在日朝鮮女性による 対抗的な公共圏 の形成と主体構築
大阪における夜間中学独立運動の事例から

徐 阿

貴In this paper, by examining a movement led by Korean women students(predominantly first‑generation) in Osaka in 1990s, demanding the local board ofeducation to establish an evening course for them at a local junior high school,I will
explore the conditions and the process for the formation of Korean womenʼ
s“
autonomous”space and new identity. This case is distinctive in that while these Korean
women in Japan built their autonomous space and became political actors in the
public sphere, major post‑war organizations of Korean women in Japan wereaffiliating with and contributing to male‑oriented ethnic Korean organizations andmovements.I will analyze the narratives of these Korean women activists in Osaka,
as well as how they interacted widely with second‑ and third‑ generation Korean
women, Japanese teachers, human rights activists and other social minorities.
Referring to the “counter public”theory by Nancy Fraser,I will examine how these
Korean women transformed their collective emerged from this event into agents ofa social movement, and how a new identity was formed through this process.

キーワード：公共圏、在日朝鮮人、ジェンダー、民族／エスニシティ、主体「はじめて夜間中学に行ったときは、こんな世界があるのかとびっくりしました。ぱっと入ったときはのみこめなかった。日本の学校なのに。
それまでは仕事ばかりで家の外に出ることもなし、友だちも一人ぐら
いしかいなかったです」（ある在日朝鮮１世女性の発言）

１．はじめに
1990年代、大阪府内のある公立中学夜間学級の生徒数が昼間の生徒数を上回り、生徒数が全国で最も多い夜間中学となった。生徒の多くは、地域に住む在日朝鮮女性 たちであった。行政は別の中学校に分教室を設置し、生徒の約３分の１を移動させた。分教室は設備や教員配備の点で元の夜間学級より劣っていたため、生徒たちは分教室を一つの独立した夜間学級に認可することを行政に要求する運動を起こした。この運動は、従来の見方に立てば、非識字や義務教育未修了などの問題を解決するために夜間中学の増設を求める人権運動である 。しかし、視点を変えて、その担い手である在日朝鮮女性に注目すると、異なった一面が見えてくる。そこには、民族とジェンダーの軸によって「家庭」という私的領域に113

徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築

活動を制限されてきた、１世を中心とする在日朝鮮女性が、あらたに自分たちを中心とする公共圏を形成し、新しい主体を構築していこうとする過程をみてとることができる。
マイノリティ女性による公共圏参加および主体の構築は、ジェンダー研究領域において近年、多くの関心を集める重要な課題として認識されているが、日本ではもっぱら在日フィリピン女性を対象として研究が蓄積されてきた。これらの研究は、在日フィリピン女性が、人種・民族、ジェンダー、階級が絡み合った抑圧構造の中で、抑圧に対抗するためにさまざまな戦略を駆使し交渉する能動的な行為主体であることを明らかにしてきた。鈴木伸枝（1998）は、首都圏在住のフィリピン女性による母国文化を紹介する活動を事例として、トランスナショナルな「場」の形成を通じた多元的主体の構築過程を分析している。また邱（2003）は、川崎市在住フィリピン人妻の社会参加を例として、「相対的剝奪」の文脈から主体性構築を可能にする条件と意義を察している。伊藤るり（2004）は、在日フィリピン女性によるトランスナショナルな結社活動を例に、シティズンシップの脱領域化における水平的局面について論じている。また小ヶ谷千穂（2004）は、移住女性組織が示唆する公的／私的領域という境界の流動性とトランスナショナルな側面について、在日フィリピン女性による組織活動の類型化のための試論という形で析出している。これらの研究は、二つのことを示してきた。一つは、移住女性が自身のために紡ぎ出す組織とその形成過程が、彼女たちの行為主体性を発揮するうえで重要な役割を果たしているという点である。第二に、この新たな主体の構築が、「母」や「妻」といった、家族という私的領域でのジェ
ンダー役割によって強く規定されていることも示してきた。
在日朝鮮女性の組織活動は、在日フィリピン女性とは異なり、従来、男性主導の民族組織の下部団体として、上部組織が主導する運動を支援することを目標として展開される場合が多かった。「民族解放」
を最優先課題とする在日朝鮮人の民族組織や家庭におけるジェンダー秩序によって、女性はこれまで自律的な運動を展開する機会から阻まれてきた。大阪の夜間中学をめぐる運動は、こうした支配的な傾向とは一線を画す希有な事例といえる。この運動では、在日朝鮮女性が自律的空間を形成し、そこで生み出された対抗言説によって新しい主体構築の機会を切り開くことに一定程度成功しているのである。
そこで、本稿では、ユルゲン・ハーバマス（Jurgen Habermas）の「公共圏」論、そしてナンシー・フレイザー（NancyFraser）の「対抗的公共圏」論を援用しつつ、在日朝鮮１世女性を中心とする公共圏の形成とそのなかでの新しい主体構築の諸条件を、大阪で展開された夜間中学運動の事例分析を通じて察する。本研究は2001年11月から2004年６月の間の約４ヶ月間、夜間中学独立運動に関わった在日朝鮮女性から収集したライフヒストリー、支援した後続世代や学校関係者、地域社会の多元化を推進する運動の活動家に対するインタビュー、および夜間中学、在日朝鮮女性のための「学びの場」、デイハウスなどでの参与観察から得たデータに基づいている。
以下ではまず、「公共圏」
をめぐるハーバマスとフレイザーの議論を検討し、この理論的視点に依拠しつつ夜間中学独立運動の事例を分析する。そのうえで、対抗的公共圏内部の相互作用について 察する。
後者の作業は、フレイザーの公共圏モデルを補足する作業となるだろう。

