様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

岐阜工業高等専門学校
独立行政法人国立高等専門学校機構

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

専攻科

実務経験のある
教員等による
夜間･
授業科目の単位数
通信
学科名
学部
制の 全学
等
専門
場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・
機械工学科
16
16
通信
夜・
電気情報工学科
7
7
通信
夜・
電子制御工学科
1111
通信
夜・
環境都市工学科
7
7
通信
夜・
建築学科
7
7
通信
先端融合開発専 夜 ・
25
25
攻
通信
夜・
通信

（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.gifu-nct.ac.jp/syllabus/SyllabusBrowsing.html

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

省令
で定
める
基準
単位
数
16
7
11
7
7
25

配
置
困
難

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

岐阜工業高等専門学校
独立行政法人国立高等専門学校機構

１．理事（役員）名簿の公表方法
ホームページにて公表
https://www.kosen-k.go.jp/Portals/0/uploadfile%20folder/02_%E4%BA%BA%E4%BA%8B/kisoku/yakuin-20221016.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別
常勤

常勤

非常勤
（備考）

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割2016 年 4 月
1 日 ～ 2024 理事長
熊本大学長
年 3 月 31 日
2020 年 4 月
国際交流・海外展開
豊橋技術科学大学理事・
1 日 ～ 2024
情報システム副学長
年 3 月 31 日

東京大学教授2022 年 4 月
1 日 ～ 2024 男女共同参画
年 3 月 31 日

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

岐阜工業高等専門学校
独立行政法人国立高等専門学校機構○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
教務会議が中心となり，年度末に次年度のシラバス作成方針，及び作成方法を示している。教育課程の編成の趣旨に沿って，シラバスが作成される。学期初めには，教務主事の指示の下，各授業担当教員から，学生にシラバスを配付して説明がなされ，教育方法や内容，達成目標と評価方法の明示等，内容が適切に整備・活用されるルーチンとなっている。このシラバスは，各学科及び専攻の学習・教育到達目標，教育課 程表，及び教育課程系統図などに基づいて体系的に編成されおり，外部へ web 公開されている。

https://www.gifu-nct.ac.jp/syllabus/
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
教育の目的に照らして，講義，演習，実験実習等の授業形態のバランスを適切に配置し，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法を工夫している。専門５
学科の教育課程表における授業形態別の単位数について，必修科目における講義の割合は学科によりバラツキがあるものの，60％～65％の範囲である（専攻科では 58%）。すなわち，体験形態の授業科目の割合は，35％～40％（専攻科では 42%）と比較的高い割合であり，実践的技術者の養成を目標のひとつとして掲げている
本校のスタンスに適合している。 また，シラバスには，成績評価方法を明記し，定期試験，課題，レポートなどの学習内容から総得点率（％）によって成績評価を行うことを示している。さらには，到達目標を複数設定し，その到達レベルの目安として，理想的なレベル（80％），標準的 なレベル（60％），未到達レベル評
価を評価項目ごとにルーブリックを作成している。 以上のように，教育課程の内
容は，適切な方法により学修成果を評価して，本科 4 年 生及び 5 年生においては教務会議，専攻科生については専攻科会議にて検討後，主管 会議及び運営会議を経て履修単位を認定している。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）【本科（学科）】「試験，成績評価，進級及び卒業に関する内規」には，成績評価，進級，及び卒業に 関する基準が定められている。本内規は学生便覧に記載され入学時に全学生に配布される。年度当初に第１学年の学生を対象に実施される「新入生校内研修」
において教務主事からパワーポイントを用いて説明され，中学校から入学してきた新入生に対して，成績評価，進級等に関わる内容が丁寧に説明されている。
試験，成績評価，進級及び卒業に関する内規
URL：www.gifu-nct.ac.jp/about/disclosure/shiken_h30.pdf【専攻科】「専攻科学生の試験，成績評価及び修了認定に関する内規」には，成績評価及び修了に関する基準が定められている。本内規は学生便覧に記載され入学時に全学生に配布される。年度当初に１学次の学生を対象に実施される「オリエンテーシ
ョン」において専攻科長から資料を用いて説明され，新入生に対して成績評価，専攻科修了等に関わる内容が丁寧に説明されている。
専攻科学生の試験，成績評価及び修了認定に関する内規
URL：www.gifu-nct.ac.jp/about/disclosure/senkoka_shiken_h30.pdf【本科・専攻科共通 客観的な指標の算出方法】
また，本校の成績評価基準に基づき，本校における 10 段階の成績評価を用い、履修科目の合計点の平均を算出する。（１０点満点で点数化）
https://www.gifu客観的な指標のnct.ac.jp/syllabus/SyllabusBrowsing.html
算出方法の公表方法

