平成 28 年度 大学機関別認証評価

自

己

点

検

評

［日本高等教育評価機構］

平成 28(2016)年 6 月

大阪大谷大学

価

書

目

次

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等・・・・・

1

Ⅱ．沿革と現況・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

3

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価・・・・・・・・・・・・・・・・

8

基準 1 使命・目的等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

8

基準 2 学修と教授・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

15

基準 3 経営・管理と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

76

基準 4 自己点検・評価・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

89

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価・・・・・

93

基準 A 地域社会貢献・連携・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

93

Ⅴ．エビデンス集一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

98

エビデンス集（データ編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

98

エビデンス集（資料編）一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

99

大阪大谷大学

Ⅰ．建学の精神・大学の基本理念、使命・目的、大学の個性・特色等
1. 建学の精神・大学の基本理念
本学の設置母体である大谷学園は、明治 42（1909）年、真宗大谷派の僧侶であった左藤了秀が難波別院の一室に、大谷裁縫女学校を創設したことに端を発する。日露戦争後の人心の荒廃に心を痛めた左藤了秀は、学校教育を通して宗教心を育成すべきだと考え、一宗一派に拘わらない自由な立場で宗教的情操教育を目指した。女子教育の重要性を先見し、「次代を担う女性に知性と心の教育を」という校祖の想いは受け継がれ、昭和 41（1966）
年、本学の前身である大谷女子大学が設立された。以後約 40 年間、女子教育の充実に努めてきたが、平成 18（2006）年 4 月、薬学部の開設を契機に、全学部を男女共学制に移行し、校名を「大阪大谷大学」と変更した。
大阪大谷大学においても「大乗仏教の精神」を建学の精神の根幹に置いている。
「大乗仏教の精神」は、極めて広い意味内容を持つが、本学園では開学以来それを「報恩感謝」という言葉で理解し、建学の精神としている。すなわち、「自己が無数の『いのち』に支えられていることを自覚し、その恩をたずね、感謝の心を捧げつつ生きてゆこう」というのが「報恩感謝」の心である。
本学では、大乗仏教の精神に基づき、互いを「いのち」を見る目で見つめ合い、感謝の心で接し合うことができるような人間関係を築くことによって、輝かしい個性の集う理想の学園を作り、社会に貢献することを目指している。
2. 使命と目的「大阪大谷大学学則」第 1 条において、「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定めている。
建学の精神「報恩感謝」の心を拠り所として、学識・情操・品性にすぐれた人材を育成
し、社会の発展と文化の向上に寄与することをもって大学の目的とする立場は、前身の大谷女子大学から一貫している。そのうえで男女共学化にともない、新たな教育の理念として「自立」「創造」「共生」という 3 つのキーワードを定めた。
【教育理念】「自立」 自主的な判断力や問題解決能力を育成するとともに自らを律する態度を培う。
「創造」 学んだ知識や技術を活かして新しい知見を創造する能力や実社会で実践する能力を育成する。
「共生」 自分と他者、我が国と国際社会、人間と自然や環境との間で互いに理解し尊重し共存しようとする態度を培う。
「報恩感謝」の心で接し合うとは、互いの尊厳を認め合うということである。学生一人
一人が自分の持つ絶対の尊厳に気づくことによって「自立」の心が生ずる。また、自分の個性を最大限に発揮してかけがえのない人生を設計することが「創造」の立場である。そ1

大阪大谷大学

して「共生」とは、自分が持つのと同等の尊厳が、他者にも備わっていることを認め、互いの個性を高め合えるような環境を構築することである。建学の精神「報恩感謝」の心に貫かれた、この新たな基本目標の実現が、本学の使命であり目的である。
3. 大学の個性・特色
本学では、併設校である中学・高校からの進学者も多数を占めてきたこともあり、いく
つかの教育上の特色が築きあげられてきた。教育の特徴としては、次のことが挙げられる。
大谷学園の宗教的情操教育の基礎が大学にも受け継がれ、宗教学の授業や宗教行事「花まつり」「報恩講」等を通じて人間性豊かな人材の育成を目標としている。中・高・大と連続して学ぶ学生もおり、家庭的な雰囲気のある校風が 1 つの特色である。
各学部ともに 1 年次の時から少人数制をとっている。文学部では「文章表現、基礎ゼミ
ナール（日本語日本文学科）」、「基礎ゼミ（歴史文化学科）」、教育学部では「基礎ゼミ」、人間社会学部の「基礎ゼミ」等少人数科目を設置し、薬学部ではアドバイザー制を採用している。さらに、授業時間の合間等に各教員がオフィスアワーを実施して、在学中を通して学生とのコミュニケーションを深め、学習上の個人指導を重視し、実行している。このように全学を通じ、家庭的できめ細やかな指導がなされており、教員と学生の距離が近いのが特徴である。
授業の充実については、社会の現場における実習やボランティア、フィールドワーク等
体験的学習を重視している。そこで直面した課題や疑問に対し大学の授業で実際に学んできたことを生かして解決を図ることによって実践力を育成することに配慮している。
また、学生の関心に合わせて、多様な免許・資格の取得が可能なカリキュラム編成をしている。薬学部を除く学部・学科対象に、それぞれの専門性に応じた教育職員養成課程を設置しているのをはじめ、学部を超えて資格が取得できる課程として、司書課程、司書教
諭課程、学芸員課程、社会教育主事課程を設置している。
それに加えて、各学部固有の資格課程も設置している。教育学部には保育士養成課程、人間社会学部人間社会学科では社会福祉士国家試験受験資格課程、人間社会学部スポーツ健康学科では健康運動指導士受験資格等を設置している。薬学部では NR・サプリメントア
ドバイザー、健康食品管理士等の資格を取得できる。
課外活動が非常に活発なことも本学の特色である。文化系・体育系・各種委員会を合わせると約 60 の団体が組織され、活動している。中でも、スポーツ推薦の募集種目であるソ
フトボール・バレーボール・バスケットボールのクラブ成績は、高水準に達している。
また、学内でのノートテイカーをはじめ、地域社会での各種ボランティア活動にも積極的に参加する等、学生たちはそれぞれの学部の特性を活かした地域貢献に取組んでいる。

2大阪大谷大学

Ⅱ．沿革と現況
1．本学の沿革
昭和 41 年(1966)
昭和 42 年(1967)
昭和 43 年(1968)
昭和 44 年(1969)
昭和 45 年(1970)
昭和 46 年(1971)
昭和 47 年(1972)
昭和 48 年(1973)
昭和 49 年(1974)

昭和 50 年(1975)

昭和 51 年(1976)
昭和 52 年(1977)
昭和 53 年(1978)
昭和 58 年(1983)
昭和 63 年(1988)

平成元年(1989)
平成 2 年(1990)

平成 3 年(1991)
平成 6 年(1994)
平成 7 年(1995)
平成 9 年(1997)
平成 10 年(1998)

平成 11 年(1999)

大谷女子大学文学部（国文学科・英文学科）を大阪府富田林市錦織において開学
国文学科（国語）、英文学科（英語）に教員養成課程（中学校 1 級・高等学
校 2 級）の設置が認定される
体育館および総合グランド竣工
西館および南館増築
成光館竣工
文学部に幼児教育学科を増設
幼児教育学科に教員養成課程（幼稚園 1 級）の設置が認定される
幼児教育学科に教員養成課程（小学校 1 級）の設置が認定される
従来の入学定員を、国文学科および英文学科は 40 名から 80 名に、幼児教育学科は 20 名から 40 名に、それぞれ変更
音楽館竣工
文学部に司書課程、学芸員課程を設置
ピアノレッスン館竣工
図書館竣工
従来の入学定員を、国文学科および英文学科は 80 名から 100 名に、幼児教育学科は 40 名から 100 名に、それぞれ変更
別館（保育室、観察室、視聴覚教室、絵画教室、心理学実験室を含む）
竣工
従来の入学定員を、国文学科、英文学科および幼児教育学科の 3 学科とも 100 名から 160 名に、それぞれ変更
大学院文学研究科（国語学国文学専攻、英語学英米文学専攻）の修士課
程を設置
プール竣工
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（高等学校 1 級）の設置が認定される
大教室館（大教室・中教室・茶室を含む）
・ゼミナールセンター（合宿室・クラブ部室）竣工
大学院文学研究科（国語学国文学専攻、英語学英米文学専攻）の博士課
程を設置
資料館（学芸員課程実習館）竣工
図書館別館竣工
資料館、博物館相当施設の指定を受ける
幼児教育学科に幼児教育コース、児童教育コース、情報教育コース、福祉教育コースの 4 コースを置く
幼児教育学科に教員養成課程（養護学校２級）の設置が認定される
幼児教育学科に保母養成課程を設置
志学館竣工
国文学科（国語）、英文学科（英語）に教員養成課程（中学校 1 種・高等学校１種）が課程認定される（再認定）
幼児教育学科に教員養成課程（幼稚園 1 種・小学校 1 種・養護学校 2 種）が課程認定される（再認定）
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（高等学校専修）が課程認定される（再認定）
大学院文学研究科（国語・英語）に教員養成課程（中学校専修）の設置が認定される
図書館別館書庫増築（集密書架）
音楽館竣工 学生ホール・茜を設ける（旧音楽館）
ウエルネスセンター竣工
文学部に司書教諭課程、社会教育主事課程を設置
国文学科に日本語教員コース、図書館コース、文化財コースの 3 コースを置く
英文学科に英語英米文学コース、コミュニケーションコース、語学検
定コース、翻訳コースの 4 コースを置く
情報教育センター設置
保母養成課程の名称を保育士養成課程に変更
幼児教育学科に社会福祉専修コースを置く
幼児教育学科に社会福祉士国家試験受験資格課程を設置

3大阪大谷大学

平成 12 年(2000)

平成 13 年(2001)
平成 15 年(2003)

平成 16 年(2004)

平成 17 年(2005)

平成 18 年(2006)

平成 19 年(2007)
平成 21 年(2009)

