ジェンダー研究 第12号 2009「不登校」
からの家族秩序への問い直し――母親へのインタビューから――

加藤美帆

This paper analyzes the “Futōkō”, or school refusal phenomenon as an
ideological mechanism aﬀecting social order by linking schooling and family. Interviews with mothers who have a child that stopped going to school
and their familyʼs experience with “Futōkō” showed both the possibility
and diﬃculty of reconstructing social order within the family. The current
understanding of “Futōkō” emphasizes on the familyʼs emotional bond, causing this phenomenon to be regarded as a personal issue rather than a social
one.

キーワード：不登校、家族、母親、ジェンダー、インタビュー

はじめに
2007
（平成19）年度の不登校者の人数は中学生で10万５千人を越えた。中学校の全在籍者数に占める割合では2.92%となり、学校基本調査による全国調査が始まって以来最も高い水準になったという１。試みに1980年をふりかえると、「学校ぎらい」による長期欠席者は中学生で１万3536人、全在籍者に占める割合は0.27%だった（文部省 1981）。現代と比較すると小規模に思えるが、社会問題としての注
目は決して小さくはなかった。
「増える家庭内暴力・登校拒否
1980.3/22朝刊〕「登校拒否苦に心中

病根深く教育ママの影？」〔朝日新聞

母、小五の息子絞殺」〔朝日新聞 1982.10/26朝刊〕といった新聞

記事の見出しにみられるように、1980年前後から「登校拒否」は社会問題としてたびたびマスメディ
アに取り上げられ、なかでも母親の養育態度が問題化されることによって、母親が登校拒否の「犯人」として扱われることが広く浸透していた。この当時においては学校に行かないことを「母親の問題」とすることが、「自然」だったのである。
この問題化からは、「不登校（登校拒否）」が学校と家庭のイデオロギー的結節点に位置する表象であることが示唆される。国民国家の確立が家族意識と相補的な関係にあったことは家族史研究によって明らかにされているが（牟田 1996）、学校は家庭と国家との間にあって、知の伝達を通じた統制機関としての役割を果たしてきた。そして今日では、ポスト福祉国家への移行とニューライトの台頭に伴う学校と家庭の関係の再編に伴い、家庭が教育戦略の主体として位置づけ直されようとしている。家庭は、子どものより高い教育達成を左右する社会的・文化的資源であると同時に、情緒的な安定の場としての期
待も一層強めている。現代においても家庭は社会の秩序形成のうえで、きわめて戦略的な位置にあると93加藤美帆 「不登校」からの家族秩序への問い直し ̶̶母親へのインタビューから̶̶いえるだろう。
「不登校（登校拒否）」という表象は、社会の秩序編成過程の変化に伴いこの三十年の間で大きく変化してきた。さきに挙げたような、「登校拒否＝母親が犯人」という問題化が、近代家族イデオロギー
による性別役割規範に規定されていたとしたなら、その後の家族形態の変化は、「不登校」という経験のとらえ方をいかに方向づけているのだろうか。
子の不登校を通じて自分の生き方や社会への見方が大きく変わったという親、とりわけ母親は少なくない。これは不登校という現象が社会の秩序形成と深く関わっていることと同時に、その現象自体や問題化がジェンダー化されていることも示している。しかし登校拒否の“家庭の養育責任論”“母親犯人論”
へのこれまでの批判は、問題の所在を「家庭」から「学校」へと置き換えたにとどまり、その文脈に潜んでいたジェンダー秩序と家庭の戦略的な地位については検討してこなかった。本稿は「不登校（登校拒否）」の問題化に折り込まれている社会の秩序編成の力学と不登校を通じた社会秩序への問い直しの可能性を、家族意識の変化を手がかりにしながら母親へのインタビューから読み解く試みである。なお
本稿における呼び名は、1990年代に「登校拒否」から「不登校」にほぼ入れ替わっているため（加藤2004）、1980年代までは主に「登校拒否」それ以後は「不登校」とし、特に限定されない場合は煩雑さを避けるため「不登校」と記述する。

