利用者に満足される訪問看護を提供するために〔

訪問看護体制の検討

訪問看護ステーションたが１．はじめに当訪問看護ステーションは 1995 年病院併設の〕
○大竹亮子

石井あや子

(3)

内容

①対象者(126 世帯)に現在実施している訪問看訪問看護室として発足し、看護体制は「受け持ち護内容とその体制についての満足度をアンケ担当制」が取り入れられてきた。それは当初まだート調査。

社会的にも訪問看護という制度が浸透しておらず

訪問開始 1 年以上の利用者(86 世帯)に現在担②

利用に不慣れであった療養者、介護者への心情的当している訪問看護師に対する満足度をアな面を配慮しての対応であった。

ンケート調査。

しかし 2000 年度の介護保険制度開始と共に訪③ 担当変更の結果をステーションスタッフ内で問看護は認知度を増し、社会的ニーズはもとより分析。

利用者からも質の高い看護を求められるようにな(4)

分析方法っている。そこで現在訪問看護において最も利用①

12 項目の看護提供種類の内容に対し訪問人者のニーズに答えられる訪問看護体制はいかにあ

数、訪問回数、担当看護師変更に関する希望

るべきか訪問看護満足度調査を実施し、その結果など、満足度を調査し単純集計とクロス集計から訪問看護体制を検討し一つの示唆を得たのでを用いて分析した。

報告する。

② 担当看護師変更希望の有無を調査。
「絶対に担当を変更して欲しくない」と意思表示した以

２．現状の訪問看護体制外の利用者を選択し担当の変更を試みた。

訪問看護師 12 名（内パート 3 名）からなり、③ 実際に担当の変更を実施した結果、利用者か通常「固定受け持ち制」としてメイン担当者が訪らの反応や訪問看護担当者変更の効果につい問できない場合にサブ担当者を設け対応する体制てスタッフ間で話し合い担当変更に関するメである。

リット、デメリットについてディスカッショ

看護実施内容はステーション内のカンファレンンにより検討した。
(5) アンケート収集方法に関する倫理的配慮

スを基に各担当看護師が個別の看護計画を作成し各担当看護師が訪問世帯にアンケートの趣旨、展開している。

記入方法を説明し配布、解答用紙は封書し管理者宛に郵送する方法とした。

３．研究方法(1)

又訪問看護ステーション内スタッフに対して担

調査対象：当看護師満足度調査の趣旨を説明、実施に際して①当訪問看護ステーション利用者スタッフ全員の同意を得た。

（126 世帯）②訪問看護開始より一年経過した利用者(86 世帯)(2)

研究期間：2003 年 5 月〜2004 年 3 月
1４．結果訪問看護の担当人数に関する希望は「絶対に一①のアンケート回収率：87％（内有効回答率

人を希望」もしくは「時々他の人が訪問するのは69％）仕方ないが担当は一人を希望」を合わせ 87.4％ある。

図１訪問看護の回数では週に一度の訪問が 46％

図３現在の訪問看護満足度は「大変満足」と「ほぼ満足」を合わせて 96.6％と満足度は高い。と最も多い。
100%
90%
80%
70%

60%

50%

60%
50%
40%

30%
合計
無回答
４回 ／ 週 以 上
３回 ／ 週
２回 ／ 週
１回 ／ 週
２回 ／ 月
１回 ／ 月

30%
20%
10%
0%

40%

20%

10%

50%
40%
30%
20%
10%
無回答

１年 以 上６ ヶ月 〜 １年

1 ヶ月 〜 6 ヶ月

1 ヶ月 以 内

図２ 自宅療養期間

2

無回答

そ の他

図３ 訪問看護の満足度

60%

0%

や めた い70%

あ ま り 満 足 し て いな い

69％で最も多い。

改 善 希 望 ︵多 く ︶改 善 希 望 ︵少 し ︶図２自宅での療養期間は一年以上の利用者がほぼ満 足

0%

大変満足

図１ 訪問看護回数

図４担当の変更については「担当の変更を希望しない」あるいは「変更希望しないが理由によって仕方ない｣と考える利用者は合わせて 87.6％と多１年以上で交代して欲しい数であった。
また担当変更の希望をした利用者は変更の希望

