I-17

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

会報
日本食品化学学会 2023 年度 総会 議事録
日時：2023 年 6 月 8 日（木） 13:35 〜 14:20

場

所：

富山国際会議場（富山県富山市大手町 1-2）

議案１．2022 年度 事業報告および決算報告の決定
以下の事業報告および決算報告が提出され、原案通り承認されました。

2022 年度 事業報告書（案）（1）第 28 回総会・学術大会の記録
学会

長： 松藤 寛（日本大学 生物資源科学部）

日時： 2022 年 5 月 18 日（水）〜 20 日（金）場

所： 東京ビッグサイト（東京都江東区有明 3-11-1）

奨励賞受賞者：「ラット門脈カテーテル留置法における粉末プロテイン飲料の消化吸収性の差異に関する研究」
中村 衣里（武庫川女子大学 食物栄養科学部）
一 般 発 表： 口頭 10 題、ポスター 42 題
参 加 者 数： 184 名（内訳：会員 93 名、非会員 43 名、学生 20 名、実行委員 21 名、招待 7 名）
関 連 行 事： ① 評議員会
② 編集委員会③ 若手優秀発表賞
参加費： 学術大会
交流会

会員 4,000 円、非会員 6,000 円、学生 1,000 円
なし（2）ifia JAPAN 2022 食の安全・科学フォーラム第 21 回セミナー & 国際シンポジウムの開催
テー

マ： 食品添加物の国際整合性と食品の表示

主催： 日本食品微生物学会、日本食品衛生学会、日本食品化学学会

共催： 日本食品衛生協会、食品産業センター、食品化学新聞社

日時： 2022 年 5 月 18 日（水） 10 時 00 分〜 17 時 00 分（受付開始 9 時 30 分）

場

所： 東京ビックサイト

会議棟

605+606

演題および講師：
第一部

食品添加物の国際整合性「ワイン添加物の指定に向けた取り組み」
厚生労働省

医薬・生活衛生局

食品基準審査課課長補佐

田中 里依「コーデックス食品添加物部会の最近動向」
一般社団法人日本食品添加物協会

松村 雅彦「食品添加物グローバル企業における国際整合性への対応」
BASF SE Human Nutrition Grobal Regulatory & External Aﬀairs
第二部

Nicola Leinwetter

近年の食品表示の動き「遺伝子組換え食品表示制度と最新の検知術」
農研機構食品研究部門食品流通・安全研究領域食品安全・信頼グループ「高付加価値化食品を支える品質管理と微生物制御」
日本大学

生産工学部

マネジメント工学科「食品添加物の不使用表示ガイドライン」
消費者庁

食品表示企画課

宇野 真麻

五十部 誠一郎

高畠 令王奈日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

参加者： 117 名

参

加費： 事前申し込み（主催学会 / 共催・協賛団体会員）8,000 円、
事前半日（午前または午後）（主催学会 / 共催・協賛団体会員）6,000 円、
事前申込一般 10,000 円、事前半日（午前または午後）（一般）8,000 円、
当日 13,000 円（3）第 38 回食品化学シンポジウムの開催
担 当 理 事： 良永 裕子（麻布大学 生命・環境科学部）
日時： 2022 年 10 月 11 日（火） 13:10 〜 17:00

場
テ

所： 日本薬学会長井記念ホール（渋谷区渋谷 2-12-15）
ー

マ： レギュラトリーサイエンスと食品安全教育の現状と今後

講演 (1)

工学部における食品安全のレギュラトリーサイエンス教育
東京農工大学 名誉教授

講演 (2)

薬学部の食品安全教育・・国立研究機関から異動して見えてきた課題
星薬科大学薬学部教授

講演 (3)

小関 良宏
穐山 浩

農学部における食品衛生と食品安全教育
日本大学生物資源科学部教授

講演 (4)

松藤 寛

大学教育における HACCP 研修からみえたこと
麻布大学生命・環境科学部准教授

講演 (5)小林 直樹

HACCP に沿った衛生管理の制度化について
厚生労働省医薬・生活衛生局食品監視安全課

講演 (6)

大塚 まこと

機能性表示食品制度の現状について
消費者庁食品表示企画課

正木 陽子

参 加 者 数： 48 名（会員 25 名、非会員 8 名、招待 5 名、講師・座長 7 名、事務局 3 名）
参加費： 学会員 3,000 円、非会員 5,000 円（4）日本食品化学学会誌
第 29 巻 1 号の発行
論文 5 編資料 なし