２．「対抗的な公共圏」（counter public）論の検討
２‑１．「公共圏」の概念

国家に対する批判的討議の空間

まず、「公共圏」（public sphere）を市民が自由に討議を行う公共の場として規定したハーバマスの議114

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論を見ておきたい。ハーバマスは、西欧で19世紀後半以降発達してきた書籍、雑誌、新聞等のメディアに注目し、ブルジョワ的教養層の中から公共的なコミュニケーションの場が生成していった過程を歴史
社会学的に分析した。そしてこの研究のなかから、市民による自由な討議が保障された場として「公共圏」というえを析出した。それによれば、公共圏とは、言語的コミュニケーションを媒介として政治参加が決定され、市民が自由に共通のものごとについて討議するなかで、国家に対する批判的な意見を生み出していく空間である。こうした市民的コミュニケーションは、国家装置に所属しない団体、結社とを通して、公論あるいは世論という、公権力とは異なる意見表示やオルタナティブな案の形成を可能にする。
また、ハーバマスの議論は、「基本的な分割線は国家と社会の間を分ける線」（ハーバーマス 1994、p.
49）と述べているように、公共圏を、国家とは区別された、市民を中心とする公共の領域と捉え、ここに力点を置いていた。このこともあり、ハーバマスが当初に提出したモデルでは、公共圏の内部の不平等、すなわち階級や民族、ジェンダーなどの軸によって人々の間に亀裂があることが無視されていた。
「自由な討議の場」への接近可能性や参加者間の関係性、利害関心の共通性に対する疑義はなく、事実上、ブルジョワ男性という市民を基準として公共圏がえられていた。裏返して言うなら、自由なコミュ

ニケーションの場とされる市民的公共圏は、労働者や農民などの「非自立的」男性そして女性、人種・エスニシティ、セクシュアリティなどの軸によってマイノリティとされる人々による、政治的な意見形
成や意思形成への平等かつ能動的な参加を疎外し、この人々らを差異化し、あるいは他者化することにより成立してきたのである 。ハーバマスの公共圏論は、西欧近代政治思想におけるジェンダー不可視という伝統、あるいは男性を主体とする「市民」概念の問題性を、ある意味で体現している 。
このように、公共圏の概念には明らかな限界がある。しかし、ペーター・ホーエンダール（Peter
Hohendahl）が言うように、ハーバマスの公共圏論は歴史的アプローチを持つことによる限界があるにせよ、その規範的な側面は、ジェンダー、人種、階級といった問題が未解決なままの状況においても、有効である（ホーエンダール 1999、pp.105‑6）。本稿もまた、ホーエンダールの見解を踏襲し、公共圏の理念自体は妥当性を失っていないものとえる。

２‑２．マイノリティの言論空間の形成

フレイザーの議論

これまで見てきたように、市民的な討議と団体からなるハーバマスの公共圏モデルは、市民的公衆が一定程度同質的であると想定しており、コミュニケーションから民族・人種、階級、セクシュアリティ、ジェンダーに起因するマイノリティが「他者」として排除される力学が対して、フレイザー（1999）は、ハーバマスの公共圏の慮されていなかった。これにえ方が「批判的社会理論と民主主義にもとづいた政治的な実践にとって不可欠である」ことを認めつつも（フレイザー 1999、pp.119‑120）、そのブル
ジョワ的、男権主義的な公共圏の概念の中心をなす、次の４つの前提に対して異議をとなえている。
①

オープンな接近、参加の同格性、社会的平等が可能であること②

包括的で単一の公共圏を、多元的な公共圏の結合より民主主義にとってより望ましいと えること③

議論の対象が「共通善」に限定され、「私的な利害関心」についての議論は望ましくないと前提し
ていること

④

市民社会と国家の明確な分離を求めていること

115徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築

このうち、２番目の異議申し立てについて、フレイザーはまず、社会的不平等が続いている状況において、包括的で単一の公共圏しか存在しないところでは、マイノリティ集団の構成員は自分たちの要求、目的、戦略について協議する舞台をもつことはないと述べる。「われわれ」の名において強者が弱者を吸収してしまうような構造のもとでは、女性、労働者、有色人種、ゲイやレズビアンのようなマイノリティ
集団の構成員は、もうひとつの公共性をつくりあげるほうが有利となる。このため、マイノリティ集団の構成員は、主流的な公共圏と同時並行的に討議の舞台を作り上げ、アイデンティティ、利害関心、要求をめぐって、それを覆すような解釈を定式化する対抗的な討議をえだし、それを流布させていく。

マイノリティ集団の構成員による、このもうひとつの討議の舞台を、フレイザーは、主流の公共圏に対する下位の「対抗的な公共圏（Subaltern couterpublics）」と呼んだ。対抗的な公共圏という、支配集団に監視されることなくコミュニケーションを行える状況において、マイノリティ集団の構成員はようや
く自分たちのえを表現する正当な声や言葉を見つけ出すことが可能となるのである（フレイザー

1999、pp.137‑140）。
対抗的な公共圏は、アイデンティティの政治をマイノリティの側にとって有利に展開するうえで、きわめて重要な意義をもつ。マイノリティ集団は、支配的な公共圏では言説の資源において劣位にある。
これに対して自分たち自身の言説が優勢である空間の創出は、支配者によってマイノリティ集団に貼り付けられた否定的な要素を肯定的なものに捉え直すなど、アイデンティティの再解釈や再定義の実践を可能とする（齋藤 2000、p.14）。
対抗的な公共圏は、マイノリティ集団による討議の場であると同時に、主流の公共圏に意見を投げ返し全体に拡大させていく面ももっている。つまりそれは閉じた言論空間ではなく、より広範な公共圏への志向性を持つものとして想定されるのである。さまざまな公共圏が相互作用を行い多元的に競争しあう状況は、分離主義に向かうという懸念をおこすかもしれない。しかしフレイザーは、単一的で包括的な公共圏よりむしろ、多元的な公共圏（a multiplicityofpublics）の方が、参加における同格性の理念をより実現すると主張している。
このように、フレイザーの議論は、マジョリティとマイノリティの政治を慮しつつ、ハーバマスの公共圏論をより現実に即した形で修正するものといえる。対抗的な公共圏の概念は、マイノリティ集団が形成する言論空間を、マジョリティによる排除の結果という、否定的で受身的な現象として切り取るのではなく、マイノリティ集団構成員の行為主体としての能動的な局面を捉えることを可能にするものである。
他方で、フレイザーの議論ではマイノリティ集団の構成員がつくりだす対抗的な公共圏が、当初のハーバマスの公共圏モデルと同様に、単一的で同質的なものとして捉えられているという限界もある。だが、対抗的な公共圏も広範な公共圏と同様に、内部に異質な要素を含んでおり、それらの相互作用によって成立している多元的なものとして捉えられないだろうか。
以下では、在日朝鮮女性を主たる担い手とした夜間中学運動を、対抗的な公共圏モデルに依拠して分析していく。

