写
保 医 発 0925 第 ２ 号
令 和 ２ 年 ９ 月 25 日

地方厚生（支）局医療課長
都道府県民生主管部（局）
国民健康保険主管課（部）長
都道府県後期高齢者医療主管部（局）
後期高齢者医療主管課（部）長

殿

厚生労働省保険局医療課長（ 公 印 省 略 ）抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤及び抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項の一部改正について

抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤である「ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：オプジー
ボ点滴静注 20mg、同 100mg 及び同 240mg）」及び抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤である「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：テセントリク点滴静注 1200mg）」については、それぞれ「抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 29 年２月 14 日付け保医発 0214 第４号。以下「抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤
留意事項通知」という。）及び「抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日付け保医発 0417 第４号。以下「抗PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤留意事項通知」という。）において、保険適用上の取扱いに係る留意事項を通知しているところです。
今般、「ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、悪性黒色腫、頭頸部癌、腎細胞癌、古典的ホジキンリンパ腫、胃癌、悪性胸膜中皮腫、高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ－Ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌及び食道癌）の一部改正について」（別添１：令和２年９月 25 日付け薬生薬審発 0925 第 13 号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）及び「アテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（肝細胞癌）の作成及びアテゾリズマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、小細胞肺癌、乳癌）の一部改正について」（別添
２：令和２年９月 25 日付け薬生薬審発 0925 第 17 号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）のとおり、最適使用推進ガイドラインが策定等されたことに伴い、本製剤

に係る留意事項を下記のとおり改正するので、貴管下の保険医療機関、審査支払機関等に対して周知徹底をお願いします。

記１

オプジーボ点滴静注 20mg、同 100mg 及び同 240mg
抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤留意事項通知の記の１の（９）に４）を加える。
（９）がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻度マイクロサテライ
ト不安定性（MSI-High）を有する結腸・直腸癌
４）本製剤を他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、次に掲げる併用投与を行った旨（「併用投与ア」と記載）
ア イピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投与

２テセントリク点滴静注 1200mg

抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤留意事項通知に次のように加える。
（５）切除不能な肝細胞癌
本製剤を切除不能な肝細胞癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
① 次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）
ア 厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）
イ 特定機能病院
ウ 都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療
連携協力病院、がん診療連携推進病院など）
エ 外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設
オ 抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設② 次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」又は「医師要件イ」と記載）
ア 医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
イ 医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上の臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肝細胞癌のがん薬物療法を含む肝臓病学の臨床研修を行っていること。
③ 本製剤投与時における Child-Pugh 分類

（参考：新旧対照表）◎「抗 PD-1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 29 年２月 14 日付け保医発 0214 第４号）の記の１の（９）改 正
１

後オプジーボ点滴静注 20mg、同 100mg 及び同 240mg

現１

行

オプジーボ点滴静注 20mg、同 100mg 及び同 240mg（１）～（８） （略）（１）～（８） （略）（９）がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻（９）がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-High）を有する結腸・直度マイクロサテライト不安定性（MSI-High）を有する結腸・直腸癌

腸癌

本製剤をがん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再本製剤をがん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-High）を有する

発の高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-High）を有する

結腸・直腸癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細

結腸・直腸癌の治療に用いる場合は、次の事項を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

書の摘要欄に記載すること。

１）～３） （略）１）～３） （略）４）本製剤を他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、次に掲げる併（新設）

用投与を行った旨（「併用投与ア」と記載）
ア

イピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投与（10） （略）（10） （略）◎「抗 PD-L1 抗体抗悪性腫瘍剤に係る最適使用推進ガイドラインの策定に伴う留意事項について」（平成 30 年４月 17 日付け保医発 0417 第４号）
改 正

後

現

（１）～（４） （略）（１）～（４） （略）（５）切除不能な肝細胞癌（新設）

本製剤を切除不能な肝細胞癌の治療に用いる場合は、次の事項
を診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。
①

次に掲げる施設のうち、該当するもの（「施設要件ア」から「施設要件オ」までのうち該当するものを記載）
ア

厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府

県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域
がん診療病院など）
イ

特定機能病院ウ

都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）エ

外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算１又は外来化

学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設
オ

抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設②

次に掲げる医師の要件のうち、本製剤に関する治療の責任者として配置されている者が該当するもの（「医師要件ア」又は「医師要件イ」と記載）
ア

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に５年以上のがん治療の臨床研修を行っていること。うち、２年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
イ

