特集

東日本大震災からの復興と人口減少時代の国土のあり方
巻頭言
KEIO SFC JOURNAL Vol.16 No.1 特集編集委員

一ノ瀬 友博慶應義塾大学環境情報学部教授

2011 年 3 月 11 日 14 時 46 分に東北地方太平洋沖地震が発生した。東日本
大震災と総称される津波、その後の福島第一原子力発電所事故を引き起こした地震である。私は、その時被災地の一ついわき市にいるはずであった。修士課
程の学生たちと進めていたいわき市北部地域における木質バイオマス活用プロジェクトのための現地調査と市役所訪問を予定していた。しかし、直前にインフルエンザに罹患し、私だけ急遽出張をキャンセルした。しかし、他大学の共同研究者 2 名と私の研究室の大学院生 2 名はいわき市を訪問していて、調査が終わり解散した直後に地震に遭遇した。私は藤沢市の自宅で強烈な揺れを感じ、高熱で朦朧としつつも、テレビの報道に釘付けになった。最初に目にしたのは、私が子ども時代を過ごした仙台市周辺の津波の中継映像であった。私が生活した地域は内陸部であったが、子どもの頃度々釣りに行った閖上地域が壊滅的な被害を受ける様子は現実のものとは思えなかった。その津波の被害がより広範囲にわたることを知り、いわき市にいるはずの共同研究者と学生たちのことがすぐに思い起こされた。当然携帯電話はつながらず、主に Twitter を使って連絡をとることを試みた。その最中に、いわき市での調査研究活動を支えてくれた方から福島第一原子力発電所が危険な状態になるのではないかと連絡を受けた。
この時点では原発について報道はほとんどなく、最初は杞憂ではないかと思ったが、その後の展開は彼女が予想したとおりであった。いわき市内の小学校に避難していた学生 1 名を車で拾ってもらい、栃木県に緊急的に避難すると連絡をもらい、到着したとの知らせと前後して、原発がガス爆発を起こした。共同研

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究者のうち一人は、常磐線を使って仙台方面に帰るのが常だった。常磐線が津波により壊滅的な被害を受けている様子が報道され、私はいてもたってもいられない心境であった。しばらくたってから、その日はたまたま磐越東線で郡山に向かっていたことを知らされ、どれほど胸をなで下ろしたか。
しかし、原発事故を始め、被災地の状況が刻々と報道される中で、当時多くの国民が日本は本当に大丈夫だろうかと真剣に考えた。首都圏では、計画停電が始まり、一日に 2 度も停電する日もあるなど、先進国としては考えられないよ
うな日々であった。私は、3 月下旬に鹿児島市に出張する機会があり、現地の家電量販店で電池を大量購入した。家族を神奈川県に残してきたにもかかわらず鹿児島に着くと、どっと肩の重荷が下りたようにリラックスしてしまったことを良く覚えている。飲用水が放射線に汚染されるなど、原発事故の状況が刻々と変化し、当時首都圏のほとんどの人がかなりのストレスを抱えていたことだろう。
そんな中で、私は宮城県気仙沼市で震災復興のプロジェクトを始めることを決意していた。当時、私の研究会に気仙沼市出身の清水健佑君が在籍しており、彼は震災前日まで気仙沼市に帰省していて、故郷を対象とした研究プロジェク
トを春学期から始めたいという連絡をもらったばかりであった。幸い彼のご家族、親族は無事であったが、家業の水産加工業は壊滅的な被害を受けた。家族にも連絡が取りにくい中、清水君と Twitter でやりとりし、それを見ていた学生・教員が賛同し、盛り上がる中での SFC らしいプロジェクトスタートであった。
SFC では 4 月始めに教員有志が集まり東日本大震災に対応する研究チームを結成した。そこで中心的な役割を果たしたのが、共創型復興まちづくりについて寄稿いただいた厳網林教授であった。厳研究会の学生は GIS を始めとした技術を基盤とし、浸水範囲や被災状況の基本的な情報が欠落していた初期の段階において、気仙沼市において精力的に活動した。厳教授は中国の四川大地震においても復興支援活動をされていて、その経験が研究会を挙げての初動に活かされていたと言えるだろう。震災当時は、カナダに留学中であったにもかかわらず、多くの学生たちが気仙沼で活躍し、彼の帰国後はその活動範囲が福島県を含め、被災各地に広がった。
被災からちょうど１ヶ月後に、私は気仙沼市に入ることができた。SFC から４名の教員と先の清水君を含む４名の学生の合計８名での訪問であったが、そKEIO SFC JOURNAL Vol.16 No.1 20165

