自由論題［研究ノート］

1980年代日本における総合雑誌の中国認識『世界』『中央公論』『文藝春秋』の中国関連記事を中心に

Cognition about China of
the Japan General-Interest Magazines in the 1980s

Focusing on China-related Articles of“Sekai”“Chūōkōron”,
and“Bungeishunjū”Magazines鄭琳

北京外国語大学日本語学部大学院後期博士課程＊
Zheng Lin
Doctoral Program, Graduate School of Japanese Department, Beijing Foreign Studies University

Abstract:

本稿の目的は、1980 年代に発行された日本社会に対して影響力がある総
合雑誌（
『世界』
、
『中央公論』、『文藝春秋』）に掲載された中国について評論した記事に着目し、日本の言論界が中国についてどの様に議論したのか、当時の中国論はいかなる人々によってリードされていたのかを整理し、この時期の日
本社会の中国認識の特徴を描き出そうとするものである。調査の結果、雑誌毎に中国に対する関心度、記事の傾向、論調などの様々な面において明確な違いが存在していること、この三誌をリベラル、中道的、保守的の順にならべ
ると、一般に言われているとおり『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』となることがわかった。
The purpose of this article is to make clear the characteristics of China’s
perception by Japanese society in the 1980s, by looking at the China-related
articles of general interest magazines that had an influence on Japanese society,to examine what kind of China-related issues were discussed in Japanese society
and what kind of people were the leaders of the discourse on China in this period.
The results of the investigation are that according to the differences in the stancesof these magazines, clear differences exists between them with regard to various
aspects like the level of interest toward China, the reporting tendency of thearticles, or the drift of the arguments, and that if we classify these magazines
into the categories of left-wing, centrist and right-wing in this order, their order
generally speaking becomes: “Sekai”, “Chūōkōron”, “Bungeishunjū”.

Keywords: 日本の総合雑誌、中国関連記事、中国認識、論調＊投稿時の所属は、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科協定研究生

222

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識

１ はじめに1980 年代の日中関係は一般的に「黄金の時代」であり「蜜月期」と言われる。しかしその一方で、日本の高等学校歴史教科書の検定のあり方をめぐる中国側からの批判（1982 年）や中曽根総理大臣が靖国神社を参拝したことに対する中国側からの批判（1985年）など、現在なお日中両国政府間において政治的な摩擦の原因となっている問題が発生した時期である。この時期の日本
社会の中国認識は、しばしば、今日の日本社会の中国認識を議論する際の原点として位置付けられている。日本の中国認識の原点とは、いったいどのようなものであったのだろうか。
本稿の目的は、1980 年代に発行された日本社会に対して影響力がある総合
雑誌『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』に掲載された中国について評論した記事に着目し、日本の言論界が中国についてどの様に議論したのか、当時の中国論はいかなる人々によってリードされていたのかを整理し、この時期の日本社会の中国認識の特徴を描き出そうとするものである。
日本の総合雑誌に表出される中国認識について取り扱った先行研究は、これまで総合雑誌を分析の対象としてこなかったため、必ずしも多くない。もっとも代表的な先行研究は馬場公彦が著した『現代日本人の中国像』（2014）と『戦後日本人の中国像』（2010）である。前者は国交正常化から天皇訪中まで、そして後者は日本敗戦から中日復交までの日本人の中国像を総合雑誌と論壇誌に掲載された記事の分析を通じて明らかにしようと試みたものである。
これらの著作の中で用いられた概念や分析方法は先行業績として参考価値が高い。一方、中国の研究者がおこなった同様の研究は、その分析対象が主に新聞に集中しており、総合雑誌を分析対象としてこなかった。代表的な研究として、張寧の『日本媒体上の中国報道框架与国家形象』（2006）と劉林利の『日本大衆媒体中的中国形象』（2007）がある。本稿の分析対象や研究時期は馬場の研究業績と重なる部分があるが、本稿の作成過程において筆者は馬場のほかに張寧の論文で使われた記事の分類や記事傾向の分析からも示唆を得た。
本稿はまた、各時期の主な中国像の特徴を概説的に説明した馬場とは異なり、分析対象を三誌に限定することで、この時期特に注目度の高かった教科書問
題と靖国神社参拝についての論調を比較し、馬場の研究では言及されなかっ
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自由論題

