J.S.ミルはなぜ後退したのか――新古典派革命の起源に関するインターナリストの一視点――
Why did J. S. Mill go back? / An internalist perspective on the origin of the neoclassicalrevolution
報告者 塩沢由典
第1節

y@shiozawa.net

問題の提示

J. S. ミルは、1844 年の『試論集』第 1 論文において生産費の法則から、それよりも「前にあり、この法則がそこから流れ出たもの、すなわち需要供給の法則に立ち戻らなければならない」と述べている(第 19 節)。この立場は、1848 年の『経済学原理』にも、ほぼ同様の形で繰り返されている(第 3 篇第 16 章第 5 節)。そこでは需要供給の法則は、生産費の法則より「基本的なもの」ともされている。
本報告は、(1)リカードに忠実であろうとしていたミルが、なぜ生産費の法則に先立ち、かつより基本的なものとして需要供給の法則を認めざるを得なかったのか、(2)生産費の法則に先立つものとしての需要供給の法則という認識は、その後の経済学にいかなる影響をもたらしたのかを考察し、(3)ミルのこの「後退」がけっきょくは生産の経済学である古典派経済学から交換の経済学である新古典派への転換点となったことを主張する 1。転換をこのように位置づけるには、古典派理論の中核がなんであったかと理解するに依存している。
報告者はそれを生産費が価格を決める理論と考えているが、その主題は塩沢由典(2014b, 第3 章、第 4 章)およびShiozawa(2014e)に譲る。
この理解に立つとき、古典派価値論と新古典派価値論の差異が明確となり、新古典派経済学の弱点が透視できる。そこから、古典派価値論を基礎にした新しい経済学体系を展望することも可能となる。
古典派経済学から新古典派経済学への転換については、従来から、多くの説明がなされている。転換を「限界革命」と呼ぶ慣習もそのひとつである。この名称は、新古典派革命が限界分析という数学的手法の導入により特徴付けられると見る点で、科学史におけるエクスターリスト(外生要因説)の立場に立っている。リカード経済学のもつ労働全収論的含意に対抗するため、資本家的なあるいは反社会主義的な立場から経済学の転換が図られたという(マルクス派に多い)説明も、エクスターナリスト的視点に立っている。
これに対し、古典派の経済学が生産と供給重視であったのに対し、効用と需要をより重視する立場への転換と見る立場は、インターナリスト的説明である。しかし、その転換がなぜ古典派価値論の否定の上に立たなければならなかったのか、なぜそれが J.S.ミル以降に起きたのかをじゅうぶん説明しているとはいえない。
本報告は、リカードが残した「未解決問題」に J.S.ミルが取り組む中で、生産の経済学か
1 新古典派革命が生産の経済学(plutology)から交換の経済学(catallactics)への転換であったことは、J.R.

Hicks が指摘している。塩沢由典(2014a, p.210)をみよ。

1

ら交換の経済学への転換を余儀なくされた事実に、新古典派への転換の始点があると主張する。従来の新古典派革命の説明に、転換の始点をこのように極限された一点に求めたものはない。もとより報告者も、これ以外の要因が働かなかったと主張するものではない。
歴史は、つねに無数の並行する流れの相互作用としてある。経済学の歴史とて同じである。
しかし、これらの流れは、ときに輻輳してある一点において決定的な作用を及ぼす。そのような一点として、報告者は J.S.ミルの「解決」に注目している。
本報告では、まず第 2 節でJ.S.ミルが生産費の法則からより一般的な需要供給の法則へと移行した現場を紹介する。第 3 節では、なぜJ.S.ミルが上のように考えざるを得なかったかを説明する。それが生産の経済学から交換の経済学への転換点となった。第 4 節ではミルの転換=後退がその後のイギリス新古典派の創設者たちにどのように受け止められたかを概説する 2。
第2節

J.S.ミルはなぜ交換経済の考察に追い込まれたか

報告者は、J.S.ミルがかれ自身の主観的意図においてリカードに忠実であろうとしたことを疑わない。しかし、ミルは、かれ自身の経済学研究において、交換の経済学に追い込まれていったと思われる。
『政治経済学原理』(Mill, 1848)に見るかぎり、その契機はふたつある。
ひとつは結合生産であり、もうひとつは国際貿易であった。
結合生産から生ずる問題は、『原理』では、第 3 編第 16 章「価値に関するいくつかの特異な場合」で扱われている。結合生産では、個々の商品の生産費は同定困難となる。このことを指摘したあとで、ミルはこういう(第 5 段落)。
Since cost of production here fails us, we must revert to a law of value anterior to cost ofproduction, and more fundamental, the law of demand and supply. The law is, that the demand
for a commodity varies with its value, and that the value adjusts itself so that the demand shallbe equal to the supply. This supplies the principle of repartition which we are in quest of.