博物館竣工
文学部に文化財学科、コミュニティ関係学科を増設
国文学科、英文学科、幼児教育学科の名称を、それぞれ日本語日本文学科、英語英米文学科、教育福祉学科に変更
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、160 名から 110 名にそれぞれ変更
日本語日本文学科に日本語教育コース、国語教育コース、文献文化財コース、コンピュータ表現コースの 4 コースを置く
教育福祉学科に社会福祉コースを置く
コミュニティ関係学科に地域ネットワーク領域、情報コミュニティ領域、
図書館文化領域、コミュニティスポーツ領域の４領域を置く
コミュニティ関係学科にレクリエーション・インストラクター養成課程を設置
日本語日本文学科（国語）、英語英米文学科（英語）に教員養成課程（中学校１種・高等学校１種）が課程認定される（再認定）
教育福祉学科に教員養成課程（幼稚園 1 種・小学校 1 種・養護学校 2 種）が課程認定される（再認定）
文化財学科（地理歴史）、コミュニティ関係学科（公民）に教員養成課程（高等学校１種）の設置が認定される
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、110 名から 100 名に、教育福祉学科は 160 名から 180 名に、それぞれ変更
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、100 名から 70 名に、教育福祉学科は 180 名から 240 名に、それぞれ変更
教育福祉学科に中等教育コース・障害児教育コース・心理コースを置く
教育福祉学科に教員養成課程（中学校 1 種（国語・英語）・高等学校 1 種（国語・英語）・養護学校 1 種）の設置が認定される
教育福祉学部 教育福祉学科を設置
教育福祉学部教育福祉学科に幼児教育コース・児童教育コース・中等教育コース・障害児教育コース・心理コース・社会福祉コースの 6 コース
を置く
教育福祉学部教育福祉学科に教員養成課程（幼稚園 1 種・小学校 1 種・中学校 1 種（国語・英語）
・高等学校 1 種（国語・英語）・養護学校 1 種）の設置が認定される
教育福祉学部教育福祉学科に司書課程、学芸員課程、司書教諭課程、社会教育主事課程、保育士養成課程、社会福祉国家試験受験資格課程を設
置文化財学科（社会）に教員養成課程（中学校 1 種）の設置が認定される大学院文学研究科に文化財学専攻の修士課程・博士課程を増設
大学院文学研究科に教員養成課程（中学校専修（社会）・高等学校専修（地理歴史））の設置が認定される
従来の入学定員を、日本語日本文学科および英語英米文学科は、70 名から 50 名にそれぞれ変更
人間社会学部 人間社会学科を設置
人間社会学部人間社会学科に心理・カウンセリングコース、コミュニティ（地域・国際）コース、情報・ビジネスコース、健康・スポーツコー
スの 4 コースを置く
人間社会学部人間社会学科に教員養成課程（中学校 1 種（社会・保健体
育）
・高等学校 1 種（公民・保健体育））の設置が認定される
人間社会学部人間社会学科に司書課程、学芸員課程、司書教諭課程、社会教育主事課程を設置
教育福祉専攻科を設置
教育福祉専攻科に教員養成課程（幼稚園専修・小学校専修・中学校専修（国語・英語）・高等学校専修（国語・英語））の設置が認定される
英語英米文学科の名称を、英米語学科に変更
大学の名称を大阪大谷大学に変更し、全学部男女共学となる
日本語日本文学科（書道）に教員養成課程（高等学校 1 種）の設置が認定される
日本語日本文学科に書道教育コースを置く
薬学部 薬学科を設置
薬学部実験研究棟竣工
教育福祉学部教育福祉学科に教員養成課程（特別支援学校 1 種）の設置が認定される
教職教育センター設置

4

大阪大谷大学

平成 24 年(2012)

平成 26 年(2014)
平成 27 年(2015)
平成 28 年(2016)

教育福祉学部に幼児教育実践研究センターを設置
文学部日本語日本文学科に企画・編集コースを置く
教育福祉学部教育福祉学科を教育学部教育学科に名称変更
教育学部教育学科に幼児教育専攻（遊び文化コース、自然教育コー
ス、子育て支援コース）、学校教育専攻（初等教育実践コース、中等教育実践コース、学校教育臨床コース）、特別支援教育専攻（特別支援学校コース、小学校特別支援コース、幼稚園特別支援コース）を置く
人間社会学部にスポーツ健康学科を設置
人間社会学部スポーツ健康学科に地域スポーツコース、健康運動コース
を置く
人間社会学部人間社会学科に社会福祉コース、国際社会コース、心理コース、経営情報コースを置く
文化財学科の名称を、歴史文化学科に変更
ハルカスキャンパスを開設
薬学部に薬学教育支援・開発センターを設置
教育福祉専攻科を教育専攻科に変更

2．本学の現況
・大学名：大阪大谷大学
・所在地：大阪府富田林市錦織北 3-11-1
・学部構成
＜学部＞
学部

学科
日本語日本文学科

文学部

歴史文化学科

教育学部

教育学科
人間社会学科

人間社会学部

スポーツ健康学科

薬学部

薬学科

＜専攻科＞
専攻科
教育専攻科
＜大学院＞
研究科

専攻
国語学国文学専攻博士前期課程（修士課程）

文学研究科

国語学国文学専攻博士後期課程（博士課程）
文化財学専攻博士前期課程（修士課程）
文化財学専攻博士後期課程（博士課程）5大阪大谷大学・学生数、教員数、職員数（平成 28 年 5 月 1 日現在）
＜学部の学生数＞

（人）

学部

学科

文学部

入学定員

人間社会学部

50

200

219

歴史文化学科

50

200

207

100

400

426

教育学科

230

920

979

人間社会学科

80

320

350

スポーツ健康学科

100

400

486

180

660

836

140

840

861

650

2,880

3102

人間社会学部計薬学部

在籍学生数

日本語日本文学科

文学部計
教育学部

収容定員

薬学科

合計
＜専攻科の学生数＞

（人）

専攻科

入学定員

教育専攻科

収容定員

在籍学生数

25

25

1

＜大学院の学生数＞

（人）
博士課程

研究科

文学研究科

専攻

入学定員

収容定員

在籍学生数

前期

後期

前期

後期

前期

後期

課程

課程

課程

課程

課程

課程

国語学国文学専攻

6

3

12

9

1

1

文化財学専攻

4

2

8

6

2

0

10

5

20

15

3

1

合計
＜教員数＞

（人）

学部
文学部

学科

教授

准教授

講師

助教

合計

兼任

日本語日本文学科

9

0

1

―

10

18

歴史文化学科

4

3

2

―

9

19

13

3

3

―

19

37

教育学科

20

8

4

―

32

81

人間社会学科

8

6

3

―

17

27

スポーツ健康学科

6

1

4

―

11

26

14

7

7

―

28

53

18

13

5

14

50

40

65

31

19

14

129

211

文学部計
教育学部
人間社会学部
人間社会学部計
薬学部
合計

薬学科

6

大阪大谷大学

＜職員数＞
正職員

（人）
嘱託

パート（アルバイ

派遣

計

19

148

トも含む）
61

16

52

7

大阪大谷大学

Ⅲ．評価機構が定める基準に基づく自己評価
基準 1．使命・目的等
1－1

使命・目的及び教育目的の明確性≪1－1 の視点≫
1-1-①

意味・内容の具体性と明確性

1-1-②

簡潔な文章化（1）1－1 の自己判定基準項目 1－1 を満たしている。
（2）1－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-1-①意味・内容の具体性と明確性
大学の「目的」は「大阪大谷大学学則」第 1 条に、「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定められている。各学部・学科の「教育目的」は、大学学則第 3 条第 2
項に列挙されている。
また、大学院の「目的」は「大阪大谷大学大学院学則」第 1 条に、「大阪大谷大学大学
院は、学問の真理と大乗仏教の精神を尊重し、学術の理論及び応用を教授研究し、社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定められている。各専攻の「教育目的」は第 6 条第 2 項に列挙されており、いずれも具体的に明文化されている。【資料1-1-1

平成 28 年度大阪大谷大学学則】【資料 1-1-2 平成 28 年度大阪大谷大学大学院

学則】
1-1-②簡潔な文章化
学校教育法に定める目的に準拠し、「大乗仏教の精神」という言葉で表現された建学の精
神「報恩感謝」の心を基盤とする「目的」のもと、各学部・学科及び大学院各専攻の「教育目的」が定められている。
文学部においては、人間文化の探求によって、普遍的・創造的思考力と人間・社会に対する洞察力を備えた人材の育成を目指すことが示されている。教育学部においては、人間の成長に対する洞察力と他者への共感的態度を養い、社会の要請に応える高い専門性と実践力を備えた人材の育成を目指すことが、人間社会学部においては、人と社会の関係を探求することによって、企画・実践力を身につけた人材の育成を目指すことが、薬学部においては、生命科学・医療科学の知識・技能・実践力並びに高い倫理観と豊かな人間性を備えた人材の育成を目指すことが、それぞれ提示されている。
大学院文学研究科、国語学国文学専攻においては、日本語・日本文学・日本文化の探求によって高い研究能力と指導力を備えた人材を育成することが示され、文化財学専攻においては、文化財形態論（主として美術史学・歴史学）・文化財構造論（主として考古学）の専門的研究者を育成することが提示されている。いずれも簡潔に文章化されている。
【資料 1-1-1
平成 28 年度大阪大谷大学学則】【資料 1-1-2

8

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則】

大阪大谷大学（3）1－1 の改善・向上方策（将来計画）
大阪大谷大学は、平成 28（2016）年度に創立 50 周年を迎えた。この節目にあたり、
平成 27（2015）年度に策定した第 1 期長期計画「OSAKA OHTANI VISION 2025」のアクションプランによって、建学の精神である「報恩感謝」等の具現化に向けた対応を図る。
学生に向けては宗教学の講義や宗教行事の充実を図り、教職員に向けては地域・社会貢献も視野に入れた教育に関与できるよう研修の充実を図る。

1－2

使命・目的及び教育目的の適切性≪1－2 の視点≫
1-2-①

個性・特色の明示

1-2-②

法令への適合1-2-③

変化への対応（1）1－2 の自己判定基準項目 1－2 を満たしている。
（2）1－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-2-①個性・特色の明示
大学の目的及び各学部・学科の教育目的は、建学の精神に基づいて策定されたものであり、大学の個性・特色を反映している。
建学の精神「報恩感謝」の心は、大学学則第 1 条においては「大乗仏教の精神」という言葉で表現されている。その理念は、大学ホームページの冒頭「建学の精神」の項に説明されている。校祖左藤了秀は、学校教育による宗教心の育成を目指し、大乗仏教の精神を「報恩感謝」の心と表して、これを建学の精神と定め、特定の宗派にこだわらない自由な立場で宗教的情操教育を行った。その理想を継承して本学は「大乗仏教の精神」
を大学学則第 1 条に掲げ、互いの尊厳を尊び、「報恩感謝」の心で接し合うことによって、輝かしい個性の集う理想の学園を作り、社会に貢献することを目指している。【資料1-2-1

大学ホームページ「建学の精神」】

建学の精神に基づいて策定されたのが「教育理念」であり、「自立・創造・共生」の 3
項目からなる。
「自立」とは、自主的な判断力や問題解決能力を育成するとともに自らを律する態度を培うこと、「創造」とは、「学んだ知識や技術を活かして新しい知見を創造する能力や実社会で実践する能力を育成すること、「共生」とは、自分と他者、我が国と国際社会、人間と自然や環境との間で互いに理解し尊重し共存しようとする態度を培うことである。
【資料 1-2-2 大学ホームページ「教育理念」】「報恩感謝」の心で接し合うとは、互いの尊厳を認め合うということである。学生一人一人が自分の持つ絶対の尊厳に気づくことによって「自立」の心が生ずる。また、自分の個性を最大限に発揮してかけがえのない人生を設計することが「創造」の立場である。そして「共生」とは、自分が持つのと同等の尊厳が、他者にも備わっていることを認め、互いの個性を高め合えるような環境を構築することである。
本学の特色は建学の精神・教育理念を拠り所とするものであり、具体的には、平成 219大阪大谷大学（2009）年度、日本高等教育評価機構に提出した「平成 21（2009）年度自己評価報告書」
Ⅰ-3「大学の個性・特色」に明示されている。そこに示された、「宗教教育」「少人数教育」「多様なカリキュラム」「資格課程の充実」等の事項は、現在も大学の目的、各学部・学科の教育目的に反映されている。
【資料 1-2-3