た三誌の執筆陣の属性や論調の違いについて分析した。
分析対象の資料は、1980 年代（1980 年―1988 年）に発行された月刊総合雑誌である 1。日本社会が中国に対する認識を形成してゆくうえで言論界が与える影響が少なくない。本稿は、月刊総合雑誌という媒体に掲載された中国に関する記事を分析し、日本社会の中国認識の特徴を明らかにするための手掛かりを得ようと試みた。なお、雑誌の選定にあたっては、発行部数 2・影響力・論調などの要素をふまえたうえで『世界』（岩波書店発行）『中央公論』（中央公論社発行）『文藝春秋』（文藝春秋社発行）の三誌とした。三誌はともに日本社会において代表的な月刊総合雑誌であり、それぞれの論調は「リベラル」
、
「中道的」
、
「保守的」と評価されている 3。
研究方法は以下の通りである。まず三誌の中国関連記事を収集して一覧表を作成した。その後に雑誌別の記事の掲載本数や論題の暦年推移を明らかにした。また、記事の内容や論調に対する内容分析を通して、各誌における中国関連記事の違い、そこから浮かび上がる執筆陣の中国認識の特徴を考察した。その際、各時期において主にどんな人々が論壇の中国論をリードしていたのか知るために、記事の執筆者も分析の対象に含めた。記事の執筆陣は、大学教員や評論家といった日本社会において著名な高学歴の人々（知識人）である。こうした知識人が総合雑誌に原稿を寄稿する目的は日本社会に対する啓蒙にあり、そうした原稿の内容には日本社会の中国認識が投影されているといってよいだろう。アメリカの文化人類学者で日本研究家のハーバード・
バッシンは、月刊総合雑誌の社会的効用について興味深い分析をおこなっている。
「少し調べてみればすぐわかることだが、多くの読者は自分をインテリらしく見せるために総合雑誌を買う。総合雑誌を買うということは、読書上の選択というよりもむしろ一種の身分証明にちかい行為であることが多い」4。
月刊総合雑誌は、いわば「人々の『教養』を満たした」と思わせるものを含んでいるのである。販売部数の伸張を目的とする商業媒体である月刊総合雑誌は、読者の声を無視することはできないはずであり、各雑誌の編集部は、各雑誌が寄って立つ読者層を意識しながら、読者の中国に対する認識と共鳴する執筆者を選定しているはずである。

224

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識

2 論題別に見る中国関連記事の傾向および特徴
2.1 中国関連記事の数量的変化
三誌における中国関連記事は、主に特集記事、座談会記事、評論、連載小説、随筆・エッセイなどからなっている。総合雑誌として類似点は多いが、特集記事と座談会記事及び評論、連載小説、随筆・エッセイのそれぞれ三誌における比率には差がある。本稿では統計基準を一致させるため、以下のような基準で分析対象を選出した。
①三誌の基準を統一するために、連載小説や随筆・エッセイはすべて省き、
特集記事、座談会記事、評論、インタビューのみを分析対象とする。
②記事数を決める際、連載記事については一回ごとに一本としてカウントする。
③記事の中でも、同時代研究とはいえない中国古典学に関するものは対象としない。
このような基準で選出した三誌の中国関連記事の統計結果をまとめたもの
が表 1 である。

表 1 総合雑誌別・年別の中国関連記事掲載本数（1980 － 1988 年）5
年
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986
1987

『世界』
0
１
８
４
１０
２４
５
１０

『中央公論』
８
１３
１０
２
２
４
４
１０

『文藝春秋』
0
5
11
6
2
0
4
5

年別総計
8
19
29
12
14
28
13
25

1988
総
計

８
７０
（４２．
２％）

４
５７
（34.3％）

639（23.5％）

18
166（100％）KEIO SFC JOURNAL Vol.14 No.1 2014

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自由論題

表 1 6 が示しているように、三誌の中国関連記事が一番多い年と二番目に多い年は 1982 年と 1985 年である。ちょうど日本の高校歴史教科書の検定のあり方と日本の中曽根康弘総理大臣が靖国神社を参拝することをめぐって中国政府が日本政府を激しく批判した年である。多くの日本メディア研究者が指摘したように、中国に関する問題を日本のメディアが報道する際、「日本との関係の有無」が判断する基準となっていることがわかる 7。
2.2 教科書問題
1982 年 6 月 26 日、日本の朝刊は日本の高校教科書検定によって、日本軍の日中戦争期の華北地域での行動が「侵略」から「進出」という表現に書き改められたと報道した。この報道をもとに中国政府は日本政府に抗議し、教科書の適切な記述をもとめたことから、「教科書問題」は日中間の外交問題となった。なお、この報道はまったくの誤報であったことが後に判明した。中国政府の抗議の後に、日本政府は「『歴史教科書』に関する宮澤喜一内閣官房長官談話」を発表することによって問題の解決をはかった。
この問題に関して『世界』と『中央公論』の両誌はともに教科書問題に関する特集を組み、さまざまな角度から教科書問題について論じていた。
『世界』
は、評論家の加藤周一が教科書検閲の病理性を指摘し、検閲の内容公開と問題点の公開討議を提言した文章を掲載していた 8。また、日中経済協会常任顧問の岡崎嘉平太 9 と京都精華大学教員の日高六郎 10 はいずれも、日本人は過去の侵略の非を深く反省して、アジアの民衆が納得するような意識と国民教育の改革が必要だと主張していた。
『中央公論』
においては、
東京外国語大学教授（東洋史）の岡田英弘が「これ（教科書問題）が外交問題であり、国際問題であるからには、韓国なり中国なりにおけるこの問題の、それぞれの国内政治上の意味がある筈」11 だと主張していた。そして中国の場合それは政治指導者同士の権力争いのあらわれではないかという分析をするなど、そのスタンスは明らかに『世界』とは異なるものであった。一方、京都大学教授（外交史）の矢野暢は、隣国の批判を厳粛に受け止め、この事件を機に日本のイメージを一新し、アジアとの新しい結びつきのあり方を誓約するドクトリンを出すべきだと提言していた 12。