１．登校拒否と家庭の問題化――近代家族論を手がかりに
１­１．近代家族と「登校拒否は家庭の問題」
冒頭に掲げた新聞記事の見出しにみられるように、1970年代の後半頃から登校拒否が社会問題化するのに伴って、家庭の養育態度、なかでも母親がその犯人として扱われることが中心になっていた。それらは新聞などのメディアを通して世論として浸透したばかりでなく、学校現場での教員による把握の枠組みとしても広汎な影響力をもっていた２。このような問題化は「近代家族」の成立とゆらぎとの関連性から考える必要があるが、不登校の問題化の変遷を考えるうえでも鍵になるのが、近代家族における情緒的な絆の位置づけとジェンダー化された家族関係である。
日常のなかで当たり前になっていた父母の性別役割分業や少ない子どもに愛情を注ぐといった家族の特徴を相対化したのは、社会史研究から浮かび上がった「近代家族」という概念である。近代家族の成立を伝統的な共同体の束縛からの解放とする見方に対して、ローレンス・ストーン(Lawrence Stone)
は「情緒的個人主義」という概念で、近代化にともなう人びとの感情の変化を説明している。ストーンによれば、伝統家族では一方的な服従を強いられていた妻や子が、近代家族の登場にともなって自由意思を表現したり実行するようになったが、それは感情の解放を示しているのではないという（Notter
2006）。ストーンがイギリスの家族史研究から明らかにした近代家族の特徴とは、近代化による感情の解放というよりもむしろ、人びとの感情を水路づける装置として家庭愛が重要な位置を占めるようになったことである（Stone 1991）。
ここから示唆されるのは、情緒的個人主義によって結びついている近代家族が、人びとの感情を規制するのに重要な役割を果たしてきた側面である。そして家族における情緒的個人主義とは、成員同士の関係の不平等と合わせて理解する必要がある。牟田和恵はアリエス(Ph. Aries)を引きながら近代化のなかで起こったのは、「個人ではなく家族の勝利」であり、そして「家族」とは自立した個人としての男94

ジェンダー研究 第12号 2009

性家長とそこに率いられる「家族」を指しているという。「近代の家族は、女性と子どもを家庭に囲い込み市民的無能力を強制することにより、家族員の相補性を生み出す一体性と安定性を確保した」（牟
田 1996、p. 38）という指摘は、家族主義が成員の不平等な関係を基礎にして安定性を得ていたことを示している。そしてそれは一方的な支配̶従属の関係ではなく、情緒的絆によって結びついた近代家族としてのかたちをとっていたのである。
さきに示した登校拒否の問題化で、とりわけ母親の養育態度が批判の対象として焦点化されたのには、
近代家族イデオロギーにもとづく性別分業に対する規範意識が強く働いていたと同時に、家族の集団性がゆらぎ、母／父／子の非対称な関係が顕在化しつつあった状況のもとで、集団性を再強化する揺り戻
しと見ることもできる。そして性別役割規範にもとづく関係性のゆらぎの反面でいっそう重要性を高めたのが、家族の情緒的な絆である。
１­２．
「登校拒否は家族問題」への問い直し――ジェンダー視点の欠落
落合恵美子によれば日本における近代家族は1970年代に成立を迎えたと同時にゆらぎはじめたという（落合 1997）。家族を説明するパラダイムとしての近代家族論の限界は1980年代後半頃から指摘されているが（落合 1998）、その背景としては近代家族が内側にもっていた家族成員間の不均衡な関係とその矛盾が顕在化したことがあげられる。
登校拒否を家族問題とした議論への批判のなかでも1980年代の半ばを中心に展開した当事者の母親たちを中心とする運動は、当時でも社会的に注目を集めていた。その活動の一端は1988年9月16日の朝
日新聞夕刊の総合一面トップにでた『30代まで尾引く登校拒否症