平成 21（2009）年度自己評価報告書「大学の個性・特色」】
加えて平成 26（2014）年度、大学の特色及び各学部・学科の特色について、協議会及び各学部教授会において再検討し、その成果を、「大学ポートレート」の「特色」の項に、「大学の特色」「各学部の特色」として発表した。そこに示された「実践力を育てる」「社
会の多様性への対応」「きめ細かい指導体制」等の立場は、いずれも大学の目的及び各学部・学科の教育目的に合致するものである。【資料 1-2-4 大学ポートレート「特色」】
1-2-②法令への適合
大学学則第 1 条・第 3 条は、学校教育法第 83 条に定められた、専門学芸の教授研究、
知的・道徳的及び応用的能力の展開によって、社会の発展に寄与するという目的に準拠して策定されたものである。【資料 1-2-5

平成 28 年度大阪大谷大学学則】

大学院学則第 1 条・第 6 条は、学校教育法第 99 条に定められた、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与するという目的に準拠して策定されたものである。
【資料 1-2-6

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則】

1-2-③変化への対応
大学学則等の条文は必要に応じて改正する仕組みが整っている。直近では大学学則第1 条「目的」が、平成 18（2006）年度の共学化、薬学部設置の際に改正された。また、
第 3 条第 2 項に掲げる各学部・学科の教育目的は平成 19（2007）年度に策定され、学部学科編成の変更に応じて適宜改正されている。
なお、規程等の改正に関する審議は従来教授会においてなされてきたが、平成 26（2014）年 7 月に開催された協議会において、全学的な教育研究に関する重要事項については協議会で審議することが承認され、規程の制定や改正についても原則、協議会で審議することとなった。【資料 1-2-7

大阪大谷大学協議会規程】【資料 1-2-8 平成 26

年度第 4 回協議会議事録（7/7）】（3）1－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 24（2012）年度に、教育福祉学部教育福祉学科を教育学部教育学科に名称変更し、同学科に幼児教育専攻、学校教育専攻及び特別支援教育専攻を設置したほか、人間社会学部にスポーツ健康学科を設置している。また、文学部日本語日本文学科、人間社会学
部人間社会学科に新たなコースを置いている。平成 26（2014）年度には、文学部文化財学科を文学部歴史文化学科に名称変更している。その際、それぞれ学部・学科の目的の修正が行われている。これらの学部・学科の改組を踏まえ、大学の目的を修正する必要があれば、協議会で検討する。

10

大阪大谷大学

1－3

使命・目的及び教育目的の有効性≪1－3 の視点≫
1-3-①

役員、教職員の理解と支持

1-3-②

学内外への周知

1-3-③

中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映

1-3-④

使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性（1）1－3 の自己判定基準項目 1－3 を満たしている。
（2）1－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
1-3-①役員、教職員の理解と支持
大学の目的、各学部・学科の教育目的の策定及び点検は、理事会・協議会・教授会・学科会議・自己点検評価委員会において行われ、役員・教職員が関与できる体制を構築している。
【資料 1-3-1
規程】【資料 1-3-3

学校法人大谷学園寄附行為】【資料 1-3-2

大阪大谷大学協議会

大阪大谷大学文学部教授会規程】【資料 1-3-4

大阪大谷大学教育学部教授会規程】【1-3-5大阪大谷大学人間社会学部教授会規程】【資料 1-3-6

大阪大谷大学薬学部教授会規程】【資料 1-3-7 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】
1-3-②学内外への周知
大学の目的、各学部・学科及び大学院の教育目的は、学生・教職員に対して、「大阪大
谷大学便覧」「大阪大谷大学大学院要覧」等の文書、大学ホームページ、宗教行事等で周知されている。特に学生には、入学式の学長式辞や、新入生向けオリエンテーション、
フレッシュマン・キャンプ、あるいは全学部必修科目の「宗教学 A」「宗教学 B」「宗教学」の講義において詳しく説明されている。また、学外に向けては、大学ホームページの冒
頭「大学について」の項に、「学長メッセージ・建学の精神・教育理念・学則・大学評価・情報の公表」等のページを設けて明示し、また各学部のページには、各学部・学科の教育目的等を提示している。
【資料 1-3-8 平成 28 年度大阪大谷大学便覧】【資料 1-3-9
成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧】【資料 1-3-10
教学」】【資料 1-3-11

平

シラバス「宗教学 A」「宗教学 B」「宗大学ホームページ「大学について」】

1-3-③中長期的な計画及び 3 つの方針等への使命・目的及び教育目的の反映
近年行われた改革事業としては、平成 18（2006）年度の薬学部設置並びに男女共学化
による校名変更、平成 24（2012）年度の人間社会学部スポーツ健康学科の設置、教育福祉学部から教育学部への改称と組織の変更、平成 26（2014）年度の文学部文化財学科から歴史文化学科への名称変更等がある。いずれにおいても、まず建学の精神と大学の目的とに鑑み、その理念にしたがって事業が遂行された。
また、創立 50 周年を記念して平成 27（2015）年度には、「OSAKA OHTANI VISION 2025」を策定した。本計画においても、大学の使命・目的及び教育目的が確実に反映されたものとなるよう留意した。【資料 1-3-12 第 1 期長期計画「OSAKAOHTANI VISION 2025」】

各学部・学科の「学位授与の方針」（ディプロマ・ポリシー）、「教育課程編成・実施の11

大阪大谷大学方針」（カリキュラム・ポリシー）、「入学者受入れの方針」（アドミッション・ポリシー）
は、各学部教授会・学科会議において大学の目的及び各学部の教育目的に照らして策定されたものである。現在は、中央教育審議会の答申等を踏まえ、大学教育の質的転換を図るべく、三つのポリシーの改定に向け協議会において検討を始めている。
各学部・学科のポリシーに加えて、大学全体のポリシーを明示する必要があると考え、
平成 26（2014）年度、協議会・教授会の議を経て「大学ポートレート」の「3 つの方針」の項に発表した。アドミッション・ポリシーにおいては、建学の精神・教育理念に共感し、自主的に学ぼうとする学生を求める等と言い、カリキュラム・ポリシーでは、体系的な学修、体験・実習や少人数指導を強調し、ディプロマ・ポリシーには、「教育理念に関わる能力・態度を身につけ」という文言がある。いずれも大学の目的を反映するものである。
【資料 1-3-13

平成 26 年度第 6 回協議会議事録（9/8）】【資料 1-3-14 文学部教授会議事録（9/10）】【資料 1-3-15 教育学部教授会議事録（9/10）】【資料 1-3-16
社会学部教授会議事録（9/10）】【資料 1-3-17

人間薬学部教授会議事録（9/10）】【資料 1-3-18

大学ポートレート「3 つの方針」】
さらに、平成 27（2015）年度には、本学の建学の精神に沿った発展的な教育組織の将来構想を検討すべく、「教育組織将来構想検討会」が 7 月に設置された。9 月に第 1 回目の検討会が開催され人間社会学科のコース制の見直し等について検討を行った。【資料1-3-19

教育組織将来構想検討会設置要項】【資料 1-3-20

第 1 回教育組織将来構想検討会議事録（9/30）】
1-3-④使命・目的及び教育目的と教育研究組織の構成との整合性
教育研究組織については、大学の目的及び各学部・学科の教育目的の達成のため、必要な学部・学科、研究科等が適正に設置されている。
【文学部】
日本語日本文学科は、教員志望者の多いこと、企画・編集といった文章表現に基づく職業を希望する学生の多いこと等を考慮し、日本語・日本文学を基幹としながら、「日本
語日本文学コース・日本語教育コース・国語教育コース・書道教育コース・企画編集コース」という各コース（履修モデル）を設置している。
歴史文化学科は、本学の立地する南河内地域は多くの古墳や遺跡、神社・仏閣等の歴史遺産が残された地で、日本の歴史文化を肌で感じ取られる環境であることを活かし、「歴史学領域・美術史学領域・考古学領域」の 3 領域を設置している。
【教育学部】
教育学科は、これまで蓄積されてきた幼児教育・学校教育・特別支援教育のノウハウに加え、変化してゆく社会の新たなニーズにも応えられる、より高い専門性と優れた実践力を持った保育者・教育者を養成するため、「幼児教育専攻・学校教育専攻・特別支援教育専攻」を設置している。

12大阪大谷大学【人間社会学部】
スポーツ健康学科は、超高齢社会の到来、生活習慣病の増加、子どもの体力低下、といった社会変化に鑑みて「地域健康コース・健康運動コース」を設置している。また、人間社会学科は、社会福祉への需要の高まり、高度な英語運
用力や国際社会への理解力をもつ人材の必要性、といった社会的ニーズに応えて、「 社 会 福 祉 コ ー ス・国 際 社 会 コ ー ス・心 理 コ ー ス・経 営 情 報 コ ー ス 」を 設 置
している。
【薬学部】
薬学科は、超高齢社会を迎え、医療・福祉体制の充実が重要な意味を持 つ 中で、高度な専門知識と技術を備えた人間性豊かな薬剤師を養成している。
【専攻科】
教育専攻科は、学部教育で身につけた教育実践力がさらに生きたものとなるように、
より学問的に高度な教育・研究を進め、深い専門的力量を持 つ 教育実践者を養成している。
【大学院】
大学院文学研究科は、国語学国文学専攻と文化財学専攻の 2 専攻を置き、より深い専門的知識と研究する能力を獲得すべく教育を行っている。
（3）1－3 の改善・向上方策（将来計画）
三つのポリシーについては、平成 27（2015）年度に文部科学省において策定されたガイドラインを踏まえ改定することとしているが、その際、大学の使命・目的及び教育目
的が確実に反映されたものとなるよう、十分留意する。また、三つのポリシーについて
学生への周知を徹底するため、大学ホームページを始め、便覧、学習マニュアル、入試ガイド等にも掲載する。
教育組織将来構想検討会については、本学の建学の精神に沿った発展的な教育組織の在り方を引き続き検討し、平成 28（2016）年度中に教育組織の改革の方向性を明確にする。その際、大阪大谷ブランドの形成についての検討と広報戦略の策定も行う。
［基準 1 の自己評価］
本学は、教育基本法及び学校教育法に準拠し、建学の精神「報恩感謝」の心と、教育
理念「自立・創造・共生」を基盤として、大学の目的及び各学部・学科の教育目的を明確に定め、簡潔に明文化している。その理念は、協議会を中心に必要に応じ確認・点検
され、時代や社会の要請に応じて改正する仕組みを完備している。また、それを学生・教職員に周知させるため、あるいは学外に向けて発信するための様々な取り組みを行っ
ている。

13

大阪大谷大学

ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーは、大学の目的及び各学部・学科の教育目的に照らして策定されたものであり、学部学科の改変に応じて修正する機能を備えている。
教育研究組織については、教育目的の達成のため、必要な学部・学科・研究科・付属機関等が適正に設置され、時代や社会の要請に対応するため、新設・改変を行ってきた。

