MINOBUSAN Univ.

身延山大学教員業績書
氏名

フリガナ

英字

田沼 朗

たぬま あきらTANUMA Akira

1. 学歴
年月

学校・学部・学科・専攻名

1977 年 3 月

法政大学社会学部応用経済学科卒

1979 年 3 月

早稲田大学大学院文学研究科教育学専攻博士前期課程修了

1986 年 3 月

早稲田大学大学院文学研究科教育学専攻博士後期課程研究指導終了満期退学

以上

2. 学位
学位名

取得年月

取得大学・機関社会学士

1977 年 3 月

法政大学

文学修士

1979 年３月

早稲田大学大学院

3. 職歴
1981 年 10 月

1984 年４月
1985 年 4 月

1995 年 4 月

1996 年 4 月
1997 年 4 月

2003 年 3 月

1989 年 3 月

2003 年 3 月

1996 年 3 月

熊谷市医師会看護専門学校非常勤講師

鶴見大学部文学部非常勤講師
立正大学文学部非常勤講師
明治大学文学部兼任講師

2000 年 3 月

法政大学工学部兼任講師
大東文化大学文学部非常勤講師

現在に至る

身延山大学仏教学部教授

2002 年 4 月

1998 年 3 月
現在に至る

山梨学院大学経営情報（現経営）学部兼任講師

2014 年 4 月

現在に至る

明治大学文学部兼任講師

2000 年 4 月

4. 免許・資格
取得年月1977 年３月
1977 年３月

取得免許・資格
高等学校教諭一種普通免許状 公民
中学校教諭一種普通免許状 社会

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5. 受賞等年月

内容・機関等
特になし

6. 専攻分野
教育学

教育行政学

教育政策

学校論

教育法学

7. 担当科目
教育原理

教職論

教育制度

教育課程論

教育実習事前・事後指導

教育実習

社会学

社会教育課題研究Ⅰ・Ⅱ

ゼミナール

卒論

8. 各種活動年月～年月
学会等の活動学会・団体の機関名, 役職名等
教育科学研究会常任委員、「教育」編集委員
日本子どもを守る会編「子ども白書」編集委員
山梨の子ども白書編集委員会編『山梨の子ども白書』編集委員

学内 2010 年４月～2012 年３月

学校法人身延山学園理事 身延山大学仏教学部長

学会等1979 年
1979 年
2002 年
2014 年

日本教育学会会員
日本教育法学会会員
一橋大学＜教育と社会＞研究会会員
日本生活指導学会会員

職員団体
2014 年

山梨県自治体一般労働組合副委員長

9. 研究業績（降順・⦿印は査読有のもの）
著書･論文･研究発表等の別
共編著

題名, 掲載書･誌名等, 発行所又は発表場所, 発行又は発表年月『山梨の子ども白書 2023』 山梨の子ども白書編集委員会編 2023 年 8 月 株式会社サンニ
チ印刷

共編
共編
共編著

『子ども白書 2023 年 日本子どもを守る会 2023 年 8 月 かもがわ出版『子ども白書 2022 年 日本子どもを守る会 2022 年 7 月 かもがわ出版『山梨の子ども白書 2022』 山梨の子ども白書編集委員会編 2022 年 3 月 株式会社サンニ
チ印刷

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共編著『子ども白書 2021 コロナ禍から未来へ』 日本子どもを守る会編 2021 年 7 月 かもがわ出版
共編著

共編著

共編著

共著
共著

『2021 山梨の子ども白書 子どものしあわせを願ってよっちゃばる 』 山梨の子ども白書編集委
員会 2021 年２月 株式会社サンニチ印刷『子ども白書 2020 緊急特集コロナ子どもクライシス 希望の学校学びのゆくえ』 日本子どもを守る会編 2020 年８月 かもがわ出版『子ども白書 2019-子どもは「生きて」いるか 子どもの権利条約 30 年のいま』 日本子どもを守る会編 2019 年 8 月 かもがわ出版『学校づくりの実践と可能性―学校を人間的協同の場に―』 2019 年 8 月 績文堂『テキスト「学童保育士・基礎」カリキュラム』 一般社団法人日本学童保育士協会 2018 年 日
本機関紙出版センター

