神奈川県西部の地震活動―温泉地学研究所と気象庁の震源カタログの比較―
明田川

保 *・本多亮*

Seismic activity in the western part of Kanagawa Prefecture- Comparison of the earthquake catalogue of the Hot Springs Research Institute with that of the Japan Meteorological Agency by
Tamotsu AKETAGAWA* and Ryou HONDA*
1.

りと震源決定を行うためのソフトウェアである WIN（卜はじめに
温泉地学研究所（以下、温地研）では、箱根火山の監2004 年のシステムの更新部・束田 , 1992）が導入され、（伊視や神奈川県西部地震の発生機構の研究を主目的として

東ほか , 2005）を経て現在に至っている。WIN において地震観測を行っている。
近代的な観測体制が整ったのは、

は、震源計算は Hirata and Matsu'ura（1987）によるプロ

1989 年のテレメータ観測の開始からで、現在の庁舎にグラム HYPOMH を使い、マグニチュード（M）は、速移転した 1995 年には、調査観測機能の強化を進めるた

度振幅を用いた渡辺の式（渡辺 , 1971）により計算、補め、総合研究システムが整備された（神奈川県温泉地学

助的に F-P 時間による M も使用されている（棚田・田研究所 , 1999）。このシステムには、地震波形の読み取

中 , 1999）。

hhhhhh

LN

LN
hhhhhhhhhhhhhhh

LN

LN
hh

図1

hhhhhhhhhhh

温地研で震源決定に利用している地震観測網。左図は 2004 年まで。右図は 2005 年以降。○は温地研、△は東京大学、◇は気象庁、□は（独）防災科学技術研究所の観測点を表す。

* 神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031

神奈川県小田原市入生田 586

報告 , 神奈川県温泉地学研究所報告 , 第 43 巻 ,53-63, 2011

－ 53 －－ 53 －

このように、温地研の地震検知能力は、箱根地域では(a)

気象庁のそれを上回り、観測結果は地元への情報提供などに積極的に活用されてきた。しかし、温地研が観測範囲としている、丹沢地域や足柄平野地域など周辺域での地震観測結果が気象庁のそれらと比べてどう違うかについては、これまで明確にされてなかった。そこで、本報
告では、気象庁の一元化処理開始以降、すなわち 1997
年 10 月以降について、温地研と気象庁の震源データを比較し、その異同について検討する。

2.

二つのカタログでみた近年の活動の推移
温地研でのルーチン処理に使われる観測点分布を図 1に示す。温地研の観測点に加えて、（独）防災科学技術(b)

研究所、東京大学、気象庁の観測点を利用しているが、処理能力や通信技術の差異により、年によってその観測点分布は異なる。図 1 には、分布が大きく変わった2005 年より前とそれ以後を示す。図 2 は、比較に用いた震源分布で、(a) が温地研、(b) が気象庁である。丹沢
地域、足柄平野地域、箱根地域の３つの地域の区分けを示してあるが、これについては後述する。比較した地震
は、気象庁の一元化業務が開始された 1997 年 10 月から
2011 年 10 月までの、深さ 40km 以浅とした。温地研の地震決定数（15710）は、気象庁（12840）より 2 割程度
多いが、震央分布は、温地研が気象庁よりも全体的にばらついて見える。
比較した震源の分布。(a) 温地研、(b) 気象庁。

図 3 は、図 2 に示した温地研と気象庁の震源データに

地図内の矩形は、上；丹沢地域（さらに破線で東西領域

ついて、1 対 1 対応がとれた M0.0 以上の 6629 イベントに分割）
、右下；足柄平野地域、左下；箱根地域を表す。

の位置を比較した結果である。同一地震の判定は、双方

図2のカタログから震源時の差が最小となるペアを選び出
一方、気象庁は、1997 年 10 月から、大学や独立行政し、その差が 1 秒未満であることを原則としたが、前後

法人防災科学技術研究所など、気象庁以外の機関の地震の地震の発生状況から同じと考えられるものは、差が 2

データを一元的に処理する、いわゆる一元化処理業務を秒程度まで同一と見なした。図中の ○ のプロットは温開始した。気象庁の震源、M などの観測結果は、これ

地研の震源で、気象庁の震源とのずれを直線で表してい以降、日本の標準データとなっている。しかし、箱根地る。期間を３つに分けて示したのは、それらの期間で域に関しては、温地研の地震検知能力の方が高いことは、明瞭な違いがみられたためである（以下、図 3(a)、(b)、永井ほか（2008）で明らかであり、気象庁では検知され(c) それぞれの期間を、期間 A、期間 B、期間 C と呼ぶ）。