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）【本科（学科）】「試験，成績評価，進級及び卒業に関する内規」には，進級，及び卒業に関する要件が定められている。所定の課程を履修し，167 単位以上（一般科目 81 単位以上，専門科目 86
単位以上）修得し，特別活動に合格した者は卒業を認定する。また，第 5 学年において履修すべき単位を修得していない者は卒業を認定しない。その場合は，卒業研究の単位も認定しないものとし，次年度に卒業研究を再履修の上，修得しなければならない。卒業認定に係わる未修得授業科目の成績向上は，課題指導及び単位追加認定試験を行い，6 単位以
内（卒業研究を除く）で認定している。
年度末には，学生の卒業判定を審議事項とした主管会議，及び運営会議が開催される。
【専攻科】「専攻科学生の試験，成績評価及び修了認定に関する内規」には，修了に関する要件が定められている。所定の課程を履修し，62 単位以上（一般科目 8 単位以上，専門科目 54 単位以上）修得した者は修了を認定する。また，2 年次において履修すべき単位を修得していない者は修了を認定しない。その場合は，特別研究２の単位も認定しないものとし，次年度に特別研究２を再履修の上，修得しなければならない。
年度末には，学生の修了判定を審議事項とした主管会議，及び運営会議が開催される。

卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
設置者名

岐阜工業高等専門学校
独立行政法人国立高等専門学校機構

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は
損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査
報告（書）

公表方法

https://www.kosenk.go.jp/Portals/0/resources/documents/zaimusyohyoR3.pdf
https://www.kosenk.go.jp/Portals/0/resources/documents/zaimusyohyoR3.pdf
https://www.kosenk.go.jp/Portals/0/resources/information/R3jigyouhoukoku.pdf
https://www.kosenk.go.jp/Portals/0/resources/information/kansaR3.pdf

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：独立行政法人国立高等専門学校機構の年度計画 対象年度：令和 5 年度）
公表方法：
https://www.kosen-k.go.jp/Portals/0/uploadfile%20folder/01_%E7%B7%8F%E5%8B%99/r5-keikaku.pdf
中長期計画（名称：独立行政法人国立高等専門学校機構の中期計画 対象年度：平成 31 年
（2019 年）4 月 1 日から令和 6 年（2024 年）3 月 31 日まで）
公表方法：
https://www.kosen-k.go.jp/Portals/0/uploadfile%20folder/01_%E7%B7%8F%E5%8B%99/4th-keikaku.pdf

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/disclosure/（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/disclosure/（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関す
る方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 機械工学科
教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工 学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。
さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境
都市工学科に改組され、平成１２年には電気工学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得が可能な修業年限２年の専攻科が設置されました。専攻科設置後、平成１５年には専攻科修了生の学力及び技術力を国際的に保証するため、本科４年生から専攻科２年生までを対象とした体系的な「環境システムデザイン工学」の教育プログラ
ムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科目の中から、本校独自に精選した教育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。 専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の 専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会 に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したき め細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技
術者を継続的に輩出して いることです。また近年では、より高度な知識や技術を修得するために、
本科卒業生の約半数の学生が専攻科への進学や大学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
機械工学科は国際社会において機械技術者として活躍するための基礎学力を有し、 社会情勢の急激な変化に柔軟に対処できる情報処理能力と情報解析能力を備えた人材を育成する。そのため、機械工学科目で設定された講義ならびに演習・実習の単位を 修得し、さらに卒業研究の論文提出・発表を行って、以下の項目に挙げる能力を身につけた学生に対して、卒業を認定する。
（１）機械工学の基礎となる４力学（材料力学、熱力学、流体力学、機械力学）に関する基礎知識の習得と理解（２）機械設計技術の基盤である数学、物理学、情報処理の基礎を理解し、その理論や概念を説明できる能力（３）機械や製品を製作するための生産・設計・加工・計測・制御に関する原理を理解する能力（４）実験や実習、卒業研究を通して、課題を理解し計画的に実行する能力（５）課題に対する内容を文章や発表によって論理的に表現することができる能力（６）国際社会において必要なコミュニケーションの基礎能力（７）機械技術が地球環境や社会に及ぼす影響を理解し、倫理観と責任感持って業務 にかかわる姿勢
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）機械工学科では、ディプロマ・ポリシーにて掲げた能力を持つ人材を育成することを目標として、以下の科目群を用意している。
（１）機械工学の基礎科目：４力学（材料力学、熱力学、流体力学、機械力学）を基盤とした基礎専門科目（２）機械設計技術の基盤科目：数学、物理学、情報処理の工学基礎科目（３）機械製作に関する科目：生産・設計・加工・計測・制御の科目（４）技術修得に関する科目：機械工学実習、機械設計製図、機械工学実験などの実技科
目（５）課題解決能力育成科目：創生工学実習、機械工学基礎研究、卒業研究などの課題解
決能力、チームワーク力といった総合的能力を開発するための科目（６）コミュニケーション能力育成科目：国語・外国語の科目（７）技術者倫理に関する科目：技術者倫理の科目
これらの科目群に係る単位修得の認定はシラバスに基づき主に定期試験によるものとするが、科目等によっては、レポート等の評価結果により認定する。
授業科目の成績は、各科目シラバス記載の方法により評価する。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１）数学と理科を得意科目とし、広く「ものづくり」に興味があり、自動車や航空機など生活に役立つ機械を設計・製作する機械技術者になることを強く希望している人（２）目標を達成することの喜びを知り、たゆまない努力をする覚悟のある人（３）社会・自然環境と技術との関わりに関心のある人
学部等名 電気情報工学科