226

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識『文藝春秋』は、評論家の林景明 13 と学習院大学教授の香山健一 14 の文章を掲載していた。林は台湾人の立場から、最も長く日本によって支配された
台湾の歴史について、日本の高校教科書がそれを記載すらしていない事実にも注目するべきだと論じていた。香山はこの教科書検定についての誤報は単なる文部省記者クラブのミスではなく、その根はもっと深いところにあると指摘し、この事件を契機に、堕落しきった新聞の論理と記者モラルを徹底的に追及する必要があると述べていた。
1986 年に教科書問題が再燃し「日本を守る国民会議」編纂の歴史教科書『新編日本史』が、中国外交部の抗議を受け文部省から修正を指示された。この事件に関して『中央公論』では、拓殖大学教授（日本近現代史）の秦郁彦が教科書騒動の力学は外圧と内圧が混然となって作用するという特徴があり、解決を先送りしただけではまた再発する危険性があると主張した。そのような事態を防ぐためにも、日本とアジア諸国の歴史分野での交流を増やし、学術交流を重ね合わせた協議方式が有益だと提言した 15。
『文藝春秋』には、「日本を守る国民会議」事務局長である椛島有三 16 による文章が掲載されている。この文章は中国と韓国の外圧によって修正を要求した文部省に対し遺憾の意を表明すると同時に、自身の編纂した教科書の正当性を強調していた。また、参議院議員であり元東大総長の林健太郎は「歴史事実を歪曲し侵略戦争を美化する」という中国の非難は不当であって、「新編日本史」には独自の価値や長所があると述べていた 17。
なお、『世界』は教科書問題関連記事として、歴史学者である家永三郎の教科書裁判についての記事を掲載した。家永は二十一年におよぶ第一次訴訟が敗訴に終わったことに対し、これは教育内容への国家的支配の貫徹と国民生
活の安穏を破壊する軍事優先の復活という「暗い谷間（闇）の時代」の再来だと比喩した。そして、訴訟における最大の争点でもある「教科書検定は憲法違反である」とする旨を改めて強調していた 18。
2.3 日中戦争関連問題
日本の総理大臣の靖国神社参拝に対し、中国政府が日本政府に抗議をしたのは 1985 年に中曽根総理大臣が公式に参拝してからである。その前の鈴木
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自由論題