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３．事例の概要
３‑１．夜間中学における在日朝鮮女性
本稿で検討する事例は、大阪で90年代前半から８年余りにわたり行われた、夜間中学分教室の独立校
化を、教育行政に求める運動である。
まずはじめに、夜間中学で学ぶ在日朝鮮女性について概観しておこう。１世や高齢の２世である在日朝鮮女性の多くは就学経験がなく、日本語はもちろんのこと、朝鮮語の読み書きがほとんどできない。
このため、公立夜間中学や市民ボランティアによる自主夜間中学で学ぶ生徒には、在日朝鮮女性が多い。
本稿で検討する公立夜間中学とは、「義務教育の年齢（満15歳）を越えており、中学校を卒業していない者のうち入学を希望する者に対して、夜間に中学校教育を行う」ことを目的としており、夜間中学が設置されている地域の教育委員会が運営する教育機関である 。夜間中学は2002年現在、首都圏と関西圏を中心に35校あり、生徒数は3,031名である。生徒の多くは、義務教育を修了できなかった日本国籍者、
戦後中国その他のアジア地域から引き揚げてきた人々、帰国移民、ニューカマー外国人、そして在日コリアンであり、まさに日本の近現代史における人の移動を反映している。生徒数全体に占める韓国・朝鮮籍者数は808名（26.6％）である。韓国・朝鮮籍者数が全国でもっとも多い大阪府の場合、夜間中学に在籍する生徒の数が1,832ともっとも多く、その中で韓国・朝鮮籍者が占める割合は624ともっとも多い。
大阪府の夜間中学生徒は、年齢層別にみると60代以上の高齢者が多く、男女別では男性542人、女性1,370人である 。これらの統計が示すように、大阪の夜間中学では、高齢在日朝鮮女性生徒の比率の高さが際立つ。
３‑２．Ｔ中学校夜間学級独立運動について
次に資料を元に、Ｔ中学夜間学級独立運動の概要を述べる。大阪にあるＣ中学夜間学級は1970年代初頭に開設され、在日朝鮮人の集住地域に位置していることにより、設立当初より在日朝鮮人の生徒が多数を占めていた。開設３年後には、在籍生徒数160余名のうち韓国・朝鮮籍である生徒は全体の97％を占め、全国の夜間中学の中でももっとも高い比率になっていた。1990年代に入り、Ｃ中学夜間学級の在籍
生徒数が400名に近くなり、昼間部の生徒数よりも多くなったことをきっかけとして、地域住民の間で夜間学級の規模の適正化が緊急に対処すべき課題として認識されるようになった。そのような中、Ｃ夜間中学の在籍生徒数が昼間部の在籍生徒数を上回っていると新聞で報道された。報道後、Ｃ中学昼間部生
徒の保護者で構成されるPTAは、教育委員会に対して、生徒数の逆転現象に対して策をとるよう求めた。
これを受けて、新聞報道の翌年に教育委員会は、近隣のＴ中学の空教室を利用して夜間学級の分教室を開設し、Ｃ中学夜間学級生徒のうち約120名を分教室に移動させた。また入学資格や修業年限に関する規定を厳しくし、在籍生徒の数を制限した 。ところで、新たに設置された分教室は、独立した夜間学級
ではなかったため、設備が劣ったり教員数が少ないなどの問題があり、Ｃ夜間中学と比べて生徒が学ぶ環境が悪化した。
夜間中学の生徒会では、こうした行政措置に対する生徒の不満が凝集された。生徒会の決定により、生徒たちは分教室の独立校化に向けて、教育委員会に要請活動を行なうこととなった。夜間中学生徒会
は、教委の訪問や座り込み、ビラ配り、署名などを行った。また、卒業を余儀なくされた生徒のために、

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徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築

公立夜間中学にかわるものとして、高齢の在日朝鮮女性を対象とする夜間の学びの場が設立された。この新しい学びの場は、日本人教師や在日朝鮮人の後続世代のボランティアが教師となり、地域の人権運動家を代表として運営されることとなった。
運動開始後８年たった2000年初頭に、分教室の独立校化が認可され、正式にＴ中学夜間学級となった。
ところで、独立校化とほぼ同時期には、高齢の在日朝鮮女性を対象とするデイハウスが、夜間の学びの場に関わった在日朝鮮女性たちの要望によって開設されている。この施設は、地域に住む高齢者の自立生活を支援する「街かどデイハウス支援事業」に認定され、公的な財政援助による非営利団体として運営されている。このデイハウスでは、在日朝鮮２・３世女性、およびニューカマー韓国人女性が運営スタッフとして関わっている。以上が運動の現在に至る大まかな経緯である。

４．分

析

筆者は2001年11月から2004年６月の間の約４ヶ月間、夜間中学独立運動に関わった在日朝鮮女性からのライフヒストリーの収集、運動を支援した在日朝鮮後続世代や学校関係者、地域の人権運動家に対するインタビュー、および夜間中学、新しい学びの場、デイハウスなどにおいて参与観察を行った。在日朝鮮女性のライフストーリーは、夜間中学独立運動に積極的に関わり、かつ、現在も新しい学びの場や
デイハウスに参加している人々を対象として、14人から収集した。年齢は70代以上、世代的には２世が１名いる他、全員が１世である。１世の調査協力者の渡日年齢は、８歳から27歳である。大部分が無年金者であり、このために半数以上が内職やパートなどの仕事に就いている。家族構成は、５名がひとり暮らしであり、その他は夫や息子家族と同居している。
４‑１．在日朝鮮女性の周縁化と夜間中学
在日朝鮮のとりわけ１世女性は、日本の主流的な公共圏において、言語・文化を異にする民族的マイノリティとして、かつ女性であるために疎外されている。たとえば身近な地域政治の場である町内会には、在日朝鮮人も住民として参加はしているが、役職に就くことはあまりないとされている。インタ
ビューに答えた在日朝鮮女性の多くは、町内会が主催する新年会や老人会など催物に参加すると答えたが、それらの場ではメンバーとして根づいているとは言いがたいようであった 。
在日朝鮮女性は、民族的な運動組織においても、女性であるために周縁化されがちである。戦後在日朝鮮女性は、民族組織と密接なつながりを持つ女性団体 として結集し、民族組織の運動方針を支援してきた。他方、公立夜間中学は、民族組織との関連がない公的な教育機関である。夜間中学に在日朝鮮人、特に１世の女性が集まる理由は、日本語の読み書きができないために苦労してきたからであり、日本での民族差別の体験とも結びついている。しかし、なぜ在日朝鮮男性ではなく、女性なのか。ここでは、
ジェンダーの要素について検討する。
第一に、在日朝鮮１世女性の圧倒的多数が非識字であるのは、男性と比べて女性は、学齢期に就学する機会を奪われる傾向があったからである。在日朝鮮１世は母語を朝鮮語とするため、男女ともに日本
社会では言語文化的な障壁と直面している。しかし、植民地下朝鮮および日本において在日朝鮮人の多くは貧困階級に属していたとはいえ、限られた資源から子どもへの教育投資を行う際は、男性が女性より優先されるのが普通であった。また女性が「嫁に行く」のに文字はいらないという118