同様の議論が第 3 篇第 18 章「国際価値」でも繰り返されている。すなわち、第 4 段落で「外国の商品の価値は、どの国においても、それと交換に与えられる自国生産物の量に依存している」とリカードと同様の規定をおいたあとで、それではこれら商品の「交易条件」(terms of trade)はどのように決まるのかと問いを発し、1844 年の『試論集』第一論文を引用しつつ、のちに「相互需要説」と名づけられる議論を展開する。そして第 18 章の(初版では国際価値決定の結論部分である)第４節末尾で、次のようにまとめる(第 24 段落)。
This law of International Values is but an extension of the more general law of Value, which wecalled the Equation of Supply and Demand. We have seen that the value of a commodity always
so adjusts itself as to bring the demand to the exact level of the supply. But all trade, either
between nations or individuals, is an interchange of commodities, in which the things that they
respectively have to sell constitute also their means of purchase: the supply brought by the one
2 報告者は、これら 2 点を含めたより詳しい単著の出版を予定している。

2

constitutes his demand for what is brought by the other. So that supply and demand are but
another expression for reciprocal demand: and to say that value will adjust itself so as to equalize
demand with supply, is in fact to say that it will adjust itself so as to equalize the demand on one
side with the demand on the other.

読みようによっては、これはいわゆる需要供給の法則を定式化したに過ぎないが、『原理』の論理の流れを追うなら、資本主義的に生産される商品についても、生産費の原理を離れて、それに「先行する」「より一般的な」価値法則、すなわち需要と供給とが等しい点に価値が決まるという法則を承認した瞬間である。
『原理』の叙述順序からは、結合生産の考察が一般化の必要を説く最初の事例となっているが、『試論集』が 1829-30 年に書かれたこと、第一論文に取り上げられた問題はそれよりさらに若い時期に取り組まれていたことを考えると、生産費の原理から需要供給の法則への転換は、そこで起こったにちがいない。それはリカードが明示的に排撃した法則を再承認することであり、後に見るように生産の経済学から交換の経済学への転換だった。
ではなぜミルはこのような事態に追い込まれたのであろうか。ミルの「解決」が唯一の可能な方法であると考えることからは、このような疑問は生じないかもしれない。しかし、すぐあとに見るように、ミルはある事情によって、そのような状況に追い込まれたのであった。若きミルが取り組んだ問題には生産の経済学を離れて交換の経済学に移らざるを得なかった事情が組み込まれていたのである。
第3節

交換の経済学への意図せざる転換

若き J.S.ミルが取り組んだ課題は、リカードが残した問題すなわち国際的な取引における交易条件の決定であった。ミルは、とくに意識することなく 2 国 2 財の場合を選んだ。これはリカードが 4 つの数字で示した例題を踏襲するだけのものであった。J.S.ミルがとくに意識したのは、父ミルの混乱を避けて、貿易する 2 国に貿易の利益が存在する状況において、その利益がいかに両国に配分されるかを分析することであった。
その事情は、第一図で示すことができる。生産可能集合は、一点 K で屈曲する四辺形
OHJK である。このフロンティアは、HJ と JK の 2 線分および H, J, K の 3 点からなる。
このうち、世界全体で 1 財しか生産されない H および K を除こう。このとき、線分 HJ の内部(両端を除く内点)では、価格は P 国と同一となり、P 国には貿易の利益がない。反対に線分 JK の内部では、価格は E 国と同一となり、E 国には貿易の利益がでない。両国に貿易の利益が生ずるのは J 点のみである。J.S.ミルが取り組んだのは、J 点において第 1 財と第 2 財の交換比率がどう決まるか、という状況だった。
この状況においてミルがいかに問題を解いたかについては、ここでは立ち入らない。貿易理論の解説にはほとんど言及されることがないが、J がいかなる点であるかが問題である。
正象限の内部にあって、生産可能集合の端点に当たる点を内部端点と呼ぼう。2 国 2 財でも、