教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境都市工学科に改組され、平成１２年には電気工 学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得が可能な修業年限２年の専攻科が設置されました。専攻科設置後、平成１５年には専攻科修了生の学力及び技術 力を国際的に保証するため、本科４年生から専攻科２年生までを対象とした体系的な「環境システムデザイン工学」の教育プログ
ラムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年 限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科
目の中から、本校独自に精選した教育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。
専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会 に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したき め細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技
術者を継続的に輩出していることです。また近年では、より高度な知識学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
電気情報工学科は、理工系基礎学力と、電気工学・電子工学・情報工学系の学力の修得に加え、人文・社会系の素養も身につけ、自ら学び・考え・課題を解決する、創造性・探究心豊かな科学人材を育成します。本学科に在籍し、以下のような能力を身に付け、所定の単位を修得した学生に対して、卒業を認定します。 電気情報工学科で修得する能力（１）電気工学・電子工学・情報工学分野をコアとして、幅広い知識と技術を活用した課
題解決能力（リテラシー能力）（２）課題の本質を理解し、解析する論理的思考能力や、他者と協働し積極的に業務を遂行できる能力（コンピテンシー能力）（３）倫理観・責任感を持って業務にかかわる姿勢のもと、新たな課題や問題に対しても、自律的に能力向上できる能動的学修能力（自律的能力）
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
ディプロマ・ポリシーにて掲げた能力を育成するために、以下の科目群を基本科目として用意しています。また、４年生からは、電気電子工学コース、情報工学コースに分かれて、得意な分野をより深く学べるコース制カリキュラムを用意しています。
（１）電気情報工学の基礎科目：いわゆる電気・電子・情報工学（電気回路、電磁気学、プログラミング、計算機アーキテクチャ）を基盤とした基礎専門科目群（２）技術修得に関する科目：実践的な技術修得へ向けた、電気電子設計製図、電気 情報
工学実験、電気電子工学実験、情報工学実験などの実技科目群 （３）課題解決能力育成科
目：技術者倫理や、前学年までに修得した電気・電子・情 報工学の知識を駆使して実施す
る、創成型活動を取り入れた電気情報工学実験テーマ 群、工学基礎研究、卒業研究などの、課題解決能力・理論・応用力・プロジェクトマ ネージメント力・チームワーク力といった、総合的課題解決能力を修得するための科 目群 これらの科目群に係る単位修得の認定は主に定期試験によるものとするが、科目等に よっては、レポート等の評価結果を含めて総合的に認定する。 授業科目の成績は、各科目シラバス記載の方法により評価する。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１）電気・電子・情報関連の技術に興味をもち、これらに関する専門知識と技術を修得
したい人（２）基礎学力を有し、色々なことに好奇心旺盛でアイデアや創造力が豊かな人、それらの思いを行動に移し、未来の自分を形にできる人（３）電気・電子・情報工学の知識と技術をもって、エネルギーや地球環境などの問題解
決や、社会に役立つものづくりを通して、社会貢献を志している人
学部等名 電子制御工学科

教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工 学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。
さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境
都市工学科に改組され、平成１２年には電気工 学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得 が可能な修業年限２年の専攻科が設置されました。専攻科設置後、平成１５年には専攻科修了生の学力及び技術力を国際的に保証するため、本科４年生から専攻科２年生までを対象とした体系的な「環境システムデザイン工学」の教育プ
ログラムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科目