14

大阪大谷大学基準 2．学修と教授
2－1

学生の受入れ≪2－1 の視点≫
2-1-①

入学者受入れの方針の明確化と周知

2-1-②

入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫

2-1-③

入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持（1）2－1 の自己判定基準項目 2－1 を満たしている。
（2）2－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-1-①入学者受入れの方針の明確化と周知
本学は学科及び大学院専攻ごとに「学位授与の方針」（ディプロマ・ポリシー）、「教育
課程編成・実施の方針」（カリキュラム・ポリシー）に連動した「入学者受入れの方針」（アドミッション・ポリシー）を策定しており、これを毎年、「入試ガイド」及び「入学試験要項」の冒頭に明記している。大学院についても「大学院パンフレット」に「求める学生像」としてその方針を示し、受験生とその保護者、高校関係者等に周知している。
また、アドミッション・ポリシーは大学ホームページにも掲載し、受験生その他関係者がいつでも閲覧できるように努めている。さらに、「大学案内」、学部ごとの「入試パンフレット」を作成し、アドミッション・ポリシーをより具体的で分かりやすい表現に変え、受験生に提示するよう努めるとともに、入試説明会、オープンキャンパス、進学
相談会、高校訪問の場でも必ず参加者や高校の先生に内容を説明している。
【資料 2-1-1
2017 年度大阪大谷大学入試ガイド】【資料 2-1-2 2016 年度大阪大谷大学入学試験要項
公募制推薦入試 一般入試

センター試験利用入試】【資料 2-1-3

学大学院パンフレット】【資料 2-1-4

2016 年度大阪大谷大2017 年度大阪大谷大学案内】【資料 2-1-5

2017年度大阪大谷大学文学部パンフレット】【資料 2-1-6 2017 年度大阪大谷大学教育学部パンフレット】【資料 2-1-7
2-1-8

2017 年度大阪大谷大学人間社会学部パンフレット】【資料2017 年度大阪大谷大学薬学部パンフレット】

2-1-②入学者受入れの方針に沿った学生受入れ方法の工夫【学部】
本学は、学内推薦入試、指定校推薦入試、スポーツ推薦入試、公募制推薦入試、AO 入試、スポーツ AO 入試、一般入試、センター試験利用入試等の入試を行い、入学者の選定を行っている。学内、指定校、スポーツ推薦入試ではアドミッション・ポリシーを反映した小論文の論題及び面接を実施したうえで、判定を行っている。AO、スポーツ AO 入試
ではそのエントリー資格にアドミッション・ポリシーが反映されており、選考に際して小論文や面接で判定できるようにしている。その他の入試においても、アドミッション・
ポリシーに沿った科目を受験科目に設定するとともに、本学が出題する試験の出題内容
も各学科入学に際して習得しておかなければならない知識、技能、態度を有しているか評価できるよう工夫している。
【資料 2-1-2 2016 年度大阪大谷大学入学試験要項

15

公募制推薦入試

一般入試

セン大阪大谷大学

ター試験利用入試】【資料 2-1-9
験要項】【資料 2-1-10
2016 年度

2016 年度大阪大谷大学学内推薦・学内推薦Ⅱ期入学試

2016 年度大阪大谷大学指定校推薦入学試験要項】【資料 2-1-11

大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項】【資料 2-1-12

大学 AO 入学試験要項（パンフレット等含む）】【資料 2-1-13

2016 年度大阪大谷2016 年度大阪大谷大学ス

ポーツ AO 入学試験要項（パンフレット等含む）】
入試問題作成においては、専任教員の中から入試区分及び実施日程ごとに入試問題出題責任者を定めている。出題責任者は、各入試区分で、その入試の目的を把握し、アドミッション・ポリシーに見合った出題がなされているか点検しながら作問することに努めている。また、入試区分及び実施日程以外にも科目ごとに年間責任者も定めている。
このように、入試実施業務の主管部署とは異なる部署が、入試問題の作成を行うことにより公平性・透明性の確保に努めている。
【資料 2-1-14

平成 28 年度入試問題担当者一

覧】
入試科目、判定に関しては、「入学試験要項」、「入試ガイド」に明記し、さらに、オープンキャンパスや各種入試説明会において口頭で説明し、受験生に事前に周知している。
また、合否判定は、AO 入試担当委員会等の委員会審議後、もしくは学科会議での審議後、入試実行委員会での判定を経て、最終的には教授会が判定する。すなわち複数回の審議を介して合否判定を行なっており、アドミッション・ポリシーに適合した学生の選抜を公平かつ公正に実施しいる。
【資料 2-1-2
推薦入試 一般入試
ド 2015】【資料 2-1-16

2016 年度大阪大谷大学入学試験要項

センター試験利用入試】【資料 2-1-15

大阪大谷

大阪大谷大学文学部教授会規程】【2-1-19

阪大谷大学教育学部教授会規程】【2-1-20【2-1-21

オープンキャンパスガイ

大阪大谷大学 AO 入試担当委員会規程】【資料 2-1-17

大学入試実行委員会規程】【資料 2-1-18

公募制大

大阪大谷大学人間社会学部教授会規程】

大阪大谷大学薬学部教授会規程】

本学は各学科とも、平均倍率は 2 倍以上を確保し（平成 28 年度入試）、アドミッショ
ン・ポリシーに沿った学生の受け入れが出来ていると考えている。【資料 2-1-1

2017年度大阪大谷大学入試ガイド】【大学院】
大学院においては、文学研究科博士前期課程（修士課程）及び博士後期課程（博士課程）により国語学国文学専攻・文化財学専攻の入学者の選抜を実施している。選抜試験にあたっては、指定校推薦入試、一般入試、社会人入試、外国人留学生入試（それぞれA、B の 2 つの日程を設定）にて筆記試験と面接試験を実施し、広く学生を募集するよう努力している。
【資料 2-1-22 2016 年度大阪大谷大学大学院指定校推薦入試要項（A 日
程・B 日程）】【資料 2-1-23

2016 年度大阪大谷大学大学院入学試験要項一般入試（A 日

程・B 日程）社会人入試（A 日程・B 日程）】【資料 2-1-24

2016 年度大阪大谷大学大学

院入学試験要項外国人留学生（A 日程・B 日程）】入試方式、入試日程等については、大学院研究科委員会で審議し、決定している。入試の実務は、大学院研究科委員会が中心になって、教員が協力して行っている。

16

大阪大谷大学2-1-③入学定員に沿った適切な学生受入れ数の維持【学部】
過去、5 年間の定員、入学者数は【表 2-1 学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者の推移（過去 5 年間）】に示されているとおりである。この 5 年間、定員充足率が 100%未満となったのは既に募集停止となった学科と名称変更となった学科のみで、概ね入学
定員を満たしている。平成 28（2016）年度は 100%未満の学科、専攻は無い。また、各学部は、文部科学省の告知に基づいた補助金の不交付基準となる入学定員超過率及び収容定員超過率を遵守し、適切な学生の受け入れがなされている。
【大学院】
大学院文学研究科の 2 専攻（国語学国文学、文化財学）の入学定員、収容定員及び在籍者数は【表 2-3 大学院研究科の入学者数の内訳（過去 3 年間）】に示すとおりである。
平成 23（2011）年度から入学者数は年々減少しており、平成 28（2016）年度入学者は前期（修士）課程 3 人であった。なお、入学者数の減少については、平成 27（2015）年度
より、大学院研究科委員会で検討を行っている。【資料 2-1-25

研究科委員会議事録（4/29、9/16、10/28、11/25、12/16、1/20、2/17）】そのなかで、昨今の経済情勢、また、ただちに経済生活に結びつく道を求める社会的風潮、学生の学力低下等が原因として挙げられた。このような状況の中、大学 4 年間の生活で、より高度な学問に興味・関
心を持つような教育を実施することの必要性が指摘されている。定員の見直しも必要であるという意見もあったが、当面は定員充足のための努力を第一とし、まず、「学部学生の高度な学問へ興味・関心の育成」を目指すことが肝要であるという結論を得、取り組んでいるところである。
【資料 2-1-26

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書

平成 24 年度・平成 25 年度】（3）2－1 の改善・向上方策（将来計画）【学部】
学生の受け入れについては、第 1 期長期計画「OSAKA OHTANI VISION 2025」で、「『入学者受け入れ方針』において、建学の精神や教育方法を踏まえて入学者に求める能力や、それを入学者選抜において評価する基準・方法を明確に示す。この『入学者受け入れ方
針』に基づき、本学で学ぶ意欲や能力を持った入学生を適切に受け入れることができる
よう、入学者選抜方法の改革や入試広報の充実等を内容とした総合的な入試戦略を策定し、実行する。」との基本方針を定めている。この基本方針に基づき、また、平成 28（2016）
年 3 月 31 日に中央教育審議会大学分科会大学教育部会において策定された「ガイドライン」を参考として、アドミッション・ポリシーの見直しや入学者選抜方法等の改革を進
めていく。
【大学院】
大学院については、高次の研究・教育活動の拠点として、入学生の質を担保しつつ、定員を確保することが重要である。前述のごとく、定員充足に向けた努力として、各専門分野を深く探究する事に加え、学部学生が学問への興味を抱くようなカリキュラム改

17大阪大谷大学

革や外部に向けた募集対策等を継続的に行い、学生確保に努めるとともに、多くの社会人を受け入れること等により生涯学習の拠点としての役割も担う。

2－2

教育課程及び教授方法≪2－2 の視点≫
2-2-①

教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化

2-2-②

教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成及び教授方法の工夫・開発（1）2－2 の自己判定基準項目 2－2 を満たしている。
（2）2－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-2-①教育目的を踏まえた教育課程編成方針の明確化【学部】
本学は、「大阪大谷大学学則」第 1 条に「本学は、教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与することを目的とする」と定めている。
各学科のディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーは大学ホームページ上に公開し、シラバスは、大学の Web ポータルサイト「Active Academy」により公開され、学生は必要に応じて閲覧できる。また、授業中には各授業担当者からもシラバスの提示がなされている。【資料 2-2-1

大学ホームページ「各学部教育方針」】【資料 2-2-2 大学ホームページ「閲覧用シラバス」】
全科目のシラバスについては、平成 22（2010）年度に教務委員会による大幅な改訂を実施したが、平成 27（2015）年度からは、GPA（Grade Point Average）制度導入にともない、さらなる成績評価の明確化と厳格化を推し進めるべく、「到達目標」「評価方法」「評価基準」の各項目を中心に、より詳細な表記へと改めた。平成 28（2016）年度から
は、一部修正を行い、より具体的な表記方法に改善した。学生は、学習到達目標を確認
し「準備学習（予習・復習）」に役立てることができていると考える。
共通教育科目は、建学の精神に基づく人格教育と多角的な視点を身につける教養教育の方針に基づいて、必修科目と選択必修科目と選択科目で編成している。文学部、教育学部、人間社会学部の選択科目には、「人文科学系」「社会科学系」「自然科学系」の区分を設定して、多様な選択を可能にしている。
なお、建学の精神の周知を目的として全学的に開講している「宗教学 A」「宗教学 B」（薬学部は「宗教学」）は、共通教育科目の必修科目として位置づけている。
キャリア教育科目は、全学部で 1 年次から履修できる科目である。大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけることを目的としており、薬学部以外の学部では、上限を設定しつつを共通教育科目の選択科目として卒業に必要な単位数に算入することを可能としている。【資料 2-2-3
学部・人間社会学部授業科目履修規程】【資料 2-2-4

