〈研究文献目録9＞「専門職と女性」研究
日本語文献紹介をもとに

鵜

沢

由美子

はじめに
産業構造の高度化、サービス経済化、知識産業化にともない、専門職従事者の労働市場は拡大し、多様化してきている。ILOのYeαrbook

of

Lαbor

Stαtisticsによれば、Professional，Technical

andRelatedWorkersという職業カテゴリーの占める割合は、アメリカにおいては1965年では、11．5％だったのが、1980年には15．0％、

1995年には17．6％に達している。日本においては、1965年には5．1％に過ぎなかったのが、1980年には9．0％、
1995年には12．2％に達している1。

1970年代、久保は労働市場での女性の進出の指標を専門職に求めたが（久保、1976、p．282）、1980年代には、
雇用職業総合研究所の調査で、「専門的・技術的職業」は、「管理的職業」とともに、今後女性の進出が期待できるとされている（雇用職業総合研究所、1987、p．8）。また、実際に女性の「専門的・技術的職業従事者」の増加率が特に高いことが指摘されているが（富田、1987、pp．109−112，東京都立労働研究所、1995、

p．3）、1975

年から1995年の増加率は110．0％で、女子就業者全体の増加率30．4％をはるかに上回っている2。さらに、大沢は、今後高学歴女性の雇用が増加すると思われる要因の一つに、専門技術職が増大していることをあげている（大沢、

1993、p．27）。1996年の国民生活白書でも、増大する専門的・技術的職種への女性の進出に着目した分析がなされている3。

本稿の目的は、このように量的に増大し、今後の動向が注目される専門職と女性に関する文献の紹介、研究の視角並びに研究の今後の課題を示すことと、文献目録を提示して今後の研究の進展に資することにある。なお、
本稿では、文献目録に掲載した文献を紹介もしくは引用する場合は（筆者、年、ページ）を示し、それ以外の文献引用の場合は注に記すこととする。

1．本稿における「専門職」のカテゴリー
はじめに、「専門職」という語は、多義に用いられる言葉である。本稿における用い方を提示する必要がある
が、その前に、「専門職＝profession」研究4として、社会学を中心に行われてきた「専門職」の定義をめぐる議論についてここで簡単にふれておきたい。

これまで長らく議論されてきたが、「専門職＝profession」に確定した定義はない。中野が指摘するように、その概念は「内包と外延が柔軟」で、「恣意的」でもある。なぜなら、「専門職」の現象が複雑で展開も急であり、かつ、研究者の感情的・評価的価値判断が込められるからである5。竹内がG．Millersonの仕事に補足して、GreenwoodやT．

E．

Parsonsら28人の研究者の定義の一覧表を作成しているのが参考になろう6。日本の研究者では、秋山が、最大公約数的見解に従い、「専門職」は「知識と技術」「サービス観念」「自律性」を基本的要件とするとし7、天野は中核的要因として「専門性」と「自律性」をあげている（天野、1984、p．85）。石村は仮の定義として「プロフェッションとは、学識（科学または高度な知識）に裏づけられ、それ自身一定の基礎理論をもった特殊な技能を、特殊な教育または訓練によって習得し、それに基づいて、不特定多数の市民の中から任意に呈示された個々の依頼者の具体的要求に応じて、具体的奉仕活動を行い、よって社会全体の利益のために尽くす職

133

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

表1

平成7年国勢調査における専門的・技術的職業従事者の総数・女性数・女性比率

職

業

専門的・技術的職業従事者総数（人）

女性数（人）

8，183，900

3，405，500

41．6％

160，500
152，400

22，50021，300

14．0％
14．0％
14．8％

（1）科学研究者

一1

自然科学系研究者

2

人文・社会科学系研究者

一

一

一

一

一

一

一

一

＿

8，100

＿

＿

＿

一

一

一

（2）技術者

3

農林水産業・食品技術者

4

金属製練技術者

5

機械・航空機・造船技術者

6

電気・電子技術者

7

化学技術者

8
9
10
11

建築技術者
土木・測量技術者
情報処理技術者
その他の技術者

一

，

一

一

一

一

一

一

〜

一

一

1，200

＿

＿

一

一

一

一

＿

＿

＿

＿

＿

＿

＿

一

一

一

一

一

r

＿

6．2％

65，30023，100

6，600

10．1％

312，900
357，400

6，300
8，400
8，100

300

6，700

4．9％
1．3％

88，800

15．1％

83，500

4，600

5．5％

一一一一一一一一＿＿＿

2，153，600

1，548，100

30，80014，100225，500

13

歯科医師

14

獣医師

15

薬剤師

16

保健婦

17助産婦

85，60016，200125，400
31，40015，70018看護婦・看護士

894，100

860，400

41，70059，10052，00052，40077，70093，9004，600

臨床・衛生検査技師

21歯科衛生士
22

歯科技工士

23

栄養士

24

あん摩マッサージ指圧師・

25

その他の保健医療従事者

10．3％

21，200

医師

20

1．3％
2．0％
2．4％

434，300
500，500
587，700

12

診療放射線・エックス線技師

一一一一一一＿

151，200

一一一一一一一一一一＿（3）保健医療従事者

19＿2，443，500

78，800一女性比率（％）

2，300

81，00031，40015，70033，90052，0006，700

74，80024，300

一『

一一〜一

71．9％
13．7％
16．5％
14．2％
64．6％

100．0％
100．0％
96．2％
11．0％
57．4％

100．0％
12．8％
96．3％
25．9％

はり師・きゅう師・柔道整復師

一

一

一

一

一

一

一

一

一

＿

＿

＿

382，900＿＿（4）社会福祉専門職業従事者

513，100
298，500

26保母・保父
27

その他の社会福祉専門職業従事者
一

一

一

一

一

『

一

一

一

一

一

＿

＿

214，600
＿

＿

＿

一

一

一

（5）法務従事者

一28

裁判官・検察官・弁護士

29

その他の法務従事者

一

一

一

一

一

一

一

一

一

＿

＿

＿

（6）公認会計士・税理士

30公認会計士・税理士

134

316，000

一『一一一一一一一一＿

一

一

一

一

一

一

一

＿

＿

50，10018，90031，100
＿

＿

＿

−

一

一

一

一

一

一

一

61，50061，500

一一一一一一一一一＿＿

432，700
295，600

84．3％
99．0％

137，100

63．9％

一一一一一一一一＿＿＿

5，500
1，000
4，500
＿

一

82．5％
一一一一＿＿＿＿

一一一一一一一一一＿

3，100
3，100

一一一一＿＿＿＿

11．0％
5．3％

14．5％
一一一
5．0％
5．0％

ジェンダー研究第1号1998

職
（7）教員

31幼稚園教員
32小学校教員
33

女性数（人）

総数（人）業

49，60090，40031，80028，000

45．4％
93．1％
62．0％
39．8％
27．5％
20．2％
56．5％

96，10035，90037．4％

1，413，100
95，100641，900

425，700
260，000
328，700
157，800

263，800
103，400

中学校教員

34高等学校教員

35大学教員36盲学校・聾学校

女性比率（％）

88，500・養護学校教員

37＿＿

その他の教員

一

＿

＿

＿

＿

一

一

一

一

一

一

一

＿一一一一一一一

一

38宗教家
←

＿

＿

一

一

一

一

一

一

一

一

一

一

一

＿＿一一一一｝一

一122，800（9）文芸家・記者・編集者

33，60089，200

39文芸家・著述家
40記者・編集者
＿

＿

＿

＿

＿

⑩

＿

一

一

一

一

一

一

一

一

−

一

＿←一一一一一一一

一

9，700

43写真家・カメラマン
＿

＿

＿

一

⑳

＿

＿

一

一

一

一

一

一

一

＿＿＿＿一一一一一一

音楽家・舞台芸術家

一一一一一一一一一

63，40038，100デザイナー

34，10010，10024，000152，700

41彫刻家・画家・工芸美術家
42

一一一一一一≡一一

91，90013，70068，500254，200

美術家・写真家・デザイナー＿＿＿＿一一一一

22，30022，300130，400
130，400（8）宗教家＿一一一一

一一一

一一 一一一
17．1％
17．1％

一一

一一

27．8％
30．

1％

26．9％
一一一一一一

36．2％
36．0％
44．9％
15．3％
一一一一一

205，200

136，700

66．6％

23，4008，100

107，200

98，800

34．6％
92．2％

58，20017，90030．8％

11，900

72．6％

44音楽家
（個人に教授するものを除く）

45音楽家（個人に教授するもの）

46

俳優・舞踊家・演芸家（個人に教授するものを除く）

47俳優・舞踊家・演芸家

16，400（個人に教授するもの）
＿

＿

＿

＿

（匂

＿

＿

＿

一

一

一

一

一

一

｝

一

一

一

一

一

一

一

一

一

一

一

＿＿＿一一一一一一

その他の専門的・技術的

職業従事者
48

一

個人教授（学習指導）

一一一一

676，000
195，900

315，600
95，800

46．7％
48．9％

124，800

101，400

81．3％

16，200

1，000

6．2％

66，20032，40048．9％

272，800

85，10031．2％

49個人教授（他に分類されないもの）

50職業スポーッ家（個人に教授するものを除く）

51職業スポーッ家（個人に教授するもの）

52他に分類されない
専門的・技術的職業従事者

出典

平成7年

国勢調査報告抽出速報集計結果

135

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

業である」としている8。

もともと「専門職」は、キリスト教における聖職者から派生し、17世紀の西欧社会において、聖職者、医師、弁護士がprofessionとみなされたことから端を発しているものの、定義としては、理念型として扱われていることに注意を払う必要があろう。従って、ある職業が「専門職」であるか否かというより、「専門職」の理念型にどれだけ近いかということが問われるべきであるとされ、「専門職一非専門職連続体説」がとられてきた9。この枠組みにおいては、医師、弁護士などは相対的に「確立された専門職」とみなされ、看護婦や保母、図書館司書などは専門職としての要件が不十分な「半（準）専門職」とみなされることが多い。その中で、欧米の研究において医師や弁護士が理念型に近い「確立された専門職」と見なされてきたことから、日本の研究においても同様の扱いがされているが、日本において「専門職」を論じる場合、見逃すことのできない重要な指摘がある。石村は、日本の弁護士についての研究を行ったR．Rabinowizが、日本の弁護士業務の不振の素因として専門性の欠如をあげたことを示した。そして、アメリカでは「確立された専門職」とみなされている医師や弁護i士をはじめとする専門職が、日本においては明治維新以降政府の強いイニシアチブのもとに導入された職種であり、以後官僚機構の強い影響のもと展開してきており、形式面は輸入できても精神面は表面的にしか導入されていないことを指摘している1°。

以上、これから検討する文献の一部に関わる「専門職」の定義をめぐる議論について簡単に述べたが、文献目録作成にあたっては、「専門職＝profession」研究の領域に限ることなく幅広く文献を渉猟し、今後の研究に資する企図から以下のようなカテゴリーとして「専門職」を扱う。すなわち、本文献目録においては、平成7年国勢調査に用いられた「国勢調査職業分類」における職業大分類でいうところの「専門的・技術的職業従事者」をもって「専門職」とする。日本において、職業分類として最も一般的であり、国際標準職業分類（ISCO）との比較可能性が考慮されているのは総務庁の日本標準職業分類であるが、「国勢調査職業分類」はこれに準拠し、かつ実態把握が可能であるからである11。表1に、平成7年国勢調査報告の抽出速報集計結果をもとに、該当する職業と、それぞれの就業者数、女性就業者数、女性比率を示したので参照されたい。また、特定の企業が独自に「専門職」として位置づけているものに関する文献は範疇外とするが、その理由は「専門職」の定義が企業によって意味合いが異なり、多様な形態を含んでいるためである12。

なお、掲載した文献の選定基準等は、凡例に示したが、限られた数の書誌を用いており、国勢調査の職業小分類にして52にわたる「専門職」と女性に関する文献を十分に網羅しているとはいい難い。社会学における教師研究ならびに女性研究者や看護職等の特定の職業に関する文献目録は見られる13が、筆者の見る限り、「専門職と女性」一般に関する文献目録はこれまでにない。本文献目録が、この分野の文献目録充実の足掛かりとなればと願うものである。

2．文献全体を通して見られた研究の視角
それでは、本文献目録に掲載した文献全体を通して見られた研究視角について、社会学的研究視角（2−1）（心理学・家政学・女性学的研究も含む）、経済学的研究視角（2−2）、その他の研究視角（2−3）、に分けて見ていく。

学問分野が重なりあっていたり、必ずしも明確でない場合もあるが、基本的に掲載誌や引用文献等を参考に述べていくことにする。

2−1．社会学的研究視角（心理学・家政学・女性学的研究も含む）（1）専門職化論

まず、先にも述べたように、主として社会学を中心に進展してきた専門職（プロフェッション）研究において、女性をめぐる議論はどのように展開されてきたのであろうか。日本で最も蓄積が多いのは、「専門職化を図る準専門職」という扱いでの看護婦、保母など女性の多い専門職の研究である。専門職化（プロフェッショナリゼー