医師免許取得後２年の初期研修を修了した後に４年以上の行

臨床経験を有していること。うち、３年以上は、肝細胞癌のがん薬物療法を含む肝臓病学の臨床研修を行っていること。
③

本製剤投与時における Child-Pugh 分類

［別添１］

薬生薬審発 0925 第 13 号
令 和 ２ 年 ９ 月 25 日
都 道 府 県
各 保健所設置市
特
別区

衛生主管部（局）長殿

厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長（ 公 印 省 略 ）ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、悪性黒色腫、頭頸部癌、腎細胞癌、古典的ホジキンリ
ンパ腫、胃癌、悪性胸膜中皮腫、高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ-Ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌及び食道癌）の一部改
正について
経済財政運営と改革の基本方針 2016（平成 28 年６月２日閣議決定）において、革新的医薬品の使用の最適化推進を図ることが盛り込まれたことを受けて、革新的医薬品を真に必要な患者に提供するために最適使用推進ガイドラインを作成することとしています。
ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤（販売名：オプジーボ点滴静注 20mg、同点
滴静注 100mg 及び同点滴静注 240mg）を非小細胞肺癌、悪性黒色腫、頭頸部癌、腎細胞癌、古典的ホジキンリンパ腫、胃癌、悪性胸膜中皮腫、高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ-Ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌及び食道癌に対して使用する際の留意事項については、「ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ-Ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌、食道癌）の作成及びニボルマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン（非小細胞肺癌、悪性黒色腫、頭頸部癌、腎細胞癌、古典的ホジキンリンパ腫、胃癌及び悪性胸膜中皮腫）の一部改正について」（令和２年２月 21 日付け薬生薬審発 0221 第１号厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課長通知）により示してきたところです。

今般、ニボルマブ（遺伝子組換え）製剤について、非小細胞肺癌、悪性黒色腫、頭頸部癌、腎細胞癌、古典的ホジキンリンパ腫、胃癌、悪性胸膜中皮腫、高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ-Ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌
及び食道癌に対する用法及び用量の一部変更が承認されたことに伴い、当該ガ
イドラインを、それぞれ別紙のとおり改正いたしましたので、貴管内の医療機
関及び薬局に対する周知をお願いします。なお、改正後の最適使用推進ガイド
ラインは、別添参考のとおりです。

別紙
非小細胞肺癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間
隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

11 ページ【用法・用量】
11 ページ（略）
表５ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均
血清中濃度（以下、「Cavg,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が【用法・用量】（略）
表５ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）

12 ページ
13 ページ

確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明確な差異はないと予測された。
表６ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について12 ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、

14 ページ（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時
点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して
13 ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障
害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍
出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機
関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

17 ページ⑤ 本剤の臨床試験において、投与開始から９週目、 16 ページ
それ以降は、投与開始から１年間は６週間ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

⑤ 本剤の臨床試験において、投与開始から９週目、それ以降は、投与開始から１年間は３回投与終了ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、
本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

悪性黒色腫の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ

通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、 ２ページ
１回 240 mg を２週間間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する。ただし、悪性黒色腫における術後補助療法の場合は、投与期間は 12 カ月間までとする。
根治切除不能な悪性黒色腫に対してイピリムマブ（遺伝子組換え）と併用する場合は、通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 80 mg
を３週間間隔で４回点滴静注する。その後、ニボル
マブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する。

通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、
１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する。ただし、悪性黒色腫における術後補助療法の場合は、投与期間は 12 カ月間までとする。
根治切除不能な悪性黒色腫に対してイピリムマブ（遺伝子組換え）と併用する場合は、通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 80 mg
を３週間間隔で４回点滴静注する。その後、ニボル
マブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する。

18 ページ【用法・用量】（略）【用法・用量】（略）

18 ページ表８ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較
して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明

表８（表

本剤の薬物動態パラメータ略）

19 ページ

確な差異はないと予測された。
表９ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）

20 ページ① 施設について
19 ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）

21 ページ③-３③-３

副作用の診断や対応に関して20 ページ

副作用の診断や対応に関して

26 ページ

副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、
腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

