箱根火山における活動活発化に連動した噴気組成（C/S 比）の変化
寧 *1・大場代田

武 *2・谷口無我 *3

Temporal variation of the fumarolic gas composition (C/S ratio) be connected activity
in Hakone volcano
by*1

Yasushi DAITA ，Takeshi OHBA*2 and Muga YAGUCHI*3

1.

側斜面の数カ所において新たな噴気も出現するなど（辻はじめに
箱根山は神奈川県の西部に位置し、しばしば群発地

内ほか、2003）、顕著な地表面現象が観測されたことで震が発生する活火山であり、とくに 2001 年以降は数年ある。その後、2006 年、2008 年、2009 年、2011 年、

おきに活発な群発地震活動が発生している。2001 年の2013 年に比較的規模の大きな群発地震活動が起こり、活動では、群発地震が発生するとともに、山体がわず

2015 年には大涌谷においてごく小規模ながら水蒸気噴

かに膨張するような地殻変動も観測された（代田ほか、

火が発生するなど非常に火山活動が活発化した。20152009）。また、この活動で特徴的なことは、温泉造成の年の活動では、2001 年の活動以来となる蒸気井の暴噴ための蒸気井（深度 500m）が地下の圧力上昇により制現象が発生したほか、新たな火口や噴気孔が形成される御不能（暴噴状態）になったほか、群発地震活動の終息など、非常に顕著な地表面現象（噴気異常）が観測され後には、それまで噴気活動が認められなかった大涌谷北た（温泉地学研究所、2015）。

図１

噴気孔の位置（中央付近の●印）。国土地理院発行の 2 万 5 千分の 1 地形図「箱根」を使用した*1 神奈川県温泉地学研究所〒 250-0031

神奈川県小田原市入生田 586 、*2 東海大学理学部化学科

金目 4-1-1 、*3 気象庁気象研究所火山研究部〒 305-0052

茨城県つくば市長峰 1-1

報告 , 神奈川県温泉地学研究所報告 , 第 49 巻 ,29-38, 2017–29–

〒 259-1292

神奈川県平塚市北写真 1

火山ガス採取の様子

これまで著者らは、2001 年の活動で暴噴した蒸気井

C/S 比の変化について報告するとともに、2013 年の観およびその蒸気井から 200m ほど南側に位置する自然測結果と比較することなどにより、箱根火山が活発化し噴気孔、ならびに 2001 年の活動で新たに出現した噴気

た際の活動予測について検討した結果を報告する。

域（以後、新噴気域と呼ぶ）において継続的に火山ガスの採取・分析をおこない、それらの火山ガス成分の時

2.

2015 年箱根火山活動の概要

間変化について検討してきた。その結果、群発地震活動

2015 年箱根火山活動における地震活動や地殻変動のに関連して火山ガス中の C/S 比（硫化水素と二酸化硫特徴、噴火の推移などについては、原田ほか（2015）

黄の合計濃度に対する二酸化炭素濃度の割合）が増加

や温泉地学研究所（2015）にまとめられているが、こする可能性を指摘した（大場ほか、2008；Ohba et al .，こではその時系列の概要について整理しておく。なお、

2011；代田・板寺、2010）。さらに、代田（2013）では、地震の回数は温泉地学研究所の地震カタログによるもの

2013 年の活動時に新噴気域において測定頻度を 10 日である。

に一回程度に高めることで、これまでより時間分解能のまず、4 月初旬頃から山体膨張を示す地殻変動が GPS

高いデータを得た。その結果、火山ガス組成（C/S 比）が、で観測された。箱根火山では、これまでも群発地震に先火山性地震の増加（火山活動の活発化）とともに上昇傾行した山体膨張が捉えられている。地震活動について向に転じ、地震活動が低調になるとともに低下傾向へとは、4 月に入るとそれ以前よりもやや多めの状態となっ変わる変動が明瞭に観測され、箱根火山における火山活たものの、それでも 1 日に数回程度であったものが、4動の予測において、噴気の連続観測が有効な手段となる