ない微小な地震が、カルデラ内で局地的な有感地震とな

2002 年 9 月から 2005 年 1 月の期間（期間 B）では、った場合などには、温地研は、地元への情報提供を独自

丹沢山地の震源に大きな差異が認められる。震央分布おに行ってきた。2011 年東北地方太平洋沖地震の際には、よび東西断面図をみると、温地研の震源は、気象庁震源

表面波が到達している最中に、箱根カルデラ直下で地震に対して、前者は反時計回り、後者は時計回りに回転しが誘発され（Yukutake et al., 2011）、強羅付近では震度 6ているような傾向が見える。期間 A、および期間 C に

弱相当の強い揺れがあった（本多 , 2011）。しかし、こ

ついては、監視目的における実用上の問題はないと言の地震については、東北地方太平洋沖地震の揺れの最中えるだろう。期間 B については、それより以前の期間であったため地震を分離できず、気象庁から情報が出さ

A に特に問題がないことから、観測点分布ではなく他にれていない。

原因があると考えられたので、別途調査した。その結－ 54 －－ 54 －

(a)

(b)

図3

温地研と気象庁の震源の比較。(a) 1997 年 10 月～ 2002 年 8 月、(b) 2002 年 9 月～ 2005 年 1 月。図中の○のプ

ロットは温地研の震源で、気象庁の震源とのずれを直線で表している。

－ 55 －－ 55 －(c)図 3 （続き）(c) 2005 年 2 月～ 2011 年 10 月。

果、温地研のシステムに登録されている東京大学の富士5宮観測点の観測点パラメータに誤りがあったことがわか

M( 温地研）った。詳細は付記で述べる。図 4 は、M の比較である。
比較には期間 A と期間 C のデータを使用し、震源に問題のある期間 B を除いている。温地研の M は気象庁 M4に対して全体的に大きいが、M3 を超えたあたりから、逆に小さくなる傾向が見える。

3

以下、図 2 に示した、丹沢地域、足柄平野地域、箱根地域のそれぞれの地震活動について、温地研と気象庁の2カタログを比較する。

1(1) 足柄平野地域
図 5 に温地研、気象庁それぞれのカタログの地震回数
積算と M の度数分布を示す。領域内に決定された震源

0
0

1

2

3

4

5

の数は、温地研 1053、気象庁 857 で、温地研が 2 割程M( 気象庁）度多い。回数積算（図 5(a)）は、温地研には活動の推移に特段の変化は見られないが、気象庁は、2005 年あたりから検知能力が明瞭に上がった様子が見える。
ただし、

温地研と気象庁の M の比較。M の値は 0.1 単位のb 値算出に用いた M1.0 以上でみると、双方とも同様なため、± 0.05 の範囲でランダムに値を付加し、分布の傾向を示す。b 値（図 5(b)）は、温地研が 0.75、気象庁

濃淡を表現している。

が 0.78 で有意な差はない。双方のカタログとも M1.0 く

図4

らいまで捕捉できているが、温地研は、M1.0 あたりか

－ 56 －－ 56 －

(a)(b)

100000

HSRI

HSRI

N(M)
n(M)

10000
1000

b=0.75 M≧1.0

M≧1.0

100
10
1
0

1

2

3

4

5

Ｍ

年
100000

JMA

JMA

N(M)
n(M)

10000
1000

b=0.78 M≧1.0

100

M≧1.0
10
1
0

1

2

年

図5

3

4

5

Ｍ

足柄平野地域における地震回数積算 (a) と M 度数分布（b 値）(b)。上図は温地研、下図は気象庁。地震回数積算は、

データすべて（M0.0 未満は M0.0 としてある）と M1.0 以上を描画した。グレーのプロットは M －時間分布である。M 度
数分布のｎ (M) は度数、N(M) は積算度数を表す。

ΔＭ
1.5

Ｍ（温地研）(a)5(b) 1.0

4
3

0.5

2

0.0

1

-0.5

0

0

1

2

3

4

5

Ｍ（気象庁）

図6-1.01997/10

2000/10

2003/10

2006/10

2009/10
年月

足柄平野地域における温地研と気象庁の M の比較 (a) とΔ M の時系列 (b)。Δ M は M（温地研）－ M（気象庁）。

時系列図の中の折れ線は、50 イベントごとの移動平均を表す。M の値は 0.1 単位のため、± 0.05 の範囲でランダムに値を付加し、分布の濃淡を表現している。
6 (b)）は、変動が大きく、1997 年 10 月から 2000 年頃