えや、女性が文ジェンダー研究 第８号

字を知ると「家に災いが起きる」とする2005えもあった。このため在日朝鮮１世女性は学齢期に正式・非正式を問わず特定の教育機関で学んだ経験が少なく、日本語と朝鮮語ともにまったく読み書きができない人が多い。
在日朝鮮１世女性の夜間中学生徒は、人生の多くの場面で文字の読み書きができないことによる不便や差別を味わってきた。非識字という状況は、彼女たちの活動範囲を限定し、他者
成員

とくに男性家族に依存せざるをえない立場に置く。そうした経験が、在日朝鮮１世女性たちが夜間中学で学ぼうとする背景にある。彼女たちは、新聞や回覧板、手紙などを自分で読みたい、役所や金融機関で人手を借りずに手続きを行いたい、さらに新聞やテレビを理解し、日本社会に参加したいという思いを語っている。
Ｃ「（夜間中学入学前）ほとんど家の中だけの生活でした。家の中ではウリマル（朝鮮語）だけで、日本語はわかりませんでした。新聞の見出しぐらいしかわからない。テレビ見てもつまらないし。
でも政治に興味がある。国会中継見るのが趣味です。わからないときは主人に聞きました。わからないのが胸が苦しくて、小さいとき学校に行けばよかったと後悔しました」
第二に注目できるのは、夜間中学で学ぶ在日朝鮮女性の多くが60代以上の年齢である点である。それは、彼女たちのライフコースの視点から説明していくことができる。学校教育を受けられなかった在日
朝鮮女性は、「文字を学びたい」という気持ちを抱えつつ、日本での生活の大半を、「妻」あるいは「母」として、家事・育児、および家内工業や内職、パートなどの労働に追われて過ごしてきた。学ぶ意欲があるにもかかわらず文字を学ぶことが物理的に不可能であった彼女たちは、子どもの独立や結婚、夫との死別の後にようやく時間と自己決定という二つの自由を得て、念願であった文字を学ぶために夜間中学の門をたたき、「生徒」となることを選ぶのである。
Ｈ「夜間中学は、男の人がいたら来られへん。時間が、男の人が仕事から帰ってくる時間やから。
理解あるとかないとかではなく、ほっといて出てこれないです。夫を置いて出てくる人もいるけれ
ど、自分は出られないです。末の孫が生まれてから、夜間中学に来ました。そのぐらい、自分は待っ
てました。
（略）
今は自由にしているけど、それまでは自分も言えへんかった。そのかわり、晩のご飯とか、仕事はちゃんとしています」
ただし、家庭内の再生産労働を担う役割から解放され、比較的自由の身分になれたとしても、不平等なジェンダー関係は在日朝鮮女性の行動を制限している。とくに、夫との関係は、彼女たちの家庭外での活動を直接左右する。
Ｄ「夜間中学に行くとき、主人は怒りました。行くな、とうるさかった。主人は漢字が少しできるぐらいで、学校にはいったことがなくて、ソダン には少し行きましたけど。自分が字が書けないから、ひがんでいました。夫は夜間中学には絶対入らなかったです。（略）学校から少しでも遅くなると、主人が外で待っている。授業を受けている間、（夫が学校の）外から中を見ていたこともあります。男がいるんじゃないか、と疑うんです」

119徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築

私的領域におけるジェンダーに基づく権力構造の中で、女性は日常的にさまざまなことについて家族成員と交渉を行なわなければならない。壮老年期になると女性はようやく交渉において相対的に優位に立てる。それは、子育てを終え、家事の負担が相対的に減少すると、家族の中でのジェンダー規範による拘束からある程度解放されるからである。
４‑２．夜間中学における在日朝鮮女性の主体構築
国籍や出身地域、居住地域、そして家族という社会単位によって分断されている在日朝鮮女性は、夜間中学においてどのような主体を構築するのであろうか。そのことは、彼女たちを中心とする「対抗的な公共圏」の形成とどのように関わっているのだろうか。
第一に指摘できるのは、夜間中学における民族的アイデンティティの再定義である。このことには、
民族／エスニシティとジェンダーのふたつの局面がある。エスニシティに関していうと、Ｃ夜間中学では、韓国あるいは朝鮮籍の生徒は、原則的に民族名を使用することになっている。日常生活で数十年に亘り日本名を使用してきた在日朝鮮女性が、夜間中学に入学して初めて自分の民族名を知った、あるいは使用したという例はめずらしくないという。さらに夜間中学の教育実践は、未就学や非識字の問題を人権問題とリンクされており、人権啓発的な教育方針、授業内容、教材が多用されている。Ｃ夜間中学
では、自分史の創造、社会的立場の認識、アイデンティティの確認という学習目標が設定されている。
この学習目標に即して、具体的には自己表現力、歴史や人権、民族文化についての知識を増やせるようにカリキュラムが組まれている 。
在日朝鮮人の多くは日常生活において民族性を表に出さない生き方をしてきているが、夜間中学で歴史を学び、民族名を名乗ることを通して、日本社会における自らの位置を意識し、肯定的な民族的アイ
デンティティを持つように促される。
Ｅ「自分は日本人なりたかった朝鮮人だったんです。結婚前は田舎に住んでいて、日本社会で育ちましたから。仕事や子育てで忙しくて、朝鮮人意識なんてまるでなかったんです。夜中で日本人のベテランの先生に遭い、それまでずっと日本名を使ってましたから、民族名を言えるようになるまで半年もかかりました。夜中の成果は、第一に、自分の民族を知ることでした。自分が誰か。文字よりも大切なことです。本名＝私＝民族。歴史を知ることです。夜中に行くまで知らなかったんです。
（略）朝鮮人は朝鮮人、日本人は日本人、フィリピン人はフィリピン人って自分の民族を知るんです。自分が誰かがわかる。ほんで、自分がどこに立ってどこ見てるかっていうことね。それだけわかれば。字だけ書かれへんから、ていうけどそれだけじゃない」
他方、ジェンダーの局面からは、次の点が指摘できる。一般に在日朝鮮女性は、男性と異なり、誰かの娘、妻、母として一般に認知され、他者から自分の名前を呼ばれるような体験に乏しい。女性は、私的領域の外部でも家族内のジェンダー規範に縛られる傾向があるが、夜間中学では固有の民族名を持つ「個人」として扱われる体験をする。
Ｆ「主人も、日本名と本名と両方使っていますが、済州の集まりでは、本名だけで呼ばれます。私は主人と一緒に済州の集まりに行きますが、本名で呼ばれません。「アジメ」（おばさん）になるだ