136

ジェンダー研究第1号1998
ション）とは、「ひとつの職業が専門職（profession）に接近していくプロセス、いいかえれば

理念型

とし

ての専門職のもつ重要な諸特質、すなわち専門職性（professionality）を獲得していく動態的な過程」（天野、1975b、

p．19）とされる。

ここでは、日本において、この視角に先鞭をつけた天野の論を紹介しよう。天野は（天野、1984、pp．56

一88）「多くの専門職が今なお性別によって類別されているが、重要なのはそれが専門職内部における、伝統的な『確立された』専門職と『半』あるいは『準』専門職という成層化と結びついている点である。看護婦・保母・司書・教師・ソーシャル・ワーカーなどの『女性型』専門職は、医師、弁護士、技術者などにくらべて、教育水準・資格取得の困難さ・所得・社会的評価などの点で大きな隔たりをもっており、それゆえに半ないしは準専門職と呼ばれている」と説明する。さらに天野は「準専門職は第一に『準』専門職であるがために女性の職業であり、第二に、女性によって占有される職業であるがために、『準』専門職となる」と述べ、前者の典型例が教師、後者の典型例は看護婦、保母であるとする。教師は、高学歴化の進行の中で知識・技術の秘儀性を急速に失い、高度経済成長期を迎え、より高収入・高威信の職業に男性が転じ始めて女性化が進展した。教職の相対的地位の低下と女性化は深い関わりをもつとされる。一方、看護婦や保母は、家族の中での妻や母の機能の延長上にある職業と見なされ、女性に固有の職業とされてきた。

この妻＝母の機能はT．Parsonsによって「表出的」機能とよばれ、夫＝父の、職業によって家族と社会を結び付ける「手段的」機能と対置されたのは知られる14。ここで問題なのは、一般的に「手段的」機能が「表出的」機能に対し、優越的地位を占めるという点であるとされる。こうして、女性に占有される職業であるがために「表出的」役割を期待され、「手段的」役割を果たす男性主体の「確立された」専門職（例えば医師）の劣位におかれているという。その他、サービス提供の志向において「知性」ではなく、「感性」に基礎をおくこと、「確立された」専門職のように自由専門職の伝統がなく、成立当初から被雇用者としてあらわれ、労働者性が高いこと
が準専門職の特徴であるとされる。

そして、職業的地位の向上のため、女性の特性とされる「ハート」を維持しつつ、専門性を高め確立し、自律性を獲得して専門職業化を図る必要があると論は進められる。そのための最も重要な戦略的要因は、これらの準専門職に従事する女性の職業をめぐる意識構造であるとして、天野は、教師、看護婦・看護学生、保母の調査研究をおこなっている（天野、1969、1972a、1972b、1975a、1975b）。意識構造が鍵を握るとされるのは、専門職化は、専門性や自律性が制度的に保障されるだけでなく、そうした保障を実体化していくための当該職業従事者の自覚なしには望みがたいとみなされるためである。「確立された」専門職の成立史が示すように、一つの職業の専門職としての地位は、自動的・外発的にかちとられたわけではない。それは専門職業人としての、職業集団としての自己規制の強化と、職業意識の確立を武器に獲得されたものなのである。このことは、準専門職についても例外ではない、と天野は述べる（天野、1969、p．142、1976、

p．5、1984、

行研究となったA．Etzioni編著の

Their

The

Semi−Professions

andp．67）。なお、天野の研究の先

Organization（1969）の抄訳的紹介を

伊藤順啓が行っているので参考にされたい（伊藤順啓、1982、1983、1984、1985、1986、1987、1990）。

この視角の、看護婦に関する研究への影響は特に大きかったと見られる。天野によれば、専門職の基本的要件

は自律性と専門性にあり、看護婦はその2点において不足している。自律性が低い水準にあることの問題の核心は、看護業務こそ看護婦の独自にして専門的な職務であるはずが、実際には医師が行う診療活動への介助がむしろその職務の本体と成していることにある。専門性の不足は、教育機関の問題、看護学の未発達、資格免許制が看護婦と准看護婦に二元化しているという点に帰すとされる（天野、1972b、

pp．184−185）。専門職としての看護婦研究には、この問題の改善を探るものが多く、かつ、天野の取った看護婦や看護学生の意識構造を究明する方法が用いられている（大名門他、1985，佐々木、1988など）。この視角による研究は、1990年代にも見受けられる。宮本は、天野の提示した専門職化論の枠組みから薬剤師をとらえている。すなわち、薬剤師の女性比率が高いことと準専門職となることを不可分なものとしてとらえているのである（宮本、1990）。そして、女性の離

137

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

職率の高さを薬剤師不足の主要な一因と認め、その解決の必要を訴えている（宮本、1991）。

なお、看護婦をめぐり、その専門職としての地位の確立の必要性が、看護社会学や病院社会学の立場からも、強く主張されている（米山、1981，大道、1981）。

ところで、上記のように、女性の多い専門職に関しては、「準専門職であり、専門職化をめざす必要がある」というパラダイムの中で展開される研究が多かった。その中にあって、直接的ではないものの、この枠組みに疑義を呈する研究がいくつか見られる。共通する点は、専門職化の必要は否定しないものの「専門職」という理念
型に向けて専門職化をはかると言いつつも、その実、理念型は、ある歴史的状況下にある具体的な専門職（「確立された専門職」とされる医師など）を模しており、それに向かう必要があるのかという問いを含んでいることである。

まず、「保育職の専門職化」（1973年）の中で、上杉は、専門職化の問題とし、「保育職は専門職化されるべき性格を具えているが、既成専門職とは本質的に異なった側面を持つことも事実である」（p．111）「保育職のような人間志向的な職業は、専門職化の可能性と必要性を持つと同時に、既成概念としての専門職を越え、組織
社会、技術社会、分業社会の疎外に挑戦する位置に立つものとして注目されるのである」（p．112）と述べる。ならんで看護婦の専門職志向の分析をした宗像は以下のようにいう。すなわち「看護婦が『可能性としての論理』

からみた専門職と『現実性の論理』からみた専門職とを区別し、現実的な既成の専門職のイメージを可能性としての専門職志向に流し込むのではなく、可能性としての専門職志向の自己超越・克服過程の内在に立つ苦悩（Leiden）の中で、その超越の糸口を見出だすことによってしか専門職としての主体性を確立する道はないことを主張しておきたい」と（宗像、1974b、

p．575）。

また、アメリカで、1960年代からの準専門職についての議論を最も進展させた一人であるEtzioniの抄訳的紹介の連載を終えた後、伊藤順啓は、自らの論文「看護職のプロフェッション性」の中で、これからの方向性を仮に提示するなら、として次のように語る。「『理念型としてのプロフェッション』の準拠枠や『確立したプロフェッション』たる医師職に準じるといった、他に基準を求める発想をせず、むしろ看護職たらしめている職業特性を、追及し実現する中で必然的にか付随的にか『理念型としてのプロフェッション』との間隙を埋めていけるようでありたいと」（伊藤順啓、1988、p．89、1990、

p．140）。

さらに、看護職の専門職研究を行った田間は、「社会学者がある職業集団を何らかの基準によって『（セミ）プ

ロフェッションである』と証明すること自体が、その集団を『（セミ）プロフェッション』に位置付けておきたい社会の『常識』（つまりは、社会的マジョリティにより支持される『現実』）に科学的正当性を与え再強化してしまう可能性がある。研究者は、意図せずして社会のマジョリティ・グループのリアリティ構築に寄与し、プロ
フェッションをめぐる職業集団の葛藤という社会現象に加担してしまうのである。」（田間、1993、p．53）と述べる。そして田間は、H．

S．

Beckerがそのような危険を回避すべく提示した新たな「プロフェッション」概念、

すなわち、世間の人々が一般に用いる民俗的概念としての「プロフェッション」に着目し、看護職従事者自身の2つのプロフェッション志向の理念型を抽出するという試みを行っている（田間、1993）。

米田は、看護職の一つである保健婦を「専門職・プロフェッション」と規定した上で、定性的・定量的な実証研究を続け、専門職論の再構築をめざしている（米田、1989、1990、1992、1993、1994、1995）。米田は、「プロフェッション」と「専門職」にそれぞれ独自の定義を示した上で、保健婦も医師も同様にプロフェッションであり専門職であるとし、「その専門性あるいはプロフェッショナリティの内実の不十分さが問われなければならな
いとしたら、今日、専門職、プロフェッションとして考えられるべき全ての職種・職業において（中略）問われなければならない」とする（米田、1989、pp．142

一143）。このような、田間や米田の新たな意欲的な試みが、専門職研究の次のパラダイムを提示する可能性をもつといえるのではないだろうか。
また、教師も、看護婦・保母とともに専門職化論の中で代表的な準専門職と位置づけられてきた。この中で、女性が多いことが、やはり準専門職たる素因の一つとされる。ここでは竹内の論を紹介すると、「現在の女性の138

ジェンダー研究第1号1998
社会的地位の低さ、また女性は職業的役割よりも家庭的役割を志向し、プロフェッショナリズムを発展させないことによりマイナス条件となる」という（竹内、1972、p．84）。しかし、坂尻は、

D．

Tyackを引用しつつ、このような論法は「教職の専門職性の議論において単に女性教師をスケープゴートにしたにすぎない」（坂尻、1989、pp．126−127）と述べる。アメリカでは、公民権法改正など1960年代から70年代にかけてのジェンダーをめぐる一連の法制改革が社会全体の性役割のステレオタイプからの脱却を進行させ、リーダーシップの本質に影響を及ぼした。その結果として校長など教育管理職に求められる資質が、より民主的で協調性に富んだものになり、女性教師のおかれたヒエラルキーも変容していったと同時に、それが教師の専門職性を向上させるとみなされていると坂尻はいう。これは示唆に富む指摘であると思われる。

なお、並行して「確立された」専門職たる医師や弁護士等についての専門職批判、非専門職化、そして、新プロフェッショナリズムの動向が欧米を中心にみられたことを指摘しておきたい。
（2）役割葛藤

次に、上述した「男性型」で「確立された」専門職に参入・就業する女性が、自らの性役割との摩擦をひきおこすという問題、つまり役割葛藤の問題を扱った文献について見ていこう。この視点から、天野は、研究職の女性の問題状況を説明する（天野、1978）。その問題状況とは、専攻する学問分野の偏り、長期間にわたる教育を受ける機会の少なさ、職業役割への同一化の時期と女性の出産・育児などの女性役割遂行の時期と重なることの困難として現れる。また、服部は、アメリカにおける女性専門職の役割葛藤の研究をレビューして、M．

Hornerの、若い女性に見られる「成功への恐れ」や、専攻や専門が女性的な分野に偏る事を説明するM．Pattersonの「圧力理論」「選考理論」を紹介し、男性の多い分野に就業する女性たちを「マージナル・マン」として把握する

H．M．

Hackerの論に賛同の意を示している（服部、1978）。しかし、服部は、この分野の研究が、社会に浸透している性別ステレオタイプが厳格で固定的なものであると把握する傾向があること、それゆえに、男性の多い
専門職の女性の状況が困難で悲惨なものであるととらえられていると指摘し、性役割が柔軟に変容していくものであるという認識を持ち、この分野の研究に、積極的で前向きな状況規定が可能となるような理論化が必要であると説く。この指摘は今日においてもなお、重要な示唆を与えている。
（3）職業的社会化・キャリア発達等

次に、看護婦、保母、医師、大学教員などの専門職を対象に、職業的社会化を探求する研究が見られた（上久保、1986，平野他、1978，平野、1981a、1981bなど）。これに関連し、心理学的アプローチのキャリア発達研究、

組織社会化、自我同一性、親娘の職業継承性等の研究が、看護婦や保母、教師を対象に行われている（田中宏二
他、1981，若林満他、1982，堀内、1993など）。生活史研究の手法も助産婦や宗教家を対象とした研究に見られたが、個人の社会化や歴史のみならず、その時代背景や文化的変容（例えばお産の有り様の変遷）を究明する目的が見出された（大出、1986、1989，渡辺、1985）。

性役割の視点から、平野らは、医師、大学教員という専門職に加え、行政官、企業管理職という社会的評価が高く、高度な職業能力を要求される男性中心の職業に従事している女性の調査研究を行っている（平野他、1978，

平野、1981a、1981b）。①職業形成の過程、②職業生活の展開、③意識構造の解明、が調査の目的である。その結果として、まず、女性の職業進出パターンとそれに基づく進出過程について以下のような仮説を提示している。

「進出初期の段階では、女性の役割に関連が多い職業に未婚で進出し、もっとも困難が多く進出が遅れるのは、
女性役割に関連が少ない領域に子どもを持ち進出するパターンである」（平野他、1978、p．17）。この仮説の妥
当性は、研究者における家政学等の『女性領域』への偏りや女医が小児科等に多く進むことを示した実態調査から明らかである（例えば、日本女医会、1985，加野、1988）。次に、女性の職業形成における両親の価値意識、女性観の影響の大きさ、学校教育の果たす役割の可能性、さらに、子供を持つ既婚女性の職業形成と継続に果たす夫の態度の重要性が指摘されている（平野、1981a）。3番目に、環境ならびに本人の持つ価値観が固定的な性

139

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

役割から自由であることと、主体的に生きようとする対象者の意識が就業継続の原動力であることが示唆されている（平野、1981b）。

心理学の分野でも、性役割については盛んに研究されているが、看護婦と保母という「女性専門職種」を対象とし、masculinityを中核とした女性の職業イメージがキャリア発達につれてどのように変化するかを分析した研究が見られた（若林満他、1982）。

また、心理学的研究で、企業の女性管理職のキャリア研究の蓄積を活かして、教職における管理職（教頭）のキャ

リア形成過程に及ぼす性別の影響が研究されている（坂田、1994）。これは教職における女性管理職の増加15を受けたものであろう。この調査から、小学校教頭のキャリア過程に、企業の管理職同様性差があり、女性は昇進が遅く管理職の経験を十分に積まないまま教頭になった可能性が示唆されている。女性の昇進意欲が男性に比べて低いことは、しばしば他の職業でも指摘されているが、女性の昇進意欲に寄与する要因として、勤続年数の長短や経験職（主任など）の経験の多少、自分以外の家事負担者の存在等が関わることが明らかになっている。