3

第2財

リカード貿易理論の最小モデル

第1図

KU財3

第2図

E国に貿易の利益なし。

第2領域

価格変動帯

領域 2TVOS

E1J (内部端点)
第1領域

領域 3

P国 生産線

領域 1

P国に貿易の利益なし。
E国生産線

OH財2E2財1

第１財

RQ

N 国 N 財であっても、労働投入経済(労働の投入のみで財が生産される経済)ではこのような内部端点はひとつに限られる。内部端点の特徴は、一定の範囲内ではあるが、価格が自由に変化しうることである。第 1 図では、それを価格変動帯として図示してある。このような不定性があるからこそ、ミルはこの交換比率を決定しなければならないと考え、かつそれをかれなりに「解決」したのであった。
しかし、これはミルが意図しなかったにちがいない状況を考察することである。なぜな
ら、J点では、各国の労働投入係数と労働力とによって、各財の生産量が決まってしまう 3。
言い換えれば、E国は第 1 財をL E/a E2、P国は第 2 財をL P/a P2 だけ生産している。ここには生産はあるが、状況としては交換経済でしかないことに注意しよう。2 国は自国生産物を他の財と交換すべく国際貿易市場で交渉する。このような交換状況においては、交換比率は相互の需要によって決まる。これがミルの「解いた」方法であった。
J.S.ミルは、２国 2 財において両国に貿易の利益のある場合を研究しようとして、交換経済を「解く」ことになったのである。ミルの「解決」以来、内部端点を研究することが強い伝統となった。20 世紀後半になっても、内部端点に注目する伝統は続いた。Jones(1961)
はその代表例である。しかし、内部端点の分析を貿易理論とすることはできない。なぜなら、それが存在するのは、貿易状況としては、きわめて特異な場合でしかないからである。
気が付けば容易に分かることであるが、内部端点が存在するのは国の数が財の数より大きいか等しい場合に限られる(塩沢由典、2014a、pp.190-191)。国の数に比べて財の数が圧倒的に多いことは明らかであるから、これは現実的にはありえない状況である。
考えるべきは、このような状況でなく、財の数が国の数より大きい場合である。この観点からいえば、2 国 2 財のモデルは特殊すぎるもので、一般性のある最小モデルは 2 国 3財ということになる。第 2 図はその一般的状況を示している。この図には内部端点はない。
△QRV と△RST ではひとつの国に貿易の利益がないのは第 1 図と同一であるが、第 2 図では平行四辺形 RTUV の内部では、双方に貿易の利益がある。世界最終需要がこの四辺形の内部にあるとき、二国の賃金率と二財の価格とは(定数倍をのぞいて)唯一に定まる。この賃金率・価格体系とは比例的でないが、△QRV と△RST の内部でも、賃金率･価格体系は一3 生産量が決まっているからこそ一点で表されるのであるが、そのことが強く意識されることがなかった。

4

義的に定まる。
ここで注目すべきは、生産可能集合のこれら側面(△QRV、△RST と平行四辺形 RTUV)
では、需要にあわせて生産量を調節するのは価格変化ではないことである。このことは、ふたつの稜(RV と VT)においても正しい。これら稜の一点では、価格は変化しうるが、それはこれら稜に垂直方向への自由度でしかなく、価格の変化により稜線上の生産量を調節する機構は働かない。これと同様のことが、M 国 N 財で財の投入と貿易とがあり、さらに各産業に選択できる複数の技術が存在する経済(リカード・スラッファ貿易経済)で一般に成り立つ(塩沢由典、2014a、第 5 章定理 12 および定理 44)。すなわち、生産可能集合の側面(ファセット、N－1 次元の境界面)の内部では、定数倍をのぞいてただひとつの賃金率・価格体系が存在し、世界需要がその内部にあるかぎり、この体系は一定に止まる。
J.S.ミル以来のリカード系貿易理論は、簡単にまとめるならば、ほんらい分析すべき側面でなく、国の数が財の数より小さいか等しい場合のみに現れる内部端点を分析してきた。
このような特殊状況にのみ注意が向き続けたことは、ミル以降の経済学が価格調節の経済学＝交換の経済学となったことと無縁ではあるまい。いったん交換の経済学が成立し、それが新古典派経済学として確立すると、こんどは逆にひとびとは価格調節の効く場面のみに注目するようになった。
第4節