120

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け。女だから、名前を使うところがない。夜中で初めて本名を使うようになったんです」
主体構築に影響を及ぼす第二の点として、日本語の読み書き能力という言語的な資源の獲得があげられる。在日朝鮮１世女性たちは、オーラルなコミュニケーションを通じて互いに経験の共有を行っているが、みずからを主体とするような言説を構築し、それを伝達する手段としての「文字」を奪われた状況にあった。在日朝鮮１世男性と比較して、これまで在日朝鮮１世女性が政治空間においてより不可視的であったのは、言語的資源の少なさと無関係ではないだろう 。
文字というメディアは、在日朝鮮１世女性にとって、共通の体験の発見を促し、それを基盤とする独自のアイデンティティを生成し、言説として流通させることを可能とする。このことをあらわすのが、夜間中学という、在日朝鮮男性がほぼ皆無の場で書かれる作文である。夜間中学生徒の作文では、民族やジェンダーによる被抑圧体験が、戦争や学校生活などと並んで題材として取り上げられることが多い。
たとえば、「父親は百姓をしながら、村の漢文の先生をしていた。子どもの親たちが月謝のかわりに仕事した。私は女だからと教えてもらえなかった」「夜間のお陰で子どもたちにも話せなかったこと、友人にも話せなかったことですが文字だからこうして書けたのでしょうかというような文章である。

三点目が生徒会の役割である。夜間中学には昼間部の中学と同様に、生徒が運営する生徒会が設置されている。そこは、生徒や教師の間で、一定程度自由な討議や対等な立場が保障され、合議や多数決による代表の選出が行われる政治の場である。参与観察では、生徒会会議で生徒が次々と挙手をし、要望を雄弁に語り、拍手する光景が見られた。以下の語りは、家では全て夫に従い、「声を出せなかった」という女性のものである。
Ｆ「生徒会活動ね、入学したあくる年からやってました。でしゃばりだからどこでも行ってね。ほんでまたいきだしたらおもしろくってね。何を見ても新鮮でね、やってましたけどね」
Ｌ「はじめは級長言うて。先生が決めてくれる。それがやっぱり忙しいもん。出なあかんし、文句言われるし、ほめることないし。（それでも役員を続けた理由は）やっぱりつらいことあってもこう、外出ると、読んだり書いたりするだけでなくて社会勉強もできるねん。損することもあっても得することもあるねん。いろんなとこ行って、自分ひとりでいかれへんところ」
生徒会で実践されているような民主主義的ルールは、市民的な公共空間の規範と基本的に共通するものである。生徒会を運営するという体験は、間接的に、「市民」としての能動的な行為主体の形成を促進するとえられる。また、在日朝鮮女性の間に「わたしたち」や「仲間」という集合意識も強化するであろう 。
夜間中学での学習を通じて、在日朝鮮女性はそれまで内面化されていた否定的なアイデンティティを肯定的なものに変化させ、言語による表現能力を高める。また生徒会では、ある程度自由で平等な討議による意思決定を行い、自主的な活動を行う。これらの経験を通じて、在日朝鮮女性の新しい主体が構築されるのである。夜間中学の設置を求める運動は、従来は男性主導の民族運動を支える側にあった在日朝鮮女性たちが、行為主体として地域の政治空間に参加したという意味で稀有な事例である。では、夜間中学独立運動を通じて形成された在日朝鮮１世女性たちの新しい主体とは、どのようなものであっ121

徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築たのだろうか。以下にそのことを分析する。
４‑３．夜間中学独立運動にみる在日朝鮮女性の主体形成
1990年初頭から８年続いたＴ夜間中学独立運動のきっかけは、既に述べたように、Ｃ夜間中学における生徒の増加に対し、行政が生徒の一部をＴ中学内に設置された分教室に振り分けたことであった。
生徒である在日朝鮮女性らは、PTA の決定や行政措置を、民族的差別であると捉えた。そのような認識の背景には、この事件が起きる以前から、彼女たちが地域で体験してきた在日朝鮮人に対する差別的なまなざしがあった。生徒や教師の発言によると、「チョーセンのばあさんが集まってる」Ｃ夜間中学
は、地域からかならずしも好意的に受け入れられていたわけではなかったという。
Ｋ