18

大阪大谷大学文学部・教育

薬学部授業科目履修規程】

大阪大谷大学

一方、専門教育科目は、学部及び学科のカリキュラム・ポリシーに基づいて、体系的に編成されている。
【大学院】
大学院では、大学院、博士前期課程・後期課程及び各専攻の教育目的を明確に定めている。
この教育目的を達成するため、ディプロマ・ポリシーに示した到達点を見据えて、前期課程と後期課程のそれぞれについてカリキュラム・ポリシーを明確に定め、平成 23（2011）年以降、大学ホームページ上に公開している。【資料 2-2-5
ジ「大学院文学研究科

大学ホームペー

教育方針」】

2-2-②a 教育課程編成方針に沿った教育課程の体系的編成【学部全般】
本学学部の教育課程は、幅広い教養を習得させることを目的に学部・学科共通に開講されている「共通教育科目」と、学科に固有の専門教育を授けるための「専門教育科目」
及び学生の自己実現を図るための「キャリア教育科目」に大別して編成されている。
卒業要件単位数とその内訳は、次のとおりである。
学部・学科名

卒業要件単位数

うち共通教育科目

うち専門教育科目

文学部日本語日本文化学科

128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

文学部歴史文化学科

128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

教育学部教育学科

128 単位以上

40 単位以上

88 単位以上

人間社会学部人間社会学科

128 単位以上

32 単位以上

96 単位以上

人間社会学部スポーツ健康学科

128 単位以上

32 単位以上

96 単位以上

薬学部薬学科192 単位以上

36 単位以上

156 単位以上

共通教育科目は、①建学の精神に基づく人格教育と②多角的な視点を身につける教養
教育の方針に基づいて、必修科目と選択科目で構成されている。
文学部、教育学部及び人間社会学部については、必修科目は「宗教学」･「体育」･「コンピュータ技術基礎Ⅰ」、選択必修の外国語 2 科目、選択科目は人文科学系と社会科学
系・自然科学系の多彩な科目からなり、それぞれ幅広く履修するように指導している。
平成 28（2016）年度からは、外国語も半期完結型とし、共通教育科目の完全セメスター化が図られた。
薬学部については、「宗教学」･「看護学」･「死生学」･「生命倫理学」･「情報薬学基礎演習」･「化学実習」･「生物学実習」･「数学・統計学」･「英語」が必修科目となっている。
キャリア教育科目は、大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけて、自身にあった職業選択につなげてゆく学びを提供している。薬学部
を除く 3 学部では 1 年次から履修することができ、文学部・教育学部では 6 単位まで、
人間社会学部では 4 単位までが共通教育科目の選択科目として卒業要件単位数に算入される。薬学部生も履修できるが卒業必要単位数には算入されない。開講科目には、大学

19大阪大谷大学

で学ぶ意義を考える「キャリア教育Ⅰ」、文章の書き方を学ぶ「キャリア教育Ⅱ」、プ
レゼンテーションの方法を学ぶ「キャリア教育Ⅲ」のほか、教職教育センターと連携して設置された「教職基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」「学校教育演習Ⅰ・Ⅱ」「教職基礎英語」「教職基礎日本史」「教職基礎社会」「教職文章表現」等がある。また、日本語日本文学科の専門教育科目である「文章表現」、教育学部の専門教育科目「教育インターンシップ
Ⅰ・Ⅱ」、人間社会学部の専門教育科目「パワーアッププラクティス講座Ⅰ・Ⅱ」を、他学部生にはキャリア教育科目として開講している。
各学部・学科における専門教育科目に係る教育課程編成・実施については、以下のとおりである。
【文学部日本語日本文学科】
日本語日本文学科は、「幅広い教養と正確な情報分析に基づく考察力や判断力、そして豊かな表現能力を習得させる」（大学学則第 3 条 2 項(1)）ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。 【資料 2-2-6

平成 28 年度大阪大谷大学学則】

専門教育科目は必修科目、選択必修科目、選択科目に大別される。必修科目は日本語
日本文学を学ぶ根幹となる科目、選択必修科目はそれに準ずる科目であり、選択科目は、
内容の高度な科目、専門性の高い科目、特色ある科目である。【資料 2-2-7 2016 年度
日本語日本文学科「学習マニュアル」】
専門教育科目は日本語日本文学を主体にその周辺分野から構成されており、少人数指導を重視している。カリキュラム・ポリシーの①基盤的カリキュラム②学生のニーズにていねいに対応する少人数指導③課題探究的カリキュラム④体験的カリキュラム⑤実践
的・応用的カリキュラム⑥体系的カリキュラムに沿ったものとなっている。【資料 2-2-1
大学ホームページ「各学部教育方針」】
なお、免許・諸資格については、所定の単位を修得すると、中学校教諭 1 種免許状「国語」、高等学校教諭 1 種免許状「国語」「書道」、司書資格、学校図書館司書教諭資格、社会教育主事任用資格、社会福祉主事任用資格、学芸員資格が取得することができる。
【資料 2-2-7

2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】① 基盤的カリキュラム
基盤的カリキュラムは日本語学、日本文学、中国文学から成る。
日本語学については、必修科目として、初年次に「日本語学入門」、初年次から 2 年次にかけて「日本語学概論」、3 年次に「日本語史」を学ぶ。選択必修科
目として 2 年次に「日本語学講読」、また、「日本語音声学」「日本語文法論」のいずれかあるいは両方を学ぶ。選択科目には「書誌学」「現代日本語研究」
等がある。
日本文学については、必修科目として、初年次に「日本文学入門」と「日本文学講読」の「Ⅰ」から「Ⅴ」までを修得し、古典及び現代の作品にふれ、2 年次に選択必修科目から「日本文学史」で学生各自の興味関心にあわせた複数の時代の文学を学ぶ。選択科目には「児童文学」「文学理論」等がある。
中国文学については、初年次に必修科目として「中国文学入門」がある。選択必修科目として、2 年次に「中国文学講読」を学ぶ。選択科目には「中国文学史」

20

大阪大谷大学等がある。
なお、本学科は初年次教育を重視しているため、大学で日本語・日本文学・中国文学を学ぶうえでの初歩的かつ基礎的な知識と技術を身につける「日本語学入門」・「日本文学入門」・「中国文学入門」と、大学でのレポートや試験答案の作成に必要な文章力を身につける「文章表現」を配した。これらは必修科目である。特に「文章表現」は卒業後においても役立つ科目として、「A」と「B」の 2 科目 4 単位を用意している。
以上の学年ごとの成果を実践し発表するのが、本学科で最も重要なゼミナール
形式の科目であり、これは特に少人数で行われる。以下、②③で詳述する。
② 学生のニーズにていねいに対応する少人数指導
2 年次には、日本語学、日本文学、中国文学のほか、日本語教育、国語教育も含めた各分野から必修科目として「基礎ゼミナール」を 2 科目 4 単位選び、与えられた課題について研究発表を行う。この経験を基に学生は 3 年次の選択必修科目として「ゼミナールⅠ」を 1 科目 4 単位選び、与えられた課題についてよ
り高度で専門的な研究発表を行う。さらに 4 年次の必修科目として「ゼミナー
ルⅡ」と「卒業研究」の 2 科目 8 単位を履修し、自ら選んだ課題について研究
発表や論文、作品等を作成し、これをもって大学 4 年間の学びの最終的な成果とする。
③ 課題探究的カリキュラム「卒業研究」やその過程で履修する「基礎ゼミナール」「ゼミナールⅠ」「ゼミナールⅡ」では、自分で課題を見つけ、それを探求し、発表し、教員やほかの学生と議論する。それによって、課題を探求する能力、正確な情報分析能力、論理的思考能力、文字言語と、音声言語によるコミュニケーション能力が養われる。
④ 体験的カリキュラム
選択科目には、専門性の高い科目のほか、従来の日本語日本文学の枠にとらわ
れない、特色ある科目も多く配されている。諸分野で学んだことの実践を通し、総合的に体験する科目として、「フィールドワーク」「メディア編集実践演習」「文章表現実践演習」「創作」等で、多くは 3 年次に配当された選択科目である。これらによって、専門的知識の深化を図る。
⑤ 実践的・応用的カリキュラム
幅広い分野で社会に貢献できる能力を育成するために、さまざまな領域の知識を連携させて学ぶ実践的なコース（履修モデル）を提供した。
なお、学生は複数のコースを履修することができる。
⑥ 体系的カリキュラム
上述したように、これらのカリキュラムは、教育目的を効率よく達成できるよう、初年次から 4 年次にかけて、初歩的または基礎的な科目から次第に高度で専門的な科目へ段階を経るように、あるいは、知識を習得しながら次第に実践的な能力を高めることができるように、配当年次が決められている。
【資料 2-2-7
2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】

21

大阪大谷大学

日本語日本文学科では、学生の将来の進路に合わせて次の 5 つのコース（履修モデル）を設置している。①は全員が必ず学ぶコースである。②～⑤は、自由に選択し組み合わせて学ぶコースであり、その目的に合わせて必修科目や修得単位数を定め、効果的な学修ができるように指導している。【資料 2-2-7

2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】① 日本語日本文学コース（平成 12（2000）年設置）
基幹となるコースであり、学科の全学生が履修し、日本語学と日本文学を体系的に学ぶ履修モデル。
② 日本語教育コース（平成 12（2000）年設置）
グローバル化に対応して開設された、外国人に対する日本語教育に関心を持つ学生、日本語教員を志す学生のニーズに応える履修モデル。
③ 国語教育コース（平成 12（2000）年設置）
国語教員を目指すだけでなく、教育に関する知識と能力を高めたいという学生のニーズに応える履修モデル。
④ 書道教育コース（平成 18（2006）年設置）
国語教員を目指すだけでなく、書道教育に関する知識と能力を高めたいという学生のニーズに応える履修モデル。
⑤ 企画・編集コース（平成 24（2012）年設置）
出版、マスコミ、一般企業での企画・広報を考えている学生のニーズに応える
履修モデル。
【文学部歴史文化学科】
歴史文化学科は｢過去の人間の歴史や文化についての理解を深め、歴史的な視点から現在及び未来における人間・社会について洞察できる人材を育成する｣（大学学則第 3 条 2項(1)）ことを教育目的とし、歴史の現場に赴き、文化遺産に触れることを重視する教育課程を編成している。【資料 2-2-6

平成 28 年度大阪大谷大学学則】

学生の勉学志向に合わせて、歴史学・美術史学・考古学の三領域を設けている。1 年
次では、三領域の基礎を学び、2 年次では三領域に関する概説や実習を学び、3 年次になるといずれかの領域を選択する。入学時に専門領域を決めず、基礎的な学習を積んだ上で決め、効果的な学習ができるように指導している。
① 歴史学領域
主に日本・朝鮮半島・中国の歴史・文化を学びたい学生のニーズに応える。
② 美術史学領域
主にヨーロッパと日本・朝鮮半島・中国の美術史学を学びたい学生のニーズに応える。
③ 考古学領域
主に日本・朝鮮半島・中国の考古学を学びたい学生のニーズに応える。【資料2-2-82016 年度歴史文化学科「学習マニュアル」】