共編著
共編著

『子ども白書 2018』 日本子どもを守る会編 2018 年８月 本の泉社

『子ども白書 2017』 日本子どもを守る会編 2017 年８月 本の泉社

共編著

『子ども白書 2016』

共編著『子ども白書 2014』

共編著

日本子どもを守る会編 2016 年８月 本の泉社

『子ども白書 2015』 日本子どもを守る会編 2015 年８月 本の泉社
日本子どもを守る会編2014 年８月

本の泉社

共編著

『子ども白書 2013』 日本子どもを守る会編 2013 年８月 本の泉社

分担執筆

山梨で進む義務教育無償化とその背景―過疎化、少子化の中での子育て支援策（前掲『山梨共編著『子ども白書 2012』 日本子どもを守る会編 2012 年８月 本の泉社の子ども白書 2023 年』）「変わり始めた？ブラック校則見直し」（前掲『子ども白書 2022 年』）「トピック『髪黒染め校則』裁判判決（前掲『子ども白書 2021』）「コロナ禍と子ども、保護者、学校〜教育政策と民間の動き」（前掲『2021 山梨の子ども白書』）「特集にあたって コロナ対応で浮かび上がった学校の存在意義」（前掲『子ども白書 2020』）「子どもの権利条約 30 年と学校」（前掲『子ども白書 2019』）「第一章第一節 学校論・学校づくり論のあゆみと到達点」（前掲『学校づくりの実践と可能性』）「第六章第一節 これからの学校づくりの課題と展望」（前掲『学校づくりの実践と可能性』）「第 12 章 学校教育概論」（前掲『テキスト「学童保育士・基礎」カリキュラム』）「新しい管理主義？ブラック校則、スタンダード、ゼロトレランス」（前掲『子ども白書 2018』）「勅語の復活？どこへ向う日本の学校」（前掲『子ども白書 2017』）「子どもの権利保障へ向けた模索」（前掲『子ども白書 2016』）「安倍教育改革の展開と矛盾」（前掲『子ども白書 2015』）「危機に立つ学校教育の性格」（前掲『子ども白書 2014』）「再び、子どもの人権を保障する学校へ」（前掲『子ども白書 2013』）「改めて問われる学校の役割」（前掲『子ども白書 2012』「つながりを回復し、生きる意味、学ぶ意味を問い直す」（前掲『子ども白書 2011』）
学術論文等「子どもの権利を保障する学校」（前掲『子ども白書 2010』）「学校給食無償化の動向と課題」（『教育』 2023 年 11 月号 旬報社）

「コロナ禍で浮き彫りとなった日本の学校の公共性」（全国小児歯科開業医会編集協力『小児歯科臨床 2021 年２月号』 東京臨床出版）「学校部会 20119 年 11 月例会まとめ」（教育科学研究会学校部会『学校部会だより』第 12 号
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2020 年３月）「学校部会 20119 年 11 月例会まとめ」（教育科学研究会学校部会『学校部会だより』第 12 号
2020 年３月）「子ども白書を読む、作り手から…『子どもと学校領域』より」（日本子どもを守る会編『子どものしあわせ』第 825 号 ２０１９年 11 月号）「義務教育無償化を目指す自治体の取組みー京都府伊根町の場合」（『身延山大学仏教学部紀要第 17 号 2016 年）「学校協議会のゆくえ」（『身延山大学仏教学部第 16 号』 2015 年）「社会権としての教育権の意義と課題」（『身延山大学仏教学部紀要第 14 号 ２０１３年』「体罰を否定し、子どもの権利を守る学校へ」（日本子どもを守る会編『子どものしあわせ』 2013年５月号 本の泉社）「いじめ・迫害の文化からケアと応答の文化へ」（前掲『子どものしあわせ』 2012 年 11 月号 草土文化）「関係をつむぎ、生きる意味を問い直す」（前掲『子どものしあわせ』 2012 年３月号 草土文化）「進む社会の貧困と教育政策の矛盾」（前掲『子どものしあわせ』 2009 年１月号 草土文化）「深山先生の遺稿『国際教育の研究』出版の経緯と意義」（身延山仏教学会『身延論叢第 12 号』