昼間の生徒の親が、朝鮮人が多い学校はイメージが悪いと。朝鮮人に税金の無駄と。
（昼間の中学に通う）子どものためということで、朝鮮人を邪魔者扱いしたんや。原点は朝鮮人差別や。日本
人やったら分教室なんて、やるはずない」
Ｌ「教育委員会の人らもなんべんも来てもろうた。うちらどれだけ苦労しているの、どんだけ先生
困っているか。見にきてくれ見にきてくれ何べんも言うて、何べんも来てくれたよ。来てみれば黒板もないし、なんにもないし。モップひとつもあらへんやんか。やっぱ自分で見たらやっぱりこれ
人間預かるところ違うって。
（略）
うちら人間やのに、なんでここでこのぐらいおらなんあかんのや」
Ｍ「朝鮮人を人間扱いしてこなかった。開きめくら（ママ）にしたのは誰ですか、日本人じゃないですか。そう（教育委員会との交渉の場で）言ってやりました。日本人に対してなにかを要求するのは初めてのことでした。でも私たちがかわいそうだからではなく、権利のためです。税金を払っているんですから、当然です」
このように、行政による生徒の分離措置は民族差別という文脈によって解釈され、人権闘争としての運動の性格を決定づけた。生徒らは分教室の独立運動を歴史的文脈に照らして、「第二の阪神教育闘争」
として位置づけた。阪神教育闘争とは、1948年の文部省通達による朝鮮人学校閉鎖令に対し、在日朝鮮人１万５千人あまりが大阪府庁前に結集し、民族教育を守るために激しく抗議を行った事件である。当時の事件の生き証人である在日朝鮮１世女性は、教委による措置が50年前の事件と重なって映ったという。在日朝鮮女性たちを突き動かしたのは、彼女たちが植民地下の朝鮮や解放後の日本で受けてきた抑圧に対する不満であった。
Ｌ「近所の人が、（中学校に）朝鮮人が出入りするとガラ悪くなるといった。あの時（阪神教育闘争のこと）は、学校を守るために、府庁前でデモをした。近畿一円からバスが来て、はちまきして…
（略）（Ｔ夜間中学独立運動は）第二の阪神教育闘争や。教育委員会の前ですわりこみをした。先生
はひげぼうぼうでこじきのようになった。自分もりんごを差し入れた。みごとやった。雨降って、傘さして、のぼり出して。そのあと府庁に入り、やりだしたら最後まで命がけ。苦労が多かったけど」122ジェンダー研究 第８号

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長年日本社会でひっそりと生きてきた在日朝鮮女性たちは、座り込みやビラまき、行政交渉を行うことによって、地域政治に主体として参加しようとしたといえる。運動を通じて彼女たちが獲得したかったのは、独立校化による教育環境の向上であったが、具体的な要求の中には夜間学級の専用門や表札の設置が含まれていた。「民族」が焦点化されたこの運動は、地域住民に在日朝鮮女性のアイデンティティの承認を求める闘いでもあった。
Ｅ「あの、私言うたもんやな。犬でもぽちの家いうて看板があるや、表札が。私ら表札なしや。ほんでわからんと、（昼間部用の）正門から入ったらそこの公務員さんにものっすごい怒られるんだから。その表札ね、私たち朝鮮人がこれが名前。まして夜間中学は名前を大事に教えていた、本名」「独立が決まったと聞いて、すぐに学校へ行きました。校門の表札が、「Ｔ中学校夜間学級」になっているかどうか、たしかめるためです。なっていませんでした。それから毎日、たしかめに行きました。表札が変わっていないと、独立が信じられなかったのです。表札はただの板切れではありません。わたしたちが、ここは自分たちの学校だと誇りをもって学ぶためには、表札一枚が大事です
ところで、地域の教育行政への運動を通じた政治参加の体験は、夜間中学に入学するまで、家庭をほとんど出たことのない在日朝鮮女性の内面において、どのような変化をもたらしたのだろうか。
「わたしはしゃべるのがあまり上手じゃないけど、恥ずかしいとは思わなかった。いいたいことが一杯あったからです。教育委員会でたくさんしゃべりましたよ」という語りには、行政と直接やりとりすることに対する喜びや、自尊心の向上が表れている。
Ｊ「４日間座り込みをしました。取材も来ましたけど、なにも思いませんでした。みんな一緒で楽しかったです。私も生徒会長をやりました。心配もあったけど、役にたてばと思いました。家族は、生徒会長になってすごいねといいました。（夜間中学生徒会）連合で集まるときは、500人ぐらいの人前で話します。一番緊張しますし、あがってしまいます。チョゴリを着ていくこともありましたよ。堂々と」
しかし、彼女たちの政治行動は、つねに家族から支持されていたわけではない。ある在日朝鮮女性の語りからは、運動の意義を家族に理解されても、「妻」
規範からはずれた行動とみなされていたことがうかがえる。
Ｅ「主人は運動に理解がありましたから、仕事をいないこと、食事のしたくができないこともいいと言ってくれました。でも嫁である自分が（運動の）先頭に立つのはダメでした。私が生徒会長ということは知らせられないです。チラシも見せなかったし、自分が出ていた新聞記事も隠しました」
聞き取りを行った在日朝鮮女性たちのほとんどは、夜間中学のことや運動について家族に話すことはあまりないと発言している。このことから、在日朝鮮女性をめぐっては、私的領域と公的領域での活動が明確に区別されており、家庭での役割を中心とするジェンダー規範が強固に作用していることがわか123徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築る。このため、在日朝鮮女性が地域行政に対して主体として活動しながらも、そのことが私的領域における、長年にわたる不平等なジェンダー秩序を是正する方向にはほとんど作用していない。他方、独立運動は、新聞やテレビでくり返し報道されており、運動の担い手である在日朝鮮女性の中には、近所の日本人との交流の変化を、「応援を受ける」という形で感じた人がいる。このように独立運動は、地域的な共同体において、在日朝鮮女性が「朝鮮人」という民族性を持ちつつ主体性を確立する機会ともなっている。
４‑５．対抗的な公共圏で行なわれる多元的な相互作用
これまで検討してきたように、夜間中学に現れた在日朝鮮女性を中心とする空間は、主流の公共圏で流布している差別的な表象に対抗する民族的アイデンティティを醸成し、かつ、女性たちがローカルなレベルにおいて行為主体として政治参加する基盤となった。在日フィリピン女性の組織活動にも見られるように、マイノリティ女性を中心とする組織形成は、否定的な表象を肯定的なものにする活動やさま
ざまな権利を主張する運動を可能とし、個人として活動する場合に比べて、主流の公共圏に行為主体として働きかけることをはるかに容易にする。
ところで、本稿で検討した夜間中学独立運動の事例では、日本人教師、地域で活動する人権運動家、
在日朝鮮人後続世代の女性、そして夜間中学で学ぶ被差別部落などのマイノリティ集団の生徒が在日朝
鮮女性に連帯し、活発に相互交流を行っている。対抗的公共圏モデルの多元性という視点から、これらの相互作用について見てみよう。
第一に、日本人教師との間における相互作用は、在日朝鮮女性が日本社会で肯定的な主体を構築する
上で、もっとも重要なものであった。夜間中学に入学する以前、在日朝鮮女性にとって「イルボンサラム」（朝鮮語で「日本人」の意味）とは「抑圧者」を意味し、「チョソンサラム」（朝鮮語で「朝鮮人」の意味）と常に対置される存在であった。しかし、教師として出会った「イルボンサラム」は、単に教科を教えるだけではなく、彼女たちが置かれた社会的状況も理解しようという姿勢を持って生徒に接していた。そのような日本人との交流は、在日朝鮮女性が持っていた「民族」を軸とした「抑圧者対被抑圧者」という対立的な認識構造を変えるきっかけとなっている。そのことが、教師対生徒という対立図式
はあるにせよ 、両者の間に横たわっている植民地支配の歴史による立場の違いを認めつつ、在日朝鮮女
性が日本人とより対等な関係を新たに築いていく糸口になっている。
Ｆ「すっごいよ、あの先生。いや、そんな歴史やったとは知らんかったわぁではなくて、声が出る、
ここいくまでに。日本人にだまされた、日本人悪いってね。そういうのを受け止めるのも、教壇に立っている先生なんです。（略）
びっくりしましたよ、日本人っていうことに。日本人なのになんでこんだけ知ってんねんって」Ｅ「日本人の先生たちは、座り込みもおんなじ地べた座りはった。私らがご飯食べへんかったら先生も食べへんかった。なんでも一緒に行動したんです。あのね、前にも後にも立たない、一緒に行動する。じっくり話を聞いてくれはった」
第二に、多元社会の実現をめざす市民運動との関わりがあげられる。Ｔ夜間中学が設置された市には、