善幸総理大臣は私人とも公人とも明らかにすることなく参拝した。この公式参拝に対し、『朝日新聞』は「中国は靖国問題について日本の動きを注視している」と報道した。これをきっかけに『人民日報』は日本国内に首相の靖国参拝に批判的な動きがあると報じ、続いて中国政府は正式な反対表明を行った。内外からの批判を受けて日本は官房長官が談話を発表し、以後の参拝を取りやめることを表明した。この事件に対し、『世界』誌上にて学者 36 名は「靖国神社公式参拝問題についての憲法研究者の見解」19 という声明を発表し、内閣総理大臣の靖国神社参拝は憲法違反であることを強調した。こうした背景には、日本のリベラル派が政教分離を主張し、自民党が靖国神社を利用して日本遺族会との関係を密接にして選挙に有利になるよう働きかける行動に反対しているという理由もある。
『中央公論』には靖国神社参拝をめぐる問題についての記事は掲載されておらず、『文藝春秋』でも作家の山崎豊子 20 の文章があるのみである。その内容も主に胡耀邦総書記との会見についてであり、靖国問題に関しては慎重に解決しなければならないと言及しただけであった。
靖国参拝問題のほか、三誌で重点的に取り上げられた記事として戦争責任問題がある。
『世界』の戦争責任問題に関する記事は多様な角度から論じているのが特徴である。名古屋大学名誉教授（日本政治史）の信夫清三郎は歴史認識と戦争の呼称の関係について自分の意見を述べ、「『大東亜戦争』にせよ『太平洋戦争』にせよ、対米英宣戦布告から敗戦までの戦争の歴史的性
質を最も的確に表現しうる呼称を選択する必要がある」21 と述べている。また、1985 年 9 月号の『世界』は、日本軍の毒ガス作戦に関する特集を組み、立教大学教授（日本現代史）の粟屋憲太郎と中央大学助教授（日本現代史）
吉見義明 22、東京経済大学教授（政治史）の竹前栄治 23、長崎大学教授（科学史）の常石敬一 24 が文章を寄稿した。執筆者たちは最新の資料を用いて分析し、中国側の証言も取り入れ毒ガス兵器の使用は確かに行われていたことを承認している。これは『文藝春秋』や『中央公論』では決してみられない言説である。
『中央公論』では東京新聞編集委員の永野信利が日中国交正常化交渉の際、「侵略」問題はどのように扱われたのか再検討し、日本は国際環境の変化をくみとって、新視点に立った日中友好と日本外交のあり方を問い直す必要があ228

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識ると提言した 25。また、東京大学教授（中ソ関係史）の石井明は「確かに中国は 1972 年の日中共同声明において対日賠償請求を放棄したが、中国人の『本音』は賠償を見送ってやったのだから、日本は中国の経済建設をもっと支援すべきだ」という分析をしていた 26。
『文藝春秋』の戦争責任論に関する言説は、他誌と比較して明らかに異色なものである。評論家の鈴木明は『人民日報』の自分に対する批評への反論を『文藝春秋』に掲載した。鈴木は「『中国への侵略』と『南京大虐殺』は本当に日本の歴史にワンセットとして書き込まなければならない歴史的事実でしょうか。中国人民に民族の誇りがあるように、日本人にも民族の誇りがあるのです」27 と強調した。一方、参議院議員であり前防衛庁長官の奥野誠亮は、「侵略戦争は他の国もやったことなのに、日本だけを侵略国家だと決め付けるのは耐えられない。
（中略）外務省の何でも日本が悪いと迎合する対中姿勢に対し、危機感を覚える」28 という主旨の文章を寄稿した。
このように、1980 年代の中国関連記事のなかでも特に関心度が高かった
歴史教科書検定、靖国神社参拝、戦争責任論などの問題についてまとめてみたところ、三誌の記事傾向は明らかに異なっている。概観すると『世界』はこれらの歴史問題に関し、親中国的姿勢と侵略戦争が中国にもたらした苦難への反省というスタンスに立っている。
『中央公論』はどちらかというと中国と日本両方の立場に立っている。一方で『文藝春秋』は日本弁護の立場に立ち、記事に過激な題名をつけ、歴史問題について偏った取り上げ方をしている。三誌の中国関連記事の傾向をリベラル、中道的、保守的の順にならべると、
まさに世間の一般論のとおり『世界』『、中央公論』『、文藝春秋』という風になる。

３ 中国論の担い手たちー執筆陣から見る
3.1 執筆陣に関する分析
一般読者は、通常、総合雑誌に掲載されている記事を読む際、その表題だ
けでなく、その著者にも注目する傾向があるといわれる 29。そこで、三誌の執筆者について掲載本数の数値と属性別の寄稿比率を集計したのが下の二つの図表である。
表 3 からも分かるように、2 本以上寄稿した執筆者のほとんどが学者と作KEIO SFC JOURNAL Vol.14 No.1 2014

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自由論題

表2

掲載本数別執筆者一覧（1980 － 1988 年、2 本以上の寄稿者に限る）30

順位
人名（肩書きは掲載時のもの）
掲載本数①
矢吹晋（横浜市立大学教授）
9②
中嶋嶺雄（東京外国語大学教授）
8③
井出孫六（作家）
7④
竹内実（京都大学教授）、小田実（作家）
5岡田英弘（東京外国語大学教授）、若林正丈（東京大学助教授）、⑤
4
戴国輝（立教大学教授）
宇野重昭（成蹊大学教授）、衛藤瀋吉（東京大学教授）、
石井明（東京大学助教授）、Ｓ・Ｒ・シュラム（英ロンドン大学教授）、⑥
3
林景明（中国研究家）、夏之炎（作家）⑦

