Ⅳ

学部・研究科等による取組み
Ⅳ−４ 東京キャンパス

人文学部 

257

人文学部

歴史学科（教育課程）
関 連 方 針卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52、7 − 33

Action・Plan

Do

根拠資料 クラスアワー年間予定表、オリエンテーション実施予定表（2）複数開講の同一科目について、担当教員間で学力測定および評価方法の情報共有を随時行った。また
２月学科会にて FD を実施し、次年度以降のコース制変更に伴う履修体系図の確認および卒業論文に関するルーブリックについての効果検証を行った。
根拠資料 複数開講の同一科目打合せ資料、２月学科会議事録（3）包括地域連携協定を結んでいる八潮市の市立郷土資料館との連携事業が、着実に進展した。前年度に引き続き歴史調査実習Ⅱの授業において、八潮市をフィールドとしたグループ学習を行い、学内の展示施設・八潮市立資料館においても展示し、学修成果を八潮市民に還元できた。また、学芸員養成課程の科目（博物館実習・博物館教育論）においても八潮市立資料館で学生による教育普及ボラ
ンティアやプログラム開発をすすめた。同じく包括地域連携協定を結んでいる板橋区とも、区立郷土資料館との連携事業が進んだ。歴史調査実習、日本地域史などの授業において、継続的もしくは新たな連携プログラムを実施した。

――――― ４ 東京キャンパス（1）１年次生はクラスアワーに関連してすべての学生と個別面談を実施し、学びに関する相談を行った。
３年次生は担当教員が、学年はじめのオリエンテーション履修指導を実施し、各ゼミにて履修および学びに関する面談を適宜実施した。また１年次生のクラスアワーを利用し、学士力ルーブリック
によるリフレクションを前、後期とも実施した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ（1）学生の履修支援および生活環境の状況把握のため、すべての学年の学生への個別面談実施を目指す。
学士力ルーブリックによるリフレクションを着実に実施するため、授業計画に反映させる。
（2）科目間連携の充実を図ることを目的に、履修体系図に沿った科目間連携のあり方について、FDを実施する。歴史学科でこれまで作成したルーブリックの効果を検証し、問題点を抽出、改善することを目的として、FD を実施する。
（3）連携協定を結んでいる板橋区および八潮市との間で進められている、連携事業の拡充を模索する。
また新しい連携プログラムの可能性についても検討を進める。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

根拠資料 歴史調査実習、博物館教育論、日本地域史の授業資料。

3 点検・評価Check（1）アドバイザー教員及びゼミ担当教員より、１・３・４の各学年で個別面談を実施できた点は評価できる。また学士力ルーブリックによるリフレクションも、前学期・後学期に実施できた。今後も引き続き学生の生活環境の把握と履修指導に繋げる取組みが求められよう、個別面談等より一層充実した学生支援を実施したい。学士力ルーブリックによるリフレクションについても、引き続き着実に実施できるよう、初年次セミナーおよび歴史専門演習などの授業計画に組み込むことを検討する。
（2）複数開講の同一科目については、担当教員間で密に連絡を取り合った結果、学力測定および評価方法を合わせることができた点については評価できる。今後は科目間連携についても同様に、履修体系
図に沿った展開を視野に、連携を模索していくことが求められる。卒業論文のルーブリックについて、その効果を検証した点は評価できよう。今後は、歴史学科で開発したそのほかのルーブリック
についても、随時見直しと検証を進めて行きたい。
（3）八潮市との連携事業は着実に実施され、拡充している点は評価できる。今後もこの方針に沿って、学生主体のプログラムを発展させていきたい。板橋区との連携事業は、継続事業に加えて新たに区立
郷土資料館の職員を講師に招くなど、事業を進めたことが評価できる。今後も、板橋区との連携事業を、現在のものからさらに拡充していくことが求められよう。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）学生の履修支援および生活環境の状況把握のため、すべての学年の学生に対して必要に応じて個別
257

第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
258

面談を実施する。学生相談室との連携も強化する。
（2）科目間連携の充実を図ることを目的に、履修体系図に沿った科目間連携のあり方について、学科 FDを実施する。
（3）連携協定を結んでいる板橋区および八潮市との間で進められている連携事業の深化拡充を目指す。
また、新しい連携プログラムの可能性についても検討を進める。
（4）歴史学科独自の各学年の学生運営組織と東京キャンパスの学生組織を連動させつつ、歴史学科の学生が主体的に学科の運営に参加できる仕組みを充実させる。
（5）歴史学科の教育資源・研究資源・人的資源を一層活用するための新たな組織を立ち上げ、教員・学生・卒業生のネットワークの充実をはかる。
次期評価実施年度