早期完治しないと無気力症に』という記事に対する一連の反応にみることができる。この記事は登校拒否を治療を要する精神病理として扱う記事だが、この記事に対する抗議の投書のほか抗議集会も開かれ３（朝倉 1995）、運動の展開は朝日新聞紙上でも度々取り上げられた４。また家庭の養育責任として登校拒否をとらえる見方に対する批判は、渡辺位（1984）、朝倉景樹（1995）、滝川一廣（1997）らによっても行われた。渡辺、滝川は日本社会の産業化・工業化のなかで学校教育が果たしてきた管理機構としての役割への批判や、公教育制度の制度疲労といった視点から登校拒否を論じ、イリイチ（I. Illich）のいう「脱学校論」につながる
学校教育制度批判として議論を展開した。
しかし、家庭の養育態度を強調するそれまでの捉え方に対する上記の反論は、ジェンダー化された家族規範と結びつけて議論をしていない。それらは母親たちの抑圧された地位については検討しないままに、学校批判にその論点を置き換えているのみである。しかし「排除の文化装置」（志水 1996）である
学校が知の伝達を通じた排除装置として働く一方で、家庭も決して中立な場ではない。近代化のなかで国民国家の確立と産業化に重要な役割を果たした「家庭」は「全体社会と個とをつなぐ戦略的な地位」（牟田 1996）にあり、母／父／子の間の非対称な家族関係の秩序は、それぞれのアイデンティティ形成を伴いながら構築されてきた。
それを踏まえると登校拒否における家庭の養育責任説に対するこれまでの批判は、抑圧された母親／
子どもの社会的位置を相対化することなく、逆説的に母親や家庭を本質化する危険性をもっていたといえるだろう。
「家庭の養育態度」から「学校の管理体制」に批判対象が入れ替わるのに伴って、「学校から子どもを守る母親」「居場所としての家庭」という言説が正当性を得ていった。それらは一見したところ「母親犯人論」を批判的に相対化しているようだが、その背後にあった性別役割規範や家族の閉鎖

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性を、より強めていく効果をもっていたのである。
登校拒否の問題化の論点を整理するなら、一つは、“登校しない”という子どもの状態を抵抗や異議申し立てではなく、「病」と見なす問題化のあり方、そして二つめは登校拒否を「病」とする想定を前提にして、その原因を母親の養育態度に求めるジェンダー化した役割規範があげられる。この二つから
は、学校教育の制度化を通じた社会の組織化が、近代家族における非対称な関係の構築と重層的に連関していたことが示唆される。母親と子どもへの市民的無力さの押しつけと、情緒的な絆による家族関係の構築は、「教育家族」を下支えし、そこに潜む不平等な関係を正当化してきたのである。
ジェンダー化された家族関係を不問のままに、「犯人化されてきた母親たち」を結束させ、抵抗の足場とするのに重要な役割を果たしたのは、近代家族イデオロギーにもとづく子どもの養育者としての母親の役割規範だった。それゆえ運動の興隆は逆説的に「母親」というカテゴリーを本質化する危険性も含み持っていたのである。
そして同時にそうした流れが親の教育責任を強調する新自由主義的な教育改革に流用される危うさをもっていたことも留意しなければいけない。登校拒否の社会的な意味の転換と既存の問題化への異議申し立ては、社会の構造変動に伴う教育改革との間で葛藤と接合を繰り返しながら、新たな知の編成と社会の組織化の実践につながっていったのである。

２．ポスト福祉国家における不登校――家庭・学校・権力
近代家族の特徴である固定的な性別役割分業や、役割規範が問い直されていくなかで家族関係の多様化が指摘されている。
「個人の織りなすネットワークとしての家族モデルへ」（落合 1998）、「『合意制家族』の生成」（野々山 2007）等と表現されているが、家族の集団性や役割規範が弱まり、成員同士の合意にもとづくゆるやかなネットワークとしての家族が近代家族に替わる新たな家族形態の特徴であるという。そうした家族においては「父親らしさ」「母親らしさ」といった役割ではなく、個人同士のコ
ミュニケーションによる合意の形成が、家族成員同士をつなぐことになる。性別役割分業や強い集団性のゆらぎは、1970年代後半頃からすすんできたが（落合 1997）、では家族は対等な個人同士の合意による、ゆるやかなつながりの場になったのだろうか。
ポスト福祉国家における家族は、性別役割規範と集団性が弱まった不安定な関係にありながら、教育や福祉に関してはより多くの役割が課されている。たとえば広田照幸は、近代家族は終焉したのではな
く、「子供の唯一の『本来の居場所』」としての役割を強めていると指摘している（広田 2001）。新自由主義的な教育改革が進むなかで選択と投資の主体として、家庭は子どもの教育を方向づけるうえでの重要性を増しているのである。今日の家庭は、不安定さを内包しつつ、子どもの社会化や成員のパーソナ
リティの安定化といった役割への期待が一層強まっていることは指摘できよう。ネットワークや合意の形成が重視される家族形態の陰で、互いの非対称性を潜在化させながら、新たなかたちで関係性を再組織化する力学が働いているのである。
今日、不登校は親の養育態度の問題ではないということは公の合意ともなっており、不登校が子どもにとって「生き方の一つ」として語られることも珍しくない。1990年代における新聞の家庭面に掲載された不登校についての記事では、親子の「理解」や「受容」が重要なテーマになっていた（加藤2004）。かつて問題となったのは登校拒否の原因としての母親の養育態度だったのに対して、今日にお96ジェンダー研究 第12号 2009