（4）当該専門職へ女性が参入・就業することや昇進することの促進要因・阻害要因の分析および当該専門職内の垂直的性別職域分離6
女性比率が低いけれども確実な増加が認められる場合や、業務形態の多様さ等から女性の活躍がさらに期待される場合に、当該専門職に就業する女性の実態、参入・就業継続することの促進要因・阻害要因が探求されている。また、それに関連し、男女比率が5分5分に近い比率であったり、女性がある程度の比率を占めている専門職においては、男女の垂直的職域分離の傾向、すなわち、女性が占める職階の低さ、男女の昇進の格差・給与差、女性の非常勤職に占める割合の高さ等が示されている調査研究も多い。女性が圧倒的多数をしめる看護職・保母以外の研究には、以上の視角を有する調査研究が多いので、専門職種ごとに見ていくことにしよう。共通の分析視点が見られる専門職は一部まとめて考察する。

デザイナーおよび会計専門職

東京都立労働研究所の報告では、デザイナーが女性にとって働きやすい専門職であると結論づけ、その理由として、デザイナーの能力の社会的通用性と組織依存度の低い仕事の構造、流動性の高い横断的労働市場の構造をあげている。一方、継続就労に対する阻害要因は労働時間が長く不規則であるということと、出産・育児による就労の中断であるとされている（東京都立労働研究所、1995、pp．15−16）。

会計専門職も、経理の仕事に従事する女性が多いこともあり、今後、女性の進出が期待できる専門職として調査・分析されている（雇用職業総合研究所、1983，宇南山、1992）。

技術者および記者・テレビ・ディレクター等

女性技術者の調査研究の草分けである小林らの調査では、

女性技術者の実態調査のみならず、雇用主である企業の調査も行われ、女性の採用・登用のタイプごとに分析されている（小林謙一他、1977、1985）。マスコミ業界に関しては男女雇用機会均等法成立後、男女の取扱いについて、各産業における対応を広く調べたのが高橋らの調査であるが、大手新聞社・大手テレビ局、さらに出版社からもおしなべて男女で異なる取扱いをしていないという回答が寄せられている（平松、1989，松本雅子、1989）。

しかし、労働組合関係の雑誌には、マスコミ業界における男女差別の状況や過酷な労働条件を物語る原稿が寄せられている17。いずれも、状況の一断面を物語るものではあろうが、さらなる実態把握がまず必要である。

また、表1に見られるように、国勢調査の職業小分類における各「技術者」のなかで最も女性比率の高い（15．1％）情報処理技術者をめぐる調査からは興味深い結果が得られている。上林らの調査研究によると、情報処理産業はその成長が著しい一方、労働集約的な特性をもち、慢性的人手不足に悩んだことから、女性ソフトウェ

ァ技術者が注目されたという。供給側である女性の高学歴化と需要側のニーズが合致し、この分野での女性の増加が顕著であった（上林、1990、p．69）。この点に着目し、上林らは女子情報処理技術者の就労実態調査を行っているが、上位職種ほど男性が多く性別に階層分化していることが明らかとなっている。この職種の場合、プロ140

ジェンダー研究第1号1998
グラマーからシステム・エンジニアになるまでに5年程度かかり、そこで、女性の場合、結婚・出産時期を迎え、労働時間も長いため続けられないのだという。上林は、調査対象者の女性たちを、全般として技術者というより若年女子としてカテゴライズするほうが現状に近いとする。ただし、将来の見通しとしては、女性は量的にさらに増大し、名実ともに技術者と称するにふさわしい女子SEと、定型作業に従事する女子プログラマーに分化が進んでいくと推測している（東京都立労働研究所、1989，上林、1990）。この職種における残業の多さ、その割に低賃金であること、女性が使い捨ての労働力となっていること、仕事と家事・育児等との両立を果たすのは容易ではないことを指摘する声が多い（斎藤、1988，山口、1989など）。

研究職

自らに何らか関わる問題であるためか、女性と研究職に関する研究文献数は、女性が少ない専門職の中では際立って多い。特に、調査研究者に女性が多く関わる場合、その研究は、研究であるとともに、自らの仲間の環境改善への礎にしようという意図が感じられる。その典型として、全国規模では初めての女性研究者
対象の調査研究であり、その集大成である猿橋らの『女性研究者

あゆみと展望』（1985）が挙げられる。坂東は「女性研究者運動の歴史と課題」（1986）と題してそれまでの女性研究者運動を振り返って整理している。
垂直的性別職域分離の問題は、研究職においても、数多く示されている。非常勤講師の問題が、女性研究者のひずみを集約的に表しているという指摘（中川他、1982，川合、1983）があり、また、女性研究者が大学階層からいえば、より威信の低い大学におり、職階からいえばより低い職階に偏るという指摘が数多くなされている（天野、1978，小川、1983，加野、1983、1984a、1984b、1988，猿橋他、1986など）。その中で、加野は、研究自体
を社会学的に研究する科学社会学の立場から、女性研究者の大学教員市場における現状や報償配分の研究を続け、女性の学問生産の阻害要因を分析している。

図書館司書

女性の図書館司書を対象とした文献には、女性問題として扱う視点が多く見受けられる。たとえば「みんなの図書館」編集部は、埼玉県と神奈川県の例をひき、図書館職員の男女比率は5分5分なのに、有資格者の7割は女性であること、図書館が非正規雇用職員の導入率の高い職場であり、その大半が女性であることを考えると、図書館サービスの中心を担っているのは女性であり、図書館労働の問題は女性問題であるとしてその特集を組んでいる（「みんなの図書館」編集部、1994）。1984年後半から1992年までの図書館員の専門性と専門職制度についての文献のレビューを行った田口は、その間、女性問題の視点も強調されるようになったとし、副題を「浮き彫りになった女性図書館員の地位」としている（田口、1993）。

さらに調査研究では、採用差別の問題、数や比率では同程度であるのに昇進・昇格に男女の差が大であるという問題（酒川他、1981）、女性の再就職を検討したもの（田村他、1983）、また、女性の高い離職率による職業全体の質の低下を憂え、離職率を下げる策を検討した調査（加藤孝明他、1978）、管理職を目指す意欲が低く、専門的な研究活動に消極的な女性の状況を指摘した調査（緒方他、1983）などがある。また、諸外国の女性図書館員の状況もうかがわれるが、日本と同様に、垂直的な性別職域分離があることが示されている（牧野、1981，

FLINT外国文献を読む会、1988，シューマン［田口訳］、1984など）。モーラ・ラックは、イギリスの大学図書館におけるジェンダーと労働の問題を取り上げ、労働市場の性別職域分離の問題に家事労働の視点を導入する必要を訴え、労働市場の二重構造論の限界を指摘しており、重要な示唆を与えている（ラック［山本光子訳］、
1994）。

社会福祉関係の専門職

社会福祉関係の専門職種に女性が多いのは予てから知られる（秋山智久他、

1976）が、1987年に社会福祉士制度ができ、1993年に社会福祉士を対象とした第一回全国調査が行われ、高橋が、女性有資格者に焦点を当ててこれを分析している（高橋朋子、1994）。その結果、合格者比率は女性のほうが高いが、日本社会福祉学会の入会率は低いこと、男性の合格者が中堅層なのに比し、女性は若年層であること、女性の平均給与月額が男性の16．2％と低いこと、非常勤勤務の割合が女性では9．2％、男性では3．1％であること、

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「専門職と女性」研究

また、専門性に対する意識やその向上に対する努力に関しては男女間に等質性がみられることが指摘されている。

男女間の大きな給与格差に関して、高橋は年齢差、就業形態の違いをあげているが、それだけなのだろうか。今後のさらなる調査・分析が待たれる。

小・中・高等学校教師

全国の小学校教師に占める女性の割合が50％を越えた1969年頃に、女性教師の就

労実態や進出・就業継続の促進・阻害要因を探る研究が行われている（田中、1971、1973，深谷他、1969、1971など）。女性教師を対象にした研究はこの頃多く行われたが、社会学の分野では、1988年当時「最近ではごく少ない」18とされた。その後、女性学的視点から、「システム内在的差別」（systemic

discrimination）の概念を用いて、教員採用のジェンダー・バイアスを読み解く試みがなされているのは興味深い。河上は、この概念を「採用や昇進に関わる慣行や手続きの中に埋め込まれ、女性やマイノリティを排除する結果を生み出す差別」（河上、1990、p．82）とし、「必ずしも十分とはいえないまでも、日本では珍しく制度的な平等が進んだ世界」である教員の世界を例に考察する。この概念のもとでは、これまで、求められている基準に合致できない女性の側に帰されていた、採用や昇進の差異の原因が、基準や選抜方法そのものにあるのではと考察をすすめていくのである。
ここでは、部活動経験が教員採用にあたって評価されるということについて検討がなされている。この概念は、

例えば、（3）で見た、小学校教頭の昇進過程の性差を読み解くことにも有効であるかもしれない。そして、河上がいうように「女性を知らず知らずのうちに無力化している仕組みを明らかにするのに役立つ」（p．83）と考えられる。（4）の視角において見てきた専門職群に見られる垂直的性別職域分離の問題を究明する有効な概念といえるのではないだろうか。

（5）家庭生活との関係

次に、専門職に従事する女性と家庭生活を扱った研究について述べる。女性教師・看護婦を対象にした共働き
家族の役割調整の職業差の研究が行われていた（高橋久美子、1978）が、これに関連するものとして、家政学的研究として、同じく共働きの教師や看護婦の生活時間、生活構造、家事労働や居住システムのあり方を検討する研究があげられる（秋山晴子他、1975、1976，久保他、1983，田中智子他、1984，喜多他、1994など）。以上の研究では、対象が看護婦、教師、保母という女性の3大専門職19であり、それらを対象に選定した理由として「女性の適職」「伝統的な女性の専門職」とされてきた職業である、と述べられていたのが特徴的であった。社会学の専門職化論においては、それらが代表的な準専門職とされてきたのは先に見た通りである。
また、深夜労働を不可避とする厳しい労働条件下にある「共働き看護婦」の役割調整を調査することにより、
日本の近代的夫婦家族の進展度の一端を把握しようとする試みもみられた（笹森、1992）。

（6）専門職間の関係性をめぐる問題

本稿では専門職の女性をめぐる問題に焦点を当てているため、専門職間の問題として最も注目されるのは、看護i婦と医師との関係性であろう。秋山憲治は、専門職化の限界と可能性は近接職種関係においてもっとも明示されるとし、医療・法務・税務の領域の専門職の近接領域職種関係を考察している（秋山憲治、1986）。日本の病院は、欧米の病院が看護機能を中心として発達したのに対し、医師の診療の場として出発し、医師と看護婦の間の関係性も後者の前者に対する従属関係として成立した（羽田、1986、pp．31−32）。戦後、占領軍により医療改革が行われ、看護の独立がうたわれたものの、医師に対する従属性は根強いものがある（姉崎、1983、pp．132−135）。さらに、看護婦の職能規定の二重性、すなわち「療養上の世話」と「診療上の補助」があり、後者の規定により看護婦の自律性はおのずと医師の診療方針の枠内における相対的主体性となる、とされる（杉、1983、

pp．155−156）。医師と看護婦の間の関係性は、亀山が指摘したように、ジェンダーの問題としてもとらえられる2°。近接専門職間の関係性の改革にどのような取組をするか、またそれが可能かという研究の進展が望まれる。

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ジェンダー研究第1号1998

2−2．経済学的研究視角
経済学的アプローチから、専門職と女性の問題に迫る研究として、性別職域分離の程度を測定する研究や、男女賃金格差を生み出す一要因としての性別職域分離（その内、専門職の性別分化）を探求する研究等があげられよう。

ILOによる16か国の男女賃金格差の比較を見ると21、日本は50．7ポイント（1988年の非農業部門の賃金）で最下位を示している。なぜこのような賃金格差がうまれるのであろうか。その要因の一つとして、性別職域分離の問題（産業規模・企業規模・職種）があげられる22。大沢は、要因として、①高等教育機関への進学率や専攻分
野の違い、②ライフサイクルでみた就業行動（労働供給）の違い、③就業している企業規模の違い、④就業している産業の違い、⑤職業の違い、⑥就業形態の違い、をあげている99。島は、日本において職業別労働市場の分
析、ないしは職業と性・学歴による労働市場の重層的な階層構造という視角での研究がほとんどないとし、職業
構造基本調査を用いてこの問題を検討した結果、男女の大きな所得格差を見出した。そして、その要因として、
女子雇用者の低賃金職種への割り当て、性別による職業分化の成立をあげる（島、1994）。

島の分析は職業大分類によるものであるが、表1にも見られ、本稿でこれまでふれてきたことからも明らかなように、看護婦と医師を典型例として、専門職間には性別職域分離が見られ、かつ賃金格差の問題がある。木下は「伝統と習慣」により、各職種、各職務の社会的基準には、ジェンダー・バイアスがありそこに問題があるとしている24。保母、看護婦などもっぱら女性で占められている専門職の賃金の低さは、長らく指摘されてきたが（竹中、1962、pp．122−130，かなぢ、1973、

pp．22−34）、それらの職能グループの賃金表が類似学歴の行政職と比べてかなり低いという形の男女差別があるのである（下山、1994、p．12）。また、津田は、女性の多い専門職すなわち看護婦、栄養士、幼稚園教諭等については、「経験年数の評価が非常に低いために低賃金が固定化されるという、まさに女子特有の状態がある。これらの職種の高度な専門性と経験による職業能力の向上とに対する過小評価はまさに不合理な差別的なものといえるのではないだろうか」と述べている（津田、1991、pp．194−
196）。