宮崎義一（東京経済大学教授）、小島晋治（東京大学教授）、
加々美光行（アジア経済研究所研究主任）、毛里和子（静岡県立大学教授）、秦郁彦（拓殖大学教授）、日高六郎（京都精華大学教員）、西川潤（早稲田大学教授）、粟屋憲太郎（立教大学助教授）、
深田祐介（作家）、陳舜臣（作家）、大来佐武郎（外務大臣）、塚越敏彦（共同通信記者）

表3

2

執筆者の属性別寄稿比率（％）31

その他（13.9%)
現代中国研究者（50.6%)

評論家（5.4%)

ジャーナリスト（8.4%)

政治家・官僚（7.2%)

現代中国文学研究者・作家（14.5%)

家で占められている。特に 4 本以上の寄稿者では学者と作家だけである。これは属性別の寄稿比率でも同じで、現代中国研究者（政治・歴史 32・国際関係）
が 50.6％、現代中国文学研究者・作家が 14.5％と、二つの属性が全体の 65％を占めている。

230

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識

表 4 三誌における執筆者の属性別にみた寄稿数統計（1980-1988 年）33
雑誌名
世界
中央公論
文藝春秋

学者
41
35
8

作家
12
4
8

政治家
3
3
6

記者
7
4
3

評論家
2
3
4

その他
5
8
10

総数
70
57
39

表 4 は、三誌における執筆者の属性別の寄稿数を統計した結果である。統計データを見ると、『世界』では学者と作家が高い比重を占めていることがわかる。この二つの属性の寄稿内容をみても大部分が親中国的であり、『世界』の論調が中国に友好的なのもうなずける。
『中央公論』でも学者の寄稿数は半分以上を占めており、残りの属性による寄稿数は少ない。しかし、学者の寄稿内容は中国に友好的なもの、批判的なもの、その中間的なものと多岐にわたっており、『中央公論』の中立的なスタンスがうかがえる。
『文藝春秋』の場合、学者の寄稿数は他の属性と大差なく、政治家と評論家の寄稿数が比較的多いのが特徴である。そして政治家と評論家の寄稿の論調は日本の国益を重視し、自国本位の立場から中国を批評するものが多い。
3.2 執筆者の属性と論調との関連性
従来の中国での日本研究における日本の雑誌記事分析の研究では、主に対象となる時期に執筆された記事の内容を分析するだけで、記事の寄稿者についてはほとんど分析が行われていなかった。日本における先行関連研究でも、管見の限り馬場論文以外で執筆者に関する考察はあまり見られない。そこで、本稿は当時の中国論の担い手たちについても検討するため、三誌の執筆陣に注目した。そして執筆者を属性・論調によって類別化して、下記の五つのカ
テゴリーに整理した。
①現代中国研究者（政治・経済・歴史・国際関係など）
主に各大学の政治・経済・法学などの社会科学学科、アジア政経学会や日本政治学会などに所属し現代中国研究（政治・経済・歴史・国際関係）を専

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自由論題

門とする学者たちである。1980 年代に入ってからは統計資料や中国の公式文
献などを素材に中国の現状分析を展開する従来の研究方法以外にも中国側の情報公開が進み、官報の公式文書以外のものに比較的自由に接することができるようになっただけでなく、直接中国各地域に行って長期滞在の現地調査を行うことも可能になり、より精密な中国研究ができるようになった。代表的な人物としては矢吹晋（中国経済論・現代中国論）、中嶋嶺雄（現代中国政治）などが挙げられる。
なお、この属性の学者たちは研究分野の違いより、寄稿内容にあらわれている中国に対するスタンスが異なる傾向が明らかである。例えば、歴史学を研究する学者の場合は中国の歴史文化に対する親近感や侵略戦争の贖罪意識などから中国に対し友好的な学者が多い。一方、国際関係や政治・経済を研究する学者の場合は中国に対し批判的であったり、懐疑的な立場の学者が多い。これはおそらく国際関係研究者の大多数が米国の冷戦イデオロギーの影
響を強く受けていることと関係していると考えられる。
②現代中国文学研究者・作家
現代中国文学研究者と作家の場合、中国を政治と関連付けて分析することはほとんどなく、文人的興味からの現状観察にとどまっていることが多い。
また、両国の文化的アイデンティティーが相似していることから、その対中感情には郷愁・憧れ・ロマン及び期待が入り混じっており、総じて中国に対しては現状肯定的である。
代表的な人物としては、訪中記を寄せた小田実や澤地久枝や、中国残留孤児というテーマに注目しルポや小説を発表した井出孫六や山崎豊子などが挙げられる。彼らの着眼点は政治・経済・歴史・国際関係などを専門とする現代中国学者たちとは明らかに異なっている。なお、中国文学・現代中国社会を専門分野とする竹内実は研究経歴や論調から見る限り政治・経済・歴史・
国際関係などを専門とする現代中国研究者というよりは現代中国文学研究者のカテゴリーに属するだろう 34。大部分の現代中国文学研究者と作家は、中国に対しては友好的なスタンスに立っている。