⑥ 完全切除後の悪性黒色腫患者への術後補助療法 25 ページとして使用する際には、本剤の臨床試験において、12 週間ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に効果の確認を行うこと。なお、術後補助療法として使用する場合には、本剤の投与期間は 12 カ月までとすること。

⑥ 完全切除後の悪性黒色腫患者への術後補助療法として使用する際には、本剤の臨床試験において、12 週ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に効果の確認を行うこと。なお、術後補助療法として使用する
場合には、本剤の投与期間は 12 カ月までとすること。

頭頸部癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）

新
該当ページ

（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

７ページ【用法・用量】
７ページ（略）
表２ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較【用法・用量】（略）
表２ 本剤の薬物動態パラメータ
（表 略）

８ページ
９ページ

して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について８ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算

10 ページ

る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して９ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、
腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

腎細胞癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）

新
該当ページ

（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ

通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、 ２ページ
１回 240 mg を２週間間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する。
化学療法未治療の根治切除不能又は転移性の腎細胞癌に対してイピリムマブ（遺伝子組換え）と併用する場合は、通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を３週間間隔で４回点滴静注する。その後、ニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔又は１回 480 mg
を４週間間隔で点滴静注する。

通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、
１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する。
化学療法未治療の根治切除不能又は転移性の腎細胞癌に対してイピリムマブ（遺伝子組換え）と併用する場合は、通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を３週間間隔で４回点滴静注する。その後、ニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する。

11 ページ【用法・用量】
11 ページ（略）
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似す

【用法・用量】（略）
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）

12 ページ
13 ページると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較
して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表４ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について12 ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な14 ページ

ど）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

ど）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して
13 ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、

該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

古典的ホジキンリンパ腫の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

７ページ【用法・用量】
７ページ（略）
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似す

【用法・用量】（略）
表３ 本剤の薬物動態パラメータ
（表 略）

８ページ
９ページ

ると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較
して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表４ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について８ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な10 ページ

ど）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

ど）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して９ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、

該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

胃癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

６ページ【用法・用量】
６ページ（略）
表２ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）
また、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似す

【用法・用量】（略）
表２ 本剤の薬物動態パラメータ
（表 略）

７ページ
８ページ

ると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較
して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について７ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院な

９ページ

ど）
（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

ど）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して８ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、

11 ページ

該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

④ 本剤の臨床試験において、投与開始から１年間 10 ページ
は６週間ごと、それ以降は、12 週間ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与
中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

④ 本剤の臨床試験において、投与開始から１年間
は６週ごと、それ以降は、12 週ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

悪性胸膜中皮腫の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

６ページ【用法・用量】
本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与
又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg を
４週間間隔で投与した際の定常状態における平均（用法・用量追加）

血清中濃度（以下、「Cavg,ss」という。）は、本剤 240
mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表２ 本剤の薬物動態パラメータ
（表 略）
７ページ

① 施設について６ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病８ページ

院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）③-３ 副作用の診断や対応に関して７ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症

10 ページ

応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、
腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

④ 本剤の臨床試験において、６週間ごとに有効性の ９ページ評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

④ 本剤の臨床試験において、３回投与ごと（６週ごと）に有効性の評価を行っていたことを参考に、
本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

高頻度マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ-ｈｉｇｈ）を有する結腸・直腸癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）
新
該当ページ
２ページ

（下線部追記）旧該当ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する。
イピリムマブ（遺伝子組換え）と併用する場合は、
通常、成人にはニボルマブ（遺伝子組換え）として、
１回 240 mg を３週間間隔で４回点滴静注する。その後、ニボルマブ（遺伝子組換え）として、１回 240（取消線部削除）対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

mg を２週間間隔又は 1 回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する。
（略）（参考）
MSI-High を有する結腸・直腸癌に関するヤーボイ点
滴静注液 50 mg（一般名：イピリムマブ（遺伝子組換え））の効能又は効果、用法及び用量
効能又は効果：がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻度マイクロサテライト不安定性（MSI-High）を有する結腸・直腸癌
用法及び用量：ニボルマブ（遺伝子組換え）との併用において、通常、成人にはイピリムマブ（遺伝子組換え）として１回１ mg/kg（体重）を３週間間隔で４回点滴静注する。
４ページ