2023 年度

人文学部

表現学科
関 連 方 針卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針

関連成果指標4 − 51、4 − 52

Action・Plan

Do

根拠資料 クラスアワー予定表、2022 年度「表現文化研究法」および 2023 年度「初年次セミナー（学習の目的と技術）」
シラバス（2）2023 年度からの新カリキュラム移行にあわせて文芸表現、編集表現、放送表現の各コースの専門科目の授業内容の点検を行った。ディプロマポリシーに鑑み各コースで体系的な学修が行えるよう、一部科目の内容変更と担当科目の入れ換えを行い、履修体系図と履修モデルに反映した。
根拠資料 学科会議事録、学生便覧 2023、該当科目シラバス（3）卒業研究ルーブリックを活用したリフレクションを全ゼミで実施し、学生への卒業研究指導と成績評価の共通指標として活用した。
根拠資料 表現学科１年生～４年生 Google クラスルーム、学科会議事録――――― ４ 東京キャンパス（1）１年次には前学期クラスアワーにおいてレポート・論文の書き方の基本を指導し、２年次は後学期
必修「表現文化研究法」においてゼミや卒業研究を見据えたアカデミックライティングの指導を実施した。さらに、2023 年度からの S-BASIC のカリキュラムを踏まえ「初年次セミナー（学習の目的と技術）」第７回、第８回にアカデミックライティングの指導を盛り込む内容を検討し、シラバスに反映した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ（1）学生へのアカデミックライティングの定着方法を検討し、内容のブラッシュアップを図る。
（2）令和５（2023）年度から履修モデルの変更を予定しているため、これを反映した包括的な学修成果の測定指標や取組みを検討する。具体的には、現行の卒業研究ルーブリックの見直し、学科全体およびコースごとのルーブリックの検討を中心に行う。先行して実施している他学科の取組みを参考に、ルーブリックの運用方法や定着方法についても検討する。
（3）卒業年次生を対象に、卒業研究ルーブリックを活用したリフレクションを全ゼミで実施する。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

（4）包括地域連携協定を結んでいる板橋区との間で、板橋区役所、板橋区立美術館、板橋区立中央図書館、板橋区立教育科学館などと連携した教育を実施した。
根拠資料 淑徳大学ホームページ（Shukutoku Picks）

3 点検・評価Check（1）アカデミックライティングについて、学科の研究内容に対応した授業テキスト、参考図書に沿って、学科共通の指導を行っている点は評価できる。今後は新カリキュラムにおける運用・定着化を点検していく。
（2）学科設立以降の教員変更などによって一部の科目で履修体系図との齟齬が生じ、コースごとの専門科目で取り扱う内容の把握ができていない課題があったが、新カリキュラムへの移行を機に、各コー
ス専門科目の全体的な把握と調整が図れたことは評価できる。計画に掲げていた包括的な学修成果の測定指標や取組みについては、新カリキュラムで専門演習が１年後学期から段階的に始まることから、２年次以降の各コースの専門演習の授業計画を 2023 年度に学科内で話し合いながら着手していく。
（3）卒業研究では、ルーブリックで示した項目を基準として、学生指導やリフレクション、口頭試問、成績評価で一貫した活用ができており、学科共通の基準として定着化できている。卒業研究の内容も年々充実しており、その成果が現れていると評価できる。
（4）板橋区との連携においては、「板橋区民まつり」や区が推進している「絵本のまち板橋」などと連携した活動が広がってきた。今後も表現学科の特性と強みを生かし、学生が主体的に取組めるプログ
ラムを発展させ、学科の特色として強化していきたい。

259

4 改善方策及び改善計画

第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
260

Action（1）学年ごとの履修指導や志望コースに応じた情報提供など、すべての学年の学生に対してフォローア
ップを行う。学生相談室との連携も強化し、課題を抱える学生の早期フォローと状況改善を図る。
（2）新カリキュラムへの移行をスムーズに行い、ディプロマポリシーに沿った各コースの履修体系の充実を図ることを目的に、授業内容の共有と点検を学科会で実施する。
（3）板橋区との連携事業との継続・拡充を目指す。ゼミの学年だけでなく１年次から参加できるプログ
ラムの検討を進める。
（4）学生が表現学科での学びと自分の強みを生かした進路選択と就職活動が行えるよう、キャリア支援室と連携してきめ細かなキャリア支援を行う。
次期評価実施年度

2023 年度

人文学部

教学委員会（教務・学生支援）
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
学生支援に関する方針（修学支援・生活支援）

関連成果指標4 − 21、4 − 22、4 − 41、5 − 12、7 − 11、7 − 12、7 − 13、7 − 21、7 − 41、8 − 21、
8 − 32

Action・Plan

Do（1）学生の成績評価（GPA）を基に、支援の必要な学生を抽出し、各学科教員と連携して面談を実施、学習支援を行った。その結果は、面談記録として報告し、継続的な支援に活かす体制を整えた。また、１年生のクラスアワーにて個別面談を実施した。
根拠資料 GPA 面談記録、在学生名簿（2）WEB を利用した学習支援システムの有効利用について「メディアを使った授業のあり方や授業デザ
インについて」と題する FD を通じて教員間の情報共有をはかった。学生への学習支援システムの利用法の周知・解説、および新入生への情報倫理教育については、新入生オリエンテーションおよびクラスアワーを利用して、実施した。

