日本における佐藤姓増加に関する推計方法と結果について
2024.03.20
東北大学経済学研究科・高齢経済社会研究センター 教授
吉田浩

０． 前提条件・背景（１） 結婚後の姓に関する定め⚫

民法第 750 条の規定により、「夫婦は、婚姻の際に定めるところに従い、夫又は妻の氏を称する。
」とされている。

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このため、一般的確率からするとメジャーな苗字のグループ（以下では佐藤姓）と婚姻するケースが多くなり、これを繰り返していくと長い時間を経て佐藤姓に吸収され収斂（しゅうれん）する可能性がある。

（２）現実の苗字の変化のパターン⚫

一般的に、佐藤姓の人口が変化（増減）する場合は婚姻・離婚・出生・死亡ケースが考えられる。ここでは、2022 年の「人口動態統計」（厚生労働省）から現実のケースを見てみる。

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以下の①～④の各ケースの内訳を苗字別に知ることは難しいが、ある年の佐藤姓に関する各ケースの総合的な増減は、結果として翌年の佐藤姓数に反映されていると考えられる。したがって、以下では毎年の佐藤姓の数を追跡してゆけばよいことになる。
表１要因
① 婚姻

2022 年(組)

504,9302022 年人口動態統計による苗字の変動要因
比率

内容・影響

16.7% 佐藤姓との結婚により、佐藤姓が増加。
非佐藤姓との結婚により、佐藤姓が減少。

② 離婚

(組)

179,099

5.9% 佐藤姓との離婚により、佐藤姓が減少。
佐藤姓以外から旧制佐藤姓への復帰*。

③ 出生

人

770,759④ 死亡

人

1,569,050

25.5% 出生により新たに佐藤姓を名乗る子ども＝国民が増加。
51.9% 死亡により佐藤姓を名乗る国民の減少。

⑤ その他

任意の改姓による増加、外国人の帰化、日本人の国外移転（ここではレアケースなのでカウントから除外する）

合計

3,023,838 100.0%（出所）2022 年「人口動態統計」厚生労働省より筆者作成* 離 婚 者 の 58.1% が 旧 姓 に 戻 し て い る と い う ア ン ケ ー ト が あ る 。（ https://osakaeverest.com/kyusei-wariai/） 結婚前のメジャーな苗字が佐藤であれば、当然、佐藤姓に復する場合が多くなる。戻さなくても夫の姓で最多が佐藤なので、佐藤が残る確率が多くなる。

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１． 推計方法①

基本的考え方佐藤姓と他の姓の者との結婚により、他の姓が佐藤姓を名乗ることで佐藤姓が全人口に占める比率は増加することが考えられる。そこで、あるｔ年の佐藤姓の全人口に占める比率 (t)が 1 年間にどのように増えてきたかその伸びρ（ロー）を求め、その伸びが続くとして、将来のx(t+1)=(1+ρ) x(t),として複利計算の様に今後 1000 年分シミュレーションして計算し、佐藤姓が 100％となる年を求めることとした。

②

過去のデータの取り扱い⚫

はじめに、日本の全人口の 99.04%以上の名字を網羅しているとする「名字由来 net」
（https://myoji-yurai.net/）提供・公表データにより、日本の佐藤姓の人数の値を得た。

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次に、各年の日本の総人口（総務省「推計人口」）×99.04%で上記の佐藤姓の人数を除し、「あるｔ年の佐藤姓の比率」:x(t)を求めた。

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最新の 2022 年から 2023 年の佐藤姓変化から、１年間の佐藤姓占有率の伸びρを求めた。

２． 推計結果（１）佐藤姓の伸びρ
佐藤姓の占有率 x(t)は 2013 年の 1.480％から 2023 年の 1.530％と、10 余年で 0.05%ポイント伸びていることがわかる。最近時点の最近時点の 2022 年と 2023 年のデータから計算すると、佐藤姓占有率の伸びρは（１＋ρ）＝1.0083 という結果が得られた。
（２）将来のシミュレーション
2023 年 3 月時点の 1.530％を出発点として、毎年 1.0083 の伸びで日本人口に占める佐藤姓の比率が伸びると仮定し、x(t+1)＝（１＋ρ）x(t)の計算を繰り返し、約 500 年後の 2531 年には 100％に至ると計算された。
表２ 日本における佐藤姓占有率推計結果
年：ｔ

推定佐藤姓
占有比率：Ｒ（ｔ）

2527 年

97.526%2528 年

98.334%2529 年

99.148%2530 年

99.969%2531 年

100.796%（出所）東北大学経済学研究科・高齢経済社会研究センター推計2図1

日本における佐藤姓占有率推計結果の推移

100%

2531年

90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%

2023年

0%

（出所）東北大学経済学研究科・高齢経済社会研究センター推計

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（補論）夫婦別姓等の効果の検討
上記の結果は、夫婦がどちらか 1 つの姓を名乗るという現行の経度に起因している。そこで、以下では佐藤姓と鈴木姓のカップルについて夫婦別姓等の効果を検討する。
１．夫婦完全別姓の場合
夫婦完全別姓＝同姓選択ゼロの場合は、
１）佐藤と鈴木のカップル（親）は結婚後もそれぞれ佐藤と鈴木を名乗る。よって佐藤姓の占有率に変化なし。
（下表 A 参照）
２）また、佐藤と鈴木の夫婦から生まれる子供（2 人を仮定）の姓は、①