その他

2007 年「教育の出口の困難…『男はつらいよ』に学ぶ」 『季刊教育法』 220 号 エイデル研究所 2024
年3月

「2022 年教育科学研究会学校づくり分科会のまとめ」 （『学校部会だより』 教育科学研究会学校部会 2023 年 4 月）

「生徒の権利と校則」6（新日本婦人の会『新婦人しんぶん』 2023 年 3 月 11 日）「生徒の権利と校則」5 （新日本婦人の会『新婦人しんぶん』 2023 年 2 月 11 日）「生徒の権利と校則」4 （新日本婦人の会『新婦人しんぶん』 2023 年 1 月 14 日）「生徒の権利と校則」3 （新日本婦人の会『新婦人しんぶん』 2022 年 12 月 10 日）「生徒の権利と校則」2 （新日本婦人の会『新婦人しんぶん』

2022 年 11 月 12 日）「生徒の権利と校則」１（新日本婦人の会『新婦人しんぶん』 2022 年 10 月 15 日）「2021 年奈良大会学校づくり分科会まとめ」（『学校部会だより』 教育科学研究会学校部会2022 年 1 月）

「学校部会 2017 年 11 月例会のまとめ」（『学校部会だより』 教育科学研究会学校部会 2017年 10 月）「学校部会 2017 年 5 月例会のまとめ」（『学校部会だより』教育科学研究会学校部会 2018 年3 月）「学校部会５月例会、7 月例会のまとめ」（『学校部会だより』教育科学研究会学校部会 2019 年２月）

研究発表

「第 61 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告」 2023 年８月９日 自由の森学園「第 60 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告」 オンライン報告 2022 年 8 月9日「第 59 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告」 オンライン報告 2021 年 8 月1日「第 58 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会のまとめ」（教育科学研究会学校部会4/5MINOBUSAN Univ.
2019 年 11 月例会 明治大学駿河台キャンパス 2019 年 11 月 16 日）

第 57 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 法政第二中学・高校 2018 年８月

第 56 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調講演 滋賀県近江兄弟社高等学校
2017 年８月

第 55 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 大東文化大学 2016 年８月
第 54 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 松本大学 2015 年８月
第 53 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 法政大学 2014 年８月「1980 年代教育権論争再考…今橋教育法の意義と課題」 東京高等学校教育法研究会 2014年９月 20 日 立正大学品川キャンパス

第 52 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 大阪府英真高等学校 2013 年
８月

第 51 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 法政大学 2012 年８月
第 50 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 法政大学 2011 年８月

第 49 回教育科学研究会全国大会学校づくり分科会基調報告 釧路市立清陵中学校 2010 年
８月

シンポジウム・講演等「学校給食無償化について語り合おう発題」（第 61 回教育科学研究会全国大会 2023 年８月８日 埼玉県飯能市民会館）『子ども白書 2020』出版記念＆ホームページ作成記念オンラインシンポジウム「コロナ後の学校教育をみとおすー学校の公共性を瓦解させないために」において司会を務める。 （早稲田大学戸山キャンパスをスタジオにオンラインで開催 2020 年 11 月 21 日）「特集 希望の学校編集担当者から」（「子ども白書 2020」出版記念合評会 早稲田大学戸山キ

ャンパスをスタジオにオンラインでの会議報告』 2020 年９月 10 日）「つまづきからの立ち直り…協同という働き方…」子ども・若者フォーラム 2014 実行委員会主催『子ども・若者フォーラム 2014』第三分科会講演 2014 年１月 12 日 早稲田大学戸山キャン
パス「いじめのない人間関係と自尊心を育てるために」（尾木直樹・増山均・田沼朗鼎談）前掲『子ども白書 2013』「子どもの権利を保障する学校をめざして」 山梨県教育革新懇報告 2011 年２月 27 日 甲府市「子どもと学校領域の政策提言と内容」 第 56 回子どもを守る文化会議リレートーク 2010 年 10月 24 日 早稲田大学戸山キャンパス

2024 年 4 月 25 現在
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