――――― ４ 東京キャンパス

2 計画の取組み状況

学部・研究科等による取組み（1）個々の学生の状況を把握し、必要に応じた学習支援を行うため、各学年での個別面談の実施を、教学委員会から積極的に要請していく。
（2）対面授業における WEB を利用した学習支援システムおよび教材の利用について、教員間で使用法を共有し、有効に活用できるようにする。引き続き、学生への WEB 学習支援システムの利用法の周知・解説、情報倫理教育を行っていく。
（3）大学イベントに関わる学生組織の継続的な情報継承と新人育成を目指した組織化を目的として、ピア
カウンセラーの役割の拡充を図る。アドミッションスタッフ、学生図書委員など、個別に実施されている学生を主体とした学内活動の情報共有を図り、有機的な運用の可能性を検討する。
（4）令和５年度以降の教育システムの改革を見据え、必要に応じてカリキュラム編成や履修モデルの精査
を進める。

Ⅳ

1 2022 年度の目標及び計画

第１部

関 連 方 針根拠資料 第４回人文学部 FD 講習会資料、新入生オリエンテーション資料、クラスアワー年間予定表（3）従前の約 1.5 倍にあたる 21 人のピアカウンセラーを採用し、入学前セミナー（２月）・新入生セミナー（４月）
・新入生歓迎会（４月）・大学イベント（６月）の運営を学生主体で実施した。また、2023 年
度以降の学生厚生活動の充実に向けて、サークル・クラブ連絡会を立ち上げた。
根拠資料 教学委員会資料（教学− 06 − 04〈参考：昨年度資料〉）・サークル・クラブ連絡会資料（4）委員会・学科会での年度をこえた新カリキュラムの担当科目数のシミュレーションの確認や検討、履修モデル・履修体系図の作成を通じて、令和５年度以降の教育システム改革への対応を行った。
また、初年次セミナーの授業内容を検討する FD を実施した。
根拠資料 履修体系図・FD 記録

3 点検・評価Check（1）GPA による成績を鑑みた支援が必要な学生の抽出と、それに基づく面談は着実に実施され、一定の効果を上げたものと評価出来る。またその面談結果は報告として記録を蓄積しており、継続して支援を行っていく際の参考に資するものと評価できる。各学年での個別面談・履修指導については、１年
次はクラスアワーを通じて実施されたが、２年次以降については、的確な時期に確実に行われているとは言いがたい。
（2）WEB 特に LMS を用いた学習支援について、教育向上委員会との共催の FD により、有効な利用法を
教員間で共有出来た点は評価出来る。学生への学習支援システムの周知・解説および情報倫理教育をオリエンテーションにて着実に行った点は評価できる。
（3）ピアカウンセラーなど、例年より多くの学生が主体的に大学の運営に取組んだ点は高く評価できる。
また、サークル・クラブ連絡会が正式発足し、今後はこの会議体をプラットフォームに個別に実施されている学生を主体とした学内活動の情報共有や相互支援体制が議論されていくことが期待される。
261

（4）履修モデル・履修体系図の修正・作成を通じて科目間連携に関しての協議を行い、系統的な学びの中でそれぞれの科目に求められる内容を確認できた点は評価できる。今後は、各科目において系統的な観点から行った授業成果を共有し、有効性を検証する必要があろう。
4 改善方策及び改善計画
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
262

Action（1）個々の学生の状況を把握し、必要に応じた学習支援を行うため、各学期においてオリエンテーショ
ンやゼミ等の活動内での履修指導もしくは個別面談の実施を、教学委員会から積極的に要請していく。
（2）対面授業における WEB を利用した学習支援システムおよび教材の利用について、教員間で使用法を共有し、より効果的に活用できるようにする。また、引き続き、学生への WEB 学習支援システムの利用法の周知・解説、情報倫理教育を行っていく。
（3）大学イベントに関わる学生組織の継続的な情報継承と新人育成を目指した組織化を目的として、ピ
アカウンセラーの役割の拡充を図る。サークル・クラブ連絡会によって個別に実施されている学生を主体とした学内活動の情報共有を図り、有機的な運用の可能性を検討する。
（4）令和５年度以降の教育システムの改革を推進するなかで、必要に応じてカリキュラム編成や履修モデルの精査を行う。
（5）令和５年度から新たに開設される学生相談室との連携を図りながら効果的な学生支援の在りかたについて検討を進める。
次期評価実施年度