それでは同一専門職内の男女賃金格差はどのようであろうか。堀は、労働省の賃金構造基本統計調査を用いて18の職業25における男女賃金格差を求めている。このうち、本稿でいうところの専門職は、プログラマー、薬剤師、各種学校・専修学校教員であるが賃金格差は順にそれぞれ4．5％、7．5％、7．5％となっている。他の職業と比較して格差が小さい方ではあるが、この格差について堀はその要因の一つを賃金体系の相違、つまり、諸手当の相違に求めている（堀、1996）。1996年の国民生活白書においても、他の職業に比べ、各専門的・技術的職業の男女賃金格差は小さい傾向にあることが指摘されているas。一方、津田は、賃金センサスを用いて薬剤師を例にとり、男女の所定内賃金を比較したところ、昇給カーブが全く異なっていて、同じ経験年数であっても10年15年経つうちに、大きな差がついていることを指摘している（津田、1991、p．194）。さらなる研究がまたれるところである。

また、居城や森らがアメリカやカナダの賃金格差と職務分離に関する議論やペイ・エクイティ、コンパラブル・ワース運動の評価と到達点を紹介している27が、日本においても、この分野の研究の進展が望まれる。

なお、個別の専門職を対象とした研究としては、看護婦不足が大きな社会問題になった1990年前後に、看護婦の需要と供給の問題を経済学的に分析する研究も続いた（小林謙一、1991，稲田、1991など）。

2−3．その他の研究視角
その他には、労働生理・公衆衛生学的アプローチから、過酷な労働が知られる看護婦や保母の作業時間や作業姿勢、深夜勤務、スケジュール管理についての調査・研究が見られる（越河他、1976，石束他、1994，池上他、
1995など）。看護婦やソーシャルワーカー等援助専門職を中心に、バーンアウト（燃えつき症候群）の研究も多

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「専門職と女性」研究

く（窪田、1992，久保・田尾、1996など）、保健医療職の中では、看護婦の「燃えつき率」が顕著に高いという指摘がある（稲岡、1993など）。また、法律の分野では、教員、アナウンサーなどの定年差別の問題が取り上げられていた（伊藤康子、1983，松本光寿、1987など）。

各専門職の歴史をふりかえる文献も少なくないが、特に、看護婦、助産婦をめぐる研究に女性学的視点からまとめた力作が見られる（亀山、1983、1984、1985a、1985b，大林、1989など）。大林は、「女に独占的であった
助産が男の産科医に短期間にとって代わられた経過を見、何故そうなったのかを探ってみたい」（大林、1989、

p．4）として、第2次世界対戦以前と以後の助産婦のみならず看護職全般の変化を跡づけている。亀山は、看護婦の社会的地位に対する影響因子を吟味して「日本赤十字社と看護婦」「戦争と看護」「宗教と看護」「看護婦と医師」という4つの軸を設定し、各軸ごとに看護婦の歴史を分析した。その結果、根底に女性特有の職業・教養
として看護がとらえられていたことが共通の問題であると指摘する（亀山、1985b、

p．341）。さらに、山本芳江

が『図書館雑誌』で行った、女性の図書館員の足跡をたどる仕事には、興味深い事実が示されている。すなわち、図書館員育成の初期から、図書館の仕事は「女性の適性」に符合するという見方が存在し、明治18年、アメリカの図書館学校に、将来の図書館学の教師として派遣された第一期生は全員女性であったこと、明治45年には女性の公立図書館員が存在していたこと、大正10年の図書館員教習所は開設当初から共学であったことが明らかになっている（山本芳江、1976）。

また、宮本は、女子の薬学専門教育は男子に遅れをとったものの、1920年（大正9年）の実業学校令の改正に関連して、1935年までに6校もの女子薬学専門学校が誕生したこと、その際、薬剤師は家庭との両立が図れる女

性の適職と見なされていたということを示唆している（宮本、1991）。上記の図書館員養成の状況と、今日、2
職業の男女比率が5割程度もしくは女性比率がやや高いという似通った状況にあることを考え合わせると興味深い。

次に、公務員としての専門職、という視点からの研究の蓄積は十分ではないものの、興味深い事実が示されている。まず、公務員として働く専門職従事者の中の女性比率は、その専門職全体の女性比率と比較して高い傾向にあるものと思われる。東京の特別区における1992年の医師の女性比率は56．6％、歯科医師62．5％である（片岡、1993、p．347）。また、公務員の女性管理職者には専門職として分類される職種に属するものが多い（大森、1990、
p．155）。今後の調査研究の進展が期待される。

最後に、これまでふれなかったものを中心に実態調査を概観しておこう。実態調査は、就労実態、就業意識、
就業と生活全般にわたる調査と様々であるが、専門職全般にわたる調査としては岡田らのものが知られる（岡田他、1975，国民生活センター調査研究部、1974、1975a、1975b）。女性比率の高い専門職、看護婦や保母に関しては専門職意識を中心とした就労意識や労働条件を調査する研究が多い。日本看護協会は4年に一度、会員の実態調査を行う他、看護職をめぐる様々な調査をおこなっている「s。一方、女性比率の低い専門職に関する実態調

査を、労働や雇用問題の研究所が調査研究するのは、はっきりとした増加傾向や女性の進出の可能性が認められる場合が多い。税理士、情報処理技術者の調査はその典型である。研究職に対する調査研究は、自らの環境改善の一助としても行われていた。また、日本女医会が女性医師の実態把握調査を行っている。

この他、歯科衛生士ee・臨床検査技師等の保健・医療関連専門職全般を対象として、以下のような調査が行われている。仕事と家庭生活の実態（草刈、1978）、勤労意識（橋本、1990）、労働条件・健康問題（古賀他、1978，
池田、1985，日本医療労働組合連合会、1989）、専門職化（柳川、1988）、テクノロジーへの対応（岡本他、1989）などである。以上のものは、必ずしも女性のみを対象にした調査研究ではない。

また、興味深いのは、女性の多い専門職である看護職や保育職に従事する男性の調査研究である。1977年、児童福祉法が一部改定され男性にも「保母資格」が正式に認められるようになり、マスとしての男性保育者の姿がとらえられるようになってきた。古川らは、保育専門学校の男性卒業者の追跡調査をおこなっている（古川他、1991）。その結果、資格（保母資格・幼稚園教諭2級）をいかした就職が圧倒的に多く、勤続年数も長いことが144ジェンダー研究第1号1998
指摘されている。ただし、幼稚園教諭や保育園保母から施設関係への転職が見られ、その主たる要因に待遇の問
題・給与の安さがあげられている。「女性の専門職」として、保母や看護婦の賃金が相対的に安いことは先に見た通りであるが、職業がジェンダー化されている問題点がここにも見られるといえるのではないか。
さらに、1993年に保健婦助産婦看護婦法の一部が改正され、保健士が誕生することとなり、看護職のうち、助産婦のみが男性に門戸を閉ざす職業となったが、現在も、男性の助産婦をめぐる賛否両論が繰り広げられている。

本文献目録作成の際に参照した書誌には関係する研究文献が見当たらなかったので詳しくはふれないが、専門職とジェンダーに関わる興味深い議論が展開されている。1996年7月の『助産婦雑誌』（50−7）にはその特集が組まれているので、参考にされたい。

おわりに一

今後の研究課題

以上、「専門職と女性」をめぐる文献の紹介をしてきたが、最後に、今後の課題として筆者が考えることを述べていきたい。

第1に、各職業の専門職化を社会学的に考察するにあたって、特定な専門職の投影をもって理念型を設定する
よりも、その職業の本質に沿った専門職化に関する研究・検討が目指されるべきではなかろうか。またその際、日本独自の専門職・専門職化のあり方を問うていく必要があるだろう。石丸は、プロフェッション研究史を概観し、1980年代以降の主潮流の一つを比較史的な研究であるとする。すなわち、ドイッ・フランスにも目が向けら
れ、英米が研究の中心であるというアングロ・サクソン的バイアスの克服がはかられているという3°。前述の石村が指摘した通り、日本の専門職化は官主導のものであり、その傾向は今日も見られるが31、アメリカの理論や現象をただ追随するだけでなく、日本独特の可能性と限界を見極めていく必要があると思われる。

第2に、専門職化を研究するにあたり、多くの調査が当該専門職従事者の意識構造を対象とすることを繰り返しているが、当該職業集団と国家との関係、並びに関連専門職従事者やクライアントなどを対象とした調査や分析を深める必要があるのではないか。専門職化にあたっては、当事者の自覚が鍵を握る側面もあるが、国家や関連専門職従事者との力動的な関係、および社会における当該専門職のとらえられ方も視野に入れる必要がある。

秋山憲治は、前述の通り、専門職化の限界と可能性は近接職種関係においてもっとも明示されると述べている（秋山憲治、1986）。また黒岩は、ジャーナリストの立場から医師集団の意向が看護婦の専門職化の一つの障害になってきたことを指摘している32。

第3に、専門職に性役割を投影してジェンダー化をすることには慎重である必要があろう。社会の性別ステレ
オタイプや性別分業を強化することに結び付く可能性がある。専門職に性別による偏りがあることはあらゆる文化でみられることだが、その偏り方は普遍性のあるものではなく、文化的多様性があることが指摘されている（服部、1978、p．26）。日本やアメリカでは典型的な男性的専門職とされる医師や弁護士が、旧ソビエトでは女
性的専門職とみなされていたことを服部は指摘している。

「男性型専門職」「女性型専門職」というように、仕事とジェンダーの関係を所与のものとして提示するのではなく、男性、女性といった区分化には文化的多様性があり可変性があるものとして、そのことを研究対象とする必要があると思われる。この、仕事に対するジェンダー観の形成や変容を考える上で、合場は以下のような重要な指摘をしている。すなわち、「性別職域分離が構築・維持される過程は、労働者と仕事のそれぞれのジェン
ダーの相互作用」であり、この後の研究方向の問いとして、①仕事に対するジェンダー観はどのように形成されるのか、②一度確立した仕事に対するジェンダー観は、労働者構成や職場組織の変化によってどのような影響を受けるのか、③仕事に対するジェンダー観が変化すると、その仕事に従事している労働者のジェンダーの意味も変化するのか否か、などということがあげられているea。

また、性別職域分離の問題の一端として、女性が男性多数の専門職に参入・就業することの阻害要因や、昇進・

145

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究昇格に男女差があること等の問題を究明するにあたり、「システム内在的差別」（河上、1990）の概念を用いることは有効であると思われる。すなわち「採用や昇進に関わる慣行や手続きの中に埋め込まれ、女性やマイノリティを排除する結果を生み出す差別」（河上、1990、p．82）という概念を用いることによって、採用や昇進の基準ならびに過程そのものを分析の対象にしていくことになるのである。

第4に、女性が圧倒的多数の専門職、看護職や保育職に就業する男性に関する調査研究の進展も望まれよう。
少数派として、同様の立場にいる女性が抱えている問題状況と、どの様な共通点、相違点があるのか、彼らの参入による当該専門職への影響は如何なるものであったか、専門職化への貢献はあったのか等、沢山の問いがあり、専門職をめぐるジェンダー研究の可能性を広げるものとなるのではないか。
最後に、ジェンダ・一一一に関するファクターを取り上げて専門職におけるジェンダー不平等の状況を比較するという視点が考えられるのではないだろうか。1990年、UNDPは、経済力や軍事力による尺度ではなく、基本的な人間の能力開発の度合いを尺度として、人間開発指数を提示した。さらに、1995年、人間開発のパラダイムにはジェンダーを取り込まねばならないとして、男女間の不平等が明らかとなるジェンダー開発指数とジェンダー・
エンパワーメント測定という概念を新たに提示し、それをもって各国を比較しているM。ジェンダー開発指数は、

人間開発指数を応用したもので、平均余命、教育達成度、所得に関する男女間格差を取り込んだ指数である。さらに、ジェンダー・エンパワーメント測定は、政治、経済、専門職への男女の参加状況を測定するものである。

これらの概念を参考として、各専門職従事者の男女比率のみならず、男女賃金格差、責任ある地位に就いている
人の男女比率、男女の専門分野の分布状況などを各専門職間で、また同一専門職に関して国際的に比較して、ジェンダー・バイアスやジェンター不平等の程度を測定するということも、今後の課題として考えられよう。

注
1．

International

なお、

LabourOfficeProfessional，（ILO）編・刊

Technical

andYeαrbook

Relatedof

LαborWorkers

Stαtistics

1966、1981、1996

は、財団法人日本ILO協会による訳では「専門職・技術職・関連職務従事者」となっている（日本ILO協会編・刊『国際労働経済統計年鑑』＝yeαrbooh

Yeαrbooh

of

Lαbor

of

Lαbor

Stαtisticsの日本語版参照）。

Stαtisticsに掲載されるデータは、日本の場合、総務庁統計局統計調査部が労働力調査報告1年分をISCOの分類に則ってILO本部に送付したものとなっている。労働力調査報告の職業分類は、国勢調査に準ずる。なお、1996年版のYeαrbook

of

Lαbor

Statistics（1997年発行）からISCO−88が採用されてはいるが、日本やアメリカを初め多くの国の統計デー

タは依然ISCO−68の分類に則ったものとなっている。

ISCO−68とISCO88に関しては（11）を参照されたい。

2．富田（富田、1987、p．110）の方式に従い、『昭和50年

国勢調査

全国速報集計結果』と『平成7年国勢調査報告抽出速報集

計結果』により、筆者が算出した。

3．経済企画庁編1996『平成8年版

国民生活白書』（大蔵省印刷局発行）pp．59−62．

4．八木は専門職研究における分析項目を以下のように整理して提示している（八木正1982「専門職業人の秘儀i性と権威をめぐる一考察」『社会学研究』42／43pp．147−152）。1プロフェッションの歴史2プロフェッショナリズム3プロフェッショナリゼーショ

ン4プロフェッションの属性5専門職倫理6専門職団体7専門職教育8専門職の業務9クライアントとの関係10被雇用者としての専門職11権力との関係12他の職業団体との関係13専門職の権威・威信14専門職の社会的責任15専門職の社会的勢力16プロフェッションの変貌
5．中野秀一郎1981『プロフェッションの社会学一医師・大学教師を中心として一』（木鐸社）p．40．