いて焦点化されるのは、親が一人の個人として子の不登校をいかに受けとめるかになった。
こうした転換は一方では、既存の価値観や規範によらない家族の相互理解や、これまでの学校制度外の多様な教育・学習のかたちを模索する機会になるといえよう。しかし他方で「親として」ではなく「個人として」子どもと向き合うことによって、学校を通じた社会的排除という不登校の性質や、ジェンダー化された家族関係の秩序が潜在化する危険性をはらんでいる。
不登校とは学校教育制度を通じた社会的排除の実践であると同時に、学校と家庭の間の政治的関係を浮かび上がらせる表象であるといえよう。「どの子どもにもおこりうる」現象である不登校を、親がいかに理解し受容するかが問われるとき、それはあくまでその家庭内の事とされる。不登校は社会的な課
題でありながらも、家庭における親子の個人的経験に還元され、より見えにくい困難につながる危険性をもっているのである。

３．調査の概要
３­１．インタビュー調査の概要
特定の性格傾向や生育歴のもとにある子どもが登校拒否になるという考え方が広まっていたのに一石を投じたのが、1992年に示された「登校拒否（不登校）はどの子どもにもおこりうる」５という登校拒否の把握の転換である。以下では、それらの変化を経たのちである1990年代後半以降に、子どもが不登校の状態にあった母親たちへのインタビューを検討する。
不登校の捉え方や学校、家族との関係等について、６名の母親たちにインタビューを行った。対象者の調査時の年齢、職業、および不登校の状態になった時の子どもの学年と性別は表１に示した通りである。ここでインタビュー調査を用いたのは、行為者の「生きられた現実」に即した経験の主観的な意味
や、アイデンティティに注目して分析をするためである。しかしその反面で、「語り」を本質化する危険性に留意しなければいけないだろう。インタビューとは場の相互作用に大きく規定され、場のもつ権力性により「語られること」と「語られないこと」の境界はつくられる。他方で同時に、そうした語り自体が、社会的規範やイデオロギーからの抵抗による、新たな主体化の契機ともなり得る（桜井 2002）。
以下ではインタビューの語りのもつ過程性と同時に、支配的な語りに対する抵抗にも留意しながら検討したい。
表１．インタビュー対象者※ 年齢・就業状況はインタビュー時（2006 年 1 月から３月）。

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３­２．対抗的な公共圏としての親の会
６名の対象者は全員、東京都内を中心に活動をしている、ある不登校の子どもをもつ親同士の自助
ネットワーク（以下、親の会）の代表者を通じて紹介された。しかし親の会との関わりは、10年以上に渡っている人から、初めて会合に参加してから半年も経っていない人もあり、期間、関わり方ともに一様ではない。
親の会への参加は母親たちによる既存の支配的価値への問い直しや体制への抵抗に大きな役割を果たしてきた（朝倉 1995；松本 2004）。それは親の会が「支配的な公共圏とは相対的に異なった『言説の資源』が形成される」という「対抗的な公共圏」（齋藤 2000、p. 14）になっているためと考えられる。
「自らの言葉が他者によって受け止められ、応答されるという経験」の場としての親の会は、それまで自らを肯定的に考えることが難しかった不登校の子どもをもつ母親たちに、自己主張を可能にするための資源となったといえる。初めて親同士の会に参加したときのことを振り返ったHさんの、「ああ、ここに仲間がいたと思った」という感慨は、全てのインタビュー対象者から何らかのかたちで語られた。
本稿では、親の会との関わりを直接の検討対象とはしないが、今日においても親同士の交流の場への参加の経験が、自らの言葉を語るうえで大きな助けとなっていることは、インタビューからも示唆された。
ただし、ここで確認しておかなければいけないのは、親の会に参加している母親たちが不登校の子どもをもつ母親のあり方を代表しているわけではないという点である。冒頭に示したような不登校の子どもの量的な拡大を考慮すると、その家庭の社会的状況は相当な多様性を想定する必要がある。また、不登校の子どもは住民の社会階層の低い地域に多いことを示唆するデータもあり（倉沢・浅川 2004）、親同士の自助ネットワークに参加している母親は不登校の子どもをもつ親のうちの少数派であると考えてもよいだろう。それゆえ本研究のインタビューは一定の限定性を前提にしていることを付記するが、それを踏まえたうえで「子どもの不登校」が母親たちにとってどのような意味をもっているのかを、学校と家族の関係の再編のなかで描き出すことを試みる。