発行日：2022 年 8 月 30 日

ノート 2 編第 29 巻 3 号の発行
論文 4 編発行日：2022 年 4 月 27 日

ノート 2 編第 29 巻 2 号の発行
論文 6 編

第 29 巻の発行

資料 なし

発行日：2022 年 12 月 28 日

ノート 2 編資料 1 編

発行部数：950 部
総 頁 数：60 頁
発行部数：950 部
総 頁 数：73 頁
発行部数：950 部
総 頁 数：64 頁（5）理事会及び各種委員会の開催
理事会：2 回（書面 1 回）、評議員会：1 回、編集委員会 1 回（6）会員数
2022 年 12 月 31 日現在：個人会員 538 名、法人会員 56 法人、名誉会員 14 名

I-18

I-19

（7）2022 年度決算報告書案

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

議題２．2023 年度 事業計画および収支予算の決定
以下の事業計画案および収支予算案が提出され、原案通り承認されました。

2023 年度 事業計画書（案）（1）第 29 回総会・学術大会の開催
学会

長： 東田 千尋（富山大学和漢医薬学総合研究所 神経機能学領域 教授）

日時： 2023 年 6 月 8 日（木）〜 9 日（金）場

所： 富山国際会議場（富山市大手町 1-2）

学会長講演：「食薬区分を生かした和漢薬研究の社会実装」富山大学和漢医薬学総合研究所 東田 千尋
招 待 講 演：「食品安全行政の現状と課題」厚生労働省 食品基準審査課 担当者
特別シンポジウム「食品素材の機能性研究の最前線」
講 演 ①：「生活習慣病予防に資する食品素材からの（機能性）関与成分の探索」
近畿大学 教授 森川 敏生
講 演 ②：「食品由来成分エルゴチオネインによる脳機能改善効果」
高崎健康福祉大学 教授 中道 範隆
講 演 ③：「量子ドットを用いた変性タンパク質凝集過程のイメージング〜多面的スクリーニングシステムへの応用と食素材評価〜」
室蘭工業大学 徳楽 清孝
奨励賞受賞者講演：3 月の理事会で確定
一 般 発 表： 口頭およびポスター
関 連 行 事： ①若手優秀発表賞、②企業展示
参加

費： 学術大会
懇親交流会

会員 4,000 円、非会員 6,000 円、学生 1,000 円
1,000 円（2）第 39 回食品化学シンポジウムの開催
担 当 理 事： 伊藤理事
テー

マ： いわゆる食薬区分とそのまわり

日時： 2023 年 11 月 17 日（金） 13:00 〜場

所： 島津東京イノベーションプラザ殿町事業所内会場（川崎市川崎区殿町 3-25-40）

定

員： 100 名程度

会

費： 会員 3,000 円、非会員 5,000 円（予定）（3）ifia JAPAN 2023 食の安全・科学フォーラムテ
主ー

マ： 水産食品の安全性

第 22 回セミナー＆国際シンポジウム

Seafood Global Standard and safety

催： 日本食品微生物学会・日本食品衛生学会・日本食品化学学会

共催（予定）： 日本食品衛生協会、食品産業センター、食品化学新聞社
日時： 令和 5 年 5 月 17 日（水） 10 時 00 分〜 17 時 00 分（受付開始 9 時 30 分）

場

所： 東京ビッグサイト（会議棟 605）

定

員： 120 名（事前申し込み締め切り

5 月 8 日）

演題及び講師：第一部

水産食品の安全性と規格「水産食品の安全性確保：ハザードとリスク管理」
厚生労働省 医薬・生活衛生局 食品監視安全課

課長補佐

内海 宏之

「JFS-B 規格の概要と水産加工食品における JFS 規格取得事例紹介」
一般社団法人食品安全マネジメント協会
第二部

理事長

製造現場におけるリスク要因とその対応「再注目されるリステリア管理」
東京海洋大学名誉教授

木村 凡「水産加工現場における危害要因対策（仮）」

大羽 哲郎

I-20

I-21

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

一般社団法人 大日本水産会「アニサキスを中心とした寄生虫由来水産系食中毒」
国立医薬品食品衛生研究所

衛生微生物部

第二室長

大西 貴弘

「養殖魚における抗菌薬使用の現状と薬剤耐性菌（仮）」水産大学校

古下 学（予定）（4）日本食品化学学会誌の発刊
第 30 巻 1 号

2023 年 4 月

発刊予定

第 30 巻 2 号

2023 年 8 月

発刊予定

第 30 巻 3 号

2023 年 12 月

発刊予定（5）理事会および各種委員会の開催
理事会：1 回、 評議員会：1 回、 編集委員会：1 回

2023 年度 収支予算書（案）（2023 年 1 月 1 日～ 2023 年 12 月 31 日）
収

入

支

出

単価

予算金額

個人会員

¥3,000¥1,617,000

個人会員（滞納分）¥3,000¥81,000

法人会員¥30,000¥2,100,000

法人会員（滞納分）¥30,000¥0

表彰費¥390,000賛助会員（0 社）¥30,000¥0

会議費¥250,000

ホームページ費¥220,000

印刷費¥90,000

旅費・交通費¥360,000

郵送費¥350,000

振替手数料¥100,000

事務費¥200,000

投稿料¥822,000

広告料¥1,060,000

雑収入¥416,000

項目

数

予算金額

学術雑誌発行費3¥4,290,000

学術大会費

1

¥500,000

シンポジウム費

1¥200,000（収入）¥6,096,000（支出）¥6,950,000

前期繰越

¥4,122,779

次期繰越金

¥3,268,779

合計¥10,218,779

合計¥10,218,779

議題３．次々期（2025 年度）学会長の選任
理事会より井之上 浩一 氏（立命館大学薬学部 教授）が推薦され、承認されました。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