232

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識③政治家・官僚
政治家・官僚は主として『文藝春秋』を代表とする右派雑誌を中心に中国批判を展開する。
「中国に舐められてたまるか」や「“侵略発言”
どこが悪い！？」など、そのテーマの多くは対中侵略と加害の事実それ自体を否定したり矮小化したりして侵略責任を小さくし、日本の戦争責任論の正当性を崩す意図から出たもので、日本軍による虐殺などなかったとする保守派の自虐史観封殺
キャンペーンの源流となっている。具体的な執筆者としては亀井静香、奥野誠亮、林健太郎などの保守派政治家で、一人あたりの寄稿数は少ないが、いずれも日本本位の立場から叙述しているのが共通の特徴である。
④記者・ジャーナリスト
1964 年の日中記者交換協定以後、大手の新聞社・通信社・放送局に所属する記者・ジャーナリストたちが中国に派遣され、特派員として北京を中心に常駐し取材した中国記事を送った。中国報道の最前線に身を置く記者・ジャーナリストたちは、中国語を駆使し現地事情にも詳しい人が多い。ただ当時の中国では取材上の制約が厳しく、現地に駐在していても、中国の公式見解
を大きく逸脱する記事を書くことは少ないのが通例で、総じて現状肯定的な立場をとった。だが帰国後寄稿する際は、取材制限から開放され、取材制限の忌諱に触れて追放処分になったなどの経験から、政権批判的な立場をとる者も多い 35。主な寄稿者としては辺見秀逸、星野元男、古川万太郎などがあ
げられる。
⑤評論家
評論家とはある特定の分野・物事についての評論をする人、またはそれを職業とする人を指す。なお、本稿で言及する評論家は学者との兼任などではなく、世間一般に評論家として認識されており、総合雑誌での肩書きも明確に評論家と明記されている人物をこのカテゴリーに分類した。中国と関連のありそうな分野において一定以上の知識のストックを持っている評論家は TVのゲストとして呼ばれることがある。その分野における発言や説明に対する信頼性を確保する役割を担い、必然的に一定以上の影響力が求められるため、KEIO SFC JOURNAL Vol.14 No.1 2014

233

自由論題

通常は悪影響を与えないよう言動に冷静さや一貫性・公平性が重要視される。
しかし三誌に登場する評論家を見る限り、加藤周一などの一部例外を除いてはほとんどが保守派の人である。その論調傾向も中国を批判したり、懐疑的な態度のものが大部分である。具体的には福田恆存、鈴木明、屋山太郎などがあげられる。
以上のように、三誌の執筆陣は主にこのような五つのカテゴリーに分けられる。表２の結果にも現れているとおり、一人当たりの掲載本数が 4 本以上の寄稿者は学者と作家のみで構成されている。また、執筆者の属性別寄稿比率でも現代中国研究者（政治・経済・歴史・国際関係）と現代中国文学研究者・作家が大半を占めている。中国論はやはり中国学者（中国研究者）によってリードされていることが分かる。ただ、学者でも専門とする研究分野の違いにより、中国に対する論調は異なる傾向が強い。傾向としては、中国文学や歴史学を研究する学者の論調は中国に対し友好的で、国際関係や政治・経済を研究する学者の場合は論調が中国に対し批判的であったり、懐疑的であった
りすることが多い。

４ おわりに日本政府の「外交に関する世論調査」36 によれば、「中国に親しみを感じる」という日本国民の対中好感度は 1980 年代は 70 ％前後を維持し、「中国に親しみを感じない」という不好感度は 20％台にとどまった。この時期には教科書問題や靖国神社参拝問題が存在したが、それでも日本の対中感情は現在では想像できないほど良好で、それ故に一般的にこの時期は日中関係の「蜜月期」と認識されている。しかし、筆者が 1980 年から 1988 年までの『世界』
、
『中
央公論』
、
『文藝春秋』の三誌における中国関連記事について分析を行ったと
ころ、論壇の知識人たちの中国認識は当時の政界や世間の親中ムードと必ずしも一致するとはいえないことが明らかになった。
教科書問題や靖国神社参拝問題について三誌の誌上では特集が組まれ、異なる立場の寄稿者たちがこれらの問題をめぐって激しい論争を繰り広げた。
そして三誌の記事傾向は明らかに分かれており、『世界』は親中国的姿勢と侵234