専門教育科目は専門必修科目と専門選択科目に大別される。専門必修科目は 1～4 年次の「ゼミナール」と 1 年次の「歴史文化フィールドワーク」、「入門講座」、4 年次の22大阪大谷大学「卒業論文」等からなる。専門選択科目は A 群(歴史学・美術史学・考古学の各領域に関する概説科目)、B 群(各領域の資料論)、C 群(各領域の実習科目)、D 群(各領域の特殊講義)、E 群(その他の人文科学系科目)、F 群(資格に関する科目と社会科学系科目)の 6 群からなる。
これらの専門教育科目は歴史学・美術史学・考古学の三領域を中心にその周辺分野から構成されており、カリキュラム・ポリシーの①体系的カリキュラム②学生のニーズにていねいに対応する少人数指導③課題探求的カリキュラム④体験的カリキュラム⑤学際的カリキュラム⑥実践的カリキュラムに適ったものとなっている。【資料 2-2-9

大学

ホームページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」】
なお、免許・諸資格については、所定の単位を修得すると、中学校教諭 1 種免許状「社会」、高等学校教諭 1 種免許状「地理歴史」、司書資格、学校図書館司書教諭資格、学芸員資格、社会教育主事任用資格、社会福祉主事任用資格を取得することができる。【資料 2-2-82016 年度歴史文化学科「学習マニュアル」】① 体系的カリキュラム
1 年次では高等学校における学習内容との連続性に留意しつつ、歴史学・美術史
学・考古学の各領域における入門的な科目を置き、2 年次では、専門教育の前提となる基本的な知識や技能を修得するため、三つの領域に関する概説科目や実習科目を配当している。また、3 年次以降は、それぞれの領域の専門性を高めた
特殊講義等の科目を設け、学生が自らの理解と関心に応じて、基礎的な学習か
ら専門的な研究へと発展的に積み重ねることのできる教育課程となるよう編成に工夫を凝らしている。
② 学生のニーズにていねいに対応する少人数指導
1・2 年次の「基礎ゼミ 1・2」と 3・4 年次の「ゼミナール 1・2」」、4 年次の「卒業論文」等、学科の要となる科目には、少人数制教育を取り入れ、教員と学生の距離を縮め、「ともに学び成長する」ことを重視したていねいな教育を実施している。
③ 課題探究的カリキュラム
専門必修科目の「基礎ゼミ 1・2」と「ゼミナール 1・2」、「卒業論文」等では、歴史や文化に関する研究課題を自ら見つけ出し、必要な情報（史資料）を収集・整理し、それらを論理的に分析・思考する能力を養成する。また、ゼミでの発表や議論の場を通して、コミュニケーション能力や積極性、協調性も併せて養成する。
④ 体験的カリキュラム
専門選択科目の B・C 群は歴史・美術・考古の実物資料から学ぶ体験的カリキュラムである。B 群の「歴史学資料論」・「美術史学資料論」・「考古学資料論」、
C 群の「歴史学実習」・「美術史学実習」・「考古学実習」、F 群の「博物館実習」等では、様々な実物資料を通して、必要な情報を的確に読み取り、それを正しく記録し応用する能力を養うとともに各領域の調査・研究手法を身につける。

23

大阪大谷大学⑤ 学際的カリキュラム
専門選択科目の A・D・E 群は日本及び諸外国の歴史や文化について学ぶ学際的カリキュラムである。A 群では「日本史」・「東洋史」・「西洋史」、E 群では、
「日本文化史」・「東洋文化史」・「西洋文化史」を配置し、日本と諸外国の歴史や文化を比較しながら垣根を越えて学び、現代社会における多様な問題に柔軟に対処しうる人材を育成するとともに、グローバルな視点や異文化理解の能力を備えた人材を育成する。
⑥ 実践的カリキュラム
少人数制のゼミナールや実習科目を通して、表現力やコミュニケーション能力、積極性や協調性を備えた人材を育成し、大学卒業後も様々な職業や社会的活動において不可欠となる実践力や適応力を修得できるようにする。実習科目の例を挙げると、考古資料の実測や遺跡測量の技術を身につける「考古学実習」、
古文書を読みこなす能力を体得する「歴史学実習」は、エキスパート養成の実践的カリキュラムである。【資料 2-2-8

2016 年度歴史文化学科「学習マニュ

アル」】【教育学部教育学科】
教育学部教育学科は、「人間の成長に対する深い洞察力と他者への共感的態度を基盤に持つ豊かな人間性を養い、変化していく社会の新たなニーズに応える高い専門性と優れた実践力を備えた人材を育成する」（大学学則第 3 条第 2 項（2））ことを教育目的としている。【資料 2-2-6

平成 28 年度大阪大谷大学学則】

この教育目的を実現するため、学科内に、保育士や幼稚園の教員を養成する幼児教育
専攻、初等中等教育の教員を養成する学校教育専攻、及び特別支援教育に携わる教員を養成する特別支援教育専攻の 3 専攻を設け、それぞれの教員や保育士に求められる資質
能力を養成する教育課程を編成している。
カリキュラム・ポリシーとしては、9 種の科目を設定することとしているが、そのなかの専門科目である次の①～⑥の特長を持つ科目について述べる。
① 学生のニーズにていねいに対応する少人数指導科目
ゼミナール等を中心として、少人数編成の科目を初年次から最終学年まで縦断的に設置することを通じて、教員や学生同士で「ともに学ぶ」ことを重視した科目を設置し、初年次の「基礎ゼミⅠ」から、2 年次の「基礎ゼミⅡ」、3 年次の「ゼミナールⅠ」、最終学年の「ゼミナールⅡ」まで、10 人前後の学生と担当教員できめ細かいゼミナール指導を行っている。
② 各専攻の基礎知識を習得する科目
各専攻の専門分野について学び、高い専門性を有する職業人を養成するための知識を重視した科目として、「保育技術基礎」「授業技術基礎」等、専門的教科指導の基盤となる科目を設置している。
③ 実践力を養成するための演習・実習科目
保育や教育の分野で貢献できる優れた実践力を養成するための演習・実習科目として、「教育インターンシップⅠ・Ⅱ」「保育実践演習 A・B・C」「特別支援教育指導法演習Ⅰ・Ⅱ」を設置している。そのなかで、保育現場・教育現場において様々な経験ができる機会を増やし、その経験の振り返りを担当教員が指24大阪大谷大学導している。
④ 客観視する力を養成するための科目
客観的な視座を保持しようとする態度を養成するために、根拠にもとづく論理的な論述力・表現力を高める科目として、4 年間の大学での学びの総決算である「卒業研究」が設置されている。
⑤ 実行力・継続力を高めるための科目
常に自己研鑽をし続ける態度・継続力を養成するため、獲得すべき要素を具体化・細分化したシラバスを示し、省察を求める編成とし、最終学年において、学修ポートフォリオに基づき、これまでの大学での学びを自己省察し、自分の課題を明らかにする「保育実践演習」「教育実践演習」を設置している。
⑥ 校種間・関係諸機関の連携に関する科目
各専攻の枠内にとどまらず、隣接校種・関係諸機関でのチーム実践や知見を通じて、子どもの成長を統合的に支援する見識と力量を高める科目として、幼児教育専攻においても小学校教諭 1 種免許状取得に関わる科目を配置し、学校教育専攻においても幼稚園教諭 1 種免許状や特別支援学校教諭 1 種免許状取得に関わる科目を配置している。
これらの科目の配置にあたっては、初年次に、3 専攻の共通の基盤となる「生涯発達と教育」や「特別支援教育論Ⅰ」を置くと同時に、実践的科目も配置し、早い段階で保育実践・教育実践への理解が可能となるようにしている。また、2 年次からは専攻内の各コース独自の科目を系統的に配置し、少人数制の基礎ゼミⅡ等の活動と連携しながら段階的に専門性と実践力が形成されるようにしている。個別の実践的演習科目や基礎理論科目は 3 年次の実習までに修得できるようにし、4 年次は実習も含めた今までの学びを総括できる実践演習科目をおき、ボランティア活動や卒業研究に充実して取り組める
ような順次性を考慮し、体系的に編成している。【資料 2-2-10

2016 年度教育学部「学習マニュアル」】【人間社会学部人間社会学科】
人間社会学科は、平成 17（2005）年 4 月に設立され、現在は「心理学・経営情報学・社会福祉学・国際社会学の一つを軸にしつつ関連する学問領域の基礎知識を学際的に身につけ、国際的かつ地域的な視点を備えた人材を養成する」（大学学則第 3 条第 2 項（3））
ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。【資料 2-2-6

平成 28

年度大阪大谷大学学則】
専門教育科目は、コース制を採用している。設立当時は「心理・カウンセリング」「コミュニティ（地域・国際）」「情報・ビジネス」「健康・スポーツ」の 4 コースを整備
し、コースごとに専門的かつ体系的な専門選択科目（コース科目）群を配置した。本学科の学生は自身の興味・関心に応じてひとつのコースを専攻し、専門必修科目のほかコース科目を中心に履修を行う。
なお、平成 24（2012）年 4 月、健康・スポーツコースの教育課程及び「保健体育」の教職課程を独立させ、社会学・栄養学領域と融合した形でスポーツ健康学科を新設した。
同時期に、人間社会学科では、社会的なニーズが高い社会福祉分野の教育課程を導入して「社会福祉」コースを設置した。また、既設の「コミュニティ（地域・国際）」コースと文学部英米語学科を発展的に結合して「国際社会」コースへと改変した。

25

大阪大谷大学

次に、人間社会学科におけるカリキュラム・ポリシーを①から⑤に分けて記載し、同ポリシーに沿った教育課程の編成について記述する。
① 自己実現を支援するキャリア教育
大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけるために、自身にあった職業選択につながる社会人基礎力科
目 を 設 置 し て い る 。 こ れ ら の 科 目 に よ り 、 自らが志望するキャリアを実現するために、1 年次から 3 年次の間で段階的に学習できるようにしている。
1 年次では志望するキャリアを考え、その目標に向かってどのような大学生活を過ごすかを考える「キャリアデザイン」や、社会人に必要な論理的思考力を身につける「ロジカルシンキング」、また、地域の課題を発見しそれを解決するための方策を考え企画を発表する「パワーアッププラクティス講座Ⅰ（子どもイベント編）」、「パワーアッププラクティス講座Ⅰ（地域コミュニティ編）」を設けている。2 年
次 で は 、平 成 28（ 2016）年 度 よ り 、就 職 試 験 や 公 務 員 試 験 に 備 え る ため「社会教養基礎」「数学教養基礎」の科目を新たに設けた。3 年次
では「自治体研究」「企業研究」「ビジネスモデル研究」の科目で、公務員の仕事や業界をリードする企業について学ぶ。これらの科目を通 じ て 、社 会 人 と し て 勤 め て い く た め の 力 を 養 う 。ま た 、同 28（ 2016）年度 4 月に、学生へのキャリア支援のために「人間社会学部キャリア
開 発 支 援 室 」を 設 置 し た 。さ ら に 、「 社 会 研 究 実 習 Ⅰ・Ⅱ 」を 設 置 し 、
学 内 で の 事 前・事 後 の 指 導 と と も に 、80 時 間 以 上 の 実 習 を 行 っ て い る 。
実習先は近隣の自治体、民間企業、学校、福祉施設や健康増進施設等
多 岐 に わ た り 、約 40 ヶ 所 が 用 意 さ れ て い る 。事 前 指 導 は 、担 当 教 員 の指導のもとエントリーシートの作成を行い、マナー講習会を通じて社会人としての基礎的なマナーを学ぶ。事後指導は、担当教員と実習における学びの振り返りを行い、実習報告書を作成し、冊子として刊行
し て い る 。 社 会 人 と し て 求 め ら れ る コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 力 等の 、 い わ
ゆる汎用的能力の習得がその目的である。このように体系的なキャリ
ア 支 援 体 制 を 構 築 し て い る 。【 資 料 2-2-11