I-22

議題４．次期理事・監事候補について
理事会より以下の候補者が推薦され、承認されました。
（任期：2024 年 1 月 1 日～ 2025 年 12 月 31 日）
役職

氏名

1

理事長

鰐渕 英機

2

副理事長

穐山 浩

3

副理事長

小川 久美子国立医薬品食品衛生研究所 病理部 部長

4

理事

伊藤 美千穂

国立医薬品食品衛生研究所 生薬部 部長

5

理事

井之上 浩一

6

理事

片山 茂

7

理事

川原 信夫

8

理事

日下部 哲也

9

理事

杉本 直樹

10

理事

髙橋 智

名古屋市立大学 医学研究科・医学部 教授

11

理事

東田 千尋

富山大学 和漢医薬学総合研究所 教授

12

理事

船見 孝博

13

理事

松藤

14

理事

矢野 竹男

三重大学大学院 地域イノベーション学研究科 教授

1

監事

尾崎 麻子

大阪健康安全基盤研究所 衛生化学部 主幹研究員

2

監事

鳥羽 真由子

寛

役割分担

所属・役職
大阪公立大学大学院 医学研究科 教授

編集委員長

事務局長

星薬科大学 薬学部 教授

立命館大学 薬学部 教授
信州大学 学術研究院先鋭領域融合群
バイオメディカル研究所
公益財団法人高知県牧野記念財団 理事長
兼高知県立牧野植物園長
独立行政法人医薬品医療機器総合機構
医療機器品質管理・安全対策部長

2024 年度学会長

国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部 部長

三栄源エフ・エフ・アイ株式会社
取締役執行役員 事業本部長
日本大学 生物資源科学部 教授

サントリーホールディングス株式会社
グループ品質本部 安全性科学センター 部長

I-23

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

その他
● 次期学会長挨拶

次期学会長の杉本直樹氏（国立医薬品食品衛生研究所 食品添加物部）よりご挨拶がありました。
● 奨励賞および論文賞授与式

理事長より奨励賞、論文賞および広告主論文賞が受賞者に授与されました。

第 25 回 奨励賞 （五十音順）○

石井 雄二（国立医薬品食品衛生研究所 病理部）

「食品香料の安全性に関する研究」○

長野 一也（和歌山県立医科大学 薬学部）
「高品質な保健機能食品の開発基盤の構築を目指した、高水溶性非晶質クルクミン製剤の “ 物性 - 動態 - 機能 /安全性 ” の多角的な連関解析」

第 18 回 論文賞○ 「Development of an analytical method for simultaneous detection of greater celandine and Coleus forskohlii in dietary

supplements」
Tomohide Fukiwake , Keigo Enomoto , Hiroki Yoshino , Katsuya Uchimoto , Maki Nishimura , Rie Ito , Hiroshi Akiyama
Vol.29(2),91-103(2022)○ 「Safety evaluation of PET bottles regenerated through mechanical recycling for use as liquid-seasoning and edible-oil

containers」
Koichi Kondo , Rika Kozuka , Demmi Kuwagaki , Akihito Takahashi , Manabu Nagano , Naomi Hirano , Ken Hirosawa ,Ken-ichi Sugiyama , Asako Ozaki
Vol.29(1),19-27(2022)

広告論文賞 ＜島津製作所＞○ 「Eﬀect of hardening process prior to harvest on taste of the Paciﬁc oyster」

Yuri Togawa , Chika Kitaoka-Saito , Yasushi Hirata , Yuko Kato-Yoshinaga
Vol.29(2),85-90(2022)

以上日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

日本食品化学学会
日

時：

審議事項：
●

I-24

2023 年度第 2 回理事会（書面）議事録

2023 年 5 月 24 日〜 5 月 29 日
日本薬系学会連合への参加に関する件

2023 年 7 月 3 日に発足する「日本薬系学会連合」へ、日本食品化学学会が参加表明することに関する提案がありました。この連合は、緩い意味での連帯をはかり、学術会議からの情報受理と、学術会議における意見表明の機会を持つためのものであり、参加費が妥当であれば、設立時からの参加し、連合の運営方針に意見がある場合、直接反映させた方が良いとの考えから提案されました。