2023 年度

人文学部

人文学部（学生の受け入れ）募集・入試委員会
関 連 方 針入学者受入れの方針

関連成果指標5 − 11、5 − 13

Action・Plan

Do

根拠資料「人文学部出張講義」（2）人間科学科の増設により、人文学部説明は入試方法や学科説明の混乱を避けるためアドミッション
センターが担当し、遠隔での参加にも対応した。各学科の特色を活かした模擬授業や学科による展示が行われ、ゼミ学生やアンバサダー学生など学生スタッフの説明により、参加者や保護者に対して教育内容の理解に努めた。
オープンキャンパスの合計参加人数は、歴史学科 341 名、表現学科 380 名、人間科学科 373 名であった。
根拠資料「オープンキャンパス参加状況」（3）慎重な合否判定を行い、各学科の実情に合致した入学定員確保に努めた。
3 点検・評価――――― ４ 東京キャンパス（1）人文学部は人間科学科の増設により、昨年度よりも積極的な出前授業が実施された。出前授業は 29 回
で、学科別では人間科学科 16 回、歴史学科 10 回、表現学科３回であった。オンラインによる模擬講義１回以外は教員による出張講義である。対象学年は高校１、２年生が多く、３年生対象となったのは２回である。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ（1）今後も、高校側の希望を把握し、業者との連携をより強化することで出前授業の依頼件数が増えるように努める。
（2）オープンキャンパス参加希望者のニーズに対応できるようなハイブリッド型プログラムの考案、展示スペースでの企画、学生スタッフの協力を通じて、来場者数を増加させ、満足度を高めて出願につなげてゆく。
（3）次年度も慎重に合否判定を行い、入学定員の確保を目指す。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

Check（1）出前授業の回数は前年度の 10 回より大幅にアップし、29 回であった。その増加は人間科学科の増設
による部分が大きく、これまでの歴史学科や表現学科の回数増加が望まれる。
（2）オープンキャンパスの参加人数が受験者数と密接に関連しているので、今後もオープンキャンパスの内容を充実させることが必要である。特に年内合格をめざす高校生に対するプログラムの充実が望まれる。
（3）慎重な合否判定により、入学定員を確保することができた。
4 改善方策及び改善計画

Action（1）オープンキャンパスのプログラム充実により参加人数の増加をめざす。
（2）合否判定を慎重に行い、入学定員の確保をめざす。
次期評価実施年度

2023 年度

263

人文学部

教育向上委員会
関 連 方 針FD 活動の実施方針

関連成果指標4 − 31、4 − 32、6 − 12、6 − 13

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス

人文学部設置趣旨にある学部・学科の教育研究の目的、具体的な到達目標を教職員で共有し、設置趣旨に沿った人材を養成すべく、教育向上につなげる。そのために以下のことを目標に掲げる。
１）FD 活動の充実を図る。
（6 − 13）・前後期計４回以上の FD 研修を継続する。
２）学部の教育水準の向上に向けて導入した「振り返りシート」をもとに、教員一人ひとりの教育活動
改善につながるよう、教育向上委員会で検討し、必要に応じて教員との面談を実施するなどの対応を行う。
（4 − 31・4 − 32・6 − 12）３）学生の授業時間外学修時間の充実。
・義務付けられた１単位につき 45 時間以上の学修時間を周知し、充実した学修時間が確保できているか確認する。
４）シラバス作成について検討を加える。
（4 − 31・4 − 32）
・本学部の教学委員会と連携を取りつつ、教育向上につながるシラバスの作成方法について検討する。
５）本年度における学部の教育実態に即した授業方法について検討する。
（6 − 12）2 計画の取組み状況

Do（1）前後期計４回の FD 研修を実施した。
根拠資料『2022 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』（2）2021 年度後学期および 2022 年度前学期「振り返りシート」をもとに委員会で確認し面談が必要とされる教員について検討を重ねた。
根拠資料「第２・４・７・８回人文学部教育向上委員会記録」（3）授業時間外学修時間が確保されているかどうかについては、授業アンケート全体の確認を通して実施した。
根拠資料「第２・７回人文学部教育向上委員会記録」（4）第３回 FD 研修にて、シラバスの作成方法について検討を行った。
根拠資料『2022 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』

根拠資料『2022 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』、（5）第１回 FD 研修にてコロナ禍における対面授業の進め方について、第４回 FD 研修にてメディアを使った授業のあり方や授業デザインについて検討した。

3 点検・評価Check（1）第２回～４回の FD に参加した教員のアンケートの結果を見ると一定の満足度を有している。
根拠資料「第４・７・９回人文学部教育向上委員会記録」（2）面談が必要とされる教員については、関係者より情報を入手し、慎重に検討を重ねた。
根拠資料「第２・４・７・８回人文学部教育向上委員会記録」（3）授業アンケート全体の中で時間外学修時間の確保についても委員会で確認したが、それを受けての具体的方策などの検討は行わなかった。
根拠資料「第２・７回人文学部教育向上委員会記録」（4）まず、学事部教務担当職員からシラバス記入上の注意事項の説明がなされた後、昨年度との変更点
を中心に記入要領の確認を行い、2023 年度 S-BASIC コアシラバス「初年次セミナー（学習の目的と技術）」をテーマに「授業内容の記載」や授業計画について、各学科で検討を行った。極めて組織的計画的に実施された。結果としてシラバスチェックによる要修正件数も専任教員の中では減少した。
根拠資料『2022 年度

ファカルティ・ディベロップメント研修会報告書』『2022 年度

シラバスチェック完了報告書』（5）第１回 FD 研修では、コロナ禍における対面授業の進め方について、特に非常勤講師の不安を払拭するのに一定の効果を発揮したものと思われる。第４回 FD 研修では、各大学で Zoom と並んで導入
264