の中から、本校独自に精選した教 育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。
専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したきめ細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技術
者を継続的に輩出していることです。また近年では、より高度な知識や技術を修得するために、本科卒業生の約半数の学生が専攻科への進学や大学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
電子制御工学科は、理工系基礎学力と電子制御技術の根幹である電気・電子、情報・制御、機械関連の学力を習得しロボット等の電子制御システムを自在に操ることに加え、倫理観があり、自ら学び考え、課題を解決する創造性・探究心豊かな人材を育成するため、本校に在籍し、以下のような能力を身に付け、所定の単位を修得した学生に対して、卒業を認定する。
修得する能力（１）電気・電子、情報・制御、機械関連の分野をコアとして、幅広い知識と技術を活用した課題解決能力（２）課題の本質を理解、解析する論理的思考能力（３）他者と協働し積極的に業務を遂行できる能力（４）倫理観・責任感を持って業務にかかわる姿勢
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
ディプロマ・ポリシーにて掲げた能力を育成するために、以下の科目群を基本科目として用意している。
（１）電気・電子工学の基礎科目：電気磁気学、電気回路、電子回路を基盤とした基礎専
門科目（２）情報・制御の基礎科目：情報処理、制御工学を基盤とした基礎専門科目（３）機械工学の基礎科目：機械運動学、材料の力学を基盤とした基礎専門科目（４）技術修得に関する科目：実践的な電子制御工学実験、電子制御工学実習、電子制御
設計製図 などの実技科目（５）課題解決能力育成科目：技術者倫理、工学基礎研究、卒業研究などの、課題解決能
力、理論、応用力、プロジェクトマネージメント力、チームワーク力といった総合的能力を開発するための科目
これらの科目群に係る単位修得の認定は主に定期試験によるものとするが、科目等によっては、レポート等の評価結果により認定する。
授業科目の成績は、各科目シラバス記載の方法により評価する。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１）数学や理科及び英語を得意とし、ものづくりに関心があり、ロボットなど電子制御システムに関わる技術者になることを強く目指す人（２）環境に配慮した電子制御システムづくりに積極的にチャレンジし、好奇心旺盛で向上心があり粘り強くがんばることのできる人
また、４年次編入学の場合は次のような人材を求めます。
（１）工学、情報技術を得意とし、電子制御技術の根幹である電気・電子、情報・制御、機械関連の分野に関心があり、幅広い専門知識を身に付け社会に貢献できる技術者を目指す人

（２）意欲的かつ実践的に課題に取り組み、柔軟にかつ創造的に解決できる能力を素養として持っている人

学部等名 環境都市工学科
教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工 学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。
さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境
都市工学科に改組され、平成１２年には電気工学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得が可能な修業年限２年の専攻科が設置されました。専攻科設置後、平成１５年には専攻科修了生の学力及び技術力を国際的に保証するため、本科４年生から専攻科２年生までを対象とした体系的な「環境システムデザイン工 学」の教育プログ
ラムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科目の中から、本校独自に精選した教育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。
専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したき め細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技
術者を継続的に輩出していることです。また近年では、より高度な知識や技術を修得するために、本科卒業生の約半数の学生が専攻科への進学や大学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）「社会基盤」と呼ばれるモノ、それは例えば、車で走る、電気がつく、水を飲むといった当たり前の生活環境を支えているモノであり、通信･物流･輸送といった安全かつ円滑な社会活動を支えるためのモノであり、なにより自然災害から国土を守るためのモノである。
これらはすべて我々にとって必要不可欠な存在であり、どのような世の中になっても決して無くなるものではない。そして、これらを実現する仕組みづくりが「社会基盤整備」なのである。
わが国の世界に冠たる社会基盤整備技術は、日本はもとより、人類の発展に大きく貢献しているが、今後はさらに環境容量の配慮が最重要課題となる。人類が持続的な発 展をしていくためには、自然と共生した社会基盤の整備や地域の歴史や文化と調和のとれた創造
的な都市づくりを実現できる技術者の養成が望まれている。 以上に基づき、環境都市工学
科では、以下に示す「養成すべき人材像」及び「学習･ 教育目標」を掲げており、これが卒業認定の方針（ディプロマ・ポリシー）である。
■養成すべき人材像
人類が自然災害から国土を守り快適で安全な生活を支えるための社会基盤の整備と、 自然と共生･調和し環境負荷の低減を考慮した「循環型の都市づくり」の創造に関する基本的な知識･考え方を理解し、人類の持続的発展を支える社会基盤整備を積極的に推進できる能力を身につけている技術者■ 学習･教育目標
１. 倫理を身につける。