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1970年代後半より、韓国の民主化や在日外国人の人権向上を掲げた、市民ボランティアによる運動体がある。この運動体は、夜間中学の独立運動の際や、生徒に対して公共機関職員から民族差別的な発言が発せられた際に、連帯支援を行っている。また、在日朝鮮女性を対象とする夜間の学びの場やデイハウ
スの開設の局面で、この運動体の中心メンバーは、行政との間をつなぐ役割を果たしている。この運動
体は、市が後援している国際交流フェスティバルの運営に関わっており、夜間中学運動に関わった在日朝鮮女性は国際フェスティバルにおいて、他の在日外国人住民と並んで、民族舞踊や歌を披露したり朝鮮料理の出店を行い、地域の住民としてのアピールを行ってきている。
第三に、夜間中学で生徒として学んでいる日本人や、その他の国出身の生徒らとの交流があげられる。
近畿夜間中学連合会という、近畿一円にある夜間中学の生徒会の連合体は、Ｔ夜間中学独立運動の際に、組織として連帯を表明している。在日朝鮮女性は、連合会の役員を務めるなど、運営に積極的に参加してきた。毎年行なわれる連合会の行事において、在日朝鮮女性は民族舞踊を披露したり、民族文化に関連する作品を展示している。彼女たちにとって連合会という場は、非識字という共通の問題を通じて、被差別部落出身の人々や外国籍生徒などの、在日朝鮮人以外のマイノリティ集団構成員と出会う場である。そこで在日朝鮮女性は、マイノリティ集団として自らの相対化を図ると同時に、他のマイノリティ
集団の構成員と連帯を結んできた。ある在日朝鮮女性は、連合会活動を通じて「初めて日本人と友人としてつきあえるようになった」と語っている。
最後に、在日朝鮮人後続世代、とくに女性たちとの交わりがある。夜間中学独立運動の最中に行われた市役所前での座り込みでは、公立学校で在日朝鮮人の児童に朝鮮の民族文化や言葉を教える民族講師
や、在日の韓国籍の青年組織のメンバーが支援している。この運動をきっかけに、在日朝鮮人１世女性と後続世代の間に、従来あった女性間の年令による序列とは異なる新しい関係が生まれている。夜間の学びの場では、在日朝鮮人の後続世代が教師として教えており、またデイハウスのスタッフは、全員が後続世代の在日朝鮮女性及びニューカマーの韓国女性である。彼女たちは、日常的な接触の中で１世女性から「生きた民族文化」を学ぶ機会を得ようとえている 。また後続世代女性は、１世女性が行政手続きを行ったり、地域の住民や教育施設と交渉する場面でサポート役となっている。つまり彼女たちは、１世から民族的要素を受け継ごうとする一方で、日本社会と１世女性たちの間をつなぐ仲介者的な役割を果たしている。
このように、夜間中学を核とする対抗的な公共圏は、在日朝鮮１世女性を中心としつつ、在日朝鮮女
性だけではない、さまざまな要素を持つ人々が相互作用を行う場である。そこでは、相互作用を通じて
マジョリティ・マイノリティという権力構造の反転や、両者の間の境界の再定義が起きている。夜間中
学運動が作り出した対抗的な公共圏は、在日朝鮮１世女性を中心としつつも、決して閉鎖的ではなく、さまざまな社会的集団の構成員が互いの立場の違いを尊重しつつ、交流する場である。そのようなあり方が、地域の日本人社会や後続世代を含む在日朝鮮人社会における、女性の主体化を支えているとえる。対抗的な公共圏内部における相互作用に見るこのような多元性は、公共圏の内外を分ける境界線をよりゆるやかで開かれたものとして捉えることを可能とするであろう。