ら上に凸の傾向が見え始める。
M の比較（図 6 (a)）では、温地研の M が全般的に大までと、2004 年から 2005 年頃までは、温地研の M がきいことがわかる。このため、上に記した、補足して

0.5 程度大きい傾向がある。そして、2001 年から 2003

いる M の下限については、単純に優劣をつけられない。

年頃と 2006 年以降は 0.2 程度と小さくなっている。

また、M3 を超えると大小関係は逆転する。時系列（図－ 57 －－ 57 －

(a)
(800)

(b)



/.
O.

HSRI

HSRI



(600)
M≧2.0

C.≧



(400)



(200)



(M≧2.0)













Ｍ

年
(800)



(600)



JMA

JMA

/.
O.



C.≧

(400)


M≧2.0
(200)



(M≧2.0)











年

図7

丹沢地域における地震回数積算 (a) と M 度数分布（b 値）(b)。図の見方は図 5 に同じ。ただし、(a) には、図3(b) の期間を破線で示し、M2.0 以上の地震回数積算については、右縦軸の（(a)5(b) 1.0

4
3

0.5

2

0.0

1

-0.5

0

）内の値で描画した。

ΔＭ
1.5

Ｍ（温地研）

0

1

2

3

4

5

Ｍ（気象庁）

図8



Ｍ

-1.0
1997/10

2000/10

2003/10

2006/10

2009/10
年月

丹沢地域における温地研と気象庁の M の比較 (a) とΔ M の時系列 (b)。図の見方は図 6 に同じ。ただし、(b) には、

図 3(b) の期間を破線で示した。
(2) 丹沢地域

象庁は、防災科学技術研究所の Hi-net の観測点を取り領域内に決定された震源の数は、温地研 3593、気象込むようになった 2002 年 10 月あたりから曲線の傾きが庁 5943 で、温地研が気象庁の 6 割程度である。ｂ値を大きくなっているが、温地研には、そうした変化は見ら算出する M の下限とした M2.0 以上では、温地研 656、れない。M2.0 以上については、気象庁も明瞭な変化は

気象庁 360 となり、温地研が倍近く多いが、これは、温ない（若干増加傾向には見える）。b 値（図 7(b)）は温地研の M が気象庁 M より大きい傾向があるためである

地研が 0.85、気象庁が 0.78 となり、やや差が認められる。

（M については後述する）。回数積算（図 7(a)）では、気

しかし、宇津の方法による検定（Utsu, 1999）、では、有－ 58 －－ 58 －

HSRI-E

HSRI-W

M≧2.0

M≧2.0

年

年

JMA-W

JMA-E

M≧1.6

M≧1.6

年

年

図9

丹沢地域を東西に分けたときの、地震回数積算。

上図は温地研（左：西領域、右：東領域）、下図は気象庁。

グレーのプロットは M －時間分布。
意水準 5% で有意な差はない。なお、図 7(b) の温地研の向があり、Mth ≧ 1.5 とすると、b 値はそれぞれ 0.70、M 度数分布は、
期間 B を除外して作成した。棚田（1999）

0.79 で、有意な差はなくなる。

は、箱根を除く神奈川県西部地域の温地研の検知能力をところで、丹沢地域では、地震活動は東西に活動域がM1 程度と報告しているが、図 7(b) は、M1.0 に取りこ分けられ、西側はフィリピン海プレートの衝突に伴うプぼしがあることを示しており、検知能力は M1.5 程度とレート内地震、東側は 1923 年の関東地震と同様なプレ思われる。これに対し、気象庁は M1.0 未満までほぼもート境界地震が多く発生していることが報告されている

れなく検知している。

（行竹ほか , 2010）。そこで、丹沢地域を東西に分け（図図 8(a)(b) は、温地研と気象庁の M の比較である（図2 の破線）、温地研（M2.0 以上）、気象庁（M1.6 以上）

8(a) も、期間 B を除いてある）。図 8(a) より、温地研のそれぞれについて、地震の回数積算を図 9 に示した。MM は、足柄平野地域（図 6(a)）と同様、気象庁 M よりの下限は、図 8(a) から、温地研がやや大きめになるこ