月 25 日から明らかに増加し、1 日で 25 回の地震が発生、可能性を示した。

4 月 26 日には 102 回の地震が発生した。その後、増減

著者らは、2013 年の活動以降も継続して新噴気域にを繰り返しながら 5 月 15 日には 1 日で 1,100 回を超おいて火山ガスの採取・分析をおこなっており、2015

える地震が発生し、地震数のピークを迎えた。その後は年の活動においても火山活動の消長に応じて火山ガス組

減少傾向にあったが、6 月 29 日の朝に大涌谷付近で再成が明瞭に変化する現象を捉えることができた。ここでび活発となり、ごく小規模ではあったものの水蒸気噴火

は、2015 年に観測された火山活動の活発化に連動したに至った。その後地震数は減少し、9 月以降は少ない状–30–態で推移し、11 月以降はほぼ活動以前の状況に戻った。

表１

また、山体膨張を示す地殻変動は、地震活動がピークを繰り返し観測の結果

観測日迎えた 5 月 15 日以降も継続しており、噴火後の 7 月上旬頃から停滞したようにみえる。2015 年の活動の特徴

2013/11/21

は、地震活動が低調となった後に再び活発化して水蒸気噴火に至ったこと、火山性地震の増加に先行して山体が膨張し始め、地震活動がピークを迎えた後も山体膨張が2013/11/27

継続していること、噴火後に膨張の変動が停滞したことである。
3.

2013/12/11

火山ガスの採取・分析方法
継続的に火山ガスの採取をおこなった噴気孔の位置を図１に示す。代田（2013）において E 領域と呼んでい2013/12/25

る 2001 年の群発地震活動後に形成された新噴気域であるが、2014 年 10 月 10 日にこれまでガス採取してい2014/1/16

た噴気孔が埋没していることが確認された。これは大雨により斜面の土砂が崩れたためと思われる。従って、2014/2/3

2014 年 10 月 15 日以降の観測は、それまでとは異なる噴気孔で実施している。以前の噴気孔から 3 ～ 4m程度離れているが、後述するようにデータの連続性は保2014/2/26

持されていると考えられる。火山ガスの採取・分析方法
は基本的に代田（2013）と同様で検知管法である。ただし、箱根山の自然噴気においては、二酸化硫黄の硫化2014/3/10

水素に対する割合は数十から数百分の 1 程度と少なく(Ohba et al .，2011)、また本噴気孔には 2013 年の活動
時に二酸化硫黄はほとんど含まれていなかった（代田、2014/3/26

2013）ことから、
本報告における C/S 比は、代田（2013）と同様に二酸化炭素と硫化水素の比とし、観測を簡便化するために二酸化硫黄の測定は実施していない。なお、

2014/4/15

著者らは、本報告と同じ噴気孔において、2015 年の活動においても二酸化硫黄は硫化水素に比べて顕著に少ないことを検証するため、検知管による測定だけではなく、

2014/4/24

二酸化硫黄と硫化水素の比率を正確に測定する湿式分析法（Ozawa,1968）による方法も併用して実施している。
その結果、2015 年の活動中においても、二酸化硫黄は

2014/5/8

おおむね硫化水素の 1/40 程度と低く、C/S 比を二酸化炭素と硫化水素の比とすることについては問題ないと考えられる。

2014/5/19

また、ガス採取はチタン製のロートを噴気孔にかぶせ、隙間を土などで埋めることにより、できるだけ大気が混入しないようにしておこなった（写真１）。大気が混入2014/6/3

したとしても、全体的に薄まるだけで C/S 比は変わらないため、観測を簡便化するためにガス採取時の大気の混入を確認する酸素の測定は実施していない。観測を実施する間隔は、おおむね 10 日～１ヶ月程度であり、火
–31–

回数

C/S比

1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
1
2
1
2
1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
3
1
2
3

29.5
29.4
29.7
27.4
28.2
29.3
29.0
28.5
26.3
27.7
26.6
25.8
25.1
25.4
25.0
26.2
25.0
25.9
24.4
24.7
24.7
25.0
24.8
24.1
24.8
25.3
24.8
24.7
25.0
25.6
24.7
25.1
24.6
23.9
24.6
24.1
24.3
23.4
23.4