1-1 人類の歴史的な背景･文化を理解し、他者･他国の立場を尊重して社会問題を捉える倫理観の基礎を身につける。
1-2 環境都市工学にたずさわる技術者にとっての倫理の必要性を認識する。
1-3 心身ともに健康な技術者たるために、健康管理能力および体力を身につけるとともに、芸術の鑑賞力、協調性、創造力、想像 力などを培い、心のゆとりを育て、生活を豊かにする。
２. デザイン能力を身につける。
2-1 環境都市工学に関係する技術上の問題点や新たな課題を理解し、自発的に問題を解決するための計画を立てる能力を身につける。
2-2 環境都市工学の基礎知識を活用し、着実に計画を継続して解析･実行し、得られた成果を論文にまとめる基本的な能力を身につける。
３. コミュニケーション能力を身につける。
3-1 日本語で記述、発表、討論する能力の基礎を身につける。
3-2 英語によるコミュニケーションの基礎能力を身につける。
４. 環境都市工学とその基礎となる学際分野、及びその周辺の境界学際分野の知識･ 能力を身につける。
2
4-1 数学･自然科学の基礎知識およびそれらを用いた問題解決能力を身につける。
4-2 設計･システム･情報･論理･材料･力学等、工学技術の基礎知識を身につける。
4-3 環境システムデザイン工学の学問共通分野（環境、エネルギー、計測･制御、創生、安全等）の知識と能力を身につける。
4-4 専門分野としての環境都市工学において以下の基本的な知識および考え方を身につける。
(1)人類が自然災害から国土を守り快適で安全な生活を支えるための社会基盤の整備に関する基本的な知識および考え方を身につける。
(2)自然と共生・調和し環境負荷の低減を考慮した「循環型の都市づくり」の創造に関する基本的な知識および考え方を身につける。
4-5 各自が環境都市工学の主要 4 分野（構造系、水理系、土質系、計画・環境系）の内、もっとも得意とする分野とは異なる分野にも興味を持ち、これらと得意とする分野の知識とを複合する能力の基礎を養う。
５. 情報技術を身につける。
情報機器を使いこなし、専門分野で必要とされるプログラミングなど、情報処理システムを用いた計画･構築･表現化の能力を身につける。
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
環境都市工学は、人間の生活空間の都市化に対応して、人に優しく自然と調和した街を造るとともに、生活がより安全・快適・便利に営まれるような社会基盤（インフラストラ
クチュア）の整備について考える学問である。たとえば、蛇口をひねれば出てくる水や子供のとき遊んだ公園から高速道路や新幹線の建設までを含む。 そこで、ディプロマ・ポリ
シーにて掲げた能力を育成するために、以下のダイアグラムに示すように教育カリキュラ
ムを用意している。
低学年では、環境都市工学への導入教育としてのシビルエンジニアリング入門、環境 都
市工学の主要科目への橋渡しとしての基礎力学などの基礎科目を学ぶ。３、４年生では、
環境都市工学の主要４分野（構造系、水理系、土質系、計画・環境系）について座学で学ぶと共に、実験実習でより理解を深める、高学年では、これまで学んだ専門科目を基盤とし、問題解決能力、コミュニケーション能力、情報技術をも含んだ総まとめとして、総合実験、卒業研究を行うことで社会基盤整備を積極的に推進できる 能力を身につける。
これらの科目に係わる単位修得の認定は主に定期試験によるものとするが、科目等によっては、レポート等の評価結果により認定する。授業科目の成績は、各科目シラバス記載の方法により評価する。

入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１）環境負荷を低減した都市のライフライン（エネルギー・交通・上下水道などの生活や産業を支えているもの）、自然災害に強い安全な都市づくりについて学びたい人（２）公共事業に携わる技術者として社会に貢献したい人（３）元気がありリーダーシップを発揮できる人

学部等名 建築学科
教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境都市工学科に改組され、平成１２年には電気工学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得が可能な修業年限２年の専攻科が設置されました。専攻科設置後、平成１５年には専攻科修了生の学力及び技術力を国際的に保証するため、本科４年生から専攻科２年生までを対象とした体系的な「環境システムデザイン工 学」の教育プログラ
ムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科目の中から、本校独自に精選した教育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。
専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したきめ細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技術
者を継続的に輩出していることです。また近年では、より高度な知識や技術を修得するために、本科卒業生の約半数の学生が専攻科への進学や大学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
建築学科では、人間が社会生活を営む空間を構築するために建築･都市空間の構成技法、
環境調整及び構造安全性に関する技術と教養を備え、それらを総合化する能力を有する人
材を育成します。本学科に在籍し、以下のような能力を身に付け、所定の単位を修得した学生に対して卒業を認定します。
建築学科で習得する能力（１）建築学の分野をコアとした、幅広い知識と技術を活用した課題解決能力（２）課題の本質を理解、解析する論理的思考能力と、他者と協働し積極的に業務を遂行できる能力（３）倫理観・責任感を持って業務にかかわる姿勢を備え、新たな課題を理解し、豊かな発想で自発的に問題を解決する能力
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）ディプロマ・ポリシーにて掲げた能力を育成するために、以下の科目群を基本科目として用意しています。
（１）建築学の基礎科目：いわゆる建築構造・材料工学、環境・設備工学、建築意匠・計画学を基盤とした基礎専門科目群（２）技術修得に関する科目：実践的な技術力の修得に向けた、建築工学実験、建築製図、測量学実習情報処理などの実技科目群（３）課題解決能力育成科目：技術者倫理、建築設計製図、卒業研究などの、課題解決能
力、理論、応用力、プロジェクトマネージメント力、チームワーク力といった、総合的能力を開発するための科目群
これらの科目群に係る単位修得の認定は主に定期試験によるものとするが、科目等によっては、レポート等の評価結果により認定する。授業科目の成績は、各科目シラバス記載の方法により評価する。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１）技術・家庭および美術が得意で、社会と文化にも関心をもち、建築に関わる技術者になることを強く目指している人（２）環境との関わりを考えつつ、多種多様な意見をまとめ、個性豊かな建築をデザイン
したい人