３．臨床成績
４ページ
（略）
【有効性】
海外第Ⅱ相試験（CA209142 試験）（注２）（本剤単独投与）
化学療法歴のある（注３）治癒切除不能な進行・再発の（注５）
dMMR（注４）又は MSI-High（PCR 法）を有する結腸・直腸癌患者 74 例を対象に、本剤３ mg/kg を２週間間隔で点滴静注した。主要評価項目である奏効率

３．臨床成績
（略）【有効性】
国際共同第Ⅱ相試験（CA209142 試験）（注２）
化学療法歴のある（注３）治癒切除不能な進行・再発の（注５）
dMMR（注４）又は MSI-High（PCR 法）を有する結腸・直腸癌患者 74 例を対象に、本剤３ mg/kg を２週間間隔で点滴静注した。主要評価項目である奏効率（RECIST ガイドライン 1.1 版に基づく治験担当医師

５ページ（RECIST ガイドライン 1.1 版に基づく治験責任医師
判定による完全奏効（CR）又は部分奏効（PR））の
結果は、31.1%（95%信頼区間：20.8～42.9%）であった。
（注２）CA209142 試験の複数のコホートのうち、化学治療歴のある MSI-High を有する結腸・直腸癌を対象としたコホートにおける本剤単独投与群及び本剤とイピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投与群の結果について記載。
（注３～５ 略）判定による完全奏効（CR）又は部分奏効（PR））の中
間解析の結果は、31.1%（95%信頼区間：20.8～42.9%）であった。
（注２）CA209142 試験の３つのコホートのうち、化学治療歴のある MSI-High を有する結腸・直腸癌を対象としたコホートにおける本剤単独投与群について記載。当該コホートにおいて日本人患者は対象とされなかった。
（注３～５ 略）

表１ 最良総合効果及び奏効率（CA209142 試験）
５ページ（RECIST ver.1.1、有効性解析対象集団、治験責任
医師判定、2016 年 8 月 10 日データカットオフ）（表 略）（本剤とイピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投
与）化学療法歴のある（注３）治癒切除不能な進行・再発の（注５）
dMMR（注４）又は MSI-High（PCR 法）を有する結腸・直腸癌患者 119 例を対象に、本剤３ mg/kg 及びイピ
リムマブ（遺伝子組換え）１ mg/kg を同日に３週間
間隔で４回点滴静注した後、本剤３ mg/kg を２週間間隔で点滴静注した。主要評価項目である奏効率（RECIST ガイドライン 1.1 版に基づく治験責任医師

表１ 最良総合効果及び奏効率（CA209142 試験）（RECIST ver.1.1、有効性解析対象集団、治験担当
医師判定、2016 年 8 月 10 日データカットオフ）（表 略）判定による完全奏効（CR）又は部分奏効（PR））の
結果は、54.6%（95%信頼区間：45.2～63.8%）であった。
表２ 最良総合効果及び奏効率（CA209142 試験）（RECIST ver.1.1、有効性解析対象集団、治験医師
判定、2017 年７月６日データカットオフ）
（表 略）
６ページ

【安全性】
５ページ
海外第Ⅱ相試験（CA209142 試験）（本剤単独投与）
有害事象は 71/74 例（95.9%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は 51/74 例（68.9%）に認められた。発現率が５%以上の副作用
は下表のとおりであった。
表３ 発現率が５%以上の副作用（CA209142 試験）（安全性解析対象集団）
（表 略）
（略）
（本剤とイピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投
与）有害事象は 118/119 例（99.2%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない有害事象は 87/119
例（73.1%）に認められた。発現率が５%以上の副作【安全性】
国際共同第Ⅱ相試験（CA209142 試験）
有害事象は 71/74 例（95.9%）に認められ、治験薬との因果関係が否定できない 有害事象は 51/74 例（68.9%）に認められた。発現率が５%以上の副作用
は表２のとおりであった。
表２ 発現率が５%以上の副作用（CA209142 試験）（安全性解析対象集団）
（表 略）
（略）