大きい傾向がある。図 7(a) からは、見かけ上、破線でとを考慮し、温地研の M2.0 以上に対して、気象庁は、示した期間 B において温地研の検知能力が落ちている

地震回数がほぼ同程度になる M1.6 以上とした。また、様子が見て取れるが、図 8(b) では、期間 B は M の差の温地研の図には、期間 B を破線で示した。期間 B 部分

大きいところと必ずしも一致しない。図 8(b) が、期間を除けば、西側も東側も、双方とも大きな違いはない。

B においても震源のずれが比較的小さかった足柄平野地

あえて言えば、東側の期間 C における温地研の回数積

域の結果（図 6(b)）と同様な変化を見せていることから、

算の傾きが、期間 A に比べてやや小さくなっているよ

M については他に問題があるかもしれない。

うに見えるのに対し、気象庁にはそのような傾向は見え

ちなみに、Hi-net 導入以前、以後に相当する、期間 Aない。2011 年 3 月 11 日の東北地方太平洋沖地震の前後と期間 C の b 値を比較したところ、温地研はそれぞれの変化に注目すると、西側の活動については、双方とも0.84、0.85（Mth ≧ 2.0）となり有意な差はなかった。気特段の変化は見られないが、東側は、東北地方太平洋沖

象庁は、0.66、0.85（Mth ≧ 2.0）で、差は有意水準 5%

地震発生直後からの増加が見られる。丹沢地域の東側ので有意となったが、気象庁の期間 A は、M2 付近を境に活動は、関東地震との関係からも重要であり、東北地方

小さい M で傾斜が大きく、大きい M で傾斜が小さい傾

太平洋沖地震後における丹沢地域の東西の活動に明瞭な－ 59 －－ 59 －

(a)(1500)

HSRI(b)

100000

HSRI

N(M)
n(M)

10000

(1000)

1000

b=0.89 M≧1.0
100

M≧1.0

(500)
10

(M≧1.0)
1
0

1

2

3

4

5

Ｍ

年
(800)

100000

(600)

10000

JMA

JMA

N(M)
n(M)

1000

(400)

M≧1.0

b=0.83 M≧1.0

100

(200)

10

(M≧1.0)
1
0

年

図 10

1

2

3

4

5

Ｍ

箱根丹沢地域における地震回数積算 (a) と M 度数分布（b 値）(b)。図の見方は図 5 に同じ。ただし、M1.0 以上の地震回数積算については、右縦軸の（）内の値で描画した。
沢地域に比べて、気象庁 M との整合性は良い。時系列（図違いがあることは興味深い。
温地研の丹沢地域のカタログは、捕捉できている M

11(b)）では、足柄平野地域、丹沢地域のような変動がの下限や、震源の精度に関して気象庁に比べてやや問題あまり見られず、平均して 0.2 ～ 0.3 程度、温地研の Mがある。東北地方太平洋沖地震発生以降、南関東直下でが大きい状態で推移している。群発地震発生時に、移動地震活動の活発化が見られ、千葉県東方沖でスロースリ

平均の差が大きくなるのは、温地研の M が気象庁よりップ（国土地理院 , 2011）やそれに伴う群発的活動（気大きい傾向が強い M の小さな地震が相対的に多くなる

象庁 , 2011）が観測されたように、フィリピン海プレーからと思われる。

トと陸のプレートの境界の動きが活発化したことを鑑みれば、温地研の地震観測処理の改善が望まれる。

3.

まとめ
気象庁で一元化処理が始まった 1997 年 10 月以降につ(3) 箱根地域

いて、神奈川県西部地域の温地研カタログと気象庁カタ箱根地域の活動については、特に群発地震について、ログを比較し、温地研と気象庁の震源位置の違いを明ら

これまでの研究（例えば、原田ほか , 2009; 石垣ほか ,かにした。また、その違いには、期間によって特徴のあ2010; 原田ほか , 2012）で、活動の推移や b 値などが検ることがわかった。丹沢地域の震源のずれが特に大きか討されているので、ここでは詳細は述べない。領域内にった期間 B のデータを調査したところ、他機関の観測決定された震源の数は、
温地研が 9914、気象庁が 3954 で、点情報に誤りのあったことが判明した。早急に、過去に温地研が約 2.5 倍多く、図 10(a)(b) からも検知能力の高

