに大学生がスマホを使用することのメリットを以下の大学生のスマホ保有率は97％を超え、そのうち半数5つの側面に分類した。「コミュニケーション・対人

近くはスマホを長時間あるいは依存的に使用している。

関係」では，スマホによるソーシャルメディア利用に

今回，大学生がスマホを長時間あるいは依存的に使用

より，大学生が人間関係を構築する上で，コミュニする要因として「個人的因子」と「環境的因子」につケーション手段として欠くことのできない機器である

いて検討した。その結果，「個人的因子」として「性ことや，便利で迅速なコミュニケーションがとれる機別」や「退屈感」「コミュニケーション志向」などが器であることなどが示されている（濱野ら 2016 ;都筑あり，「環境的因子」として「スマホの効用認知」や

ら 2019）。「教育・学習」では，スマホ自体の機能特「スマホの携帯開始年齢」「生活環境」などがあるこ

性により，従来の学習や教育方法に加えて，新たな教とがわかった。

育への活用が期待されている。「情報通信」では，ス

また，大学生がスマホを使用することのメリットとマホを使用することで，生活場面での利便性が高くデメリットについて検討した。その結果，メリットとなっており，環境に適応するための一助になり得ていして「コミュニケーション・対人関係」「教育・学る。「社会的スキル」では，スマホでソーシャルメ

習」「情報通信」「社会的スキル」「精神的満足感」

ディアを利用することにより，男子大学生ではネッの5つの側面を見出すことができ，デメリットとして

ト・リテラシーの習得や社会的スキルを高める効果，「心身の健康状態への影響」「睡眠への影響」「学習女子大学生ではネット・リテラシーの向上が示唆されへの影響」の3つの側面を見出すことができた。

ている（叶ら 2016）。「精神的満足感」では，スマホ

現在，スマホの適切な使用に関して議論されているを使用したソーシャルメディアの利用による間接的な段階にあり，今回の検討が大学生がスマホを長時間あ

人生満足度の向上や，スマホ自体の影響による退屈のるいは依存的に使用する要因を考慮しながら，大学生処理として有効性などの効果が確認されている（濱野がスマホを使用することのメリットを最大限活用し，ら 2016 ;厚見ら 2019）。

デメリットが最小限になるような対策に貢献することを期待したい。

フレイルを予防する社会参加
ーフレイルドミノに着⽬してー
健康福祉学研究科博⼠前期過程 時乗敦⼦，河野有亮，中藤由佳美和氣さち，⽜ 佳惠，⾼杉あすか，松本義如，村⽥佳⼦
健康福祉学研究科 園⽥純⼦，弘津公⼦，⻑⾕川真司，吉村耕⼀

1. はじめに

4. 社会参加によるフレイル予防者が前期⾼齢者の割合を上回った（内閣府 2019）。

の社会参加活動を⾏うことである。社会参加のフレイ

今後も後期⾼齢者⼈⼝の増加が推測されており，⾼齢ルに対する予防効果が，以下の調査研究から報告され者のフレイルを予防することは重要な課題であり，運ている。

本邦の⾼齢化率は2018年に28.1％となり，後期⾼齢社会参加とは，社会とのつながりを持ち，就労以外

動・栄養・社会参加による包括的な取り組みを図るこ

東京都市部在住の⾼齢者を対象とした絵本の読み聞とが必要である（吉⽥ら 2019）。今回，特に社会参

かせボランティアのプログラムの調査結果において，

加に着⽬し，社会参加がフレイル予防のために果たす

ボランティア参加群の遅延型⾔語記憶⼒が対照群に⽐役割の重要性について述べる。

べて有意に改善し，軽度認知障害を有するボランティ

2. フレイルとフレイルドミノ

ア参加者においては注意機能と実⾏機能の改善がみられた（Suzuki et al 2014）。

フレイルは，⾼齢期における脆弱性が亢進し，要介

都市部⾼齢者の世代間交流プログラムに参加して⼦護状態などに陥りやすい状態である。フレイルは，適どもに絵本の読み聞かせを⾏った介⼊群と対照群を6切な介⼊により再び健常な状態に戻るという可逆性が年間追跡評価した結果，対照群では海⾺の体積が有意包括されているため，早期発⾒と介⼊で⽣活機能の維に萎縮していたのに対し，介⼊群では海⾺の体積が維持向上を図ることが出来ると考えられている（荒井持されており，海⾺の体積減少と認知能⼒スコアの低2014）。フレイル予防は「⾝体活動」「栄養」「社会下の間に有意な相関関係がみられた（Sakurai et al