●

上記について、理事会（書面）にて審議した結果、承認が過半数を十分に超えていることにより、本案件が可決されました。

以上

I-25

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

日本食品化学学会誌投稿規定（2023 年 7 月改正）

日本食品化学学会誌（Japanese Journal of Food Chemistry and Safety, 略名 : 日食化誌）以下 “ 学会誌 ” は、学会員の食品に関連関与する化学物質の化学、安全、有用性、法律、経済、社会、歴史、行政、統計などに関する研究・調査結果を掲載することを目的とする学術論文誌であります。学会誌は、総説、論文、ノート、資料などの他、学会連絡事項等を掲載します。
投稿および審査は全てオンライン投稿審査システム Editorial Manager ®（以下 EM という）で行い、学会員の投稿原稿は複数の査読者の意見を基に編集委員が評価し、その採否等は編集委員会（以下、委員会）が行います。
学会誌には食品添加物、残留農薬あるいは食品汚染物の調査データであっても学術的価値のあるものは論文として掲載します。ただし、その際、調査数が少なかったり、系統だった調査が行われていない場合には返却またはノート扱いとする場合があります。また、動物実験のネガティブデータも掲載しますが、投与量や実験方法等が不適当なものはお断りする場合があります。

Ⅰ 学会誌投稿等の原則
1

会則第 9 条 3 項に基づき、学会誌へ投稿する者の筆頭著者並びに責任著者は学会員（個人会員及び法人会員を所属名とする者）である必要があります。ただし、委員会が依頼した原稿は除きます。
責任著者（Corresponding author）は、連絡者として「投稿原稿の表紙」（以下表紙という）を記載し、論文の代表者として、研究が日本食品化学学会倫理規定に従って行われていることを確約する署名を行います。責任著者は、和文論文の場合、論文 1 ページ目の欄外に、責任著者（連絡先）として日本語で、Corresponding author として英語で、住所と氏名が記載されます。英語論文の場合には、1 ページ目に Corresponding author として英語で、和文抄録のページに、責任著者（連絡先）として日本語で、住所と氏名が記載されます。
なお、論文が複数のグループで行われている場合を鑑み、責任著者は、2 名まで認めますが、その場合どちらかが、連絡者兼代表者として表紙を記載し代表者署名を行って下さい。

2

会誌への投稿は有料とします。ただし委員会が依頼した原稿は除きます。なお、受付の順番を待たず、直近発行の学会誌掲載を希望される場合は、別途その実費を支払っていただきます。

3

原稿の種類は下記に示す通りです。論文およびノートは、他の出版物に既に発表、あるいは投稿されていないものに限ります。刷り上がりは本文和文で 1 ページ 2 段組みで 26 字× 51 行となります。従って 1 ページ当たり最大 2652 文字となります。
1) 総説 (Review)：調査・研究論文の総括、解説等。編集委員会が依頼する場合もあります。
2) 論文 (Regular article)：科学的研究・調査の報告。
3) ノート (Note)：研究の概略を迅速に発表、または部分的調査・研究の発表。
4) 資料 (Research letter)：調査または統計等をまとめた報告（その結果を十分に論じたものは総説、論文とします）。学会員に参考となる記録やまとめ、学会員に役立つ行政、判例あるいは海外資料。委員会が提供する場合もあります。
内容によっては投稿料を求めません。
5) 会員の意見：食品化学に関する意見、掲載論文に関する意見等。原則として投稿料を求めません。
6) その他：編集委員会にご相談下さい。

4

投稿原稿執筆にあたっては、とくに形式を定めません。要は読み易く、文献として理解しやすい様式および記述でお願いします。ただし、論文のタイトルは、分かり易いものとし、原則として副題は付けないで下さい。また、引用文献の記述には注意して下さい。
（Ⅱ− 3）引用文献参照）

5

論文の投稿は、和文でも英文でも構いません。図表も同様です。投稿原稿には英文抄録を原稿として付して下さい。
また、英文論文の場合は、英文抄録の和文も別途添付して下さい。抄録は、一般学術雑誌の例で作成されて構いません。しかし本誌では英文投稿の場合、和文で会員が目を通すのに十分容易なように、また和文投稿ながら外国から文献請求があると予想される英文抄録の場合、これら抄録はより詳しく本文の主要図表も引用し、1 〜 2 頁分を使用しても構いません。

日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

I-26

6

和文論文への英文抄録には、日本語訳を付けて下さい。ただし訳文の掲載は致しません。

7

投稿原稿には別に示す表紙（A4 版縦）に所定事項を記入・署名の上、PDF にして EM にアップロードしてください。表
題や連絡先など、記載内容に変更が生じた際も、その都度に修正したものをアップロードしてください。