さかのぼってカタログの改善を図る予定である。M にさがわかる。b 値（図 10(b)）は、温地研が 0.89、気象

関しては、温地研が気象庁よりやや大きい傾向を持つが、庁が 0.83 となり、有意な差はない。M の比較結果（図M3 以上では、その関係は逆転する。気象庁との差異を11(a)）には、M の小さい地震について、温地研がやや時系列でみると、特定の期間で差が大きくなるなど、変大きい傾向がみられるが、全体的には足柄平野地域や丹動がみられた。期間 B については、M の値にも影響を－ 60 －－ 60 －

ΔＭ
1.5

Ｍ（温地研）(a)5(b) 1.0

4
3

0.5

2

0.0

1

-0.5

0

0

1

2

3

4

5

Ｍ（気象庁）

図 11-1.0
1997/10

2000/10

2003/10

2006/10

2009/10
年月箱根地域における温地研と気象庁の M の比較 (a) とΔ M の時系列 (b)。図の見方は図 6 に同じ。

与えていると考えられるが、気象庁 M との差が大きい

年箱根群発地震活動以後の箱根から富士山にかけ期間と期間 B は必ずしも一致せず、温地研 M を大きくての地殻変動，温地研報告，41，7-14.

している原因は他にあるかもしれない。

原田昌武・明田川保・伊東博・本多亮・行竹洋平・板寺

温地研では、箱根カルデラ内で発生する群発地震活動

一洋・吉田明夫（2012）東北地方太平洋沖地震にや、神奈川県西部地震の発生メカニズムの解明に重点をよって誘発された 2011 年箱根群発地震活動、地震 2、おいた観測体制を構築してきており、箱根地域の地震決

投稿中．

定能力は高く、気象庁と比べてその優位性が顕著に見らHirata, N. and M.Matsu’ura（1987）Maximum-likelihood

れた。一方、丹沢地域については、温地研の検知能力は

estimation of hypocenter with original time eliminated

気象庁を下回る。
温地研における現在の地震観測処理は、

using nonlinear inversion technique, Phys. Earth Planet.

上記の目的から、箱根カルデラを主体にチューニングさInterior, 47, 50-61.

れており、丹沢地域は、やや弱い部分になっている。し本多亮（2011）箱根火山で観測された東北地方太平洋沖

かし、伊豆半島の北西進に伴う衝突帯であり、また、関地震の強震動について、温地研報告、43，65-71．

東地震を発生させた沈み込み帯の北端部を構成する重要石垣祐三・原田昌武・本多亮・行竹洋平・伊東博・明田

な地域であることを考えれば、丹沢地域の地震活動の監

川保（2010）箱根浅発地震活動の ETAS モデル解視が神奈川県にとって非常に重要なことは明らかであ析と火山活動度との関連の検討、温地研報告、42，る。その観点からは、現在の温地研の丹沢における検知

19-31．

能力は十分ではなく、今後の改善が望まれる。

伊東博・宮下雄次・棚田俊收・代田寧・倉石隆介・加藤正造（2005）新たな総合研究システムについて、謝辞

温地研観測だより、55，23-34．
神奈川県温泉地学研究所 (1999)

本論で用いた気象庁一元化震源は、気象庁・文部科学

温泉地学研究所におけ省が協力してデータを処理した結果であり、処理に用いる「神奈川県西部地震」の取り組み、温地研報告、られる地震波形は、北海道大学，弘前大学，東北大学，