100%
90%

期間を一年程度とする回答が多い。

１年程度で交代して欲しい

80%
70%
60%
50%40%

70%

６ヶ月程
度で交代
して欲しい

30%
20%

60%

20%

希望はしないが理由があれば仕方がない
絶対替えて欲しくない

図５ 療養期間と担当変更の希望
無 回 答

そ の 他

１年 以 上 で 交 代 し て 欲 しい

１年 程 度 で 変 更 希 望

６ヶ 月 程 度 で 変 更 希 望

１ヶ 月 程 度 で 変 更 希 望

変 更 は 希 望 し な い が理 由 に よ っ て 仕 方 な い

絶 対 変 更 し た く な い

0%

１年 以 上30%

10%

６ ヶ月 か ら １年

40%

１ ヶ月 か ら ６ ヶ月

50%

１ ヶ月 以 内

10%0%

１年以上で交代して欲
しい

100%

90%

１年程度で交代して欲しい80%

図４ 担当変更の希望
70%

図５療養期間と担当変更の希望をクロス集計す６ヶ月程度で交代して欲しい

60%

ると訪問看護開始一ヶ月以内の利用者は「担当を50%絶対に変更して欲しくない」と希望するのに対し、訪問開始半年を過ぎると「担当が複数になるのは40%仕方ない」との返答が多くなっている。

希望はしな
いが理由があれば仕方がない

30%

20%

図６実施している処置の数と担当変更の希望をクロス集計すると処置の数が多い利用者は、担当絶対替えて欲しくない10%の交代をより希望しないことが分かる。
0%

1234

56789

10 11 12 13

図６ 処置の数と担当変更の希望

3図７訪問看護回数と担当変更の希望においてはに及ぶと変更に対して寛容となる傾向も明らかと訪問回数が多い利用者ほど、一年程度での担当変なった。

更を希望している。

一方訪問看護師は手技の実施や利用者に対する責任を「受け持ち看護師」一人に委ねられることでその負担は重くなるとともに看護のマンネリ化

１年以上で交代して欲しいも予想される。その為現在実施している看護が最100%90%

良なのかどうかを常に評価しなければならない。

１年程度で交代して欲しい

80%
70%

今回受け持ちの変更という視点を持ち利用者と接し、またスタッフ内でディスカッションの機会

60%
50%
40%
30%
20%
10%
４回 ／ 週 以 上

３回 ／ 週

２回 ／ 週

１回 ／ 週

２回 ／ 月

１回 ／ 月0%

６ヶ月程度で交代して欲しいを持った事で想像以上に利用者のニーズに多様性

希望はしないが理由があれば仕方がない

以上の結果から利用者に「より満足される訪問のあることが分かった。
看護」を提供するには、以下の事が必要であると考えられる。

絶対替えて欲しくない① 訪問を実施する看護師は複数であっても 担当責任は限定する必要がある。
② 特に訪問看護開始１ヶ月程度は担当者との図７ 訪問看護回数と担当変更希望

信頼関係確立の時期であり、変更希望につい③で実際に担当変更を実施した結果、予想以上にての考慮が必要である。

利用者側からの不安の訴えが多くあった。

③ 利用者のニーズに多様性がある為、個別性をまた、利用者側の「処置内容が多いほど担当の見極めた担当の決定が必要である。

変更を望まない」という結果に対し、看護師側は④ 利用者がより満足したケアを得るために、看「処置が多く訪問頻回な利用者こそ担当を複数に護の質向上と統一が必須である。

する必要性が高い」と答えている。

訪問看護体制は責任者の限定、担当看護師変更

更に利用者は現在までに確立したそれぞれの生時期の配慮など一定の規制を持ちながらも、決し活スタイルを持っており、抱える障害の種類もて単一の体制をとるのではなく、担当となった看様々である。それにより特異なケアを要し変更に護師は利用者それぞれのニーズを評価し、流動的、問題があるケースも多かった。

個別的に対応する事が重要だと考える。そのため

5．まとめ

今後更に看護の質向上の視点を持ったシステム作

当訪問看護ステーションでは、受け持ち担当制りが必要である。また看護の質向上のためにどのにより訪問看護を実施してきた経緯があり、利用様な取り組みが必要であるか、ニーズの把握には者はすでに担当者との「信頼関係」が確立されてどの様なプロトコールを用いるのかが今後の検討いる事から変更に対して強い抵抗感を持ったと考課題である。

えられる。

参考文献

更に処置が多く複雑で長期間の受け持ちとなっ①た場合、担当看護師の手技は単独であった方が熟黒田裕子：看護研究 step by step〔第 2 版〕／Ｇａｋｋｎ／
2002.

練する。その事が一人の担当者を望む一要因と考

②

えられた。

ドロセア・Ｅ・オレム（小野寺杜紀訳）：オレム看護論／「看護実践における基本概念」／1988.

また訪問看護開始当初は担当者の変更を望まない利用者が多いのに対し訪問看護継続期間が長期
4