1980 年代日本における総合雑誌の中国認識

略戦争が中国にもたらした苦難への反省というスタンスに立っているのに対し、『中央公論』は中国と日本両方の立場から取り上げ、『文藝春秋』は日本弁護の立場に立っていた。また、三誌で活躍する執筆陣の構成や各誌の中国論をリードする研究者の顔ぶれと論調をみても『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』がなぜリベラル、中道的、保守的という風に認識されているのかがう
なずける結果となった。総じて 1980 年代の論壇で活躍した知識人たちの中国認識は親中・中立・対中批判と多様性に富んだものであり、当時の日中友好という世間のムードに流されることなく距離を置き冷静な視点で中国を分析していたといえよう。
以上、本稿では日本の月刊総合雑誌の代表である『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』の 1980 年から 1988 年までの中国関連記事について統計・分析を行い、上のような結論を得ることができた。筆者の力不足により言説分析は粗雑さを免れず、分類の際にも筆者の主観的要素が入っていることは否めない。
これらの本稿の重大な限界と残された検討課題は自覚している。今後は研究対象のサンプルを増やし、メディアリテラシーの方法も取り入れ、もっと全面的な視点から日本の総合雑誌における中国認識について研究していきたいと思う。

注
１ 本稿は 1989 年を分析の対象からはずした。1989 年 6 月に中国で発生したいわゆる「天安門事件」によって日本社会の中国に対する認識は明らかに悪化し、日本社会の中国認識の分水嶺であった。本研究は、1980 年代の日本社会の一般的な中国認識を理解するうえで、こうした極端な事例は「ノイズ」となると考え、分析の対象から除外した。
２ 三誌の発行部数に関しては、本稿が取り扱う 1980 年代のデータを入手できたのは『文藝春秋』のみであった。
『文藝春秋』の発行部数はＡＢＣ雑誌協会が公表する「ＡＢＣ雑誌報告部数一覧」によると、1984 年上半期は月 56 万 8227 部、下半期は月52 万 1058 部。1987 年上半期は月 57 万 6486 部、下半期は月 62 万 4029 部（『出
版年鑑 1985』、出版ニュース社、1985 年、1389 頁 ;『出版年鑑 1988』出版ニュース社、1988 年、1357 頁）である。
『中央公論』の場合、日本雑誌協会のサイトに公表されている一番古い発行部数は2008 年 4 月から 6 月までの 4 万 1300 部である。＜ http://www.j-magazine.or.jp/
magadata/index.php?module=list&action=list&period_cd=1 ＞『世界』の場合、ネットの口コミなどから見ても発行部数は上記 2 誌に比べかなり