学部等名 専攻科先端融合開発専攻
教育研究上の目的（公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/philosophy/）（概要）
岐阜工業高等専門学校は、昭和３８年４月に、機械工学科、電気工学科及び土木工学科の３学科を専門学科とする国立の５年制高等教育機関として設置されました。昭和４３年には建築学科が、昭和６３年には電子制御工学科が増設され５つの専門学科を持った学校として整備・拡充されました。さらに、社会の進歩や変革に見合った教育課程の改革を行うために、平成５年には土木工学科が環境都市工学科に改組され、平成１２年には電気工学科が電気情報工学科に改組されました。また、高専教育の一層の高度化を目指して、平成７年には学士の取得「環境システムデザイン工 学」の教育プロ
グラムを準備し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）の審査を受け、ＪＡＢＥＥ認定校を取得しました。続いて、平成１６年から全国の国立高専が独立行政法人へ移行されたことに伴い、より一層の「個性化、活性化、高度化」を目標に掲げ、今日に至っています。
本校の教育は、「深く専門の学芸を教授し、職業に必要な能力を養い、有為な人材を育成する」ことにあります。学生が社会で実践的技術者として活躍できるように、高等学校３年間と大学の前半２年間を合わせた修業年限５年間において、高等学校と同様な一般科目ならびに大学と同様な専門科目の中から、本校独自に精選した教育課程を編成し、効率的に５年間一貫教育を実施していることが特徴です。
専門学科は、それぞれ学科の特色を活かした教育課程を用意しており、社会の推移や要請に応じて教育課程自体も更新・改善され、学科ごとに学生受入れ方針が示されています。本校で学修する専門科目の内容は大学レベルと同等であり、「ものづくり」教育を重視した様々な実験や実習を通じて、学生は学んだ理論を広く応用し展開する実践的な能力を修得することが可能となります。また、修業年限５年の本科の教育課程を修了後、本校の専攻科において、一段と深く専門分野に関する学芸を学修し、あわせて、学術研究活動を通じてその成果を社会 に還元する道が開かれています。
本校の教育課程の特徴は、中学校卒業後の早い段階から、実験・実習・実技などの体験的な学習を重視したきめ細やかな少人数教育を行うことにより、産業界の期待に応えることが可能な実践的技術
者を継続的に輩出していることです。また近年では、より高度な知識や技術を修得するために、本科卒業生の約半数の学生が専攻科への進学や大学編入学への進路を選択しています。

卒業の認定に関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）

（概要）
専攻科先端融合開発専攻では、修業年限以上在籍し所定の単位数を修得するとともに、以下の素養を身につけ、特別研究審査に合格した学生に対して修了を認定します。
（１）倫理を身につける。
（２）デザイン能力を身につける。
（３）コミュニケーション能力を身につける。
（４）専門知識・能力を身につける。
（５）情報技術を身につける。
教 育 課 程 の 編 成 及 び 実 施 に 関 す る 方 針 （ 公 表 方 法 ： http://www.gifunct.ac.jp/about/3policy/）（概要）
専攻科先端融合開発専攻の科目は、機械工学、電気情報工学、電子制御工学、環境都市
工学、建築学を基礎とした各分野の融合を含めた以下の３種類で構成します。
（１）専門展開科目：先端融合開発を目指した実践的な工学技術を学習する科目（２）専門基盤科目：先端融合の基盤技術を学習する科目（３）一般科目：技術者としての幅広い社会的教養や語学力を習得する科目
学修成果の評価は、教育課程の総まとめとなる特別研究を中心に、ディプロマ・ポリシーに掲げた各項目について実施します。各授業科目の成績は、（平素の学習状況、提出物及び試験の成績等に基づき）シラバスに記載された基準で評価します。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：http://www.gifu-nct.ac.jp/about/3policy/）（概要）（１） 国際的視野を持ち、先端技術の融合により世界の持続的成長に貢献するものづくりの技術的能力の獲得を目指している人（２）産業界の要請に対して、創造的手法により革新的な価値創生を実現できる融合的な開発的能力の習得を目指している人（３）高専本科などにおいて、基盤となる専門科目を習得したのちに、さらに融合分野の学修や研究に強い意欲を持つ人②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/organization/