４．不登校から社会秩序への問いかけへ
４­１．学校に行かなくなる経験
1990年代に不登校の捉え方の転換がおこって以降、フリースクール等の民間機関に通うことが在籍校の出席日数とされるようになったほか、後期中等教育の多様化は中学校卒業後の進学の可能性を広げ、不登校の子どもの居場所や進路は広がったといってよいだろう。インタビュー対象者の子どもたちが学校にいかない状態になったのは、全員がそうした措置がとられた後の1990年代の後半以降である。では「不登校」という経験は、もはや当事者や家族に大きなインパクトをもたらすものではなくなったのか。
子どもが学校に行かなくなった頃の様子については、欠席が長期化したことに関わる葛藤が、インタビュー対象者である母親たちの実感を含めて語られた。
どうにか（学校に）行ってほしくて。この洋服買ってあげるから行ってとか、午前がだめなら午後からとか、その間中、娘は苦しくて。家にいても居心地も悪いし。（Ｉさん）

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Ｉさんの娘は小学６年生の時から、「いじめ」がきっかけで学校に行けなくなったが、登校させるための働きかけが逆に娘を追いつめていたのではないかと振り返っていた。また、子どもが学校に行かな
くなったことについて夫の実家の否定的な反応も大きかったという。
他方で子どもが学校に行かなくなった際に感じた混乱と同時に、欠席が続くなかでそれを受け容れるまでの母親自身の葛藤も多く語られた。
（学校に行かなくなってしばらく後に、子どもが）いろいろなことに対して、大丈夫？と私に聞くんです。それに全部『大丈夫よ』と心から言ってやることが私はすごいストレスだったん
です。
（Ｈさん）
Ｈさんの息子は小学４年生の時から学校に行けなくなり、中学２年生頃まで不登校の状態だった。子どもが「死にたい」と繰り返し言っていた時期は、外出も電話もできないことも多かったという。
子どもが学校に行かなくなった頃の様子については、子ども自身も、また母親たちも苦しい時期を経たことが全ての対象者から語られた。不登校の子どもは今日においては中学生では統計上おおよそ34
人に１人となり、量的な拡大が続いている。しかし個々の家庭においてその経験がもつインパクトが弱まったとは必ずしもいえないだろう。たとえばＫさんは子どもが学校に行かなくなった頃の、親戚や周囲の人びとの反応が子どもたちにとっても自分にとっても大きな圧力になっていたという。
風当たりが強かったり。私に対しても、子どもに対しても。学校に行かないでいるということに対して、学校の話を聞こえよがしな形でしたり。色んなことを根掘り葉掘り聞いたりとか。
（Ｋさん）
子どもが学校に行かないという状態だけではなく、周囲の人びと、自分の実家、夫の実家からの反応も彼女たちにとっては大きなプレッシャーだったという。それゆえ「（子どもが不登校の状態であることを）わかってくれない人には隠していた。夫の両親とか」（Ｈさん）という反応も、渦中にあった彼
女たちにとってのいわば必要な戦略の一つだったといってよいだろう。
田間泰子によれば、母性とはジェンダー化された家族関係と不可分の表象であり、構造的に不平等な関係のなかで抑圧された母親自身が「子ども」を通じて主体構築をする過程とつながっている（田間2001）。インタビュー対象者であるいずれの母親も子どもが学校に行かれないという状態に対して、自らも深い葛藤を感じ、ときには直接自分の責任を考えたという。それは子どもの状態を自らに重ねるがゆえの苦しさといえよう。