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自由論題
少ないと推定されるが、正確な数値は不明である 。
３ 佐藤都「日本の総合雑誌 3 誌の数量・内容分析からみる日本人の中国に対する関心の変遷」、『北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院院生論集』、2012 年 3 月、
100 頁。
４ 加藤秀俊「総合雑誌に注文する」、『中央公論』、1960 年 11 月号、94 頁。
５ 筆者が 1980 年から 1988 年までの『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』各号の記事をもとに本表を作成。
６ 頁数については、『世界』が約 300 − 370 頁、『中央公論』は約 300 − 388 頁、『文藝春秋』が約 440 − 500 頁である。このようにに三誌の頁数には差がある。しかし、連載小説や随筆・エッセイなどを除いた場合の頁数や掲載論文数（各誌一号につき20 本あまり）は大方同じくらいであるといえる。
７ 張寧『日本媒体上的中国 報道框架与国家形象』、吉林人民出版社、2006 年、34 頁。
８ 加藤周一「教科書検閲の病理」、『世界』1982 年 10 月号、34-41 頁。
９ 岡崎嘉平太「怨は怨によっては息まず」、『世界』1982 年 10 月号、42-45 頁。
10 日高六郎「『反省』とは何か」、『世界』1982 年 10 月号、46-55 頁。
11 岡田英弘「“教科書検定”は中国の内政問題だ」『、中央公論』1982 年 10 月号、82 頁。
12 矢野暢
「問われているのは国家のイメージ」『、中央公論』
1982 年 10 月号、
108-114 頁。
13 林景明「歴史を汚すのは誰だ」、『文藝春秋』1982 年 10 月号、102-112 頁。
14 香山健一「新聞記者の倫理を問う」、『文藝春秋』1982 年 11 月号、94-114 頁。
15 秦郁彦「教科書騒動の政治力学」、『中央公論』1986 年 10 月号、238-250 頁。
16 椛島有三「『新編日本史』を襲った外圧と内圧」、『文藝春秋』1986 年 9 月号、
148-161 頁。
17 林健太郎「教科書問題を考える」、『文藝春秋』1986 年 10 月号、94-109 頁。
18 家永三郎「二十一年目の教科書裁判」、『世界』1986 年 9 月号、318-331 頁。
19 声明「靖国神社公式参拝問題についての憲法研究者の見解」『、世界』
1985 年 10 月号、
182-183 頁。
20 山崎豊子「『靖国批判』の中の北京」、『文藝春秋』1986 年 4 月号、230-236 頁。
21 信夫清三郎「『太平洋戦争』と『大東亜戦争』」、『世界』1983 年 8 月号、231 頁。
22 粟屋憲太郎・吉見義明「毒ガス作戦の真実」、『世界』1985 年 9 月号、68-84 頁。
23 竹前栄治「やはり毒ガス・細菌兵器は使われていた」『、世界』
1985 年 9 月号、85-92 頁。
24 常石敬一「科学者と戦争」、『世界』1985 年 9 月号、93-102 頁。
25 永野信利「共同声明と戦争責任の処理」、『中央公論』1982 年 10 月号、151-167 頁。
26 石井明「中国に負った無限の賠償」、『中央公論』1987 年 8 月号、165 頁。
27 鈴木明「拝啓『人民日報』編集長殿」、『文藝春秋』1982 年 10 月号、100 頁。
28 奥野誠亮「“侵略発言”どこが悪い！？」、『文藝春秋』1988 年 7 月号、114-118 頁。
29 馬場公彦『戦後日本人の中国像』、新曜社、2010 年、403 頁。
30 筆者が 1980 年から 1988 年までの『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』各号の記事をもとに本表を作成。
31 筆者が 1980 年から 1988 年までの『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』各号の記事をもとに本表を作成。
32 歴史学者は往々にして歴史を引き合いに出して当時（1980 年代）の中国情勢を分析したり中国論を展開したりするので、本稿では現代中国学者のなかに分類した。
33 筆者が 1980 年から 1988 年までの『世界』、『中央公論』、『文藝春秋』各号の記事をもとに本表を作成。
34 馬場公彦『戦後日本人の中国像』、新曜社、2010 年、408 頁。
35 馬場公彦『戦後日本人の中国像』、新曜社、2010 年、406 頁。
36 外交に関する調査は毎秋に内閣府（旧総理府）が実施。設問で「親しみを感じる」

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1980 年代日本における総合雑誌の中国認識「どちらかというと親しみを感じる」を好感度と扱う。
「親しみを感じない」「どちら
かというと親しみを感じない」を不好感度と扱う。
（http://www8.cao.go.jp/survey/
index-gai.html）

参考文献
大平 正芳「新世紀をめざす日中関係—深さと広がりを求めて」『大平正芳回想録—資料編』鹿島出版会、1982 年 6 月。
加々美 光行『鏡の中の日本と中国』日本評論社、2007 年。
巌紹 「戦後六十年の日本人の中国観」『日中文化の交差点』三和書籍、2008 年。
小島 晋治・大里 浩秋・並木 頼寿編『20 世紀の中国研究』研文出版、2001 年。
佐藤 都「日本の総合雑誌 3 誌の数量・内容分析からみる日本人の中国に対する関心の変遷」『北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院院生論集』2012 年 3 月。
末廣 昭編『岩波講座「帝国」日本の学知 第 6 巻 地域研究としてのアジア』岩波書店、
2006 年。
馬場 公彦「戦後日本における対中認識回路の変容—雑誌『世界』関連記事に見る」『、中
国研究月報』2001 年 9 月。
馬場 公彦『戦後日本人の中国像』新曜社、2010 年。
馬場 公彦『現代日本人の中国像』新曜社、2014 年。
毎日新聞社編 『岩波書店と文藝春秋』毎日新聞社、1996 年。
毛里 和子、張薀嶺編『日中関係をどう構築するか』岩波書店、2004 年。
＜中国語文献＞
劉岳兵「近代日本中国認識的原型及其変化機制」『歴史研究』2010 年第 6 期。
王屏「論日本人“中国観”的歴史変遷」『日本学刊』2003 年第 2 期。
張寧『日本媒体上的中国 報道框架与国家形象』吉林人民出版社、長春、2006 年。
中国社会科学研究会編『中国与日本的他者認識：中日学者的共同探討』社会科学文献
出版社、北京、2004 年。
諸葛蔚東『戦後日本輿論、学界与中国 』中国社会科学出版社、北京、2003 年。

〔受付日 2014. 6. 19〕〔採録日 2014. 8. 28〕

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