イギリス新古典派の創立者たちとミルの「解決」

新古典派革命は、限界革命という形では英・仏(スイスを含む)・オーストリアの 3 カ国において同時多発的に成立したものとして名高いが、ここではその側面については立ち入らない。限界的分析手法の導入は、19 世紀の数学と物理科学の発展に規定された他律的・受動的なものである。新古典派革命を生産の経済学から交換の経済学への転換とみる立場からは、より大きな謎はこの転換の方向にある。産業革命後の資本主義の時代に、なぜ生産の経済学から交換の経済学への転換が生じたのであろうか。エクスターナリストの立場からは、効用革命や限界革命を説明できても、19 世紀後半における生産の経済学から交換の経済学への転換を説明することは難しい。時代に逆行することを強制する、強い内的な力が働いたと考えるしかない。報告者は、経済学の内的論理がその役割を果たしたと考える。
イギリス新古典派の創設者達として、ジェヴォンズ、マーシャル、エッジワース、ジジウィクなどを考えることができる。かれらはすべてある意味で J.S.ミルの「解決」に影響を受けている。このうち、影響のもっとも見えにくいのがジェヴォンズである。ジェヴォン
ズが J.S.ミルの『原理』に強い批判を投げかけたことはよく知られているが、ミルの「貿易章」(『原理』第 3 篇第 18 章)への言及は(かれの『理論』第 4 章の数節以外)ほとんどない。
ただひとつ、この章を読んで影響を受けたかもしれないといえるのは、ジェヴォンズが交換の理論を展開するにあたり、交易団体(trading body)とい特殊な用語を用いたことがある。
これは大陸間の貿易の主体にもなりうるとジェヴォンズは注意している。
マーシャルの場合、ミルの影響はより鮮明である(Marshall, 1879)。Creedy(2006)他が指5摘するように、Marshall (1879)の執筆(1870 年から 4 年間)、ミルとクルノを勉強したことをマーシャル自身が証言しているし、得られた結果から見ても、ミルの枠組みを受け入れて、相互需要の図形的分析へと進化させたことは歴然としている。Marshall (1879)は、国際価値論が先に来て、その後に国内価値論が展開されるという特異な構成になっている。
このことは、ミルの問題設定とそれの発展としてマーシャルの価値論と需給均衡図とがあることを示唆している。
エッジワースの交換の理論は、後にそれがボックス・ダイヤグラムに発展したことから逆行的に推測されるように、まさにミルが内部端点でぶち当たった状況すなわち者が異なる生産物を持ち寄って交換する場面の分析である。
これに対し、Sidgwick(1883; 1901)は、やや特異な位置を占める。かれは、ミルが設定した貿易状況に従うことなく、多数財の経済を考え、共通に生産ざれる財(後に連結財と名づけられるもの)の存在によって、一般に価格が固定されることを考察している。ミルがこのことに気が付くか、マーシャルがシジウィックの異議を真剣に受け止めていれば、経済学の歴史は大きく変わっていた可能性がある。

[参考文献] 4
塩沢由典(2014a)『リカード貿易問題の最終解決』岩波書店。
塩沢由典(2014b) 「提案篇」塩沢・有賀編『経済学を再建する』第 1 章～第 5 章。
塩沢由典(2014c) 「古典派価値論から新古典派価値論への転換点」経済学史学会西南部会・進化経済学会九州部会報告論文、6 月 21 日、福岡女学院大学。
Creedy, J. (2006) The theory of international trade. Chap. 59 in The Elgar Companion to

Alfred Marshall, Ed. By Raffaelli, Bescattini and Dardi.
Jones, R. (1961) Comparative Advantage and the Theory of Tariffs. Review of Economic

Studies 28(3): 161-175.
Marshall, A. (1879) The Pure Theory of Foreign Trade. The Pure Theory of (Domestic)

Values. (Printed for private circulation by Sidgwick)
Mill, J.S. (1844) Essays on Some Unsettled Questions of Political Economy. Essay I.
Mill J.S. (1848) The Principles of Political Economy.
Shiozawa, Y. (2014d) On Ricardo’s Two Rectification Problems, a paper presented at
Shiozawa, Y. (2014e) The Revival of Classical Theory of Values, a paper presented at
Japan Society of Political Economy, October 25 at Hannan University.
Shiozawa, Y. (2015) The Economics of the Great Unbundling, Tohoku Forum for
Creativity Pre-Program 2014 Annual Wrap-up Seminar, March 4.
Sidgwick, H. (1883; 1901) The Principles of Political Economy. 3rd Ed. Book 2, Chap.3
Theory of International Values.
4 英語論文は未定稿であるが、みな ResearchGate の報告者ページに掲載されている。

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