6．竹内洋1971「専門職の社会学一専門職の概念一」『ソシオロジ』16−3pp．48−49．

7．秋山憲治1984「プロフェッション概念にかんする諸問題」『社会学年誌』25p．181．
8．石村善助1969

9．竹内洋『現代のプロフェッション』（至誠堂）pp．25−26．

前掲書p．50．

10．石村善助

前掲書pp．221−228．

11．岸川正次郎1994

猪木武徳1994「職業分類の日米比較」『労働統計調査月報』46−2p．7．

「職業別に見た勤続と経験一日本と米国の比較一」『経済研究』45−4（一橋大学）p．290．

しかし、日本標準職業分類に関しては、以下のような批判もあることを指摘しておきたい。下田平は、日本標準職業分類を「日146

ジェンダー研究第1号1998
本社会の現実から帰納的に導かれたというよりは、むしろ国際的な基準に沿う形で形成されたという性格が強く」日本社会の実態的な研究において、「切れ味鋭い分析用具として機能してきたとは言い難い」と述べている（下田平裕身

1986「発生史的視角からの「標準職業分類」批判一イギリスの分類と日本の分類の距離一」『経済学論集』25（信州大学）pp．1−3．
実際に、例えば一般的には「専門職」であると認識されていると思われる「消費生活アドバイザー」は職業大分類上、「専門的・技術的職業従事者」ではなく、「事務従事者」に分類されるなど、実態とのずれがある程度存在すると思われる。

なお、1988年に、1968年以来20年ぶりに国際標準職業分類（ISCO）の改訂が行われた。1968年と1988年の国際標準職業分類はそ
れぞれ、ISCO−68、

ISCO−88と称される。新分類の特徴は、中沢の以下の文献に詳しい（中沢牧生1989『労働統計の発展とILO一

労働統計の国際基準

70年の歩み一』日本労働協会）。

総務庁統計局統計基準部では、このISCO−88を勘案しつつ平成9年12月に日本標準職業分類の改訂を行った。この新たな分類
は、統計の継続性や日本独自の国内事情をも踏まえ、全面的にISCO−88に合わせたものではないが、総務庁としてはISCO−88と新たな日本標準職業分類との対応表を作成する予定である。
12．例えば、労政時報編集部

1985「注目の専門職制度

その現状と課題をさぐる」『労政時報』2754p．2参照。

また、鍋田は、「増加する高学歴中高年層に十分な管理職ポストを用意できないことから、苦肉の策として考案されたのが専門職というポストであるという通念が一般的だった」と指摘している（鍋田周一1995「再構築図る専門職制度の最新事例」『労政時報』3193p．2）。

13．教師に関する社会学的研究の文献目録は、伊藤敬1973「教師の社会学に関する文献」『教育社会学研究』28、耳塚寛明他1988「教師への社会学的アプローチー研究動向と課題一」『教育社会学研究』43があり、女性教師・女性研究者研究のレビューは神田道子他1985「

女性と教育研究の動向」『教育社会学研究』40にある。

また、看護職に関しては、看護研究全体の文献目録が充実しており、山添美代・山崎茂明1995『看護研究のための文献検索ガイド』（第2版）日本看護協会出版会に詳しい。
14．Talcott

Parsons

15．例えば元兼正浩

1964

SociαlStructureαnd！Personαlity（TheFree

Press）pp，48−49，

1992「校長・教頭任用制度の現状と今日的課題」『季刊教育法』94

pp．48−52．

16．日本においては、職業区分における性別分離は「性別職業分離」、仕事区分における性別分離は「性別職務分離」等と呼ばれるが、本稿においては合場と同様に、産業・職種・職業・仕事全般の性別分離を包括する言葉として「性別職域分離」を用いる（合場敬子

1996「アメリカにおける性別職域分離研究の理論的枠組みと今後の研究方向」『日米女性ジャーナル』20p．112参照）。

17．たとえば、市川美根

1984「時間外・休日・深夜労働のワクはずれたら」『労働運動』220pp．112

一

115．佐谷恵津子

1991「華やかな職場の裏側で」『労働運動』315pp．138−144．

18．耳塚寛明他1988「教師への社会学的アプローチー研究動向と課題一」『教育社会学研究』43p．85．
19．上野千鶴子・佐藤隆光・新藤宗行1990「脱工業化と性差の行方」『世界』544p．337．参照。

20．亀山は「医師一看護婦関係は、実は男と女の関係の投影にほかならなかった」と述べている（亀山美知子1989『ルポルタージュ
看護婦』（有斐閣）p．221。

21．ILO

1992

World

LαbourReρort．

pp．24−251LOの1995年8月25日の広報資料においても、同じくYeαrboohqf

LαbourStαtisticsを用いて、30か国の男女賃金格差が比較されている。日本が提出している最新のデータは1991年のものであるが、この年の日本の男女賃金格差は51ポイント（細かく計算すると50．8ポイント）で、やはり30か国中最下位である。
22．中島通子・山田省三・中下裕子1994『男女同一賃金』
23．大沢真知子1993『経済変化と女子労働
24．木下武男1994「労働組合と男女（ドメス出版）pp．22−24．

日米の比較研究』

差別賃金（日本経済評論社）pp．71−72．

問題一コンパラブル・ワースと賃金論」『賃金と社会保障』1132（『女性労働問題研究』

26）pp．28−36．

25．その18の職業とは、プログラマー、用務員、パン・洋菓子製造工、横編みメリヤスエ、ミシン縫製工、通信機器組立工、ラジオ・テレビ組立工、百貨店店員、販売店員、家庭用品外交販売員、保険外交員、調理師見習、給仕従事者、理容師、娯楽接客員、ビル清掃員、薬剤師、各種学校・専修学校教員、である。
26．経済企画庁編（3）前掲書p．61．

27．居城舜子1993「

フェミニスト経済学者からの提起アメリカにおける男女の賃金格差と職務分離に関するi議論から」『賃金と社会保障』1108（『女性労働問題研究』24）pp．51−55．

居城舜子1995「ペイ・エクイティを推進する女性労働運動」『賃金と社会保障』1156（『女性労働問題研究』28）pp．16−21，
森ます美1995「ペイ・エクイティ＝コンパラブル・ワース運動の評価と到達点」『賃金と社会保障』1156（『女性労働問題研究』28）
pp．10−15．

など。

28．膨大な分量となるため、本文献目録には基本的に掲載しなかったが、日本看護協会の研究調査報告書『日本看護協会調査研究報告』

が昭和49年度のNO．1から平成9年度のNO．53まで出版されている。会員の実態調査は、昭和52年、56年、昭和60年、平成元年、

147

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

平成5年、平成9年に行われ、それぞれの結果はNO．6、NO．18、

NO．24、

NO．31、

NO．45に掲載されている。平成9年3月分は、

平成10年度のNO．54またはNO．55に掲載予定である。
29．日本では、歯科衛生士となりうるのは女性のみである（表1参照）。

30．石丸博1992「プロフェッションとしての官僚制一問題の展望一」『社会科学論集』31pp．3−5．
31．北村は、1987年に成立した「社会福祉士及び介護福祉士法」は、「官僚による立法過程操作の産物といえる」とする（北村喜宣「

社会福祉士及び介護福祉士法

1989の立法過程」『季刊・社会保障研究』25−2p．177）。また、「1987年版の『日本標準職業分類』は、社会福祉専門職業従事者をそれまでの「その他の専門職」という中分類項目中の一小項目ではなく、独立した中分類項目とし、これには厚生省関係者からの強い働きかけがあったらしい」と副田は指摘している（副田あけみ

1993「社会福祉援助実践者に必要な専門性と専門職アイデンティティ」『人文学報』242東京都立大学人文学部p．129）。
32．黒岩祐治1994「准看問題33．合場敬子

前掲書

pp．111−112．

34．UNDP1990『HUMAN
UNDP

なぜ動かぬ厚生省」『中央公論』1278pp．174−186．

1995『HUMAN

DEVELOPMENTREPORT

1990人間開発の概念と測定』（国際協力出版会）

DEVELOPMENTREPORT

1995ジェンダーと人間開発』（国際協力出版会）

例

凡

文献は基本的に、以下の事項に従って記載する。

1．文献の基本的選択条件について①平成7年度国勢調査で用いられた職業大分類の、「専門的・技術的職業」に該当する職業を対象とし、女性またはジェンダーを視座に入れた日本語文献。

②専門職／プロフェッションや、専門職業化／プロフェッショナリゼーション等に類する語句が題目に含まれており、女性またはジェンダーを視座に入れた日本語文献。

II．書誌および掲載方法について①文献については、主に以下の書誌を参考にした。

『社会学評論』巻末の社会学文献目録（1950年1号一1996年184号）『20世紀文献要覧大系5

社会学研究文献要覧

1965−1974』『社会学・社会思想に関する27年間の雑誌文献目録（編集・出版

日外アソシエーツ

1977年）

昭和23年一昭和49年』（編集・出版日外アソシエーッ

1982年）『社会学・社会思想に関する10年間の雑誌文献目録

昭和50年一昭和59年』（編集・出版日外アソシエーッ

1987年）『婦人・生活・住宅に関する10年間の雑誌文献目録

昭和50年一昭和59年』＊（編集・出版日外アソシエーッ

1987年）

労働関係文献月録（法政大学大原社会問題研究所編
雑誌

日本労働協会雑誌／1990年一継続後誌・日本労働研究

1985年第314号一1991年第377号掲載）

JIL（日本労働研究機構）労働文献目録（日本労働研究雑誌

1991年第378号一1996年第436号掲載）

国会図書館雑誌記事索引CDロム＊＊（1985年一1995年）

国会図書館雑誌記事索引（1994年度1年分）
国立婦人教育会館情報交流課作成文献リスト（1995年12月15日付）＊＊＊NACSIS−IR『経済学』『家政学』（1996年7月19日付）＊＊
女性問題図書総目録（1996年度版）

148

ジェンダー研究第1号1998『〈女と仕事〉の本』

国際女性学会編

勤草書房

第1巻（1985年）第2巻（1986年）第3巻（1991年）②掲載は50音順（同一編著者の文献は年代順、同年出版で巻号等がない場合は文献タイトルの50音順）とする。

なお、編著者が同姓同名（発音を含む）である場合、出版年の早い掲載文献を有する編著者の文献をまとめて先に掲載することとする。

③単行本の場合、基本的に本の一部が本テーマに関わる場合はその一部を論文として扱い、本全体が関わる場
合は、著作扱いとする。
④記載は次の順序とする。

〈論文〉

著者名・出版年・論文題目・掲載誌（書）名・巻・号（または月号）・掲載ページ・（編著者名）・（発行所）〈著作・報告書〉

編著者名・出版年・著作／報告書題目・発行所⑤参考にした書誌の誤謬は、確認できたものを訂正して記載する。

⑥なお、基本的に、エッセー・座談会・インタビュー・法律相談・シンポジウム報告・組合活動のみを対象とした文献等は、本文献目録には掲載しない。

＊

婦人労働（p．113−160）の項目を参照。

＊＊

u専門職」の前後にアストリスクを付加して検索し、作成したリストを使用した。

＊章＊

送ｧ婦人教育会館情報交流課に依頼し、「専門職」「専門的職業」をキーワードとして、検索しリストアップしてもらったものを使用した。

「専門職と女性」に関する文献目録
秋山憲治

1986「プロフェッション化と近接職種間関係」『社会学評論』36−4pp．457−470．

秋山智久・新野三四子

1976「社会福祉専門職にある女性の意識調査一福祉労働における女性労働の視点より」『四国学院大学論集』34

秋山晴子・野口孝子

pp．124−198．

1975「福岡県における共働きの女子教員家庭の一般的概況について」『家政学研究』22−1

pp．45−53．奈良女子大学家政学会
秋山晴子・野口孝子

1976「福岡県における共働き女子教員の家事労働について」『家政学研究』23−1pp．1−

11．奈良女子大学家政学会
浅倉むつ子

姉崎正平

1976「婦人研究者の母性保護に関して」『日本の科学者』11−12

1983「新医療技術職種の専門職化とチーム医療をめぐる諸問題『保健・医療における専門職』．

pp．15−19．

医療技術者調査から」pp．111−143．（保健・医療社会学研究会編）垣内出版

1983「保健医療職種の専門分化とチームワーク」『保健医療の社会学』pp．125−148．（園田恭一・
米林喜男編）有斐閣．

1994「フランスの自由開業看護制度に見る看護の独立的専門性と法的責任」『年報医事法学』9pp．

52−58．

天野正子

1972a「看護婦の労働と意識

半専門職の専門職化に関する事例研究」『社会学評論』22−3

pp．30−

49．

149

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

1972b

．

「専門職化をめぐる看護婦・看護学生の意識構1造」

1974「専門職化をめぐる教師の意識構造について」
1975a「専門職化をめぐる保育園保母の意識構造」

．

1975b

「半専門職の専門職化過程について」．

1976「職業と女性解放『看護研究』5−1

pp．181−200．

『教育社会学研究』24pp．140−157．
『社会福祉研究』16

pp．22−27．

『南山短期大学紀要』3pp．19−38．

専門職業化論と女性解放論の一接点」『人間発達研究』創刊号

pp．1−

14．お茶の水女子大学心理・教育研究会．

1978「女性研究者の地位と役割構造」『金城学院大学論集』通巻79

pp．1−22．

．1981「看護婦にとって専門職意識とはなにか」『看護をどう学ぶか』pp．94−101．（全日本看護学生自治会連合会編）汐文社．

1984「第2章

専門職の女性たち」『転換期の女性と職業

122．学文社（第1版は1982年）

共生社会への展望』（第2版）pp．55−

1988「なぜ看護婦は半専門職か」『看護実践の科学』13−12pp．41−48．

伊木雅之

1989『保育労働一保母の仕事と健康』（ブックレット

池上敦子・相澤学・大倉元宏・若狭紅子・松平信子・越河六郎

自治体労働と安全⑤）労働基準調査会
1995「ナース・スケジューリング・システム構築のための基礎的調査研究」『労働科学』71−10．pp．413−423．

池田秀男・福山信子

1971「女教師の職業意識に関する調査研究『徳島大学学芸紀要
池田

寛

1985「
1125

石束嘉和・碓氷

徳島市内在職女教師の調査報告」

教育科学』19pp．29−58．

医療労働者酷書の概要

合理化

・労働条件・夜勤実態調査結果」『労働法律旬報』

pp．40−46．

章・亀井雄一・渡辺

剛・長坂明子・塚田昌子・今福恵子・福澤等・假屋哲彦1994「不規則交代勤務に従事する女性の健康管理システムの研究一睡眠・覚醒リズム障害からの検討」『体力研究』85pp．73−80．
和泉成子