8

掲載に際し、軽微な修正は委員会の判断にご一任下さい。もし投稿原稿の意を害した場合、その旨を寄せていただければ次号に掲載します。

9

注意：二重投稿などの不正が疑われた場合には日本食品化学学会誌倫理調査委員会規則に則った調査が行なわれ、その結果に基づき日本食品化学学会倫理規定に従う処分がなされることがあります。

Ⅱ 投稿原稿の様式
1

原稿の記し方と構成
1) 緒言、研究方法、結果など見出しの項にはⅠ、Ⅱ、Ⅲ…の番号を付して下さい。以下の番号には通例 1、2、3 …、
1)、2)、3) …、(1)、(2)、(3) …として下さい。
2) 文献記述は次のことを守って下さい。
全文献共、同一形式（Ⅱ− 3）引用文献参照）に従って、原則として英文記載として下さい。
3) キーワードは和文、英文の両方で 5 句以内にお願いします。

2

表および図
1) 原稿本文中に表、図および画像を挿入する記述箇所、右横に挿入箇所を朱色で明示して下さい。
2) 図と画像のタイトルは図および画像の下とします。表のタイトルは表の上とします。なお、図表の下側に本文と併読しなくても理解できる程度に簡単な説明文が記述されていることが望ましいとします。

3

引用文献
1) 引用文献は 1)、2) で出現順に示し、最後に一括して番号順に列記する。ibid. や idem は用いない。
2) 欧文誌の引用：例①のとおりとする。雑誌名は略記名の定められているもの以外略さない。略記名が不明の場合は、略記せず完全誌名を記述する。
例① Viberg, H., Fredriksson, A., Eriksson, P.：Neonatal exposure to polybrominated diphenyl ether (PBDE 153)
disrupts spontaneous behaviour, impairs learning and memory, and decreases hippocampal cholinergic receptors
in adult mice. Toxicol. Appl. Pharmacol., 192, 95-106 (2003).
3) 和文誌の引用：誌名は原則としてヘボン式ローマ字書きで記述し、欧文誌名を持つものは、必要があれば丸括弧書
きで付記する。正式な欧文誌名のないものは欧文誌名を付けてはならない。また、欧文誌名は、その略記名が定められているときは略記しても良いが、略記名が不明の場合は略記せず完全誌名を記述する。例②を参考にする。なお、英文標題がないものは標題をローマ字書きし、ローマ字のあとに丸括弧に入れて翻訳標題を付記する。
例② Yoshimitsu, M., Hori, S.：Comparison of the DNA extraction methods from potato snacks and detection ofgenetically modiﬁed potato in snacks. Nippon Shokuhin Kagaku Gakkaishi (Jpn. J. Food Chem.), 10, 165-170 (2003).
4) 欧文誌、和文誌とも、巻数を表記しない雑誌では、巻数の位置に年号を太文字で記載する。
5) オンラインジャーナルの場合、ページ付けがある場合には、2)-4) に従う。ページ付けが無く論文番号がある場合には、巻号を記載し、その後に論文番号を記載する。
例③ Mabon, S. A., Misteli, T.：Differential recruitment of pre-mRNA splicing factors to alternatively spliced
transcripts in vivo. PLoS Biol., 3(11), e374 (2005).
6) オンラインで事前公開された論文等で、まだ巻号、ページ、論文番号等が決定していない場合、あるいはこれらのものがない場合には、分かっている情報を記載し、その後に DOI を記載し、引用日について括弧書きで追記する。
例④ Xiao, B., Huang, X., Wang, Q., Wu, Y.：Beta-asarone alleviates myocardial ischemia-reperfusion injury byinhibiting inﬂammatory response and NLRP3 inﬂammasome mediated pyroptosis. Biol., Pharm. Bull., Article
ID: b19-00926, doi:10.1248/bpb.b19-00926 (cited 2020-04-28).