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母親の育て方とかに原因があってこうなったのかなと思って。仕事を続けていたりとか、毎日忙しくて、余裕を持って接してあげることができなかったという反省がすごくあったんです。
（L さん）
近代家族のゆらぎが指摘されている一方で、子どもの不登校に対する自責の念を強く感じたり、また母親が学校教師への対応や、親戚・近隣の知人からの様々な「風当たり」の受け手となっていたことは、インタビューでも語られた。
性別役割規範がゆらぎ、個人同士の相互のコミュニケーションと合意が重視される家族形態への移行が指摘されているが、母親のもっている子どもの養育への意識が薄らいだわけではないことがインタビューからは読み取れる。ここで扱ったインタビューでは、子どもを理解し、受容するケアの主体としての母親の役割は、むしろ明示的に語られていたといってよいだろう。子どもを理解・受容し、周囲の圧力から守る役割を担っているという自覚が、子どもの不登校という経験を経て強まったことは、どの対象者からも語られていた。子の不登校という「危機」が、母親たちに子どもの接し方への自信の喪失
や不安をもたらしていたが、それはその後の子どもへの理解や受容と結びつけて語られた。
そして子どもの不登校という状況への受容の如何は、彼女たちのもっていたそれまでの規範意識や常識に直接ゆさぶりをかける契機としても語られている。
本当にたくさんの価値観とか、ものの見方とか、全部ひっくり返されましたね。（子どもが不登校の状態になるまでは）考えもしなかったこと、たとえば、人として何が一番大事なのか。
（J さん）
子どもの不登校をきっかけにしてそれまでの価値観や人生観が大きく変わったことは多くのインタビュー対象者が語っていたが、そうした変化は子どもの不登校への理解と結びついたものとして語られていた。学校、夫、親戚からの非難や無理解を実感するなかで、子どもの受容に自らの再定義の契機を見いだすことは、想像に難くない。しかし他方では、子どもとの情緒的な絆を再強化することが、子どもを通じた自らの主体形成という、抑圧された家族関係の秩序を自発的に受け入れていく過程ともなる
危険性をはらんでいることは指摘できるだろう。既存の規範的価値との衝突が、彼女たちに子どもとのつながりを強化する志向を一層強めているのである。
４­２．家族関係の秩序の問い直しと再編
子どもの不登校をきっかけにして、価値観や周囲との関係を見直したということは多く語られた。な
かでも夫との関係については、具体的なエピソードから語られることもあった。不登校の子どもの受容に際して、既存の価値体系に対する闘争というかたちで夫との対立が顕在化しているという松本の指摘した家族のありようは（松本 2004）、このインタビューでも語られた。

100

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（一緒に相談所に行って欲しいと夫に話したときに）何考えているの、みたいに言われて。だめだと。夫は協力してくれない。（Ｉさん）
Ｉさんは子どもの不登校をきっかけに夫婦間の価値観の違いが浮き彫りになったという。子どもの不登校はむしろ、「（夫婦間の関係の）傷口をさらけ出してくれた」と語るＩさんは、それまで「良い妻、良い母みたいなものにとらわれてきちゃって、自分はつま先で立っているような状態」だったという。
ジェンダー化された家族関係秩序のもとでの抑圧された関係が、子の不登校という「危機」によって顕在化し、それまでは回避されてきた対立が見えるかたちになったといえるだろう。
その一方で子の不登校をきっかけにして、夫や周囲との関係が再構築されたプロセスも語られた。H
さんの夫は、はじめから子の不登校を受け容れたわけではなかったという。夫が子どもへの理解を示すようになった契機として、Ｈさんは夫が大学生時代の思い出に言及したことを語っていた。
（夫が大学に入学してすぐの頃に）キャンパスの中をうろうろしていたときに、将棋部の部屋の戸があいていて、のぞいていたら、誘いがかかって。あの扉があいていなかったら、僕はどうなっていたかわからないと。（略）隣に下宿していた子で、彼は入学したのに学校に行っていなかったんですって。それから自殺。そういえば僕もそういうときがあったと（夫が）言ったんです。
（H さん）
父親にとって子の不登校の受容のプロセスが平坦ではないことはHさん以外のインタビューでも度々語られたが、Ｈさんの夫の場合、子どもへの理解は父親として、という役割規範ではなく、似た経験を共有するところの共感が鍵になっていた。また、Kさんの夫の場合は、夫の友人の言葉が大きかったという。
主人のお友達が、中学生のときにお嬢さんが、（学校に）行かなくなって。その方がなかなか理解できなくて、子どもを抱え込むように無理無理引っ張って学校へ連れて行ったんですって。
うちの子どもがそういう状況になったときに、その方が、自分が娘さんに対してそういうことをしてしまったことを、涙ながらに話してくれて。（K さん）
Kさんの夫の場合は、身近な人とのいたみや葛藤の共有が、既存の価値体系の秩序に風穴をあける
きっかけになっていたと言えよう。同様にＪさんは、夫の姉が「学校に行かれない子の気持ちもわかってあげなさいよ」と夫に言ったことが助けになったという。
自らの過去の経験の参照や、身近な人との相互交渉のなかで生み出された共感が、父親による子の不登校の受容のきっかけとなっていた。それまでは語られてこなかった家族や身近な人びとの経験や思いが、子の不登校をきっかけに共有されたことによって互いの関係性が再構築されるきっかけになってい
るといえよう。それは子の不登校を契機にした、静かな関係秩序の問い直しと、再編のプロセスと言ってもよいだろう。家族に限定されない周辺の人びとの働きかけや思いを資源としながら、規範的な家族関係の性別役割によってではなく、お互いが個人としての関係を相互交渉や共感によって新たにつくり直す可能性が示されていると見ることもできる。