1993「専門職としての看護を確立するために

学士看護婦への期待」『看護技術』39−14pp．107−

115．

磯岡哲也

1986「ある新宗教女性布教師の生活史

信念体系受容過程を中心に」『常民文化』9

pp．89−117．

成城大学大学院日本常民文化専攻院生会議
伊田広行

1991「第4章4専門職と情報処理業」『新・女子労働論』

一条勝夫

1980「専門職集団の管理」『食生活』74−3pp．28−31．

一番ケ瀬康子・木川達爾・宮田丈夫編
伊藤志のぶ

伊藤順啓

1994「Stepwise

pp．151−153．（竹中恵美子編）有斐閣

1974『女教師の婦人問題』

第一法規出版

Regression分析による看護婦の年功賃金の検証」『名城商学』44−3

1982「現代のセミ・プロフェッションを考えるために

pp．137−157．

A・エッィオー二編『セミ・プロフェッションとその組織』の抄訳的紹介（1）」『静岡女子短期大学研究紀要』30pp．1−15．

1983「初等学校教諭におけるセミ・プロフェッション性A・エッィオー二編『セミ・プロフェッションとその組織』の抄訳的紹介（2）『静岡女子短期大学研究紀要』31pp．90−107．

．

1984「看護職におけるセミ・プロフェッション性A・エツィオー二編『セミ・プロフェッション

とその組織』の抄訳的紹介（3）」『静岡女子短期大学研究紀要』32pp．79−97．

．

1985「セミ・プロフェション組織と官僚制

A・エツィオー二編『セミ・プロフェッションとその組織』の抄訳的紹介（4）」『静岡女子短期大学研究紀要』33．

pp．57−82．

1986「ソーシャル・ワークにおけるセミ・プロフェッション性一A・エツィオー二編『セミ・プロ
フェッションとその組織』の抄訳的紹介（5）」『静岡女子短期大学研究紀要』34．

150

1987「官僚制構造におけるソーシャル・ワーカー

pp．83−101．

A・エツィオー二編『セミ・プロフェッション

ジェンダー研究第1号1998とその組織』の抄訳的紹介（6・完）」『静岡県立大学短期大学部研究紀要』1pp．83−104．
1988「看護職のプロフェッション性究紀要』2

比較社会学的視角をとおして」「静岡県立女子短期大学部研pp．69−91．

1990「看護職のプロフェッション性

比較社会学的視角をとおして」『短期大学の社会学』pp．117−141．国際書院
伊藤康子

1983「名古屋放送女子30歳定年制の撤廃過程」『中京女子大学紀要』17pp．105−114．

稲岡文昭

1993「看護とストレス」『精神保健研究』39pp．21−27．

稲田三津子
犬塚

先

1993「日本的人事管理と看護職における専門化」『中央大学企業研究所報』14−1pp．183−223．

1978「看護職者の職業的自律と運動」『日本看護協会調査研究』5岩崎洋司

pp．1−20．

1993「外科と社会一27一ナース等コメディカル専門職養成のための大学設置に当たって」『外科』55−7
pp．776−778．

岩森龍夫

1989「看護婦の人材開発プログラムに関する一考察」『看護展望』14pp．42−51．

上杉孝實

1973「保育職の専門職化

上杉康之

1991「専門職と短期大学教育」『大学と学生』312pp．27−29．

上野フジエ

保育所保母を中心として」『姫路短期大学研究報告』181979「医療の専門分化と医師・看護婦の機能の確立」『看護展望』4−1

pp．97−115．

pp．21−27．

牛島利明・下村裕子・管野博史・佐藤ヨリコ・中村由美子・森岡崇・白石寿美子・大竹政子

1994「慶応義塾における看護教育の歴史一資料・年表1：大正6年一昭和12年」『慶応義塾看護短期大学紀要』4pp．97−128．

宇南山英夫

1992「会計職業と女性」『経営論集』2−1pp．23−32．文京女子大学経営学部

FLINT外国文献を読む会

1988「オーストラリアにおける女性図書館員の現状」『図書館雑誌』82−3

pp．158−160．

大阪女性建築技術者の会

1990「実態報告！仕事と生活のはざまで

女性建築技術者のやりくり一」『労働の科学』45−12pp．18−22．

大沢真知子

大出春江

1993「短大・大卒女子の労働市場の変化」『日本労働研究雑誌』405

1986「産む文化

pp．24−33．

ある開業助産婦のライフ・ヒストリー（その1）」『上智大学社会学論集』10pp．

65−87．上智大学社会学科
大出春江

1989「産む文化

ある開業助産婦のライフ・ヒストリー2」『東京文化短期大学紀要』8pp．93−

102．

大名門裕子・野嶋佐由美・森下利子

1985「看護の専門職への過程」『高知女子大学紀要

自然科学編』33

pp．

89−98．
大畑祥子

1989「専門性にこだわること」『保育研究』10−2

大林道子

1989『助産婦の戦後』．

pp．30−31．

勤草書房

1990「婦人労働としての助産婦を考える一『助産婦の戦後』をまとめて一」『婦人労働と資料』13
pp．12−17．

大道安次郎

1981「看護婦の役割：

よい看護婦

の条件

病院社会学

の一節一」『関西学院大学

社会学部紀要』43pp．23−37．
大森真紀．

1986「女性公務員にとっての1990「第7章

均等

と

平等

」『月刊

自治研』326

女性公務員にとっての均等と」『現代日本の女性労働平等pp．48−56．

M字型就労を考える』pp．147−167．日本評論社
岡田政子・沖藤典子・萩原康子
緒方牧子・小田原直美・山口道子

1975『専門職の女性たち

現状とその意識』

亜紀書房

1983「女性図書館員の現状」『ドクメンテーション研究』33−5

pp．229−

151

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究236．

岡本英雄・松本純平・平田周…−1989「テクノロジー等の変化と医療関連職業」『雇用職業研究』30

pp．61−

77．

小川浩一一一一一1983「日本における女性研究者の現状

調査結果の分析から」『慶応義塾大学新聞研究所年報』20

pp．119−134．

奥山えみ子

1975「女子教員等の育児休業法の成立について」『教育』321pp．111−114．

．

1979「WCOTP

教育における婦人に関する綱領の意義と私たちの課題」『教育評論』373

pp．

25−29．

奥山えみ子・細川ミサオ・毛利敦子

1979「つらい日曜日一婦人教師の生活時間調査から」『教育評論』373

pp．35−44．

押谷由夫

1984「短期大学教員の分析」『大学教授職の総合的研究

アカデミックプロフェッションの社会学』

pp．98−133．（新堀通也編）多賀出版
会誌委員会編
片岡玲子

1982「特集：女性弁理士」『パテント』35−4pp．5−34．

1993「専門職の女性職員

現状と展望一」『男女協働社会の創造』

pp．339−374．（金平輝子編）

ぎょうせい

桂良太郎

1986「母子保健事業従事者（助産婦）の社会学的一考察
ら．

」『姫路学院レビュー』9

一ある助産婦学校卒業生の現状と意識か

pp．35−62．姫路学院女子短期大学

1987「母子保健と家族福祉に関する一覚書

これからの助産婦活動のあり方をめぐって一」『姫路学院レビュー』10pp．29−39、
加藤明子

1978「茨城県における小学校婦人教師の体育科指導に関する研究」『茨城大学教育学部紀要

教育科学』27pp．109−126．
加藤孝明・石黒敦子・宮入暁子・並木和子・池田久子・佐藤けさ穂
業意識調査」『Library

かなぢ伸子

1973「第1章

andInformation

第4節

専門職

1993「米国の看護教育

金崎扶美子・伊達悦子・石原栄子
て

一

280．

汐文社

専門職確立への道」『教育と医学』41−3

pp．269−275．

1986「保育所の機能に関する考察（その2）」『宇都宮大学教育学部紀要』36

金崎扶美子・石原栄子・伊達悦子

pp．253の婦人の賃金」『働く婦人の賃金もんだい』pp．22−34．（歌川悦子・かなぢ伸子・柴田悦子著）
金井パック雅子

Science』16

1978「私立大学における女性図書館員の就

保母の意識調査をふまえ

pp．247−268．

1987「保育所の機能に関する研究（その3）

保育者の専門現状」『宇

都宮大学教育学部紀要』37pp．243−265．
加野芳正

1983「大学教員市場の変動

女性研究者を中心として」『香川大学教育学部研究報告』1部57pp．

171−210．

．

1984a「女性科学者に対する報償配分の研究」『香川大学教育学部研究報告

第1部』161

pp．113−

136．

1984b

「日本の女性研究者

その現状と歴史的変動」『大学教授職の総合的研究

プロフェッションの社会学』pp．179−219．（新堀通也編）
女性学者の社会学』

アカデミック多賀出版．

1988『アカデミック・ウーマン

東信堂．

1989「科学・技術への招待一女性の参加と障害に関する社会学的考察一」『婦人教育情報』20pp．

16−25．

上久保達夫

1986「短期大学保育科学生の職業的社会化研究（第1報）一保母職への職業意識形成と実態の分

析を主に

152

」『論叢』17−1pp．105−122．中京短期大学

ジェンダー研究第1号1998
神蔵重紀・渡辺孝三・小林文人・麻生誠・名越清家
学芸大学紀要神村俊一

1部門』24

1973「教師の専門職的地位と役割に関する一考察」『東京pp．63−93．

1981「保育労働者の労働管理状態」『大阪電気通信大学研究論集・人文・社会科学篇』17

pp．45−

92．

神谷伸子

1979「大阪府下公共図書館における女性図書館員の実態調査について」『図書館界』31−2

pp．210−

214．

亀山美知子

1981「近代日本看護史における看護婦の社会的地位・評価に関する研究10：専門職業人としての看護婦の待遇について」『看護』33−2pp．64−69．

1983『近代日本看護i史

1．日本赤十字と看護婦』ドメス出版

1984『近代日本看護史

ll．戦争と看護』ドメス出版

1985a『近代日本看護史

皿．宗教と看護i』ドメス出版

1985b『近代日本看護史

IV．看護婦と医師』ドメス出版

川合葉子・教務職員問題ワーキンググループ
12−8．

1977「国立大学の婦人教務職員の実情について」『日本の科学者』

pp．48−52．

1983「非常勤講師問題とオーバードクター」『オーバードクター問題』pp．108−122．（日本科学者会議編）青木書店
河上婦志子

1990「システム内在的差別と女性教員」『女性学研究』1

川島みどり

1977『看護の自立．

現代医療と看護婦』

1982『看護の自立②

上林千恵子

pp．82−97．

勤草書房

看護婦の労働と仕事』

勤草書房

1990「女性情報処理技術者の就労実態一SE・プログラマーを中心として」『大原社会問題研究所雑誌』385pp．69

一74．

喜多智子・一棟宏子・伊海公子

1994「働く女性のライフスタイルと生活設計

看護婦等の場合

第1報

生活における優先事項と負担事項」『大阪樟蔭女子大学論集』31pp．193−207．
北原龍二

1978「助産婦の社会学役割とその変遷」『周産期医学』8−7pp．61−64．

喜多村雄至・宮崎悦子・間瀬紀子

1994「交代勤務に従事する看護婦の自覚的睡眠感と精神健康に関する調査

一日赤看護婦とのアンケート調査による比較を中心にして」『臨床精神医学』23−4pp．449−460．

木戸若雄

1968『婦人教師の百年』

明治図書出版

木下安子

1976「医療制度における看護職員の専門性・自律性の問題点」『賃金と社会保障』696

pp．22−29．

．

1978「看護労働の実情とその問題点」『健康保険』32−4pp．28−36．

．

1980「日本における看護婦の医療チーム内での役割とその問題点」『教育と医学』28−3pp．23−29．

木村愛子

．

1986「女子労働者の深夜業」『労働の科学』41−10

pp．21−31．

1987「退職勧奨と賃金差別判決にみる男女平等」『法律時報』724pp．36−42．

木村俊子

1979「母と女教師の会の歴史と展望」『教育評論』373pp．30−34．

草刈淳子

1978a

「保健医療専門職における女性就業のライフ・パターンの動向について

および薬剤師の調査に基づく分析

1978b

医師・歯科医師・」『公衆衛生』42−3pp．54−61．

「保健医療専門職にみる女性就労に関する考察一保健医療技術8職種の実態調査から」『千葉大学教育学部研究紀要』27（第2部）pp．139−155．
久保恵・関川千尋

1983「専門職有職婦人の再教育と生活時間構造」『兵庫教育大学研究紀要』4

第3分冊

pp．145−155．

久保真人・田尾雅人

1996「第ll部

バーンアウトの実証研究一看護婦の場合」『バーンアウトの理論と実際

心理学的アプローチ』pp．99−166．誠信書房

153

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

窪田暁子

1992「援助専門職におけるバーンアウト（燃えつき症候群）」『社会福祉研究』54pp．11−17．

久門道利

1977「看護i婦の一現状分析」『社会学論叢』70

権丈善一一1993「

看護労働力不足

論議の政治経済学

pp．44−59．

日本大学社会学会

日本の医療供給政策と看護労働力［1］一」『三田商学研究』36−4pp．23−49．
小板橋喜久代1983「今日の看護職の専門職水準」『保健・医療における専門職』pp．67−91．（保健・医療社