参加」の3つの柱が重視されている（飯島 2018）。

2018）。

社会的フレイルは，社会活動への参加や社会的交流

このように，ボランティア活動で社会参加を⾏うこ

に対する脆弱性が増している状態である。社会的フレとには，社会とのつながりや社会的な役割を維持し，イルに陥るとドミノ倒しのような負の連鎖が始まるた

認知機能を維持・改善する効果があり，加齢に伴う海め，フレイルドミノと呼ばれている（飯島 2017）。

⾺の委縮に対する保護効果もあった。

フレイルの進⾏を防ぐには，ドミノの最初のピースでまた，千葉県柏市において社会や⼈とのつながりとある社会とのつながりの維持が鍵となるに違いない。

緑⻩⾊野菜摂取量との関連を調査した結果から，「同3. 社会的フレイルの現状

千葉県柏市の調査で，社会的フレイルの罹患率は21％であり，加齢に伴いその頻度は増加傾向であった

居者がいるにも関らず孤⾷」「家族とのつながりの希薄化」といった⽇常⽣活における社会性の乏しさが，緑⻩⾊野菜摂取量の低さと関連していた（⿊⽥ら2015）。

（⽥中ら 2017）。社会的フレイルの⾼齢者は，基本

すなわち，野菜摂取の改善を通して良好な栄養状態

的ADL（⽇常⽣活動作）の障害率が⾼く（Teo et alを図るためには，⾷事における孤⽴や家族との関係性2017），要介護になりやすく（Makizako et al 2015），

を含めて，社会や⼈とのつながりに着⽬する必要性がさらには死亡率は⾼いことが（Garre-Olmo et al 2013）， ある。
報告されている。

フレイルを予防する社会参加ーフレイルドミノに着⽬してー
健康福祉学研究科博⼠前期過程 時乗敦⼦，河野有亮，中藤由佳美，和氣さち，⽜ 佳惠，⾼杉あすか，松本義如，村⽥佳⼦
健康福祉学研究科

5. 複合プログラムによる予防

園⽥純⼦，弘津公⼦，⻑⾕川真司，吉村耕⼀

また， 複合プログラム中の社会参加の意義を検討し複合プログラムは，運動・栄養・社会参加の3つのた調査の結果において， 「運動習慣があるが，⽂化活

項⽬から構成されるものであり，フレイルに対する予動やボランティア・地域活動がない群」は「運動習慣，

防効果が以下の調査研究から報告されている。

⽂化活動，ボランティア・地域活動の3種類を実施し埼⽟県鳩⼭町における地域在住⾼齢者を対象としたている群」と⽐較して，フレイルになるリスクが6.4倍

3ヶ⽉間の複合プログラムの結果，対照群と⽐較して， ⾼かった（飯島 2019） 。さらに 「運動習慣があるが，参加群では閉じこもりの悪化が防⽌され，たんぱく質

⽂化活動やボランティア・地域活動がない群」は「運摂取量が有意に改善し，これらの効果がその後3ヶ⽉

動習慣がないが⽂化活動，地域活動がある群」と⽐較間持続していた（川畑ら 2015）。

して， フレイルのリスクが約3倍⾼くなった（飯島

埼⽟県鳩⼭町におけるプレフレイルまたはフレイル

2019）。これらの結果から， ⽂化活動ならびに地域活の⾼齢者を対象とした3ヶ⽉間の複合プログラムの結動は，フレイル予防において運動習慣以上に重要であ果，対照群と⽐較して，参加群ではフレイル状態の点ると⾔える。

数，フレイルの有病率，Timed Up & Go Testによる運動機能，⾼齢者⽤うつ尺度と⾷材⾷品摂取の多様性ス
コアがより良好で健康的な状態を⽰し，フレイル防6. おわりに

最近の先⾏研究によって，ボランティア活動や複合

⽌・改善ならびに機能的な健康状態維持への効果が，プログムの参加という形で⾼齢者の社会参加が維持さ

さらなる3か⽉後でも持続した（Seino et al 2017）。

れると，認知機能の保持や改善，栄養と運動の側⾯も兵庫県養⽗市在住の⾼齢者を対象としたフレイル予含めてフレイル予防の効果が得られることが明らかに

防策（養⽗モデル）の結果，⾮参加群と⽐較し，参加なってきた。特に，フレイルドミノのはじまりとして

群ではフレイルの改善の割合と運動習慣の獲得と交流の「社会とのつながり」を，社会参加によって維持す

習慣の獲得の割合が有意に⾼かった（野藤ら 2019） 。 ることが，健康⻑寿を達成するための「フレイル予
この養⽗モデルの予防教室は各地に広がり，到達度・防」対策の鍵であると⾔える（図１）。可能な限り⾼継続率が⾼く，他地域への応⽤可能性の⾼いモデルで齢者の社会参加を図る⼯夫を検討すべきであろう。

あることが⽰唆されている（野藤ら 2019）。

年齢階層別の要介護状態予防
ー主にフレイルに着⽬してー

健康福祉学研究科博⼠後期課程
露繁巧江，寺⽥亜希，⼭崎あかね
健康福祉学研究科
德⽥和央，中村⽂哉，⽥中マキ⼦，吉村耕⼀

1. はじめに

さらに介護の原因を年齢階層別でみると，75歳以上

⾼齢化が急速に進む本邦においては，要介護状態をでは，フレイル関連を要因とするものの⽐率が⽣活習未然に防⽌し，健康寿命を延伸することが重要な課題

慣病関連を要因とするものを凌駕している（図１） 。

となっている。特に，要介護に⾄る原因として，フレイルが注⽬されている。フレイルとは，⾼齢期に⽣理的予備能が低下することで脆弱性が亢進し，⽣活機能3. 65歳未満の予防のポイント
65歳未満では，主な要介護要因が⽣活習慣病関連で障害，要介護状態，死亡などの転帰に陥りやすい状態