③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学部等の組織の名称

学長・
副学長

－

教授

准教授

講師

助手
その他

助教

計

－

5人

5人

一般科

－

7人

6人

6人

1人

0人

20 人

機械工学科

－

4人

2人

1人

2人

0人

9人

電気情報工学科

－

6人

3人

1人

1人

0人

11 人

電子制御工学科

－

3人

3人

1人

1人

0人

8人

環境都市工学科

－

4人

4人

1人

1人

0人

10 人

建築学科

－

4人

2人

1人

1人

0人

8人

b.教員数（兼務者）
学長・副学長

学長・副学長以外の教員

計

0人
公表方法：

各教員の有する学位及び業績（教員データベース等）

54 人

54 人

https://www.gifu-nct.ac.jp/research/teachers/
https://research.kosen-k.go.jp/
https://researchmap.jp/
https://www.e-rad.go.jp/

c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名
機械工学科

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学
者数

40 人

42 人 105％200 人

211 人 106％

若干名

2人

40 人

42 人 105％200 人

209 人 105％

若干名

1人

40 人

42 人 105％200 人

214 人 107％

若干名

1人

40 人

41 人 103％200 人

209 人 105％

若干名

0人

建築学科

40 人

41 人 103％200 人

204 人 102％

若干名

1人

合計

200 人

208 人 104％

1,000 人1,047 人 105％

若干名

5人

先端融合開
発 専攻（先端融 合テクノロジ ー連携教育プ ロ
グラムを含
む）

20 人

39 人 195％

40 人

76 人 190％

0人

0人

合計

20 人

39 人 195％

40 人

76 人 190％

0人

0人

電気情報工学科
電子制御工学科
環境都市工学科

（備考）b.卒業者数、進学者数、就職者数
学部等名

卒業者数

39 人
（100％）
電気情報工学38 人
科（100％）
電子制御工学36 人
科（100％）
40 人
環境都市工学科（100％）
44 人
建築学科（100％）
197 人
合計（100％）
先端融合開発39 人
専攻（100％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
機械工学科

（備考）

就職者数
（自営業を含む。）
25 人
14 人
64％）
（
36％）
20 人
16 人
53％）
（
42％）
22 人
13 人
61％）
（
36％）
12 人
28 人
30％）
（
70％）
14 人
29 人
32％）
（
66％）
93 人
100 人
47％）
（
51％）
15 人
23 人
38％）
（
59％）

進学者数

その他

（

（

（
（
（
（
（
（

（
（
（
（
（
（

人
0％）
2人
5％）
1人
3％）
人
0％）
1人
2％）
4人
2％）
1人
3％）

c.修業年限期間内に卒業する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

合計

修業年限期間内
卒業者数人
人（100％）（％）
人
人（100％）（％）
人
人（100％）
（
％）

入学者数

留年者数
（
（
（

人
％）
人
％）
人
％）

中途退学者数
（
（
（

人
％）
人
％）
人
％）

その他
（
（
（

人
％）
人
％）
人
％）

（備考）

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）各学科・専攻科会議が中心となり，年度毎に各学科・専攻の教育課程の編成及び実施に関する方針（カリキュラムポリシー）に基づいて教育課程表（授業科目）の見直しが行われている。授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画については，年度末に学科単位でシラバスの内容確認を行うことで，授業担当者のみの意向に左右されることなく，各学科において内容が適切に整備され承認されている。

⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）【本科（学科）】「試験，成績評価，進級及び卒業に関する内規」には，進級，及び卒業に関する要件が定められている。公開webシラバスに基づき，本校における10段階の成績評価（優：80以上〜100，良：70〜80未満，可：60以上〜70未満，不可：60未満）を公表している。
所定の課程を履修し，167単位以上（一般科目81単位以上，専門科目86単位以上）修得
し，特別活動に合格した者は卒業を認定する。また，第5学年において履修すべき単位を修得していない者は卒業を認定しない。その場合は，卒業研究の単位も認定しないものとし，次年度に卒業研究を再履修の上，修得しなければならない。卒業認定に係わる未修得
授業科目の成績向上は，課題指導及び単位追加認定試験を行い，6単位以内（卒業研究を除く）で認定している。
年度末には，学生の卒業判定を審議事項とした主管会議，及び運営会議が開催される。
【専攻科】「専攻科学生の試験，成績評価及び修了認定に関する内規」には，修了に関する要件が定められている。所定の課程を履修し，62単位以上（一般科目8単位以上，専門科目54単位以上）修得した者は修了を認定する。また，2年次において履修すべき単位を修得していない者は修了を認定しない。その場合は，特別研究２の単位も認定しないものとし，次年度に特別研究２を再履修の上，修得しなければならない。
年度末には，学生の卒業判定を審議事項とした主管会議，及び運営会議が開催される。
学部名