29，3-40．

東京大学，名古屋大学，京都大学，高知大学，九州大学，

気象庁（2011）2011 年 10 月 千葉県東方沖の地震活動，
第 193 回地震予知連絡会資料．

鹿児島大学，独立行政法人防災科学技術研究所，独立行
政法人産業技術総合研究所，東京都，静岡県，神奈川県

国土地理院（2011）房総半島での非定常地殻変動，第193 回地震予知連絡会資料．

温泉地学研究所，横浜市，独立行政法人海洋研究開発機
構及び気象庁から提供されたものです。記して関係機関

永井悟・棚田俊收・本多亮（2008）気象庁一元化震源にに感謝します。また、主な作図には、気象庁の地震解析基づいた温泉地学研究所地震データベースの整備

ツール（横山 , 1997）
を使用しました。記して感謝します。

と今後の課題、温地研報告、40，51-58．
棚田俊收・田中丈博（1999）温泉地学研究所の地震観測

参考文献

網におけるマグニチュードの算出式、温地研報告、

原田昌武・細野耕司・小林昭夫・吉田明夫（2009）2001

29，41-46．

－ 61 －－ 61 －

棚田俊收（1999）温泉地学研究所の地震観測網における使用していたものは別の観測点データであったことが判

震源決定精度と検知能力、温地研報告、29，47-56．

明した。温地研では、2005 年から従前よりも広範囲の

卜部卓・束田進也（1992）WIN －微小地震観測網波形

観測点データを取り込んで処理を行うようになったた

験測支援のためのワークステーションプログラム

め、それまで受信していた観測点の整理を行った。この（強化版）、地震学会講演予稿集 1992 年度秋季大会、時点以後、誤った観測点データは受信していない。なお、

331．

富士宮観測点と誤認していた観測点データを使っていた

Utsu, T.（1999）Presentation and analysis of earthquake

期間でも、震源計算結果におけるＰ波の O-C の平均はsize distribution: a historical review and some new

0.3 ～ 0.6 秒程度であった。この値はやや大きいものの、

approaches, Pure Appl. Geophys., 155, 509-535．

遠めの地震としてはそれほど不自然ではなかったため、

渡 辺 晃（1971） 近 地 地 震 の マ グ ニ チ ュ ー ド、 地 震 2、個々の地震の解析時には異常に気がつかなかったと考え

24，189 － 200．

られる。

横山博文（1997）X ウィンドウシステムを用いた地震活
動解析プログラム、験震時報、60，37-51．

A.2.

今後の対応について

行竹洋平・武田哲也・吉田明夫（2010）伊豆衝突帯北縁

系統的なずれが見られた期間の震源については、改善部における震源及びメカニズム解分布の特徴、温のめどが立ったので、早急に震源の再計算を行い、カタ地研報告、42，9-18．

ログを更新する予定である。また、その期間の M につYukutake, Y., Ryou Honda, Masatake Harada, Tamotsu

いても、震源のずれや富士宮と誤認していた観測点の位

Aketagawa, Hiroshi Ito, and Akio Yoshida (2011)

置の間違いによる影響が少なからずあるはずであり、カRemotely-triggered seismicity in the Hakone volcano

タログの更新によって改善が見込まれる。ただし、丹沢

following the 2011 off the Pacific coast of Tohoku

地域や足柄平野地域の地震に関して、M 差の大きかっ

Earthquake, Earth Planets Space, 63, 737–740.

た期間と震源にずれが見られた期間とは必ずしも一致しないことから、個々の観測点データの特性なども今後調

A.

付記

A.1.

査していく必要がある。

2002 年 9 月から 2005 年 1 月の期間における温地

研震源と JMA 震源の系統的なずれについて

今回判明した事実は、他機関の観測点データを使う上での注意点を浮き彫りにした。他機関の観測点の利用に

図 3(b) に見られた系統的な震源のずれについて、観際しては、情報のやり取りをきちんと行うことが原則で測点の波形や、相の読み取り記録をもとに調査し、判明あるが、観測点パラメータの維持管理を直接行っていなした事実について以下に記す。

いため、どうしても目が行き届きにくい。一元化震源とまず、使用している観測点、速度構造などは、問題の期間もそれ以外も同じであることを確認した。波形の読の比較を定期的に行うなど、維持管理を強化していきたい。

み取りにも特段の問題はなかった。次に、震源計算結果を確認したところ、東京大学の富士宮観測点の O-C（観測走時と理論走時の差）が他の観測点に比較して大きいことがわかった。そこで、富士宮観測点の読み取りデー
タを計算から除外して震源を再決定すると、富士宮観測点の O-C は大きく外れ、一方、それ以外の観測点のO-C の平均は逆に小さくなった。付図 1(a) に、温地研カタログの震源データのうち、富士宮観測点を震源計算に使用していた震源と、気象庁一元化震源とのずれを示し、付図 1(b) に、富士宮観測点を除いて再決定した震源と、気象庁一元化震源とのずれを示す。系統的なずれが解消されていることがわかる。
富士宮観測点について東京大学に照会したところ、2002 年 4 月から観測点パラメータ（チャンネル番号）が変更されており、温地研で富士宮観測点データとして－ 62 －－ 62 －

(a)

(b)

付図 1

温地研と気象庁の震源の比較（2002 年 9 月から 2005 年 1 月まで）。(a) 現在の温地研カタログの震源（富士宮

観測点と見なされていた観測点データを震源計算に使用していたもののみ）と気象庁震源との比較、(b) 同観測点デー
タを震源計算から除外した結果と気象庁震源との比較。図中の○のプロットは温地研の震源で、気象庁の震源とのずれを直線で表している。

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