2013/11/21

70
60

C/S ratio

50
40
30
20
10
0
2012/1/1

2013/1/1

2014/1/1

年月日
図２

C/S 比の繰り返し観測結果。図中の破線（2013/11/21）以降が繰り返し観測による結果を示す。

山活動が活発な時は観測頻度を高めている。

小値の差を求め、それらの割合 (％ ) をバラツキと考えた場合、調査期間中のバラツキの平均は 3.6％であった。

4.

これは、C/S 比を 20 とした場合、およそ 19.6 ～ 20.4

繰り返し観測による測定誤差の検証
代田（2013）により、噴気中の C/S 比が簡便な検知の幅を持つということであるが、図 2 に示すとおり、

管法による測定であっても箱根火山の活動予測に有用で活発化後の変化はバラツキよりも明らかに大きく、検知ある可能性が示されたが、火山活動に伴う C/S 比の変管法であっても火山活動の消長を把握するための有用な化が有意であるかを判断するためには、平常時におけ

データを取得できるものと考えられる。ただし、バラツる測定値のバラツキを検証しておく必要がある。そこ

キが大きい場合もあったため（12 月 11 日が最も高くで、ガス採取から検知管による測定までの一連の操作を9.9％）、活発化の初期の段階における変化をより高い確

複数回おこない、それらのバラツキを調査した。調査は度で評価するためには、繰り返し測定の回数や観測頻度

2013 年 11 月 21 日から 2014 年 6 月 3 日までの計 13を増やすなどの対応が必要であると考えられる。

日間において実施した（表１）。この調査期間中は、火山活動は比較的落ち着いており、測定結果のバラつきに5.

ついて検討するのに適していると考えられる。なお、15.1.

結果および考察2015 年の活動に伴う C/S 比の変化

回の調査においては、基本的に一連の操作を 3 回ずつ2015 年の活動に伴う C/S 比の時間変化を図３に、繰おこなっているが、作業中の天候悪化などで 2 回しかり返し観測以降の C/S 比の値を表２に、それぞれ示した。

実施できなかった日が 3 日間あった。

図３には、2013 年の活動に伴う結果も含めて示してあ

繰り返し観測以前に実施した 2013 年の活動に伴う変る。図中の破線が、従来の噴気孔が埋没していることを化も含めて結果を図２に示した。図中の 2013 年 11 月

確認した 2014 年 10 月 10 日である。図３より、新し21 日を示す破線以降が繰り返し観測の結果である。図い噴気孔において最初に測定した 2014 年 10 月 15 日

2 には観測日ごとの全ての結果を重ねてプロットしてい（図中のほぼ破線上）の結果はやや高くなっているようるが、全体的に非常にバラツキが小さいことがわかる。

にみえるので、破線以降の結果は噴気孔の違いにより全同一測定日ごとに、C/S 比の平均値、および最大値と最体的にシフトしている可能性もある。しかしながら、破
–32–

表２

観測結果（2014 年 7 月 22 日～ 2016 年 12 月 7 日）

観測日

C/S比

観測日

C/S比

観測日

C/S比

2014/7/22
2014/10/15
2014/12/19
2015/2/16
2015/3/31
2015/4/24
2015/5/8
2015/5/11
2015/5/19
2015/6/2
2015/6/16

21.7
22.7
21.0
18.8
19.2
20.0
30.8
37.8
46.8
54.2
53.0

2015/6/30
2015/7/14
2015/7/28
2015/8/20
2015/9/11
2015/10/6
2015/11/11
2015/12/8
2016/1/8
2016/1/28
2016/2/15

59.0
48.1
40.7
37.0
35.3
33.0
31.0
30.0
29.2
28.8
28.8

2016/3/2
2016/4/8
2016/5/13
2016/6/3
2016/7/5
2016/8/5
2016/9/5
2016/10/7
2016/10/19
2016/11/4
2016/12/7