が進んでいるアプリである slido を実地に体験しながら、そのメリットについて講師から学ぶという形態をとったが、参加しているほとんどの教員から具体的な質問が多数あり、実施してよかったという声が多数寄せられた。
根拠資料「第９回人文学部教育向上委員会記録」

Action2023 年度

学部・研究科等による取組み

次期評価実施年度

Ⅳ（1）コロナ禍収束を念頭に置きつつ、本学を含めた各大学では、対面授業が一般化しつつある。そのよ
うな中でオンライン授業により培ったノウハウを活かし、アフターコロナを念頭に置いた実践的な授業運営に資するような FD を計画する必要がある。
（2）また、本学の場合、多様な学生一人ひとりと向き合えるような授業が求められている。
（3）事前事後学習の検証についても実態に即した調査が必要とされる。

第１部

4 改善方策及び改善計画

――――― ４ 東京キャンパス
265

人文学部

人文学部（研究活動）
関 連 方 針教育研究等の環境整備に関する方針（研究倫理）

関連成果指標6 − 21、6 − 32、6 − 33、6 − 34

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

Action・Plan

Ⅳ
学部・研究科等による取組み【2021 年度（１年目）】（1）年２本以上の学術論文執筆を達成するために、学科ごとに研究論文等の発表予定を把握し、定期的に進捗状況を確認する。
（2）科学研究費は新たな申請を促し採択件数増を目指す。
【2022 年度（２年目）】（1）すべての専任教員が目標の年２本以上の学術論文等の執筆を達成するために、淑徳大学人文学部研究
論集や「高等教育研究開発センター年報」など学内の刊行物への積極的投稿を働きかける。
（2）科学研究費については、引き続き新たな申請を促し代表の新規採択件数増を目指す。
2 計画の取組み状況

Do――――― ４ 東京キャンパス【2021 年度（１年目）】（1）人文学部紀要「淑徳大学人文学部研究論集」ほか学外の研究紀要において論文研究ノートを発表している。
（2）科学研究費申請件数は６件であった。
【2022 年度（２年目）】（1）人文学部の紀要である「淑徳大学人文学部研究論集」をはじめ、学外の研究紀要等において論文、研究ノートの発表をすることで、研究実績を積み重ねている。専任教員は 16 名で、年間２件以上が９名、１件が３名、０件が４名であった。
根拠資料「2022 年度教育研究活動状況報告」（2）科学研究費の新規申請は代表が３件、分担が３件であった。採択数は代表０件、分担が１件で、継続は代表が５件、分担が５件であった。また、受託研究は酒々井町との研究が１件であった。
3 点検・評価

Check【2021 年度（１年目）】（1）専任教員は研究業績を積み上げているが、年２本の研究論文執筆が達成されていない教員も見られる。
（2）科学研究費申請の促進について検討が必要である。
【2022 年度（２年目）】（1）ほとんどの専任教員は活発な研究を実施している。年２本の論文発表が望まれているが、達成できていない教員も見られる。業績管理システム未更新の可能性もあるため、研究活動の確認が必要である。
（2）科学研究費の新規採択は分担１件であったが継続採択代表５件、分担５件を考慮すると、一定水準を維持している。
4 改善方策及び改善計画

Action【2021 年度（１年目）】（1）全ての専任教員が年２本の学術論文執筆を達成させるため、学内紀要への参加を働きかける。
（2）科学研究費申請を促し、代表の新規採択件数増を目指す。
【2022 年度（２年目）】（1）専任教員が目標の年２本以上の学術論文等の執筆を達成するために、淑徳大学人文学部研究論集や学外研究誌への積極的投稿を働きかける。
（2）科学研究費については、引き続き新たな申請を促し代表の新規採択件数増を目指す。
次期評価実施年度

266

2025 年度

人文学部

ハラスメント防止委員会
関 連 方 針学生支援に関する方針

関連成果指標7 − 22

Action・Plan【2021 年度（１年目）】（1）第１回ハラスメント防止研修会（大学共通研修）
日時：2021 年７月 27 日（火）14：00 ～ 15：10
研修方法：オンライン「ウェビナー」
内
容：テーマ「オンラインによって起こりうるハラスメントおよびその防止について」講
師：広島大学ハラスメント相談員、准教授 北仲千里氏
第２回ハラスメント防止研修会
日時：2022 年２月 15 日（火）13：00 ～ 14：20
研修方法：研修用 DVDを視聴し、グループワークを通じてアカデミックハラスメントに対する認識を高め、ハラスメントを未然に防止する。
内
容：DVD「井上教授の悩み」
グループワーク
アンケート（２月 18 日〆切）（2）新型コロナウイルスの影響により、ハラスメント防止に関するリーフレットの配布はできなかった。
【2022 年度（２年目）】（1）前期の第１回研修会は７月 21 日（木）Zoom にて開催、後期の第２回研修会は２月 21 日（火）に開催され、計画通り年２回の実施を果たした。第１回研修会欠席者は録画を視聴し、第２回研修会欠席
者は短期大学部の研修に参加した。
根拠資料「第１回ハラスメント防止研修出席状況」「第１回ハラスメント防止研修次第」――――― ４ 東京キャンパス