あることから，過栄養に起因する⽣活習慣病の発⽣やで，⾝体的問題のみならず，精神・⼼理的問題，社会悪化を防⽌することが最も重要である。

的問題を含む概念である。
今回，年齢別の特徴を踏まえた上で，主にフレイル

低栄養に関連するフレイルよりも過栄養に関連する
⽣活習慣病の予防の⽅が⼤きな課題であるため，⼝腔に着⽬しながら要介護予防のポイントについて述べる。 機能は軽視されやすい。しかし，65歳未満は⼝腔機能2. 要介護要因と年齢別の視点

厚⽣労働省の令和元年国⺠⽣活基礎調査から，介護低下の兆候がみられ始める重要な年齢層である。⼝腔機能の維持に留意し，⼝腔機能低下の兆候を⾒逃さないことが将来のフレイルの予防につながる。

の原因をみると，認知症，視覚・聴覚障害，関節疾患，

⾝体活動・運動は，⽣活習慣病の予防においても介⾻折・転倒，⾼齢による衰弱などのフレイル関連を護予防においても⼀定の効果があり，健康の維持に⽋要因とするものが全体の57.9%である。⼀⽅，脳⾎管かせない。しかし，その運動を⽀えている運動機能は，疾患（脳卒中），⼼疾患（⼼臓病），呼吸器疾患，糖加齢に伴って低下する。特に，バランス能⼒について

尿病，悪性新⽣物（がん）などの⽣活習慣病関連を要は，20歳代以後減少し，50歳代からは低下の割合が⾼因とするものが31.0%である（図１）。すなわち，要い。したがって，レジスタンス運動とバランス訓練の介護状態の要因として，第⼀にフレイル関連疾患，そ両⽅を⾏うことが必要である。

して第⼆に⽣活習慣病関連疾患が存在している。

年齢階層別の要介護状態予防ー主にフレイルに着⽬して―健康福祉学研究科博⼠後期課程 露繁巧江，寺⽥亜希，⼭崎あかね

健康福祉学研究科 德⽥和央，中村⽂哉，⽥中マキ⼦，吉村耕⼀

4. 65歳〜74歳の予防のポイント 6. おわりに
65~74歳の年齢層では，⽣活習慣病の予防が必要な

健康寿命の延伸のためには，要介護状態を未然に防者とフレイルの予防が必要な者とが混在しており，そ⽌することが不可⽋であり，そのためには中⾼年以降の両⽅を視野に⼊れた対策が求められる。

の各年齢層においてフレイルと⽣活習慣病に配慮した

⼝腔機能の低下は栄養状態の悪化をもたらすが，同対策が望まれる。

時に低栄養状態は将来の⼝腔機能悪化につながるため，65歳未満では，⽣活習慣病への対策が最優先である

栄養状態と⼝腔機能の間の悪循環が発⽣しないようにが，将来のフレイル予防に対する意識を⾼めることがすることが，将来のフレイル対策に重要である。

望ましい。65歳から75歳未満は，⽣活習慣病とフレイ運動については，年齢が⾼くなるにつれて外出頻度

ルの両者への対策が必要である。75歳以上では，⽣活の低下や1⽇の歩数の顕著な減少がみられる。将来の習慣病への配慮も必要であるが，フレイルの予防が最

フレイル予防のために，歩⾏を中⼼とした⽇常⾝体活重要である（表１）。

動の継続が必要である。

5. 75歳以上の予防のポイント
75歳以上では，⼀⽇の摂取エネルギーに留意するだ
けでなく，たんぱく質の適正量や⾷品多様性を意識して⾷事を摂ることが求められる。

また，フレイルの予防対策は⻑期にわたって求められるため，個⼈の⾏動に依存するよりも，「⾃助・互助・共助・公助」の考え⽅を活⽤して，相互に⽀援しながら実践することが望ましい。
すなわち，65歳未満は，フレイル予防に対する意識を⾃ら⾼めること（⾃助）が主体の期間である。65歳

75歳時点で⼝腔機能が低下していると，80歳までのから75歳未満は，⾃らの⾏動だけでは限界が⽣じてく5年間で，特定の栄養素・⾷品群の摂取量が⼤きく減るため，家族や地域と⽀え合いながらフレイル予防に

少し，さらにはフレイルを発症することになる。した取り組むこと（互助）が主体の期間といえる。75歳以がって，⼝腔機能の果たす役割は極めて⼤きい。

上は，さらなる加齢の中でも⾃⽴して⽣活できるよう

⾼齢者は社会的役割が減り⽣きる⽬標を⾒出しにくに，周囲のサポートを利⽤し，社会的または公的な⽀

く，引きこもりがちになる。この引きこもり傾向の⾼援を活⽤していくこと（共助・公助）が主体の期間と齢者に対し，運動教室などの提供によって，運動だけ捉えることができる。

でなく外出の機会も保持することが重要である。