シ ラ バ ス「 キ ャ リ ア デ ザ

イ ン 」「 ロ ジ カ ル シ ン キ ン グ 」「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 Ⅰ（ 子どもイベント編）」「パワーアッププラクティス講座Ⅰ（地域コミュ
ニ テ ィ 編 ）」「 企 業 研 究 」「 ビ ジ ネ ス モ デ ル 研 究 」「 社 会 研 究 実 習 Ⅰ 」「 社 会 研 究 実 習 Ⅱ 」】
【 資 料 2-2-12

社会研究実習報告集】【 資 料 2-2-13

平 成 28 年 度 社 会 研 究 実 習 実 習 先 リ ス ト 】② 学生のニーズにていねいに対応する少人数指導
ゼミナールを初年次から最終学年まで縦断的に設置している。1 年次の「基礎ゼミⅠ（学習技術）」は初年次教育の中核として、大学生活の 準 備 か ら 大 学 で の 学 び に 必 要 な 学 習 技 術 の 習 得 ま で を 含 ん で い る 。2
年次の「基礎ゼミⅡ（研究入門）」は、専門領域の研究入門の役割を果 た し 、3 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅰ 」、4 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅱ 」へ の 橋

26大阪大谷大学渡しを行っている。教員や学生同士で「ともに学ぶ」ことを重視した
教 育 を 実 施 し て い る 。【 資 料 2-2-14

シ ラ バ ス「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ（ 学 習 技術 ）」「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ（ 研 究 入 門 ）」「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅰ 」「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅱ 」】
③ 学ぶための基盤を確実にする初年次教育
大学レベルでの学習に必要なスキルと態度を身につけるために、学部共通の初年次教育プログラムを設ける。新入生の「フレッシュマン・
キャンプ」で、学生と教員が交流し、大学生活の準備のためのオリエ
ンテーションを行うところから、本学部の初年次教育が始まる。1 年
次 に は 、 初 年 次 教 育 の た め 専 門 必 修 科 目 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 を
置 い て い る 。本 学 部 で は 平 成 23（ 2011）年 度 よ り 、学 部 内 に「 初 年 次
教育研究会」を立ち上げ、本学部教員が分担執筆した教科書「初年次教育ワークブック～大学 4 年間の学びの基礎を築く～」を作成した。
この教科書は 2 部構成となっている。まず「スチューデント・スキル編」では、大学生としての生活を送るうえで必要になる、様々な能力と態度に関わり、積極的な学び、健康で規律ある生活習慣、豊かな人
間関係を挙げて、それらを身につけることを目指している。次に「スタディ・スキル編」では、大学での学習に必要となる能力―「聴く・読む力」、「話す力」、「書く力」、「調べる力」、「考える力」を養うため、個人が行う「課題」やグループで行う「ワーク」を盛り込
み な が ら 、学 習 技 術 に つ い て 学 ぶ こ と が で き る 。こ の 教 科 書 に よ っ て 、「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」の ほ と ん ど の 授 業 時 間 と「 人 間 と 社 会 A」の
2 時 間 ほ ど を 用 い 、 初 年 次 教 育 を 実 施 し て い る 。 【 資 料 2-2-15

初年

次教育ワークブック】④ 隣接する学問領域を横断する学際的専門教育
本 学 部 1 年 次 専 門 必 修 科 目 で あ る 「 人 間 と 社 会 A」 が 目 指 す の は 、 学部の中心的課題である「人間とは何か」「社会とは何か」「人間と社会とはどのように影響しあうのか」を探求するための導入学習である。具体的には、学生にとって身近な人間の行動や社会の現象を題材にとり、それらを各担当
教員それぞれが専門とする学問分野からの視点で分析・考察を行うことで、
総合的・横断的に「人と社会」を学ぶ。何らかの事象を多角的に見ることを通じて得られる新たな気づきや課題発見の体験を通して、今後の学習への興
味・関心を誘起する。本学科 1 年次専門必修科目である「人間と社会 B」では、
人間社会学が射程とする諸課題についての関心・知識を育むとともに、多角的で学際的なものの見方を身につけるために、人間社会学科の各コースの教員がそのコースの基盤となっている社会福祉学や国際社会学、心理学、経営情報学それぞれの目的や主要な関心事、アプローチ等を解説する。こうして、4 コースの基盤となっている学問領域の間の連携を進め、隣接する学
問領域を包含する、学際的な学びを実現できるようにする。さらに、
本 学 科 で は 、 学 生 に と っ て 自由度の高い履修が可能である。専攻したコー
スの科目を一定以上履修すれば残りの必要単位を専攻したコースの科目だけ

27

大阪大谷大学

でなく他コースの履修も可能とする制度で、これによりコースの専門性を追究するだけでなく複数のコースを横断的に学ぶことが可能となっている。
【資料 2-2-16

シ ラ バ ス「 人 間 と 社 会 A」「 人 間 と 社 会 B」】【資料 2-2-17

平成 28 年度大阪大谷大学便覧】⑤ 各学問領域の基礎から発展までを学ぶ体系的専門教育
4 コースのそれぞれの導入として 8 科目を、
「選択必修科目」（8 科目の中から4 科目 8 単位以上の履修が必要）として 1・2 年次に置いている。4 コ ー ス それぞれの基盤となっている学問領域の基本的知識・技能を獲得するた
め で あ り 、 人間社会学科の中核となる 4 分野の履修を促している。さらに、卒業研究に つ な げ る た め に 、各コースの専門性を高め、学 科 共 通 科 目 の ほ
か、学年進行にあわせ各学問領域それぞれの総論的科目から各論的科
目 を 配 置 し て い る 。 【資料 2-2-17

平成 28 年度大阪大谷大学便覧】【人間社会学部スポーツ健康学科】
スポーツ健康学科は、平成 24（2012）年 4 月に新設され、「スポーツを通して、人が生涯にわたり健康で豊かな生活を送るための支援に必要な知識及び技能を修得し、加えて『人と社会』の関係を科学の視点から探究することにより多角的にスポーツにかかわる人材を養成する」（大学学則第 3 条第 2 項（3））ことを教育目的とし、これに基づいた教育課程を編成している。
次に、スポーツ健康学科におけるカリキュラム・ポリシーを①から⑤に分けて記載し、同ポリシーに沿った教育課程の編成について記述する。
① 自己実現を支援するキャリア教育
大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけるために、自身にあった職業選択につながる社会人基礎力科
目 を 設 置 し て い る 。 こ れ ら の 科 目 に よ り 、 自らが志望するキャリアを実現するために、1 年次から 3 年次の間で段階的に学習できるようにしている。
1 年次では志望するキャリアを考え、その目標に向かってどのような大学生活を過ごすかを考える「キャリアデザイン」や、社会人に必要な論理的思考力を身につける「ロジカルシンキング」、また、地域の課題を発見しそれを解決するための方策を考え企画を発表する「パワー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 子 ど も イ ベ ン ト 編 ） 」 、 「 パ ワ ー ア ッ
プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 I（ 地 域 コ ミ ュ ニ テ ィ 編 ）」を 設 け て い る 。2 年 次
で は 、平 成 28（ 2016）年 度 よ り 、就 職 試 験 や 公 務 員 試 験 に 備 え る た め「社会教養基礎」「数学教養基礎」の科目を新たに設けた。3 年次では「自治体研究」「企業研究」「ビジネスモデル研究」の科目で、公務員の仕事や業界をリードする企業について学ぶ。これらの科目を通じ て 、 社 会 人 と し て 勤 め て い く た め の 力 を 養 う 。 ま た 、 同 28（ 2016）年度 4 月に、学生へのキャリア支援のために「人間社会学部キャリア
開 発 支 援 室 」を 設 置 し た 。さ ら に 、「 社 会 研 究 実 習 I・II」を 設 置 し 、
学 内 で の 事 前・事 後 の 指 導 と と も に 、80 時 間 以 上 の 実 習 を 行 っ て い る 。

28

大阪大谷大学

実習先は近隣の自治体、民間企業、学校、福祉施設や健康増進施設等
多 岐 に わ た り 、約 40 ヶ 所 が 用 意 さ れ て い る 。事 前 指 導 は 、担 当 教 員 の指導のもとエントリーシートの作成を行い、マナー講習会を通じて社会人としての基礎的なマナーを学ぶ。事後指導は、担当教員と実習における学びの振り返りを行い、実習報告書を作成し、冊子として刊行
し て い る 。 社 会 人 と し て 求 め ら れ る コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 力 等の 、 い わ
ゆる汎用的能力の習得がその目的である。このように体系的なキャリ
ア 支 援 体 制 を 構 築 し て い る 。 スポーツ健康学科では、特に「中学校・高等学校教諭（保健体育）」「健康運動指導士」「健康運動実践指導者」を志望する学生が多い。そのため、中学校・高等学校教諭（保健体育）には「保健体育総論」「保健体育実践演習」、健康運動指導士には「健康運動指導士特論 A」「健
康運動指導士特論 B」、健康運動実践指導者は「健康運動実践指導者特論」「健康運動演習」を開講している。開講の主旨は、体育・スポーツに関する幅広い知識を学んだ後に、それぞれの免許・資格に関する知識及び技能を再構築して学ぶことで、より専門性を深めることである。【 資 料 2-2-11

シラバ

ス「キャリアデザイン」「ロジカルシンキング」「パワーアッププラ
クティス講座Ⅰ（子どもイベント編）」「パワーアッププラクティス
講 座 Ⅰ（ 地 域 コ ミ ュ ニ テ ィ 編 ）」「 企 業 研 究 」「 ビ ジ ネ ス モ デ ル 研 究 」「 社 会 研 究 実 習 Ⅰ 」「 社 会 研 究 実 習 Ⅱ 」】【 資 料 2-2-12
習 報 告 集 】 【 資 料 2-2-13