28.2
28.4
26.3
23.0
23.0
25.7
21.3
22.0
20.6
22.2
20.5

2014/10/10

70
60

C/S ratio

50
40
30
20
10
0
2012/1/1

2013/1/1

2014/1/1

2015/1/1

年月日
図３

C/S 比の時間変化（2012/3/13 から 2016/12/7 まで）。

–33–

2016/1/1

4/25 5/15

70

噴火(6/29)
6/30

60

C/S ratio

50
40
30
20
4/24

10
日別地震発生数

012502/1
1000
750
500
250
0

2/1

3/1

4/1

5/1

6/1

7/1

8/1

9/1

3/1

4/1

5/1

6/1

7/1

8/1

9/1

月日
図４

C/S 比の時間変化（2015/2/16 から 2015/9/11 まで）と日別地震発生数の推移。図中の破線の 4/25 は火山性地震が顕著に増加した日を、5/15 は地震発生数のピーク日を示す。5/15 以降、地震発生数は低下傾向であったが、6/29 に再び活発となり水蒸気噴火に至った。

線を境に傾向が大きく異なることはないため、データのC/S 比は地震活動が低調となった 5 月中旬以降も増加

連続性は保持されていると考えてよいものと思われる。

を続け、小規模噴火の発生とほぼ同時期に最高値となり、また、シフトしていたとしてもわずかであるので、火山

その後急速に低下した。また、GPS で観測された山体膨活動の消長との関連性を議論する上ではほとんど影響は張も、地震活動が低調となった 5 月中旬以降も継続し、ないものと考えられる。

噴火後に停滞しており、C/S 比の変化はこれと類似して2015 年の活動時期にクローズアップした C/S 比の時いるようにみえる。GPS で観測された変化は、地下深部間変化（2015 年 2 月～ 9 月）を日別地震発生数ととのマグマだまりの膨張を捉えていると考えられており、もに図４に示した。火山性地震が顕著に増加した 4 月

C/S 比の変化が地下深部の活動に対応している可能性が25 日の 1 日前に観測を実施しているが、その際には C/ある。こうした観測事実から、C/S 比の推移は火山活動

S 比の有意な増加は認められない。代田（2013）では、そのものの活発化あるいは静穏化の状況を反映している

1 日から数日程度地震活動に先行して C/S 比が増加すると考えられ、C/S 比の観測が、短期的な火山活動予測に可能性があることを指摘しているが、今回の観測では先対して大変重要な情報を与える可能性があることを示唆

行した変化を検知することはできなかった。地震活動がしている。火山活動の予測をするうえでは、GPS 観測と活発化した後、C/S 比は増加傾向を続け、2013 年と同火山ガス観測を併用していくことが肝要と考えられる。

様に火山活動に伴う明瞭な変化を捉えることができた。
–34–

65

2013年の活動
2015年の活動

C/S ratio

55
45
35
25

0

50

100

150

200

経過日数（日）図５

火山性地震が顕著に増加した日を起点とした C/S 比の時間変化。2013 年の活動では 1 月 11 日、2015 年の活動
では 4 月 25 日を起点とした。

C/S 比の変化による火山活動の推移予測の可能性

が、2015 年の活動では 5 月中旬頃から地震活動が低調

2013 年および 2015 年の活動における継続的な火山傾向になった後、再び 6 月 29 日に活発となり噴火に至ガス観測から、C/S 比の変化が火山活動の消長と非常にった。それに対して、C/S 比の変化は地震活動が低調に良く対応することが明らかとなった。まだ 2 回の結果なった後も増加を続け、噴火後に急速に低下した。このだけではあるが、ここでは C/S 比の変化から火山活動

ように、C/S 比の変化は火山活動の消長と非常によく対の推移予測が可能かどうか検討してみる。

応しており、火山活動が活発な状態が続いているのか、

5.2.