2 人とも佐藤姓とする、②

1 人は佐藤、もう一人は鈴木姓とする③

2 人とも鈴木姓とする、が仮定できるが、１）～３）が均等に発生するとすると、世代を重ねても佐藤姓の占有率に変化なし。（下表 B 参照）
表補－１

夫婦別姓の際の仮定

親の世代

子どもの世代結婚前 結婚後

１） ２） ３） １）+２）+３）

夫または妻 佐藤

佐藤

子ども 1

佐藤 佐藤 鈴木 佐藤 2+鈴木 1

妻または夫 鈴木

鈴木

子ども 2

佐藤 鈴木 鈴木 佐藤 1+鈴木 2

佐藤比率 1/2

A:1/2(不変)

B:1/2(不変)

２．選択的夫婦別姓の場合
次に、同じく佐藤姓と鈴木姓のカップルについて考える。当該カップルは結婚後に、① 佐藤または鈴木の一方の姓を名乗る、② それぞれ佐藤と鈴木を名乗る、のどちらかとする。
① 現行制度を踏襲する人
ここで、一方の姓を名乗る人の比率は現在の制度のもとでは 100％である。もし、選択的別姓が実施された場合にどれほどの人が引き続き一方の姓を名乗るケースを選択するかは事前にはわからない。そこで、1 つの参考資料として、日本労働組合総連合会「夫婦別姓と職場の制度に関する調査
2022」P4「選択的夫婦別姓が導入された場合、どうしたいか」より独身者の「夫婦同姓がよい」の回
答率 39.3% https://www.jtuc-rengo.or.jp/news/file_download.php?id=6845にもとづき、選択的夫婦別姓導入後も夫婦同姓を志向する人の比率と仮定する。
選択的夫婦別姓によって影響を受ける部分が、表 1 の婚姻 16.7％とし、夫婦同姓を志向する人が 39.36％とする。このとき、1 年間の佐藤姓の伸び率 1.0083 のうちの 16.7％（婚姻要因）のさらに 35.6％が選択的夫婦別姓後も夫婦同姓を志向するとして、同姓選択率 35.6%の際の佐藤姓占率の伸び率は表補－２のように、1.00325 となる。
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表補－２ 選択的別姓の選択率の仮定に基づく佐藤姓占有率の伸びの試算
婚姻による それ以外要因γ

佐藤姓

同姓選択率

16.70%

83.30% 占有伸び率

100.0%

0.16838

0.8399039.3%

a:0.16336

0.0%

0.160101.00828b:0.83990 a+b=1.00325
0.83990

1.00000（出所）筆者試算。
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表補－２では、はじめに現行の 100%夫婦同姓制度の下での、佐藤姓占有比率の伸び 1.0083 を、うち16.7％の 0.16838 を婚姻要因（γ100）、100%-16.7%=83.3％にあたる 0.8399 を非婚姻要因と仮定して分解した。（ここでは選択的別姓導入後の非婚姻要因（死亡、離婚）への影響は変わらないと仮定する。）② 夫婦別姓を選択する人⚫

次に、夫婦同姓率 0.0％の際の佐藤姓占有比率の伸びは、夫婦別姓の場合の仮定による結果「夫婦別姓の場合は年と世代を重ねても佐藤姓の占有比率に変化はないと想定される」に従って、不変＝1.000 とおいた。

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そのうえで、婚姻以外の死亡等の要因は夫婦別姓の要因によって影響を受けないとして、0.8399 が維持されるとすれば、夫婦同姓率 0.0％の際の佐藤姓占有比率の伸び分γ0.0 は全体が不変＝1.000 となるためには、γ0.0＝1.000-0.8399＝0.1601 である必要がある。ここから、同姓率 35.6％の婚姻部分による佐藤姓占有比率の伸び率のγ35.6 は
γ39.3＝γ0.0+（γ100-γ0.0）/100×39.3,＝0.1601+（0.1684-0.1681）/100×39.3,＝0.16336,

より、γ39.3＝0.16336 と推定した。これより同姓率 39.3％の場合の佐藤姓占有比率の全体の伸び率は、0.16336+0.8399＝1.00325,と推定された。
この結果、選択的別姓の場合では、2023 年の佐藤姓占有比率 1.529%が今後年 1.00325 倍で伸びると仮定されるので、同様に x(t+1)=(1+ρ) x (t)のシミュレーション計算により、佐藤姓占有比率が 100％となるのは、3310 年と 800 年ほど伸びることになった。
※ただし、「日本の将来推計人口」2023.4 によれば、2120 年の日本人人口は 4122 万 9 千人と推定されている。このペースが続くとすれば、2531 年には日本人人口は 281,866 人、3310 年には 22 人と推定される。すなわち、佐藤姓 100％が 800 年先延ばしになっても、その前に少子化により日本人自体が滅亡してしまう可能性が高い。
注；この推計は数々の仮定のシナリオに基づく暫定的試算であり、確定した将来を示すものではありません。試算に用いた「佐藤姓」は現行の制度の「見える化」のためのサンプルであって、「佐藤姓」そのものに対する何らかの評価をするものではありません。
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