会学研究会編）古賀唯夫・青木幹夫

垣内出版

1978「身体障害者の介助作業に従事する婦人労働者の自覚疲労調査」『人類誌』86−2pp．

95−105．

国民生活センター調査研究部

1974「専門職婦人の職業生活に関する意見調査（その1）」『国民生活研究』14−3

pp．50−98．

1975a「専門職婦人の職業生活に関する意見調査（その2）」『国民生活研究』15−1

pp．82−99．

1975b「専門職婦人の職業生活に関する意見調査（その3）」『国民生活研究』15−2

pp．50−84．

越河六郎・吉竹博・飯田久仁子

1976「保育所保母の作業と労働負担（1）作業時間調査」『労働科学』52−4

pp．203−244．

1990「夜間保育所保母の職務と労働負担（1）作業時間調査結果」『労働科学』66−6

pp．268−274．

1992「夜間保育所保母の職務と労働負担（2）労働負担調査の結果」『労働科学』68−5pp．189−199．

小舘静江・西方栄・今村迫子・高橋由利子

1981「短期大学における実習の現状と課題（IV）

保育者の専門性の確立における自己確知に関する調査一」『小田原女子短期大学紀要』12pp．100−104．

国公労連婦人協議会

1991「国家公務職場の女性労働者の実態一か一」『国公労調査時報』346

小林謙一・町田隆男・岡田政子・伊藤実

臨調行革

10年が職場に何をもたらしたpp．37−48．

1977『女子技術者の雇用管理』（職研資料シリーズ

婦雇一21）

職業研究所
小林謙一・町田隆男・伊藤実

小林謙一

1985『素顔の女性技術者一プロフェッショナルの条件』

1991「看護職員不足をめぐる公共政策」

有斐閣『経済志林』59−1pp．221−242．法政大学

1987「専門職（女子）の時間外規制と育児休職制度の新設要求」『労働経済旬報』41（1353）pp．19−23．

1988「電機労連における専門職女子の労働時間意識調査の概要
刊いのち』257
駒田弘

単産における調査報告から」『月pp．25−36．

1985「東芝エンジニアリングの女子技術者再雇用制度」

雇用促進事業団職業研究所『労務事情』638

pp．10−15．

1976『婦人の職業生活歴の類型と職業的発達に関する調査』（職研資料シリーズ婦雇15）雇用促進事業団職業研究所
1976『婦人労働者の職業適応に関する研究一職務満足度からの分析』（職研資料シリーズ

婦雇18）

雇用促進事業団職業研究所
雇用促進事業団雇用職業総合研究所

1983『専門職（税理士）における婦人の就業と生活に関する調査研究報告書』（職研資料シリーズ婦雇一35）雇用促進事業団雇用職業総合研究所
1987『近年における女子の職業分野の変遷に関する研究報告書』（職研調査研究報告書61）雇用促進
事業団雇用職業総合研究所
斎藤真理