７ページ

８ページ

用は下表のとおりであった。
表４ 発現率が５%以上の副作用（CA209142 試験）（安全性解析対象集団）（表 略）
なお、甲状腺機能障害 24 例（20.2%）、肝機能障害
23 例（19.3%）、神経系障害 16 例（13.4%）、横紋筋融解症/ミオパチー13 例（10.9%）、間質性肺疾患７例（5.9%）、腎機能障害６例（5.0%）、副腎機能障害
６例（5.0%）、重度の皮膚障害５例（4.2%）、infusion
reaction ４例（3.4%）、大腸炎・小腸炎・重度の下痢４例（3.4%）、下垂体機能障害３例（2.5%）、肝炎３例（2.5%）、心臓障害１例（0.8%）、脳炎・髄膜炎
１例（0.8%）及び膵炎１例（0.8%）が認められた。
また、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、１型糖尿病、肝不全、硬化性胆管炎、静脈血栓塞栓症、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、ぶどう膜炎、腫瘍
出血、瘻孔は認められなかった。本副作用発現状況
は関連事象（臨床検査値異常を含む）を含む集計結果を示す。
【用法・用量】
７ページ
本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤３ mg/kg（体重）又は 240 mg
を２週間間隔で投与した際の本剤の血清中濃度が【用法・用量】
本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレー
ションにより、本剤３ mg/kg（体重）又は 240 mg
を２週間間隔で投与した際の本剤の血清中濃度が検検討された。その結果、本剤 240 mg を投与した際の曝露量は、本剤３ mg/kg を投与した際の曝露量と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の曝露量と比較して低値を示すと予測された（下表）。
加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤
３ mg/kg（体重）又は 240 mg を２週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明確な差異はないと予測された。また、MSI-High を有する結腸・直腸癌患者のデータを含めた母集団薬物動態モデル、腎細胞癌患者のデータに基づき構築された曝露反応モデルを用いた検討を踏まえ、本剤３ mg/kg（体重）又は240 mg とイピリムマブ１ mg/kg（体重）を３週間間隔で投与した際の安全性に明確な差異は生じないと推測された。
表５ 本剤の薬物動態パラメータ
また、MSI-High を有する結腸・直腸癌患者のデータを含めた母集団薬物動態モデル、腎細胞癌患者のデータに基づき構築された曝露反応モデルを用いた討された。その結果、本剤 240 mg を投与した際の曝露量は、本剤３ mg/kg を投与した際の曝露量と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg
を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の曝露量と比較して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３ mg/kg（体重）又は 240 mg を２週間間隔で投与した際の本
剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する
曝露反応モデルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明確な差異はないと予測された。
表３ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）

検討を踏まえ、本剤３ mg/kg（体重）又は 240 mgとイピリムマブ１ mg/kg（体重）を３週間間隔で投与した際の安全性に明確な差異は生じないと推測
された。
（表 略）
さらに、本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシ
ミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg
を４週間間隔で投与した際の定常状態における平均血清中濃度（以下、「Cavg,ss 」という。）は、本剤
240 mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg
を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較
して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480
mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有９ページ
10 ページ

効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表６ 本剤の薬物動態パラメータ（表 略）① 施設について９ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時
点：2516 施設）（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る

届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）
11 ページ③-３ 副作用の診断や対応に関して10 ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍
出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機
関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

12 ページ５．投与対象となる患者
11 ページ【有効性に関する事項】① 下記の患者において本剤単独投与及び本剤とイピリムマブ（遺伝子組換え）との併用投与の有効性が示されている。
がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な５．投与対象となる患者【有効性に関する事項】① 下記の患者において本剤単独投与の有効性が示されている。
がん化学療法後に増悪した治癒切除不能な進行・再発の高頻度マイクロサテライト不安

13 ページ

進行・再発の高頻度マイクロサテライト不安
定性 （MSI-High）を有する結腸・直腸癌患者
なお、MSI-High を有することについては、ニボ
ルマブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬（販売名：MSI 検査キット（FALCO））を用いて確認すること。
② 下記に該当する患者に対する本剤の投与及び使用方法については、本剤の有効性が確立されておらず、本剤の投与対象とならない。
フッ化ピリミジン系抗悪性腫瘍剤、オキサリ
プラチン及びイリノテカン塩酸塩水和物による治療歴のない患者
術後補助療法イピリムマブ（遺伝子組換え）以外の抗悪性腫瘍剤と併用して投与される患者