Do

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ

淑徳大学ハラスメント防止規程に基づいて、東京キャンパスでのハラスメントを防止し、ハラスメン
トのない・起きない快適な教育・職場環境を保証するための適切な活動を行う。
【2021 年度（１年目）】（1）ハラスメント防止研修会においては、連絡会議の検討内容およびアンケート結果を参考にして学部のハラスメント防止委員会で検討を行い、年２回の研修を開催する。
（2）オリエンテーション、クラスアワー、ゼミの授業を通じてハラスメント防止に関するリーフレットの配布を行うとともに、学生や非正規教職員を対象とした研修やキャンペーンなど啓発活動の具体策を検討する。
【2022 年度（２年目）】（1）教職員のハラスメント防止への意識を高め、ハラスメントを未然に防ぐために研修会を定期的に開催
し、教職員全員の出席を促す。
・ハラスメント防止研修会を前期、後期１回ずつ、合計年２回開催する。
（2）学生のハラスメント防止に関する理解を深めるための啓発活動を行う。
・ハラスメント防止に関するリーフレットを教職員、在学生に配布し、クラスアワー等の時間を使って学生のハラスメント防止に対する意識を高める。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

「第２回ハラスメント防止研修出席状況」「第２回ハラスメント防止研修次第」「研修用ワークシート」（2）新型コロナウイルスの影響により、例年と同様にハラスメント防止のためのリーフレットをゼミの授業、クラスアワーで配布することができなかった。
3 点検・評価

Check【2021 年度（１年目）】（1）第１回ハラスメント防止研修は全キャンパス共通でウェビナー方式により開催された。第２回ハラスメント防止研修会ではビデオ視聴によりアカデミックハラスメントの内容を理解し、グループワー
267

第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
268

クにより様々なケースを想定し、各自の経験と併せて討論を行った。双方研修会とも 100 ％の出席率であった。
（2）新型コロナウイルス感染予防のため、リーフレット配布の機会を作ることができなかった。
【2022 年度（２年目）】（1）新型コロナウイルスの感染拡大の状況下、第１回研修会は全キャンパス Zoom 方式による遠隔で実施
され、人文学部の第２回研修会は感染予防策を講じた上で対面にて開催された。欠席者は研修の録
画を視聴あるいは短期大学部の研修に参加することで教職員全員の研修参加を達成することができた。
（2）新型コロナウイルス感染拡大予防のために、ゼミの授業がオンラインに移行したため、当初、計画していたハラスメント防止のためのリーフレットをゼミの対面授業で配布することが困難だった。
4 改善方策及び改善計画

Action【2021 年度（１年目）】（1）教職員のハラスメント防止への意識を高め、ハラスメントを未然に防ぐために研修会を定期的に開催し、教職員全員の出席を促す。
（2）学生のハラスメント防止に関する理解を深めるため、啓発活動を行う。
【2022 年度（２年目）】（1）ハラスメント防止研修会の内容については、連絡会議の検討内容およびアンケート結果を参考にして学部のハラスメント防止委員会で検討を行い、次年度も年２回の研修を開催する。
（2）オリエンテーション、クラスアワー、ゼミの授業を通じてハラスメント防止に関するリーフレットの配布を行うとともに、学生や非正規教職員を対象とした研修やキャンペーンなど啓発活動の具体策を検討する。
次期評価実施年度

2025 年度

人文学部

キャリア支援委員会
関 連 方 針学生支援に関する方針（進路支援）

関連成果指標7 − 31、7 − 32

Action・Plan【2021 年度（１年目）】（数年おきの点検評価のみ年度ごとに記載）（1）2022 年春の卒業生の就職希望者における内定率（３月 31 日時点）は 97.2 ％（歴史学科 97.2 ％、表現学科 97.1 ％）で、前年同時期を１ポイント上回った。
根拠資料 2022 年度 第１回学部運営協議会（４月）報告資料（2）コロナ禍にあった時期もオンラインを活用し、各年次に応じたタイムリーかつ継続的なガイダンスを開催した。とくに、就活スケジュール前倒しの傾向を踏まえて３年次向けのガイダンスを強化し、全員面談の４～５月への前倒し、９月の SPI 対策促進、11 ～ 12 月のグループカウンセリングなど、新たな試みも行った。
根拠資料 2021 年度 第２回大学就職委員会

報告資料

根拠資料 2021 年度 第２回大学就職委員会

報告資料――――― ４ 東京キャンパス

Do

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ【2021 年度（１年目）】（数年おきの点検評価のみ年度ごとに記載）
１）成果指標 卒業年次生に向けて採用動向や選考状況に応じた支援を講じ、就職希望者の就職率 90 ％以上を目指す。
２）成果指標 １年次から卒業年次までの段階的かつ継続的なキャリア支援プログラムを構築し、適切なタイミングで効果的に進路選択を促す支援を実施する。
３）学科の専門性に対応した進路選択に関する情報提供を行う。
【2022 年度（２年目）】
１）成果指標 卒業年次生に向けて採用動向や選考状況に応じた支援を講じ、就職希望者の就職率 90 ％以上を目指す。
２）成果指標 １年次から卒業年次までの段階的かつ継続的なキャリア支援プログラムを実施し、参加
状況や満足度を点検しながら内容の調整をはかる。
３）学科の専門性に対応した進路選択に関する情報提供を行い、専門性を生かした業種や職種への就職実績を増やす。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