1988「情報処理」『女たちの衝撃
山恵美子編著）

酒井ノブ子・塩原秀子

コンピュータは女の働き方をどう変えたか』pp．124−147．（柴学陽書房

1982「中年女性の勤労観の一調査一2つのタイプの主婦と専門職就業者の比較一」『家庭科学』90pp．26−36．
酒川玲子・薄久代・婦人司書の会・巽照子・谷貴子

154

1981「特集・婦人司書の地位を考える」『図書館雑誌』75一

ジェンダー研究第1号1998
4

pp．196−207．

坂尻敦子

1989「アメリカの教育改革と女性教師

専門職性向上のための学校管理モデルの検討」『比較教育学』15pp．125−135．
坂田桐子

1994「小学校教頭のキャリア形成過程に及ぼす性別要因の影響」『産業・組織心理学研究』8−1

pp．

41−51．

坂本智恵子

1977「大分県における女教師の形成過程」『別府大学紀要』18

佐生健光・北村洋子

佐々木篤信

1981「女性建築家の意識と現況」『学苑』4991988「病院看護婦の専門職性と職業意識

報』

笹森秀雄

45

pp．

pp．11−31．

会津若松市における事例を中心に」『会津短期大学学

1−23．

1992「日本における共働き家族族』日本大学総合科学研究所

定塚由美子

特に看護婦の生活とその家族を中心にして」『現代日本文化と家pp．203−213．

1996「地方公共団体における女性職員」『地方公務員月報』392pp．20−31．

猿橋勝子・松崎慶子・本間玲子・佐々木政子・山崎洋子『日本の科学者』10−12

猿橋勝子・塩田庄兵衛編著

1975「婦人研究者のおかれている現状

中間報告」

pp．25−31．

1985『女性研究者

あゆみと展望』

ドメス出版

汐見稔幸

1990「保育の専門性とは」『発達』10−42pp．19−24．

島

1994「現代日本の職業賃金構造」『大原社会問題研究所雑誌』433

紀男

pp．1−14．

島村忠義・高橋重宏・村上美好・池田礼二・岡元行雄

pp．33−61．

1982「臨床看護婦の職場移動と専門的職業観一臨床看護婦の全国調査を中心として一」『厚生の指標』29−7pp．23−31．厚生統計協会
下山房雄

1994「女性労働と賃金体系・価値理論」『賃金と社会保障』1132（『女性労働問題研究』26）pp．10−
16．

白峰学園保育センター編

新福祐子

1987『保育の社会史

神奈川近代の記録』

1983『女教師の条件一婦人校長の体験に学ぶ』

筑摩書房

有斐閣

1987「女教師の生活と悩み一教師として主婦として」『児童心理』515pp．114−120．
吹田盛徳・木内正一・久常良・松尾信亮
短期大学研究紀要』18

シューマン，バトリシア
職業分科会
人事院

グラス

1973「保育の専門性を求めて一アンケート調査を基にして一」『華頂pp．57−77．

（田口瑛子訳）1984「女、力、図書館」『図書館界』36−4pp．214−222．

1981「専門職の中の女性差別」『婦人問題懇話会会報』351985「過去10年間における女子国家公務員の任用の状況」

人事院管理局

菅野博史

pp．38−44．

『人事院月報』414

1995「公務における女性役付職員の意識調査結果について」

1994「戦前期における看護婦養成と病院看護II
から一」『慶応義塾看護短期大学紀要』4pp．9−17．

『人事院月報』544pp．12−18．

慶雁義塾の看護教育史

大森文子氏のインタヴュー

pp．89−96．

杉政孝1983「医療機関の構造」『保健医療の社会学』pp．149−164．（園田恭一・米林喜男編）有斐閣
スタンレー，オータム

1989「第3部8章技術史が忘却した女性の仕事」『女性VSテクノロジー』pp．194−

213．（ロスチャイルド，ジョアン編／綿貫礼子他訳）新評論
園田恭一

1979「医師と保健婦の役割期待関係」『日本看護協会調査研究報告』7pp．57−71．

日本看護協会

田尾雅夫

1983「プロフェッショナリズムにおける態度構造の分析」『京都府立大学学術報告人文』35pp．159−
172．

高橋久美子

1978「都市共働き家族における役割調整の職業差一看護婦・教員・店員・工員及び主婦専業の比

較

高橋朋子

」『お茶の水女子大学人文科学紀要』31pp．107−128．

1994「福祉専門職における女性有資格者の実態と意識

平成5年日本社会福祉士会第1回社会福祉

155

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

士全国調査にみる（資料）」『女性文化研究所紀要』14

高橋由紀

pp．79−94．

1991「現代日本における助産婦の職業観：「産婆」「助産婦」のイメージをめぐって」『お茶の水女子

大学女性文化センター年報』5pp．109−129．
竹内洋

1972「準・専門職業としての教師」『ソシオロジ』17−3pp．72−102．

竹内通夫

1985「教職の専門性

竹中恵美子

1962「IH

4ロ俊子著）

教師は専門職たりうるか

女性の職場『金城学院大学論集』通巻116と低賃金」『女のしごと・女の職場』

pp．47−60．

pp．122−130．（竹中恵美子・西三一書房

竹中恵美子・清水澄子・堀越栄子編著
田口瑛子」

1978『婦人労働とILO看護条約』

労働教育センター

1989「フェミニズムとアメリカ女性図書館職」『彦根論叢』260／261pp．29−44．

1993「図書館員の専門性と専門職制度

浮き彫りになった女性図書館員の地位」『図書館界』45−1

pp．161−169．

田口宏昭

1981「専門職組織における分化と統制

病院の組織論的考察に関する覚書」『熊本大学教養部紀要

人文・社会科学編』16pp．27−36．
田中宏二・小川一夫

1981「職業継承性と親子関係

教師職・公務員職における娘の職業継承一」『年報社会心理学』22pp．163−178．
田中智子・湯川利和・瀬渡章子

1984「既婚看護婦の就労実態と就労意識」『家政学研究』30−2

pp．123−134．奈良女子大学家政学会
田中義章．

1971「現代女教師の諸問題

1973「現代の女教師像

東京都内公立小学校の場合」『社会学評論』85

pp．36−56．

東京都・長野県・福岡県の公立小学校の場合一」『教育社会学研究』28pp．

134−151．

1976「教師の社会的移動一福岡県公立小学校女教師の場合一」．

1981「現代の女性教師像の実証的研究（その1）『東邦大学教養紀要』8

東京都内公立小学校の場合

pp．27−34．

」『東邦大学教養紀要』13pp．22−40．
．

1982「現代の女性教師像の実証的研究（その2『東邦大学教養紀要』14

日教組観

）

東京都内公立小学校の場合」

pp．1−10．

1983「現代の女性教師の政治意識

東京都内公立小学校の場合一」『東邦大学教養紀要』15pp．1−

11．

1988「女性教師の属性

東京都内公立小学校の昭和44年と昭和54年の場合」『ソシオロジ』32−3

pp．121−132．

1989「現代女性教師層の供給源に関する実証的研究
心に

．

」

『社会学論叢』105pp．20−34．日本大学

1991「管理職（校長）志向に関する男女教員格差の場合．

昭和54・59年東京都内公立小学校の場合を中

東京都・長野県・福岡県・山口県の公立小学校」『社会学論叢』112pp．283−297．日本大学

1994「現代女教師の職業意識に関する覚書

平成6年山形県下小学校の場合」『山形県立米沢女子

短期大学紀要』29pp．164−153．
田間泰子

1993「母親プロフェッショナリズムと新プロフェッショナリズム

ン志向」『文学部論叢』40

pp．51−78．熊本大学文学会

田村俊作・岡田政子・伊藤峻・石井昭子・大口和枝・森耕一
館雑誌』77−4

156

1983「特集：婦人司書の再就職を考える」『図書pp．201−220．

津田塾理科の歴史を記録する会・編
津田美穂子

看護職における2つのプロフェッショ

1987『女性の自立と科学教育

津田塾理科の歴史』

ドメス出版

1991「第5章2④女子専門職の賃金」『新・女子労働論』pp．193−196．（竹中恵美子編）有斐閣

ジェンダー研究第1号1998
筒井琢磨

1994「助産婦の専門職意識一意識調査自由回答欄より」『松阪大学女子短期大学部論叢』32

pp．35−

44．

津布楽喜代治

．

1983「女教師論

その歴史と課題」『宇都宮大学教育学部紀要

1983「女教師論（その2）一補助者から主体者への道

第1部』31pp．91−106．

」『宇都宮大学教育学部紀要

第1部』34

pp．45−60．

津守真

1988「保育の専門性・保育の協力性」『幼児の教育』87−5

pp．8−13．

電気労連

1987「専門職女子の労働時間意識調査」『調査時報』224pp．1−73．

東京都三鷹労政事務所

1986『民間保育園の労働条件と保母の意識』

東京都立大塚看護i専門学校16回生1年A組・看護研究グループ
5

1992「看護職の名称統一について」『看護』44−

pp．146−158．

東京都立労働研究所

1989『女子情報処理技術者の就労実態

SE・プログラマーを中心として』（婦人労働研究No．3）
1990『女子専門職の就労形態とその実態

時井．

1995『デザイナーの働き方とキャリア

聡

1986「専門職倫理に関する考察

老人福祉施設を中心として』（婦人労働研究No

4）

女性と専門職一一』（女性労働研究No．10）

保健医療専門職に関連して一一」『中央大学大学院研究年報』15−4

pp．133−146．

富田積子

1987「広がる職業分野」『女子労働の新時代

キャッチ・アップを超えて』

pp．109−131．（雇用職業研究所編）東大出版会
冨田安信

1992「職種を考慮した男女間賃金格差の分析」『大阪府立大学

トレスコット，マーサ・M

1989「第3部

9章

経済研究』37−1／2

現代生産工学の創設者

pp．101−114．

リリアン・ギルブレス」『女性VS

テクノロジー』pp．214−229．（ロスチャイルド，ジョアン編／綿貫礼子他訳）新評論
中川順子・松村尚子・川合葉子

1982「婦人非常勤講師の研究生活改善をめざして

近畿圏での実態調査から」『日本の科学者』17−2pp．35−39．
中野進

1978「現代の医師像・看護婦像」

中野秀一郎

1983「

専門職

『看護展望』4−1pp．34−38．

をめぐる諸問題回顧と展望」『保健・医療における専門職』

pp．13−41．

（保健・医療社会学研究会編）垣内出版
中山和久・江尻尚子編著

1989『看護職員の権利一看護を変える

』

労働旬報社

鍋田周一

1992「TDKの研究職人事制度と女性研究職の実態」『労政時報』3086

新山陽子

1983「婦人研究者とオーバードクター」『オーバードクター問題』

pp．47−55．

pp．99−106．

（日本科学者会議編）青木書店
西三郎

1976「日本の看護制度と看護職員の地位」『賃金と社会保障』696

日本医療労働組合連合会
pp．1−一・−5，

1989「医療労働者の合理化

・健康実態調査

pp．15−21．
中間報告より」『社会保障』21−5

p．13．

日本学術会議科学者の地位委員会

1977『婦人研究者に関する資料』日本学術会議科学者の地位委員会

日本社会学会・社会学教育委員会

1992「

大学院修士課程修了女性の就業と社会的諸活動に関する調査報告」『社会学評論』171pp．333−341．

1993『大学院修士課程修了女性の就業と社会的諸活動に関する調査報告書』（Womens

Studies研

究報告書孤）東京女子大学女性学研究所
日本女医会

1985『日本女医の実態調査報告』日本女医会

根津修貴雄

1976「青年・婦人教師の仕事と生活一そのなかでの要求一」

野中義之

1983「精神医療における専門職のチームワーク『季刊

国民教育』28

pp．61−82．

病院医療を中心にして一」『保健・医療における専

157

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究

門職』

萩原康子

pp．166

一

1983「看護婦・保健婦の役割」『保健医療の社会学

恭一・米林喜男編）．

183．（保健・医療社会学研究会編）垣内出版

pp．101−123．

（園田

有斐閣

1983「病院における専門職の協働と葛藤」『保健・医療における専門職』pp．147−165．（保健・医療社会学研究会編）
橋本淳一

健康生活の社会的条件』

垣内出版

1990「医療従事者の勤労意識一ホスピタリティ労働と専門職一」『ソキエタス』17pp．72−86．

1991「看護労働者の職業ライフスタイルー職業生活をめぐる価値志向一」『ソキエタス』18pp．

101−110．

ハッカー，サリー・L

1989「第3部10章工学分野で女性はなぜ排除されたか」『女性VSテクノロジー』pp．

230−254．（ロスチャイルド，ジョアン編／綿貫礼子他訳）新評論
服部範子

1978「女性専門職の役割葛藤」『ソシオロジ』21−3

羽江忠彦

1978「看護労働に関する一考察」『社会学評論』115pp．2−19．

．

pp．24−44．

1980「看護業務（労働）の一実態一看護業務（労働）の現状把握のための一試行（ll）」『広島修大論集人文編』21−2pp．45−64．
．

1981「看護業務（労働）の一側面
−1

羽田

新

タイム・スタディ結果を用いて」『広島修大論集

人文編』22

pp．59−91．

1986「病院の組織と管理について

専門職組織としての特徴に関する覚書」『社会学論叢』96pp．

19−34．口本大学社会学会
馬場房子

1993「女性技術者に関する行動科学的アプローチの試み」『経営論集』28−2／3p．101−123．亜細亜大学
坂東昌子・野口美智子・新山陽子編

1981『女性と学問と生活

婦人研究者のライフサイクル』

坂東昌子

1986「女性研究者運動の歴史と課題」『立命館経済学』35−4

樋口晟子

1976「婦人研究者の現状と展望」『東北福祉大学論叢』15

久繁哲徳・大原啓志

1985「病院看護婦の疲労と健康状態について

勤草書房

pp．3−26．

pp．190−204．

第1編

看護婦の疲労と健康状態の特徴」『労働科学』61−11pp．517−528．
平尾修

1983「鳥取県婦人教職員男女差別撤廃訴訟について」『教育』42

平野貴子・神田道子・小林幸一郎・Liddle，Joanna1980

pp．119−122．

「女性の職業生活と性役割」『社会学評論』30−4

pp．

17−37．

平野貴子
．

平松昌子

1981a「女性の職業形成と環境」『武蔵野女子大学紀要』161981b「女性の職業と自己形成」『人間研究』171989「第10章
跡一』

広田寿子
．

『新時代の女子労働

1989「女の自立一保健婦の場合一」『続・現代女子労働の研究』

究』24

男女雇用機会均等法の軌

学陽書房

1979「女子専門職の現状とその課題」『現代女子労働の研究』

深谷昌志・深谷和子．

pp．87−104．

情報産業（大企業一新聞・テレビ）」

pp．153−163．（高橋久子編）

pp．59−74．

pp．261−274．労働教育センター
pp．249−264．労働教育センター

1969「女教師の残存条件に関する研究一奈良教育大卒業生の追跡研究」『教育社会学研

pp．126−139．

1971『女教師問題の研究一職業志向と家庭志向』黎明書房

深山正光

1976「婦人教師問題の性質と教師の課題」『季刊国民教育』28pp．49−60．

船橋恵子

1986「生命再生産過程に関わる看護専門職の社会学的考察一山梨県における保健婦・助産婦調査を中心に」『法政大学教養学部紀要』59．

158

1990「フランス出産事情

pp．1−23．

変わりゆく出産・助産婦・病院一」連載第1回一第8回『助産婦雑誌』

ジェンダー研究第1号1998
Vol．44

No．4

pp．54−58，

No．10

pp．56−62，

No．6

No．11

pp．78−83，

pp．56−63，

No．7

No．12

pp．68−72，

pp．66−72

No．2

pp．74−79，

No．9

pp．73−78，

No．3

No．10

古池純子・要田洋江・岩堂美智子

pp．80

一

86，

No．4

pp．76−80，

No．9

pp．74−79，

医学書院

1991「フランス出産事情一変わりゆく出産・助産婦・病院
Vol．45

No．8」

連載第9回一第15回

pp．74−81，

No．5

pp．70−78，『助産婦雑誌』
No．7

pp．68−74，

pp．68−74．医学書院

1987「保母の性役割意識について」『研究紀要』4

pp．10−25．

（社）乳幼児発達研究所
古川繁子・田島昌子・高山和子・榎本和生・吉浦三知子

1991「保育者の専門性確立に関する研究（1）」『保母養成研究』8pp．43−53．
保健・医療社会学研究会編

1983『保健・医療における専門職』

堀春彦

1996「職種別男女間賃金格差」『JILリサーチ』25

堀

正嗣・曽和信一・堀智晴
査結果から

堀内和美

pp．36−39．

1989「保育者の保育観と職業観についての一考察一保育所保母を対象とした調」『大阪市立大学生活科学部紀要」37pp．295−307．

1993「中年期女性が報告する自我同一性の変化一専業主婦・看護婦・小・中学校教師の比較一」『教育心理学研究』41

前田和子

垣内出版

pp．11−21．

1993「産業看護職

期待と責務（産業保健と専門職の役割［特集］）」『公衆衛生』57−11

pp．

756−760．

牧野泰子

1981「アメリカにおける婦人司書の差別」『図書館雑誌』75−11pp．688−696．

松村尚子

1982「婦人研究者の現状と問題

実態調査結果を中心にして一」『大谷大学研究年報』34

pp．1−

50．

松本雅子

1989「第11章

情報産業（中小企業一出版業）」『新時代の女子労働一男女雇用機i会均等法の軌跡一』

pp．165−176．（高橋久子編）学陽書房
松本光寿

1987「教員の男女差別退職勧奨年齢基準の違法性

鳥取県教委事件・鳥取地裁判決」『労働法律旬報』1166pp．9−10．
松山美保子

1986「専門職の時代と女性のキャリア」『女性の時代

田英夫編）

日本企業と雇用平等』pp．31−59．

弘文堂

水野朝夫

1994「労働力の職業分布と性差別」

宮本法子

1990「薬剤師の専門職化」『東京薬科大学一般教育研究紀要』10『経済学論叢（中央大学）』35−1／2pp．35−52．

1991「日本における薬剤師の実情一女子薬剤師を中心として
11

pp．75−83．

」『東京薬科大学一般教育研究紀要』

pp．17−24．

「みんなの図書館」編集部
宗像恒次

（石

1974a

1994「特集・女性問題としてみた図書館労働」『みんなの図書館』203pp．2−38．

「看護勤務体制論をめぐる諸問題一専門看護の勤務体制論をめざして一」『労働の科学』11月号pp．12−16．
．

1974b

「看護婦の主体性志向について

専門職志向の分析の中心として」『看護教育』15−9

pp．

569−576．

．

1975「看護職と専門職問題一准看差別問題に関連して」『保健婦雑誌』31−12pp．24−30．

．

1976a

「看護専門職能としてのく母性問題〉」『看護』28−6

1976b「今日の看護労働の実態とその諸問題一病院の看護婦不足問題に関連して」『日本労働協会雑pp．36−47．

誌』17−6（NO．195）pp．24−41．
．

1976c「保健婦の給与の実態と問題」『保健婦雑誌』32−5

宗像恒次・佐藤林正・園田恭一・牧野忠康

pp．16−26．

1978「医師と保健婦の活動と役割期待

地域保健をめぐる組織化

159

鵜沢

由美子

「専門職と女性」研究の課題」『日本看護協会調査研究報告』7pp．41−153．

宗f象恒次

1981「精神病院における医師一看護i職関係」『病院』40−11

pp．980−982．

．

1986「医師と看護婦のメンタルヘルス度」『看護展望』11−10

pp．21．

本村汎・井上龍子・佐瀬美恵子・根来千穂・日野和江・政辻洋子・宮西すず子・山岡みどり

1986a

「保健婦

援助の専門性と固有性をめぐる研究（その1）」『保健婦雑誌』42−9pp．60−65．

森耕一

1986b「保健婦援助の専門性と固有性をめぐる研究（その2）」『保健婦雑誌』42−10

pp．52−58．

1986c「保健婦援助の専門性と固有性をめぐる研究（その3）」『保健婦雑誌』42−11

pp．61−66．

1986d「保健婦援助の専門性と固有性をめぐる研究（その4）」『保健婦雑誌』42−12

pp．56−61．

1986「デューイと女性図書館員」『図書館界』38−4pp．169−175．

森上史朗

1993「保育と保育学の専門性を問う」『幼児の教育』92−7pp．4−6．

森山洋子

1980「フェミニストと専門職」『フェミニスト」17pp．6

柳川洋一

1988「医療関連職（パラメディカル）の専門職化の動向」『富山大学経済論集』34−1pp．177−208．

−10．

富山大学経済学部
山縣文治

1987「夜間保育所保母の生活と養成上の課題

昼間保育所保母との比較検討」『大阪市立大学生

活科学部紀要』35pp．339−353．
山口京子

1989「情報処理産業の現場と労働者の実態」『賃金と社会保障』1002（『婦人労働問題研究』15）pp．
63−67．

山手茂・木下安子編

山本はつ乃

1976『看護実践と看護社会学』

メヂカルフレンド社

1986「専門図書館における女性スタッフの現状

アンケート調査の結果報告を中心として一」『図書館界』38−2pp．81−84．
山本芳江

米田頼司

1976「図書館雑誌にあらわれた婦人図書館員のあゆみ（1）」『図書館学』29pp．3−13．

1978「図書館雑誌にあらわれた婦人図書館員のあゆみ（2）」『図書館学』32pp．12−20．

1989「専門職の社会学：保健婦の場合（1）一その1一
歌山大学教育学部紀要人文科学』38

和歌山県下の保健婦の実態調査から」『和pp．139−181．

1990「専門職の社会学：保健婦の場合（1）一その2一

和歌山県下の保健婦の実態調査から」『和歌山大学教育学部紀要人文科学』39pp．25−62．

1992「専門職の社会学：保健婦の場合（2）一その1−一和歌山県橋本市恋野地区における保健婦の地域組織活動を事例として」『和歌山大学教育学部紀要人文科学』41−1pp．119−150．

1993「専門職の社会学：保健婦の場合（2）一その2一

和歌山県橋本市恋野地区における保健婦の地域組織活動を事例として」『和歌山大学教育学部紀要人文科学』43pp．109−138．
1994「専門職の社会学：保健婦の場合（2）一その3一

和歌山県橋本市恋野地区における保健婦の地域組織活動を事例として」『和歌山大学教育学部紀要人文科学』44pp．69−101．
1995「専門職の社会学：保健婦の場合（3）一その1一

兵庫県篠山町における保健婦の地域組織活動を事例として」『和歌山大学教育学部紀要人文科学』45pp．1−16．
米山桂三

1981『看護iの社会学』

ライダー，レイコ

ラック，モーラ

未来社

1980「アメリカにおける継続教育：専門職看護婦としての責務」『看護』32−4pp．44−55．

1994「第2章

労働市場二重構造論の限界

働」『ジェンダーと女性労働

イギリスの大学図書館におけるジェンダーと労その国際ケーススタディ』pp．39−61．（シンクレア，セア・レッ

ドクリフト，ナニカ編／山本光子訳）柘植書房
ロスチャイルド，ジョアン

1989「第3部

終章

これからの研究に向けて」『女1生VSテクノロジー』pp．295−308．（ロスチャイルド，ジョアン編／綿貫礼子他訳）新評論160

ジェンダー研究第1号1998
若菜允子

1980「婦人弁護士の現状と課題

若林敬子

1993「女性研究者に関する従来の研究と統計」『大学院修士課程修了女性の就業と社会的諸活動に関する調査報告書』（Women

若林満・鹿内啓子・後藤宗理

Studies研究報告書刈）pp．177−211．東京女子大学女性学研究所

1982「キャリア発達と職業自己像

紀要教育心理学科』29

渡辺雅子

s

ある新聞記事に寄せて」『判例タイムズ』31−2pp．78−79．

女性専門職の場合」『名古屋大学教育学部

pp．137−155．

1985「ある女性祈祷師の生活史

巫者としての自立と人生の構成」『明治学院論叢社会学・社会福祉学研究』70pp．125−226．
．

1986「男女平等と教職員の権利」『高教組時報』64pp．21−27．
（お茶の水女子大学ジェンダー研究センターリサーチ・アシスタント・人間文化研究科博士課程）161