101加藤美帆 「不登校」からの家族秩序への問い直し ̶̶母親へのインタビューから̶̶

４­３．問い直しの困難
しかし、その一方で価値体系の再編の困難もある。Lさんは高校生の息子の不登校の状態について、「社会では通用しない」という夫の理解の難しさについて、以下のように語っていた。
（夫は）家へ帰ってきても、寝る時間まで本当にわずかじゃないですか。趣味をする時間もな
いし会社の駒じゃないですけれど。でもそれを言うと悲し過ぎるというか。夫はそう思っていることがだんだん分かってきて。言葉にも出るようになってきて。（L さん）
Lさんの夫は、日々の生活から感じている不登校の後の社会的な困難から、息子が不登校というかた
ちで学歴社会から離れることに反対を表明しているという。
子の不登校をきっかけにする既存の支配的な価値体系への問い直しは、経済的安定の基盤やそれまでの親自身の生き方、信じてきた価値観といった、日々の生活を支える秩序を正面からゆさぶることにもつながる。そこから生じる様々な軋轢や葛藤は、新たな家族関係の萌芽となる可能性もある。しかし同時に、生活の基盤をゆるがす危険性も否定できない。学校化された秩序に背を向けた後に、それが既存の規範を問い直す新たな生き方へとつながるか、それとも不安定な生活につながるかは、家庭や個人のみの問題ではなく、多様な生き方を保障する社会の実現が問われる課題である。しかしながら、情緒的な絆による受容と理解が強調されたとき、子の不登校という経験のもつリスクは、家庭のなかに抱え込まれる危険性があるのである。
４­４．学校との乖離
学校との関係については、深い不信感を表明した人もあったが、「信頼感はないですね、不信感というほどのものもないですけれど」（Ｊさん）といった声もあった。不登校は学校制度を前提とした現象
だが、それを契機とした既存の価値体系への問い直しは家庭のなかに焦点化されていた。Jさんの場合、「何としても学校へ行かせようというのがなくなって」という頃から学校からの働きかけも少なくなり、学校との関係性は薄くなっていったという。中学校卒業後の進路についても「学校の情報とかこっちは色々あるので任せて下さいと先生はおっしゃったんだけれども、最終的には自分で調べました」（Ｊさん）というように、学校との関係に拘泥する必要性も感じていなかったという。学校との軋轢による葛藤、対立は無くなった訳ではないが、回避することも相対的に容易になったといえよう。それは不登校の子どもをもつ家庭にとってぶつかる規範の壁の一つが無くなったことを示している。学校や学歴のもつ社会的な意味は決して無くなった訳ではなく、むしろその政治的な重要性の高まりが指摘されているが、しかし不登校という現象から、学校に対する問い直し自体のインパクトは希薄化している側面は否めない。それと対照的に、既存の秩序への問い直しは家庭の中への焦点化していた。不登校の社会的な問いの可能性は、家庭の問題として結晶化しているのである。