まず、群発地震活動に先行して C/S 比の変化が現れ

それとも終息に向かっているのか、といった今後の活動

るかどうかだが、2013 年の活動では 1 日ないしは数日予測に貢献できるものと考えられる。ただし、C/S 比の程度先行して変化する可能性が指摘されている（代田、変化を詳細にみると、2015 年 6 月 16 日にそれまで増2013）。一方、2015 年の活動では火山性地震が増加す

加傾向であったものがわずかに低下し、その後再び上昇

る 1 日前の観測では変化がなく、C/S 比の変化は、ほぼに転じた。同様の変化は、2013 年の活動でも観測され

群発地震活動と同時期に始まると考えた方が良いだろており、火山活動が静穏になり C/S 比が低下傾向に転う。厳密にどちらが先に始まるかを明らかにするには、じた後に再び増加し、その後一時的に火山性地震が多発

C/S 比の連続観測技術の開発（大場ほか、2017）が鍵することがあった。このような観測結果を踏まえ、活発になる。さらに、大場ほか（2015）によれば、火山ガな活動期には観測頻度を高め、高い時間分解能で火山活ス中の CO2/H2O 比や H2O のδ D（水素安定同位体比）

動の盛衰を監視する必要がある。

に群発地震活動よりも数ヶ月先行して変化が現れてお図３より、2013 年と比較して、2015 年の方が C/Sり、これらの観測も火山活動活発化の事前予測に有効と比が増加する際の傾きが急であるようにみえる。そこで、なる可能性がある。

2013 年と 2015 年について活動初期の C/S 比の変化を一方、火山活動が活発化した後の活動予測には、C/S比較するため、火山性地震が顕著に増加した日を起点と比の観測が大いに役立つ可能性が高いと考えられる。火した C/S 比の時間変化を図５に示した。本来であれば、山活動の活発化に伴う代表的な指標は地震活動である

C/S 比が増加し始めた日を起点とすべきであるが、観測–35–

間隔が 10 日から 1 ヶ月程度であり、増加開始時期を明マを取り囲むシーリングゾーンの内側では目詰まりによ確に特定することが困難であるため、ここでは火山性地って次第に圧力が上昇し、限界に達するとシーリングゾ

震が顕著に増加した日を起点とした。C/S 比の変化は、ーンの一部が破壊されて急激にガスが浅部へ上昇する。

地震活動の活発化とほぼ同時期と考えられるため、火山

その結果、群発地震や水蒸気噴火の発生に至るのではな

性地震が顕著に増加した日を起点とすることにほとんどいかと考えられている。シーリングゾーン内の圧力が問題はないと思われる。図５から、活動の初期段階にお上昇すると、CO2 のマグマに対する溶解度が低いためにいて、2015 年の方が C/S 比の増加速度が速いことがわ

CO2 に富んだガス組成となり、CO2/H2S 比や CO2/H2O

かる。これは、地震活動や地表面現象などの活動規模が、比が増加すると考えられる。大場（2015）によれば、2013 年と比較して 2015 年の方が大きかったことに対2015 年の活動に伴う火山ガス成分の変化はシーリング

応している可能性があり、C/S 比の増加速度（変化率）

ゾーンの発達と破壊により説明できる。この考え方では、が活動規模を推測するうえでの指標になるかもしれず、

マグマだまりへのより深部からの CO2 濃度の高い新た

今後のデータの積み重ねが必要である。また図５より、なマグマ注入を必要としない。

2013 年と 2015 年では、C/S 比のピーク後の減少速度

箱根火山では、群発地震の発生に先行して、地下深部にも違いがみられ、2015 年の方が減少速度が速い。すにおける膨張の変化がこれまでに何度か観測されていなわち、2013 年に対して 2015 年では、活発化初期のる。この地下深部の膨張の原因を探ることが、ガス組成