定性 （MSI-High）を有する結腸・直腸癌患者
なお、MSI-High を有することについては、ニボ
ルマブ（遺伝子組換え）のコンパニオン診断薬（販売名：MSI 検査キット（FALCO））を用いて確認すること。
② 下記に該当する患者に対する本剤の投与及び使用方法については、本剤の有効性が確立されておらず、本剤の投与対象とならない。
フッ化ピリミジン系抗悪性腫瘍剤、オキサリ
プラチン及びイリノテカン塩酸塩水和物による治療歴のない患者
術後補助療法
他の抗悪性腫瘍剤と併用して投与される患者④ 本剤の臨床試験において、投与開始から 24 週間 12 ページ
は６週間ごと、それ以降は、12 週間ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与
中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

④ 本剤の臨床試験において、投与開始から 24 週間
は６週ごと、それ以降は、12 週ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

食道癌の最適使用推進ガイドラインの改訂箇所（新旧対照表）

新
該当ページ

（下線部追記）旧該当ページ（取消線部削除）

２ページ対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ ２ページ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間
間隔又は１回 480 mg を４週間間隔で点滴静注する対象となる用法及び用量：通常、成人にはニボルマ
ブ（遺伝子組換え）として、１回 240 mg を２週間間隔で点滴静注する

７ページ【用法・用量】
本剤の母集団薬物動態モデルを利用したシミュレーションにより、本剤 480 mg を４週間間隔で投与
又は既承認の用法・用量等で投与した際の本剤の血清中濃度が検討された。その結果、本剤 480 mg を
４週間間隔で投与した際の定常状態における平均
血清中濃度（以下、「Cavg,ss」という。）は、本剤 240
mg を２週間間隔で投与した際の Cavg,ss と類似すると予測された（下表）。また、本剤 480 mg を４週間間隔で投与した際の定常状態における最高血清中濃度（以下、「Cmax,ss」という。）は、本剤 240 mg を２週間間隔で投与した際の Cmax,ss と比較して高値を示すと予測されたものの、日本人患者において忍容性が確認されている用法・用量（10 mg/kg を２週間間隔で投与）で本剤を投与した際の Cmax,ss と比較して低値を示すと予測された（下表）。加えて、複数の癌腫におけるデータに基づき、本剤３mg/kg（体重）または 240 mg を２週間間隔、若しくは本剤 480（用法・用量追加）

mg を４週間間隔で投与した際の本剤の曝露量と有効性又は安全性との関連を検討する曝露反応モデ
ルが構築され、当該関連について検討が行われた結果、上記の用法・用量の間で有効性及び安全性に明
確な差異はないと予測された。
表２ 本剤の薬物動態パラメータ
（表 略）
８ページ

① 施設について７ページ①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（２）特定機能病院（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設① 施設について①-１ 下記の（１）～（５）のいずれかに該当する施設であること。
（１）厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、地域がん診療病院など）（令和元年７月１日時点：436 施設）（２）特定機能病院（平成 31 年４月１日時点：86
施設）（３）都道府県知事が指定するがん診療連携病院（がん診療連携指定病院、がん診療連携協力
病院、がん診療連携推進病院など）（４）外来化学療法室を設置し、外来化学療法加算
１又は外来化学療法加算２の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：2516 施設）

（５）抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設（平成 30 年７月１日時点：1297 施設）
９ページ③-３ 副作用の診断や対応に関して８ページ
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

③-３ 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害（腎不全・尿細管間質性腎炎を含む）、
副腎障害、脳炎、重度の皮膚障害、静脈血栓塞栓症、
infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症
候群、結核、膵炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害（心房細動・徐脈・心室性期外収縮等）、
腫瘍出血、瘻孔等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

11 ページ④ 本剤の臨床試験において、投与開始から１年間 10 ページ
は６週間ごと、それ以降は、12 週間ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与
中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。

④ 本剤の臨床試験において、投与開始から１年間
は６週ごと、それ以降は、12 週ごとに有効性の評価を行っていたことを参考に、本剤投与中は定期的に画像検査で効果の確認を行うこと。