５．結語

本稿では、在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築に関して、大阪における夜間中学運125徐阿貴 在日朝鮮女性による対抗的な公共圏の形成と主体構築動を事例とし、フレイザーの「対抗的な公共圏」論を援用して分析を行った。ジェンダーにより日本の主流社会から排除され、在日朝鮮人社会でも国籍、民族組織、出身地域、家族などの境界により幾重にも分断されている女性が、等しく生徒として集まるのが夜間中学という公的な機関なのである。分析では、彼女たちを中心とする対抗的な公共圏形成過程、運動を通じて構築された行為主体について 察した。とくに最後の項では、フレイザーによるやや単一的で閉鎖的な対抗的公共圏モデルに対して、対抗的な公共圏には多元的背景を持つ人々が関わっていること、対抗的な公共圏は、これらの人びとが境界を行き来しつつ相互作用を行うことによってこそ成立しているのではないかという見方を示した。
なお、本稿では、夜間中学を核とする運動空間のみを分析対象としたために、町内会などの地域の日
本人社会や在日朝鮮人民族社会などとの相互作用、そこを舞台として構築されている在日朝鮮女性の主体形成を含めた、比較的な察ができなかった。今後は、本稿におけるこのような限界を鑑みつつ、在日朝鮮女性の主体構築のさまざまなあり方についての察を深めていきたい。

（そ・あき╱お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士後期課程）
掲載決定日：2004（平成16）年12月７日

謝辞

本研究は、筆者が大阪で出会った在日朝鮮女性や支援者の方々、および団体に多くを負っている。長時間の聞き取りや参与観察に快くご協力くださったことに、深く感謝する。なお大阪での調査滞在は、トヨタ財団および松下国際財団の助成を受けて可能になった。

注１

日本の植民地支配下にあった朝鮮から日本へ渡ってきた人々やその子孫については、「在日コリアン」、「在日朝鮮人」、「在日韓国・朝鮮人」など、いくつかの呼称がある。これらの呼称はそれぞれ異なる政治的立場を表しているが、本稿では、大阪の夜間中学独立運動に関わった人々による自己定義である「朝鮮人」という言葉を使うこととする。

２

公立の夜間中学設立運動は、学齢期に義務教育制度を修了できなかったり、識字の機会がなかった人々の教育に関する権利保障のために、市町村教育委員会に対し、夜間中学の存続や増設を要求する運動である。夜間中学設立運動
は、1960年代後半に高野雅夫が大阪で起こした夜間中学廃止反対および設置運動を契機に、全国規模に広がった（元木・内山、1992：79‑80）。在日朝鮮女性は、被差別部落出身者、日本の旧植民地からの引揚者らとならぶ、日本における代表的な非識字者の母集団である。

３

初版（1962年刊行）における議論では、公共圏の排除的性格、すなわち労働者や農民のような「非自立的」男性および女性が政治的な意見形成過程への平等な参加を拒否されていたという批判により、ハーバマスは後に修正を行っている。ハーバマスは『公共性の構造転換』1990年新版において次のように述べている。
「（略）女性はたんに偶発的な要因で男性に支配されていたのではなく、政治的公共圏の構造や政治的公共圏と私的領域との関係が性差を基準に規定されていたという意味で、女性の排除は政治的公共圏にとって本質的であった」（バーバマス、1994：ｘ、傍点は筆者による）。

４

ハーバマスが1990年新版において述べているように、マイノリティ排除の中でも女性の公共圏からの排除は、単に女性によるアクセスの制限や利害関心が討議されないというだけにとどまらない。市民権や社会権などの「公的」領域における権利や契約の概念は、Pateman (1988) が論じているように、私的領域におけるジェンダー間の非対称的な関係、もしくは家父長制を基盤としている。ジェンダーが構造化されている公共圏は、女性の排除を本質としていたといえよう。

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公立夜間中学とボランティアが運営する自主夜間中学の他に、在日朝鮮女性が日本語を学ぶ場として、「オモニハッキョ」（母親学校）と呼ばれる、主に民族系の団体が運営する教育機関がある。

６

大阪府教育委員会のウェッブサイトより。

７

全国夜間中学校現況一覧」（『2002年度第48回全国夜間中学校研究大会大会資料』98‑99頁）より。

８

夜間中学の生徒は、健康障害や就労、家庭責任などにより、一般に在籍年数が長くなる傾向にあり、1990年代初頭のＣ夜間中学では、在籍年数が10年以上になる生徒も少なくなかった。

９

次の語りが、在日朝鮮人の地域社会における状況を表している。Ｆ「ここは保守的なとこでして。挨拶回り行っても、〝ふん" ていう感じで。いまだに私、新しい人やで。40年住んでも。差別が大きいんです」。

10 在日本朝鮮民主女性同盟（女性同盟）と、在日本大韓民国婦人会（婦人会）は、それぞれ在日本朝鮮人総合会および在日本大韓民国民団という、朝鮮半島の分断国家をそれぞれ支持する民族組織の傘下にある女性団体であり、全国に支部を持っている。
11 漢籍や習字のための入門的な教育を行なう朝鮮の私塾。
12 Ｃ夜間中学の教師による発言である。
13 在日朝鮮人だけではなく、被差別部落出身の女性も非識字の問題を抱えている。被差別部落出身女性は、全国的な進学率の低さに加えて、貧しさと女性に学問は不要とする風潮により就学期間が短い傾向にある（鐘ヶ江、2004：82）。
14 Ｃ夜間中学の生徒による作文集より。
15 生徒会は在日朝鮮女性が多数を占めるため、日本人やニューカマーなどの生徒がマイノリティ化するという問題もある。
16 Ｔ夜間中学校の独立を祝う会のパンフレットより。
17 インタビューを行った在日朝鮮女性のほぼ全員が、「先生」という存在に対する絶対的な尊敬や感謝の念をことあるごとに表わしていたことを、ここでは付け加えておきたい。
18 デイハウスでは、１世と後続世代女性との間でジェンダー規範をめぐり摩擦が起きることもある。民族文化の世代
間継承とジェンダーの問題については、稿をあらためて論じたい。

参

文献

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Rethinking the Public Sphere:
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市民社会の一カテゴリーについての探究（第２版）』(細谷貞雄・山田正行訳)未来社、1994年（＝Jurgen Habermas. Strukturwandel der ̈
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小ヶ谷千穂子 滞日フィリピン女性の社会活動の多属性

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