C/S 比の増加速度が速く、ピーク後の減少速度も速いと変化のメカニズムを、ひいては火山活動活発化のメカニいう現象がみられた。2015 年の方が減少速度が速い理

ズムを解明する鍵になると考えられる。シーリングゾー

由については明確にはわからないが、噴火に伴い火山ガンとは異なる考え方として、箱根火山において地下 10スが急激に放出されたことなどが考えられる。

km ぐらいに推定されているマグマだまりに、より深部

また、2013 年と 2015 年では活動規模が異なるのにから新鮮なマグマが注入されたということも考えられ

対して、C/S 比の最高値はほぼ同じであった。もし、こる。新鮮なマグマが注入された場合、マグマに対する溶の値が噴気域（あるいは噴気孔）固有の値であったなら解度が低い CO2 が脱ガスし、CO2 に富んだガス組成とば、今後の活動予測に役立ち、活動がピークとなる時期なるため、CO2/H2S 比や CO2/H2O 比が増加する。またを予測できるかもしれない。また、このことは活動活発

は、CO2 は地下 60 km 程度の深部から脱ガスするとい化のメカニズムを推定するうえでも重要な知見になるもわれているので（Giggenbach，1997）、マグマそのものと考えられる。

のではなく、マグマだまりよりも深部で脱ガスした CO2に富んだ流体が注入されたと考えることもできる。

以上のように、検知管という大変簡便な方法であっても、火山活動の推移予測に寄与できる可能性があること

火山ガスの C/S 比の変化からは、上記のどちらの考が示された。また、検知管法にはその場で結果が出るとえ方でも説明が可能である。さらに、両方の現象が起きいう特長があり、迅速な防災対応にも貢献できるものとている可能性ももちろんある。今後は、GPS で観測され思われる。

た地殻変動（山体膨張）などの地球物理観測における結果を考慮した統合的なモデルの構築が必要であると考え

5.3.

られる。

活発化のメカニズムの推定にむけて火山活動の消長に応じてガス組成が変化することは現象としては捉えられたが、そのメカニズムについては

6.

まとめ

まだ明確になっているとはいえないだろう。本研究で新 噴 気 域 に お け る 継 続 的 な 火 山 ガ ス 観 測 に よ り、

は C/S 比の変化について報告したが、2015 年の活動で2013 年の活動に引き続き 2015 年の活動においても火は CO2/H2O 比や H2O のδ D など他の火山ガス成分にも山活動の消長に応じて火山ガス組成（C/S 比）が変化す

変化が現れている（大場ほか、2015）。こうした火山ガる現象を捉えることができ、箱根火山における活動予測

ス成分の変化を説明するモデルとして、シーリングゾーにおいて火山ガス観測が非常に重要であることがより明ンの形成・発達・破壊という考え方がある（Fournier，瞭となった。本研究の成果をまとめると、以下のとおり

1999）。これは、マグマだまりから放出されているマグである。

マ性ガスの通路が、明礬石や硬石膏などの二次鉱物の成(1) 検知管法における測定誤差の検討から、簡便な方法

長により自己閉塞（目詰まり）する現象が起こるとの考ではあるものの十分に火山活動の状況を把握できるえ方であり、その領域がシーリングゾーンである。マグと考えられる。また、現地で結果が出るため、迅速–36–

な防災対応にも貢献できるものと思われる。ただし、参考文献

測定日によってはバラツキが大きい時も見受けられ

代田寧・棚田俊收・丹保俊哉・伊東博・原田昌武・たことから、活発化の初期段階においては観測頻度

萬年一剛（2009）2001 年箱根群発地震活動に伴を高めたり、繰り返し回数を増やすなどの対応が必った傾斜変動と圧力源の時間変化，火山，54, 223-

要である。

234．

(2) C/S 比は、地震活動が低調となった後も増加傾向が

代田

寧・板寺一洋（2010）2001 年以後に箱根火山

継続しており、火山活動が終息に向かっておらず、

大涌谷北側斜面に現れた噴気中のガス組成等の時活発な状態が続いていることに対応した変化を示し

間変化，温地研報告，42，49-56.

た。このことから、火山活動が活発化した後の活動

代田寧（2013）箱根火山において 2013 年 1 月から予測、すなわち活発な状態が続いているのか、それ発生した群発地震活動に伴う噴気ガス組成の時間

とも終息に向かっているのか、といった今後の推移

変化，温地研報告，45，29-34.