I-27

Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

7) 欧文単行本の引用：図書の一章又は一部分を引用する場合は例⑤、⑥、全体を引用する場合は例⑦を参考にする。
ISBN が判明しているものは記載する。
例⑤ Porter, L. J., “The Flavonoids: Advances in research since 1986”, Harborne, J. B. ed., London, Chapman & Hall,
1994, p. 23-53. (ISBN 0-412-48070-0)
例⑥ Joint FAO/WHO Expert Committee on Food Additives 55th Session ed., “Compendium of food additive
speciﬁcations, Addendum 8”, Rome, FAO, 2000, p. 49-50. (ISBN 92-5-104508-9)
例⑦ Watson, C. ed., “Official and standardized methods of analysis”, 3rd Ed., London, The Royal Society ofChemistry, 1995.
8) 和文単行本の引用：和文単行本を引用する場合、書名は原則としてヘボン式ローマ字書きで記述し、欧文書名を記す必要があれば翻訳し、ローマ字書きのあとに丸括弧に入れて付記する。翻訳本を引用する場合には、必ず著者及び原書名を記述し、翻訳者と翻訳書名を丸括弧に入れて付記する。図書の一章又は一部分を引用する場合は例⑧〜⑫、全体を引用する場合は例⑬〜⑮を参考にする。ISBN が判明しているものは記載する。ただし、和文原稿において、団体著者、団体編者の場合や、書名がローマ字書きをすると意味がわかりにくくなるものは、和文で記載してもよい。例⑯〜⑱を参考にする。
例⑧ Shigematsu, Y., “Saishin No Masusupekutorometori (Modern mass spectrometry)”, Niwa, T. ed., Kyoto, Kagaku
Dojin, 1995, p. 80-92. (ISBN 4-7598-0282-7)
例⑨ Suzuki, I. et al. eds., “Shokuhin Tenkabutsu Koteisho Kaisetsusho, 7th Ed.”, Tokyo, Hirokawa Shoten, 1999,
D-661 D-667. (ISBN 4-567-01852-4)
例⑩ Ono, H. et al. eds., “Shokuhin Anzensei Jiten”, 1st Ed., Tokyo, Kyoritsu Shuppan, 1998, p. 246. (ISBN 320-06124-1)
例⑪ Kudo, I., Inoue, K., “Purosutaguranjin Kenkyuho, Jo-kan (Technique for the study of prostaglandin, volume 1)”,
Yamamoto, S., Katori, M. eds., Tokyo, Tokyo Kagaku Dojin, 1986, p. 47-53. (ISBN 4-8079-1305-0)
例⑫ Derome, A. E. (Takeuchi, Y., Nosaka, A. trs.), “Modern NMR techniques for chemical research (Kagakusha No
Tameno Saishin NMR Gaisetsu)”, Kyoto, Kagaku Dojin, 1991, p. 185. (ISBN 4-7598-0226-6)
例⑬ Ito, Y. ed. (Division of Food Chemistry, Environmental Health Bureau, Ministry of Health and Welfare, Japansupervised), “Nipponjin No Shokuhintenkabutsu 1-Nichi Sesshuryo Jittai Chosa Kenkyu (Studies on daily intake
of food additives in Japanese 1976-1985)”, Tokyo, Shakai Hoken Shuppansha, 1988.
例⑭ Niwa, T. ed., “Saishin No Masusupekutorometori (Modern mass spectrometry)”, Kyoto, Kagaku Dojin, 1995.
(ISBN 4-7598-0282-7)
例⑮ Murota, S. ed., “Purosutaguranjin No Seikagaku (Biochemistry of prostaglandins)”, 1st Ed., Tokyo, Tokyo
Kagaku Dojin, 1982.
例⑯ 厚生省生活衛生局食品化学課 “ 第 2 版

食品中の食品添加物分析法 ” 2000, p. 320-322.

例⑰ 農業環境保全対策研究会編 “ 残留農薬基準ハンドブック−作物・水質残留の分析法− ” 東京、化学工業日報
社、1995, p. 406-410.
例⑱ 動物性食品の HACCP 研究班編（厚生省生活衛生局乳肉衛生課監修）“HACCP: 衛生管理計画の作成と実践
データ編 ” 東京、中央法規出版、1997, p. 148-152.
9) 官報、局長通知など和文原稿では例⑲、⑳に従い引用する（英文にしない）。英文原稿では、例㉑〜㉓を参考に引用する。URL を記載する場合は例㉔、㉕を参考にする。
例⑲ 厚生省令第 50 号 (1995) “ 既存添加物名簿に関する省令 ” 平成 7 年 8 月 10 日。
例⑳ 厚生省生活衛生局長通知 “ 食品衛生法に基づく表示について ” 平成 7 年 10 月 12 日、衛食第 186 号 (1995).
例㉑ Japan's Speciﬁcations and Standards for Food Additives, 7th Ed., Ministry of Health and Welfare, Japan (1999).
例㉒ Ordinance No. 50 (Aug. 10, 1995), Ministry of Health and Welfare, Japan.
例㉓ Notiﬁcation No. 186 (Oct. 12, 1995), Director-General of Environmental Health Bureau, Ministry of Health andWelfare, Japan.
例㉔ 消費者庁 “ 機能性表示食品の届出等に関するガイドライン ” https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/foods_with_function_claims/assets/foods_with_function_claims_210322_0002.pdf, last accessed on April 14,
2021.
例㉕ Report of the Subcommittee on pesticides and veterinary drugs of the food sanitation subcommittee of the日本食品化学学会誌（日食化誌）、Vol. 30(2), 2023