（3）教職や公務員を志望する学生向けの対策講座、資格対策講座（MOS、Web クリエイター能力認定試験）のほか、声優・俳優ガイダンスを実施した。また、公務員、広告企業勤務、声優等で活躍する卒業生の話を聞くことができるガイダンスをオンラインで開催した。
【2022 年度（２年目）】（1）2023 年春の卒業生の就職希望者における内定率（４月 18 日時点）は 97.3 ％（歴史学科 98.1 ％、表現学科 96.7 ％）で、前年同時期を 0.1 ポイント上回った。
根拠資料 2023 年度 第１回学部運営協議会（４月）報告資料（2）遠隔式の前年度から対面式中心の従来のガイダンスに戻し（一部オンライン活用）、１年を通じて各種イベント・ガイダンス・講座・情報提供の会を開催した。就活をめぐる環境変化（早期活動開始の必要性）もふまえ、２年生のガイダンスを新規に実施した。これで１年から４年までのガイダンスを体系的に整えることができた。
根拠資料 淑徳大学人文学部

2022 年度キャリア支援ガイダンススケジュール【全員参加】（3）教職や公務員を志望する学生向けの対策講座、資格対策講座（MOS、Web クリエイター能力認定試験等）については前年度からラインナップ数を大きく増やしている。また、制作会社等で活躍する内定者の話を聞く会、実務者教員によるガイダンスを新規実施した。
根拠資料 淑徳大学東京キャンパス

WEB 資格講座

3 点検・評価

Check

（1）
「就職率 90 ％以上」の目標値は 2021・2022 年度ともに達成している。
269

（2）コロナ状況をふまえた対応から平時へ段階的に移行する時期のなか、１～４年次の体系的な支援体制の整備に取組み、２年目において基礎的な整備を果たすことができた。
（3）2021 年度は歴史学科４名・表現学科０名、2022 年度は同２名・３名となった（歴史学科は私立学校
非常勤、表現学科は制作会社・WEB ディレクター）。実状を検証しさらなる上積みをめざす必要が
ある。
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス
270

4 改善方策及び改善計画

Action（1）現状の目標値は実績をふまえこれを維持する。
（2）１～４年次継続体制について、今後は不断に点検と修正を行い、就活をめぐる時代の変化も念頭に実効性の高い運用をめざす。
（3）業界研究の機会提供、卒業生が就職した企業や私立学校への定期訪問を行い、インターンシップや求人開拓を行う等、追加施策を行う。
次期評価実施年度

2025 年度

人文学部

地域支援ボランティアセンター東京
関 連 方 針社会連携・社会貢献に関する方針

関連成果指標9 − 11、9 − 12、9 − 21、9 − 22

Action・Plan

Do（1）新型コロナウイルス感染拡大の影響のなかで、学生のボランティアの活動を行うべく、ボランティア
派遣のガイドラインを設け、ボランティア活動を行った。
学内にボランティア活動を公募のうえ以下を実施した。
根拠資料 広報誌「Volunteer News」Vol.65

根拠資料 2022 年９月ボランティア運営委員会資料

ウ．板橋区社会福祉協議会が主催する「子どもの居場所活動について～ NPO 法人みんなの広場ひびき様の実践活動に学ぶ～」の講座を開催した。
根拠資料 広報誌「Volunteer News」Vol.65――――― ４ 東京キャンパス

ア．認知症サポーター養成講座
2021 年度は、対面とオンラインのハイブリットで開催した。
（人文学部 18 名、短期大学部 15 名、教職員１名）
2022 年度は、対面で開催し、講座の内容を録画したものをオンデマンドで配信した。
（人文学部９名、短期大学部 25 名、教職員２名）
対面で実施し、オンラインでも配信を行った。
（板橋区おとしよりセンター共催）
イ．板橋区学習支援ボランティアの募集の説明会を行い、９名の学生が学習支援ボランティアに登録した。
（人文学部４名、短期大学部５名）（板橋区教育委員会共催）

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ（1）ボランティアセンターの認知度を高めるとともに、学生によるボランティアセンターの活用を促進する。
（2）学生主体のボランティア活動に対する助成制度を周知し、活動を拡大する。
（3）地域と密に連携し、地域への貢献度の高いセンター運営を行う。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

（2）学外でのボランティア活動が制限されている状況ではあったが、助成制度を再開した。
ア．八潮市立郷土資料館でのボランティア活動の交通費について助成を行った。
（3）キャンパス近隣の団体との連携が途絶えないよう、会議に出席し情報交換をはかった。
ア．板橋区ボランティア協議会の会議にボランティア運営委員が参加した。
（事前協議２回、会議年３回に会長代行として出席）
3 点検・評価Check（1）制約がある中でも、例年実施してきた認知症サポーター講座を開催した。2021 年度は、対面とオン
ラインのハイブリットで開催を行った。2022 年度は、対面で開催し、参加を希望するものの対面で参加できない学生には、オンデマンドで講座の様子を配信するなどの工夫をした。
根拠資料 広報誌「Volunteer News」Vol.64、Vol.65（2）コロナ禍で 2020 ～ 2021 年度には実施できていなかった、板橋区の学生支援ボランティアの募集の説明会を 2022 年度は板橋区教育委員会と共催で開催することができた。
根拠資料 s-navi（2022 年７月 20 日配信）