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５．結語――不登校のもつ既存の秩序への問いかけの可能性
不登校がいかに問題化されるかには、社会が多様な生き方を保障し、公正であるかが示されているといってよいだろう。これまで、学校と家庭のイデオロギー的な接合のなかで不登校は問題化されており、学校と家庭が担ってきた社会の秩序編成と権力関係の正当化という側面を検討する必要があるといえよう。なかでも家庭に「問題」が帰属させられるプロセスの今日的なあり方が本稿の検討課題だった。
不登校の子どもをもつ母親たちへのインタビューから浮かび上がったのは、親たちによる子どもの不登校への受容や理解がもつ両義性である。インタビューした母親たちにとって子どもの不登校は、子育ての責任を感じたり、また周囲からの非難の受け手として不安や混乱をもたらしていたという点で、困難な経験であるといえよう。今日においても不登校を家庭責任とする考え方は根強いが、それに対して母親たちは、子の不登校の理解や受容を志向するかたちで抵抗を示していた。しかし、それは同時にケアの主体としての母親の役割を、母親たち自身の自発性によって強調するプロセスにもなっていた。子どもの不登校への理解を通じて学校の体現する学歴社会という規範に抵抗を示すことが、同時に性別役
割規範をなぞることになるという逆説である。他方で父親たちにとっての子どもの不登校への理解は、より直接的に既存の秩序への問い直しにつながる可能性もみられたが、それは家族関係における情緒的な絆や合意を強調したゆえに潜在化した、ジェンダー化した不平等な関係が前提になっていることは留意しなければならないだろう。母親たちにとっては、既存の秩序を問い直し自らの自己定義を行うこと
は、より多くのプロセスを要する課題となっているのである。
不登校とは、学校と家庭がイデオロギー的に接合した秩序形成の権力を表している。学校教育制度のもつ社会の秩序形成の力学のもとでの排除と包摂の実践として不登校現象を理解する必要があるが、その問題化においては家庭での受容の可否が焦点化されている。不登校は、かつての母親犯人論とは異なるロジックで「家庭の問題」になり、社会の秩序形成の一画を担っているという点で包摂の実践でもあ0

0

るといえよう。
近代家族の規範的な家族秩序がゆらいだ後に、家族成員の情緒的な絆はより重要性を増しているが、それはこれまでの支配的な価値体系への問い直しの可能性をもつ一方で、そうした問い直しを家庭の内にとどめ、不登校を脱政治化する危険性ももっている。不登校を再び社会的な課題として位置づけ直し、
支配的な価値体系への問い直しの契機とするような議論が必要になっているといえるだろう。
（かとう・みほ／お茶の水女子大学 教育研究特設センター
アソシエイト・フェロー）
掲載決定日：2008（平成20）年12月10日

103加藤美帆 「不登校」からの家族秩序への問い直し ̶̶母親へのインタビューから̶̶

注
１

学校基本調査速報 http://www.mext.go.jp/b̲menu/toukei/001/08072901/index.htm（最終アクセス日 2008 年 8 月 11日）

２

学校現場における教師たちの登校拒否の理解に、より直接的な影響を与えたと考えられるのは『生徒指導資料第18 集

生徒の健全育成をめぐる諸問題――登校拒否問題を中心に』（文部省 1983）である。ここでの記述をみると、「登校拒否の原因や背景」として、家庭の養育態度は「過保護である」「言いなりである」「過干渉である」と特徴をあげ、登校拒否の生徒の父親は「社会性に乏しく、無口で内向的であり、男らしさや積極性に欠け、自信欠如である」「子供に対して専制的であり、仕事中心で、あまり子供と接触がない」、そして母親は「不安傾向を持ち、自信欠
如、情緒未成熟、依存的、内気である」といった特徴をもっているとしている（文部省 1983、pp. 24-26.）。
３

親の会の活動に関わってきた朝倉の記述によれば、「（略）『登校拒否を考える会』を中心に結成された『登校拒否を考える緊急集会実行委員会』が主催となって『登校拒否を考える緊急集会

えっ！「早期治療しないと無気力症に」だって？』を一九八八年一一月一二日に開催し、『全国各地から八〇〇余名の』参加者を集めたという。この緊急集会は、後に、主催の名称を『登校拒否を考える市民連絡会』と変更し、『登校拒否を考える集会』を計三回開催している」（朝倉 1995、p. 72）とあり、市民運動としての展開は広く社会的な注目をあびていた。
４

こうした一連の過程は、登校拒否を治療対象とする見方に対する親や当事者らの異議申し立ての言説が、教育改革の正当性を主張する行政主導の学校批判と相互に呼応するかたちをつくってゆく、政治的過程という側面をもっていることを留意しなければいけない（加藤 2004）。

５

1992 年に出された「学校不適応対策調査研究協力者会議最終報告書」で言及され、その後の不登校対応の指針と
なった。

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104ジェンダー研究 第12号 2009

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