I-28

Pharmaceutical Affairs and Food Sanitation Council, 2015 20th January, http//www.mhlw.go.jp/file/06Seisakujouhou-11130500-Shokuhinanzenbu/0000074613.pdf, last accessed on May 3, 2021.
10) 和文誌及び研究所報告のローマ字書きと欧文名（丸括弧内）の例を下記に示す。
分析化学：Bunseki Kagaku（なし）
栄養学雑誌：Eiyogaku Zasshi (The Japanese Journal of Nutrition)
医学と生物学：Igaku To Seibutsugaku (Medicine and Biology)
医学のあゆみ：Igaku No Ayumi (Journal of Clinical and Experimental Medicine)
化学と工業：Kagaku To Kogyo (Chemistry and Chemical Industry)
化学：Kagaku (Chemistry), (Kyoto) 化学 (Kyoto) と科学 (Tokyo) を区別するため所在地を記入
日本農芸化学会誌：Nippon Nogeikagaku Kaishi（なし）
応用薬理：Oyo Yakuri (Pharmacometrics)
生化学：Seikagaku（なし）
食品衛生研究：Shokuhin Eisei Kenkyu (Food Sanitation Research)
薬学雑誌：Yakugaku Zasshi (Journal of the Pharmaceutical Society of Japan)
国 立 医 薬 品食 品 衛 生 研 究 所 報 告：Kokuritsu Iyakuhin Shokuhin Eisei Kenkyusho Hokoku (Bulletin of National
Institute of Health Sciences)
日本醤油研究所雑誌：Nippon Shoyu Kenkyusho Zasshi (Journal of the Japan Soy Sauce Research Institute)
埼玉県衛生研究所報：Saitamaken Eiseikenkyusho Ho (Annual Report of Saitama Institute of Public Health)11) 私信、講演要旨集（一般講演、シンポジウムなどを含む）、インターネットホームページ、未発表のものは文献として引用しない。ただし脚注に記載することは妨げない。
12) 脚注は *1、*2、*3 により表し、出現したページの下部に番号順に列記する。
4

その他の留意事項
1) 簡単な化合物名や動植物名は、文部省学術用語審議会編 学術用語集によります。用語集に記載のないものについては、広く学術的に用いられている用語を用いて下さい。ただし、字数の多い化学名、酵素名、外国地名、外国人
名、および学術的に欧文の方が理解を得やすい場合は欧文で記載して下さい。
2) 動植物名：片仮名書きとし、学名はイタリック体とします。ただし食品として用いる場合はこの限りでありませんが、動植物、食品名などを学名によらず英語名で図表などで一覧表としてデータと共に示す場合は必ず日本名を（）で併記して下さい。
3) その他ゴシック体（太い文字）、イタリック体（斜体）および学名などスモールキャピタルを必要とする場合は、その文字の下に朱書きでそれぞれ、およびを記入して下さい。

4) J-Stage に掲載の都合上、外字フォントは使用できません。
5) 投稿原稿には、ページ番号に加え行番号を記載する。
6) 投稿規程全般について不明な点、特殊な要望のある場合は学会事務局にお問い合わせ下さい。
5

投稿の際の注意
1) ヒトを対象にした研究論文は、ヘルシンキ宣言（2008 年改訂）の方針に沿い、必要な手続きを踏まえていなければならない。特に臨床サンプルを扱う場合には、原則的に所属機関の倫理委員会などの公的審査会にて認められた研究内容で、同意書等を取得した上で得たデータでなくてはならない。
2) 動物を対象にした研究論文は、所属機関で規程される実験動物に関する管理と使用に関するガイドラインに従った旨を明記する。

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Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

Ⅲ 投稿の方法1

投稿はオンライン投稿審査システム Editorial Manager ®（EM）にて、システムの指示に従い責任著者が行って下さい。
責任著者は EM のサイトにてユーザ登録のうえ、アカウントを作成する必要があります。原稿は Word、PowerPoint、pdfなどの一般的なファイル形式でアップロードできますが、本文テキストは Word で提出してください。
オンライン投稿審査サイト
URL: https://www.editorialmanager.com/jjfcs
問い合わせ：日本食品化学学会編集委員会
TEL/FAX: 03-5498-5765 E-mail: jpnjfcs@gmail.com

2

受理決定後、出版のために印刷業者から著者校正ゲラが送られますので、確認し校正作業をおこなってください。また
軽微な修正や誤植などを編集委員会から指示することがありますので、その際は指示に従ってください。

Ⅳ 掲載と費用1

校正は初校、必要あれば二校を著者が行います。ただし校正時の加筆はご遠慮下さい。

2

掲載された論文については、下に定めた諸経費を請求します。
1) 基準投稿料：1 編につき個人会員 20,000 円、法人会員および企業 40,000 円2) 規定頁（5 頁）を超過した場合は超過費を請求します。超過頁費（6,000 円 / 1 頁）は、19 巻 1 号掲載分より実施しています。
3) カラー頁がある場合は実費を請求します。
4) トレース：実費を請求します。
5) 別刷：実費を請求します。
6) pdf 作成：基本作成費 1,000 円プラス 1 頁あたり1,000 円
7) 上記費用は投稿原稿掲載通知後、明細書により請求します。