学科名
機械工学科

卒業に必要となる
ＧＰＡ制度の採用
単位数（任意記載事項）
１６７単位
有・無

電気情報工学科

１６７単位

有・無

電子制御工学科

１６７単位

有・無

環境都市工学科

１６７単位

有・無

履修単位の登録上限（任意記載事項）
単位

専攻科

建築学科

１６７単位

有・無

単位

先端融合開発専攻

６２単位

有・無

単位

単位

有・無

単位

ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

公表方法：

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/about/access/⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

学科名
機械工学科
電気情報工
学科
電子制御工
学科
環境都市工
学科
建築学科

授業料
（年間）

入学金

234,600 円

円

先端融合
開発専攻
(専攻科)

その他

備考（任意記載事項）≪その他の内訳≫
日本スポーツ振興センター共済
掛金 1,550 円【総額】
84,600 円 9,950～11,150
円

円

寄宿料
8,400 円～9,600 円※寄宿料については寮生のみ徴収。
円≪その他の内訳≫
日本スポーツ振興センター共済
掛金 1,550 円

234,600 円

84,600 円

円

円

【総額】
9,950～11,150
寄宿料円
8,400 円～9,600 円※寄宿料については寮生のみ徴収。
円⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）
学習を進める上での履修指導、学生の自主的学習の相談・助言等の学習支援体制
・新入生向けの研修会を定常的に開催し，学習方法のみならず多様な案内をしている。
・学生の学習上の疑問に対応するため，オフィスアワーを設置し，有効に利用されている。
・学生の意見を吸い上げるシステムとして意見箱を設置し，修学上の問題も含め，多様な問題に対処するシステムを取っている。学習を進める上での情報提供システムを構築，適切に実施している。また，学生の自主的学習を進める上での相談・助言を行う体制として，オフィスアワーが機能している。
・自主的学習に供するスペース、利用時間は，十分に確保されている。コミュニケーション
スペースについては，平成 22 年度に福利厚生施設１階の談話コーナーの充実が図られ、学生の要望に答えながら整備している。
・学習支援に関する学生のニーズを把握し、資格試験や検定試験の受講により，卒業要件とは別の単位が認定されるシステムを構築している。また、学内で検定試験を実施するなど、その受講支援も十分である。また、外国留学のための支援体制として，学生の留学に対する申し合わせがあり、機能している。
・高等学校から本校の準学士課程第４学年への編入学予定学生について，編入学前の半年間に事前教育を実施するシステムがある。事前教育開始に先立って，編入学予定者にオリエンテーションを実施している。半年間の通信教育中心の事前教育を実施している。特別な支援が必要と考えられる編入予定学生への学習支援体制が整備されており， 必要に応じて学習支援が行われている。
b.進路選択に係る支援に関する取組（概要）
学生の進路指導に直接，携わるのは第５学年の学級担任及び専攻科長・専攻科長補佐である。これに先立って，学生係員が次年度の第５学年学級担任等に対して就職手続きの説明を行う機会を設けている。また，学年の終期から就職活動に入る第４学年及び専攻科１年次を対象として，例年，採用関係の支援業者の担当者を講師に招き，就職講演会を実施している。また，就職志望の学生に定常的に情報サービスをする仕組みとし て，キャリア支援室に
就職案内コーナーを設け、学生が求人票等の採用情報を自由に閲覧することが可能である。
進学志望の学生を対象として，例年 12 月に進学ガイダンスを実施している。このガイダン
スでは，進学先の大学・大学院等の教員が招かれ，進学後の就学状況等についての 説明がなされる。また，併せて本校の第５学年の進学確定者による合格体験談を聴く機会にもなっている。例年４月には，第５学年向けの進学ガイダンスを実施。ここでは願書提出に関わる具体的な事務手続きの解説も行っている。
また，進学志望の学生に対する定常的な情報提供の場として，大学案内コーナーが設けられている。
このように，就職や進学等の進路指導を行う体制を整備し，学生に適切な指導がなされている。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）本校は学生相談室があり、学生相談室にはカウンセラーを配置しており、学生生活の悩みの相談にのっている。教職員スタッフもおり、専門科目や学科に関する悩みの相談にのっている。その他、キャリア支援室があり、本校ＯＢ教員が進路等の相談にのっている。
学生相談室、キャリア支援室に関してはホームページにおいても公表している。
学生相談室：https://www.gifu-nct.ac.jp/soudan/index.html
キャリア支援室：https://www.gifu-nct.ac.jp/careersupport/⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：https://www.gifu-nct.ac.jp/research/