（3）2021 年度にコロナ禍でのボランティア活動について、委員会でガイドラインを設けた。ガイドライ
ンは東京都の指針を参考に、人文学部歴史学科や短期大学部での実習やフィールドワークでの方針を参考としてボランティア活動の派遣内容を決定し、2021 年度～ 2022 年度に運用した。
根拠資料 ボランティアセンター運営委員会資料（4）地域団体の定例会参加のほか、学習支援ボランティアの連携校とボランティアセンターから定期的に連絡をとり、関係性が途絶えないようにしていた。
（板橋区６大学連携事業、板橋区ボランティア協議委員会）

271

4 改善方策及び改善計画

Action（1）感染予防のガイドラインを検討し、学生へ十分に留意を促しながらボランティア活動の再開を推進する。
（2）リモートで得られたノウハウを生かし、オンデマンド配信など、持続可能な活動を検討する。
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス272

次期評価実施年度

2025 年度（名称が「地域共生センター東京」に変更予定）

人文学部

自己点検・評価委員会
関 連 方 針内部質保証に関する方針

関連成果指標2 − 11

Action・Plan

Do

根拠資料「2021 年度人文学部自己点検・評価委員会記録」（2）前年度まで、各学科、委員会の活動計画、中間報告、活動報告は学部独自の様式で自己点検・評価委員会が定期的に確認し、教授会で報告を行っていたが、2021 年度からは、大学で統一された様式で実施した。また、学部の成果指標の取りまとめも行った。
【2022 年度（２年目）】（1）内部質保証システムを確立するため、PDCA サイクルを運用した自己点検評価を行う。
（2）大学自己点検・評価委員会の指示に基づき、学部自己点検・評価委員会では必要事項の検討調整を行う。

――――― ４ 東京キャンパス【2021 年度（１年目）】（1）大学自己点検・評価委員会からの指示に従い、逐次、学部の自己点検・評価委員会で必要事項の検討を行った。なお、東京都に新型コロナウイルスに関する緊急事態措置又はまん延防止等重点措置が発出されている期間は、感染防止のために、メール会議を中心に委員会を開催した。

学部・研究科等による取組み

2 計画の取組み状況

Ⅳ【2021 年度（１年目）】（1）次年度も受審結果に基づく改善工程表に従い、「提言」に対する取組みを進め、認証評価「適合」に向けて引き続き包括的な自己点検・評価を行う。
（2）学部独自に実施してきた学科、各委員会の活動計画、中間報告、活動報告は 2020 年度をもって終了
し、年報での報告に集約する。
【2022 年度（２年目）】（1）認証評価に対応した内部質保証の確立を目指し、PDCA サイクルを適切に運用する。
（2）成果指標と自己点検・評価システムを連携させ、学部内の自己点検・評価システムを周知させる。

第１部

1 2022 年度の目標及び計画

根拠資料「2022 年度人文学部自己点検・評価委員会記録」

3 点検・評価

Check【2021 年度（１年目）】（1）大学自己点検・評価委員会の改善工程表に従い、「提言」に対する取組みを進めた。
（2）大学で統一された様式に従い、モニタリングについても周知を行って学部の自己点検・評価を実施することができた。また、学部の成果指標の取りまとめも所定の様式に準じて行った。
根拠資料「2021 年度自己点検・評価様式」「2021 年度第３クール成果指標」【2022 年度（２年目）】（1）各委員会において統一した様式に従い、自己点検・評価を実施した。
（2）大学自己点検・評価委員会と連動した活動を進展させた。
根拠資料「2022 年度自己点検・評価様式」「2022 年度第３クール成果指標」

4 改善方策及び改善計画

Action【2021 年度（１年目）】（1）大学自己点検・評価委員会からの指示内容の学部への周知を徹底し、認証評価受審結果に基づく改善工程表に従って、「提言」に対する取組みを進め、「適合」に向けて学部に求められている自己点検・評価を行う。
（2）大学で統一された自己点検・評価様式に従って学部としての自己点検・評価を実施する。PDCA サ
イクルを継続させ、成果指標と照らし合わせながら前年度の問題点を確認して改善方策、改善計画を策定する。

273

【2022 年度（２年目）】（1）学科、委員会に対し、大学自己点検・評価委員会からの指示を的確に周知させ、認証評価に対応した自己点検を行う。
（2）適切な PDCA サイクルの運用を継続させ、学部としての自己点検・評価を実施する。
第１部
Ⅳ
学部・研究科等による取組み――――― ４ 東京キャンパス274

次期評価実施年度

2025 年度