3

掲載料の納入は原則として郵便振替をご利用下さい。
（別刷代を除く）
郵便振替納入先： 口座00900-3-233186

加入者名

日本食品化学学会事務局（通信欄に送金内容を記入して下さい。）

Ⅴ 付記
1

本誌に掲載された論文の著作権は、日本食品化学学会に属します。受理決定後は著作権譲渡書に必要事項を記入・署名の上、提出してください。

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Jpn. J. Food Chem. Safety, Vol. 30(2), 2023

日本食品化学学会理事及び監事（2022 年 1 月 1 日〜 2023 年 12 月 31 日）

理事長
副理事長
副理事長
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
理事
監事
監事

合田 幸広
良永 裕子
鰐渕 英機
穐山 浩
伊藤 美千穂
井之上 浩一小川 久美子日下部 哲也
杉本 直樹
中江 大
東田 千尋
船見 孝博
松浦 寿喜
松藤 寛
矢野 竹男
尾崎 麻子
鳥羽 真由子国立医薬品食品衛生研究所名誉所長
麻布大学特命教授
大阪公立大学大学院医学研究科教授
星薬科大学薬学部 薬品分析化学研究室教授
国立医薬品食品衛生研究所生薬部部長
立命館大学薬学部教授
国立医薬品食品衛生研究所病理部部長
独立行政法人医薬品医療機器総合機構 医療機器品質管理・安全対策部長
国立医薬品食品衛生研究所食品添加物部部長
帝京平成大学健康医療スポーツ学部医療スポーツ学科動物医療コース教授
富山大学和漢医薬学総合研究所教授
三栄源エフ・エフ・アイ株式会社取締役執行役員事業本部長
武庫川女子大学食物栄養科学部教授
日本大学生物資源科学部教授
三重大学大学院 地域イノベーション学研究科教授
大阪健康安全基盤研究所 衛生化学部主幹研究員
サントリーホールディングス株式会社グループ品質本部 安全科学センター部長

編集委員長
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員
編集委員

穐山 浩
石井 里枝
一色 賢司
井之上 浩一
小川 雅廣
小関 良宏
片山 茂
川原 信夫
魏 民
橘田 和美
合田 幸広
庄司 俊彦
白杉 直子
杉本 直樹
田口 貴章
田中 卓二
田村 倫子
辻村 英雄
手島 玲子
中江 大
西島 基弘
林 新茂
増田 修一
松藤 寛
水上 元
三宅 義明
森川 敏生
矢野 竹男
吉岡 靖雄
良永 裕子

星薬科大学薬学部 薬品分析化学研究室教授
明治薬科大学食品衛生化学研究室教授
一般財団法人日本食品分析センター学術顧問
立命館大学薬学部教授
香川大学農学部応用生物科学科教授
東京農工大学工学部名誉教授
信州大学学術研究院（農学系）バイオメディカル研究所教授
公益財団法人高知県牧野記念財団理事長兼高知県立牧野植物園長
大阪公立大学大学院医学研究科環境リスク評価学准教授
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 本部人事部人事管理役兼人材育成室長兼ダイバーシティ推進室長
国立医薬品食品衛生研究所名誉所長
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構食品研究部門食品健康機能研究領域食品機能評価ユニット
神戸大学名誉教授
国立医薬品食品衛生研究所食品添加物部部長
国立医薬品食品衛生研究所食品部室長
岐阜市民病院病理診断科部長・病理診断研究センター長
東京農業大学食品安全健康学科准教授
公益財団法人サントリー生命科学財団理事長
岡山理科大学獣医学部教授
帝京平成大学健康医療スポーツ学部医療スポーツ学科動物医療コース教授
実践女子大学生活科学部名誉教授
東京農工大学農学部客員教授
静岡県立大学食品栄養科学部食品衛生学研究室教授
日本大学生物資源科学部食品生命学科教授
名古屋市立大学名誉教授
愛知淑徳大学健康医療科学部健康栄養学科教授
近畿大学薬学総合研究所教授
三重大学大学院地域イノベーション学研究科教授
大阪大学微生物病研究所 BIKEN 次世代ワクチン協働研究所特任教授
麻布大学特命教授

日本食品化学学会編集委員会（2022 年 1 月 1 日〜 2023 年 12 月 31 日）

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日本食品化学学会誌

2023 年 8 月 26 日発行 ［定価 2000 円］（会員無料）
編集兼発行人印刷所

第 30 巻第 2 号

日本食品化学学会

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