を予測するうえで非常に有効であると考えられる。

Fournier R.O. (1999) Hydrothermal processes related(3) 2013 年と 2015 年の比較により、C/S 比の増加速度

to movement of fluid from plastic into brittle rock（変化率）が活動規模を推測するうえでの指標になる

in the magmatic-epithermal environment，Econ.

可能性がある。さらに、
C/S 比のピーク値が噴気域（あGeol.，94，1193-1212．

るいは噴気孔）固有の値であったならば、活動のピ

Giggenbach W. F.（1997）The origin and evolution

ークの時期を予測できる可能性もある。

of fluids in magmatic-hydrothermal systems，Geochemistry of Hydrothermal Ore Deposits, John

7.

Wiley and Sons，737-796．

おわりに
本報告により、火山ガス組成（C/S 比）の変化が、と

原田昌武・板寺一洋・本多亮・行竹洋平・道家涼介

くに火山活動が活発化した後の推移予測に大変有効であ（2015）2015 年箱根火山活動に伴う地震活動と地る可能性が示された。火山活動の活発な状態が続いてい

殻変動の特徴（速報），温地研報告，47，1-10.

るのか、それとも終息に向かっているのかを把握できれ

大場

武・代田

寧・澤

毅・平

徳泰・撹上勇介（2008）

ば、防災対策にも大いに貢献できるものと考えられる。

箱根カルデラ中央火口丘大涌谷地熱地帯における今後は、火山活動の活発化に対応して火山ガス組成が変火山ガス組成の時間変化，温地研報告，40，1-10.

化するメカニズムを解明することが課題であり、地殻変

Ohba T., Daita Y., Sawa T., Taira N., Kakuage Y.

動などの地球物理観測の結果を考慮した統合的なモデル(2011) Coseismic changes in the chemicalの構築が必要であると考えられる。

composition of volcanic gases from the Owakudani
geothermal area on Hakone volcano, Japan, Bull
Volcanol,73,457-469.

謝辞
本研究の実施のために、以下の研究費を利用しまし大場

武（2015）化学で解き明かす火山噴火のメカニた。ここに記して深く感謝します。災害の軽減に貢献す

ズム－御嶽山，箱根山に見る火山活動の実態－，るための地震火山観測研究（2014 ～ 2016 年度、東京

化学，70(11)，12-16．

大学地震研究所）、地震・火山噴火の解明と予測に関す

大場

武・谷口無我・高木健太・左合正和・代田寧・る公募研究（2017 年度、東京大学地震研究所）、科学

池谷康祐・角皆研究費助成事業「挑戦的萌芽研究 15607310」（2015

読み解く箱根山 2015 年火山活動，日本火山学会～ 2017 年度、日本学術振興会）、次世代火山研究・人2015 年度秋季大会講演予稿集．

材育成総合プロジェクト「先端的な火山観測技術の開発」

大場

潤（2015）火山ガス組成から武・大庭憲二・山本泰直・森田博義・東出和総（2016 ～ 2017 年度、文部科学省）、総合研究機構プロ（2017）パージ機能付ガスセンサーによる火山ガ

ジェクト研究「レーザーによる大気拡散火山ガス観測法

ス連続観測の試み，日本火山学会 2017 年度秋季の開発と箱根火山モニタリング」（2016 ～ 2017 年度、大会講演予稿集．

東海大学）

温泉地学研究所（2015）2015 年箱根山噴火の推移に
つ い て，http://www.onken.odawara.kanagawa.jp/
files/Hakone2015/Hakone20151214.pdf （2017年 12 月現在）–37–

Ozawa T. (1968) Chemical analysis of volcanic gases:

辻内和七郎・鈴木征志・粟屋徹（2003）箱根大涌谷

I. Chemical analysis of volcanic gases containing

で 2001（平成 13）年に発生した蒸気井の暴噴事

water vapor，hydrogen chloride，sulfur dioxide，

故とその対策，温地研観測だより，53，1-12.

hydrogen sulfide，carbon dioxide，etc, Geochem.
Int.，5，939-947.

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