のうちの一人が本特集で福島第一原発事故の放射線モニタリングについて寄稿してくれた古谷知之教授である。当時は新幹線が不通で、私たちは羽田空港から秋田空港に飛び、秋田からレンタカーで気仙沼市に入った。前日には東京も大きく揺れる余震があり、首都圏の鉄道も一時的に止まり、羽田空港に行くのすら苦労するような状況であった。一ノ関周辺から道路に段差が目立ち、地震による被害を目にするようになったが、倒壊しているような建物は見られず、意外に被害が小さいという印象であった。しかし、気仙沼市の中心部から津波浸水域に入るやいなや激烈な被害の様子を目の当たりにした。報道で知っていたつもりの被災地であったが、その場に立ち、私たちは言葉を失った。古谷教授は、研究会の学生とともに気仙沼復興支援プロジェクトに関わりながら、本特集で紹介いただいた福島県の放射線モニタリングに注力された。
多くの首都圏の大学で入学式、開講が 5 月に延期された。慶應義塾大学も例外ではなく、4 月は休講となった。先の気仙沼市での現地調査報告を兼ね、4 月下旬に気仙沼復興支援プロジェクトの初回の会合を SFC で開催した。SNS だけを使った告知だったにもかかわらず、40 名近い学生・教員が集まった。入学前の 1 年生もミーティングに参加してくれた。その学生が今回の特集に研究論文が掲載された金森貴洋君である。1 年次から厳網林研究会で、震災復興に係わる調査研究で中心的な役割を果たすことになった。
私は気仙沼市震災復興プロジェクトの教員の代表を務めながら、2012 年 9 月から 1 年間オーストリアのウィーン工科大学に留学することになった。この留学は震災以前から決めていたことであったが、東日本大震災があり、気仙沼市で様々なことを手がけている中での留学にはかなりの躊躇があった。しかし、またとない留学の機会でもあったため、予定通りの留学を決意した。その留学の地で出会ったのが、ウィーン大学のヨハネス・ヴィルヘルム博士である。博士はドイツ人と日本人とのハーフで、仙台で生まれ育った民俗学者で三陸地域の漁村集落の研究をしていた。震災当時はウィーン大学に在籍していたが、ウィーンから震災復興を支援するとともに、海外から見た震災と復興を研究してきた。毎年、石巻市に調査に訪れるなど、積極的に調査研究を続けている。本特集では海外から見た日本の震災復興について論じていただいた。
美人過ぎる地震学者などと報道されることもあった大木聖子准教授は、東日6巻頭言

本大震災以降の 2013 年 4 月に SFC に着任した。彼女が地震学者を目指すことになった阪神淡路大震災での経験と絡めてマスコミへの露出度の高さから、SFC の学生・教員にもよく知られていたので、彼女が SFC の新たな仲間となったのは大きなサプライズであった。着任直後から防災教育を始め、精力的に教育研究をされていて、ASEAN からの留学生を連れて毎年岩手県沿岸の被災地を訪れている。本特集では、防災教育について紹介いただくとともに、現在の復興のあり方についても論じている。
SFC の学生・教員は様々な被災地、分野で活動をしてきたが、震災直後から活発に活動していたのが、避難所を対象とした IT 支援である。気仙沼市においても、SFC からの IT 支援チームが活動していた。当時も意見交換させていただいていたが、看護医療学部の宮川祥子准教授に IT 支援について寄稿いただいた。彼女の論文にあるように、東日本大震災では、通信インフラが広域的にダメージを受け、被災地は極めて脆弱な通信状況におかれた。被災地のニーズと届けられる支援物資のミスマッチなどが見られる中で、被災地から情報発信をするという意味でも、IT 支援は実に多大な成果を上げた。
本特集では SFC を中心に震災復興に強い問題意識を持ち、関わってこられた皆さんに執筆いただいた。通常の SFC ジャーナルの特集とは少しおもむきが異なり、執筆者の皆さんの思いが強くにじみ出た招待論文になったと感じている。特集の担当者であった私自身も、これまで論文や論説としては書いたことがなかった東日本大震災からの時系列に沿って、簡単に招待論文の執筆者の皆さんとその内容を簡単に紹介させていただいた。これらの論文からは共通して、東日本大震災の復興はまだまだ途上であること、一方で災害大国である日本としてはこの経験を活かし、次の災害に備えなければならないこと、最後に東日本大震災からの復興はこれから着実に検証しなければならないことが明らかになっている。本特集の内容が、東日本大震災に限らず、自然災害に被災された皆さんにとって少しでも有益なものになり、またこれから被災する方を少しでも減らすことに役立てばと考えている。

KEIO SFC JOURNAL Vol.16 No.1 20167