社会研究実

平 成 28 年 度 社 会 研 究 実 習 実 習 先 リ ス ト 】② 学生のニーズにていねいに対応する少人数指導
ゼミナールを初年次から最終学年まで縦断的に設置している。1 年次の「基礎ゼミⅠ（学習技術）」は初年次教育の中核として、大学生活への準備から大学での学びに必要な学習技術の習得までを含んでいる。
2 年次の「基礎ゼミⅡ（研究入門）」は、専門領域の研究入門の役割を 果 た し 、3 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅰ 」、4 年 次 の「 ゼ ミ ナ ー ル Ⅱ 」へ の橋渡しを行っている。教員や学生同士で「ともに学ぶ」ことを重視した 教 育 を 実 施 し て い る 。【 資 料 2-2-14

シ ラ バ ス「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ（ 学 習技術）」「基礎ゼミⅡ（研究入門）」「ゼミナールⅠ」「ゼミナール
Ⅱ」】③ 学ぶための基盤を確実にする初年次教育
大学レベルでの学習に必要なスキルと態度を身につけるために、学部共通の初年次教育プログラムを設ける。新入生の「フレッシュマン・
キャンプ」で、学生と教員が交流し、大学生活の準備のためのオリエ
ンテーションを行うところから、本学部の初年次教育が始まる。1 年
次 に は 、 初 年 次 教 育 の た め 専 門 必 修 科 目 「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」 を
置 い て い る 。本 学 部 で は 平 成 23（ 2011）年 度 よ り 、学 部 内 に「 初 年 次
教育研究会」を立ち上げ、本学部教員が分担執筆した教科書「初年次教育ワークブック～大学 4 年間の学びの基礎を築く～」を作成した。
この教科書は 2 部構成となっている。まず「スチューデント・スキル

29大阪大谷大学編」では、大学生としての生活を送るうえで必要になる、様々な能力と態度に関わり、積極的な学び、健康で規律ある生活習慣、豊かな人
間関係を挙げて、それらを身につけることを目指している。次に「スタディ・スキル編」では、大学での学習に必要となる能力―「聴く・読む力」、「話す力」、「書く力」、「調べる力」、「考える力」を養うため、個人が行う「課題」やグループで行う「ワーク」を盛り込
み な が ら 、学 習 技 術 に つ い て 学 ぶ こ と が で き る 。こ の 教 科 書 に よ っ て 、「 基 礎 ゼ ミ I(学 習 技 術 )」の ほ と ん ど の 授 業 時 間 と「 人 間 と 社 会 A」の
2 時 間 ほ ど を 用 い 、 初 年 次 教 育 を 実 施 し て い る 。 【 資 料 2-2-15

初年

次教育ワークブック】④ 多角的な視点を養う学際的カリキュラム
ス ポ ー ツ を 通 し て 、人 が 生 涯 に わ た り 健 康 で 豊 か な 生 活 を 送 る た め の 支
援 に 必 要 な 、幅 広 い 知 識 と 様 々 な ス ポ ー ツ の 実 践 的 指 導 力 を 身 に つ け られるよう、栄養学や医学等、スポーツ健康学の隣接分野を含む学際的・
総 合 的 な 教 育 プ ロ グ ラ ム を 展 開 す る 。本 学 部 1 年 次 専 門 必 修 科 目 で あ る「 人 間 と 社 会 A」 が 目 指 す の は 、 学部の中心的課題である「人間とは何か」「社会とは何か」「人間と社会とはどのように影響しあうのか」を探求するための導入学習である。具体的には、学生にとって身近な人間の行動や社会の現象を題材にとり、それらを各担当教員それぞれが専門とする学問分野からの視点
で分析・考察を行うことで、総合的・横断的に「人と社会」を学ぶ。何らかの事象を多角的に見ることをつうじて得られる新たな気づきや課題発見の体験を通して、今後の学習への興味・関心を誘起する。本学科 1 年次専門必修科目である「人間と社会 B」では、人間社会学が射程とする諸課題についての関心・知識を育むとともに、多角的で学際的なものの見方を身につけるために、スポーツ健康学科の各コースの教員がそのコースの基盤となっている「スポーツ社会学」や「スポーツ経営管理学」、「健康食育論」、「アスリート支援論」それぞれの目的や主要な関心事、アプローチ等を解説する。こうして、2 コ ー ス の 基 盤と な っ て い る 学 問 領 域 の あ い だ の 連 携 を 進 め 、隣 接 す る 学 問 領 域 を 包 含
す る 、学 際 的 な 学 び を 実 現 で き る よ う に す る 。さ ら に 、本 学 科 で は 、 自由度の高い履修が可能であることが挙げられる。専攻したコースの科目だけでなく他コースの履修も可能とする制度で、これによりコースの専門性を追究するだけでなく複数のコースを横断的に学ぶことが可能となっている。【 資 料2-2-16

シ ラ バ ス「 人 間 と 社 会 A」「 人 間 と 社 会 B」】【資料 2-2-17

平成 28 年度大阪大谷大学便覧】⑤ 専門性を深める体系的カリキュラム
1・2 年次に、2 コースのそれぞれの導入として 15 科目を、「基幹科目・選択必修科目

スポーツ健康系科目」（15 科目の中から 5 科目 10 単位以上の履修が必要）として置いている。2 コースのそれぞれの導入として 18 科目を、
「選択必修
科目」
（18 科目の中から 5 科目 10 単位以上の履修が必要）として 1・2 年次に置いている。2 コ ー ス そ れ ぞ れ の 基 盤 と な っ て い る 学 問 領 域 の 基 本 的 知 識 ・

30大阪大谷大学

技 能 を 獲 得 す る た め で あ り 、スポーツ健康学科の中核となる 2 コースの履修を促している。さらに、卒業研究に つ な げ る た め に 、 各コースの専門性を高め、学 科 共 通 の 基 幹 科 目 の ほ か 、学 年 進 行 に あ わ せ 各 学 問 領 域 そ れ ぞ れの 総 論 的 科 目 か ら 各 論 的 科 目 ま で 順次、体系的に編成している。
【資料 2-2-17
平成 28 年度大阪大谷大学便覧】【薬学部薬学科】
薬学部は、「生命科学・医療科学的専門知識と技能及び実践力を備え、高い倫理を有する人間性豊かな薬剤師を養成し、国民の健康・福祉の向上に寄与する」（大学学則
第 3 条（4））ことを教育目的としこれに基づいた教育課程を編成している。【資料 2-2-6
平成 28 年度大阪大谷大学学則】カリキュラム・ポリシーは、薬学モデル・コアカリキュ
ラムを基礎とし、教育目的を踏まえたものとなっており、学生には学習マニュアルを配布し周知されている。
【資料 2-2-18

2016 年度薬学部「学習マニュアル」】

次に、薬学部におけるカリキュラム・ポリシーを①から⑥に分けて記載し、同ポリシーに沿った教育課程の実施・編成、および工夫点について記述する。
① シラバス（授業計画）
シラバスには、各科の授業形態・担当教員・講義概要・到達目標・評価方法・
評価基準・テキスト・参考書及び毎回の授業計画を記載し学生に提示している。
また薬学モデル・コアカリキュラムに準拠した到達目標・コアカリ対応番号も記載し明示されている。さらに、平成 27（2015）年度からは、新コアカリキュ
ラムを導入し、各科目のカバーする到達目標（SBO）の見直しや、独自 SBO の設定を行った。
また、薬学モデル・コアカリキュラムに求められている内容をさらに深めた本学独自の授業内容についても的確に組み入れるとともに、質問の便宜を図るた
めに担当教員のオフィスアワーも記載されている。
② 共通教育科目（教養科目）
共通教育科目（教養科目）は1～2年次に配置され、語学、情報リテラシー（収集・理解・活用力）、人文社会系哲学科目として法学・経済学・倫理学・心理学・福祉論・国際交流等の科目が広く選択できるように考慮されている。
③ 薬学専門教育科目
1年次後期から体系的に学べるように配置されている。基礎から実際の医療にわたる多様な薬学専門教育科目の一般目標と到達目標は、薬学教育と実務実習モ
デル・コアカリキュラムに準拠されている。薬学専門教育科目には、薬学モデ
ル・コアカリキュラムに準じるだけでなく、本学独自の内容が的確に組み入れられている。
④ 参加型学習
将来患者対応やチーム医療の実践力を習得するためには問題解解決能力を養成する必要がある。問題解決能力を高めるために卒業研究をはじめとして体験・

31大阪大谷大学

実習・討論・発表を含む参加型学習を提供している。
⑤ 本学独自の専門科目
薬学モデル・コアカリキュラムに対応した専門教育科目に加えて、本薬学部で独自に定めたアドバンスト科目、学生の多様な進路に対応するための栄養情報担当者養成講座（2年次及び4年次配当）やスキルアップセミナー（年間12回）
等を開催し、医療や科学の変容発展に対応できる教育を実施している。これらによって、専門的知識の深化を図ることができる。
⑥ 各科目の配置
上記共通教育科目と薬学専門教育科目群を連携させながら年次配置をしている。
1年次から6年次に至る、また共通教育科目から専門教育科目への科目間の連携
及びディプロマ・ポリシーとの関連を明らかにする目的で、カリキュラムツリ
ーとカリキュラムマップを作成した。このことで授業と教育目的の関係を明確にした。学生には学習マニュアルを配布し周知されている。
【大学院】
大学院では、「学 問 の 真 理 と 大 乗 仏 教 の 精 神 を 尊 重 し 、学 問 の 理 論 及 び 応 用 を
教 授 研 究 し 、 社 会 の 発 展 と 文 化 の 向 上 に 寄 与 す る 」 と い う 教 育 目 的 を 実 現 するために必要なカリキュラムを編成している。
博士前期課程においては、各専攻分野における該博な学識と研究能力の養成を目指し、また博士後期課程においては、各専攻分野の研究者として自立して
研 究 活 動 を 行 う に 必 要 な 高 度 の 研 究 推 進 能 力 の 養 成 を 目 指 し て 、カリキュラムを編成している。
カリキュラム・ポリシーに基づき、各専攻の教育目的とその特殊性に応じて、「研究」「演習」「特殊研究」「研究指導及び演習」「課題研究」「史料講読」「外書講読」等の教授内容と方法をとっている。
前期課程では 2 年間で 32 単位以上を履修し、後期課程では 3 年間で 12 単位以上を履修する。両課程とも 1 年間の履修単位制限は設けていないが、2 年次以上においても 4単位以上を履修することとし、広く開講科目を履修することを勧めている。これは、学士課程における学修の成果を基礎として、その上により高度な知識を習得させ先進的な専門知識への道を開くという教育方針に沿ったものである。【資料 2-2-19
度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-2-20

平成 28 年

平成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧】

国語学国文学専攻では、教育目的である「上代から現代に至る日本語と日本文学における知識、また日本文化についての豊かな学識を備え」させるため、上代・中古・中世・
近世・近代・国語学・漢文学の「演習」「特殊研究」に加えて、日本語教育学の「演習」
及び「特殊研究」、さらには、民俗学と日本美術史の「特殊研究」を開講し、幅広い視野の獲得を可能にしている。
「演習」では研究発表等を通じて発表能力や研究遂行能力を習得すること、「特殊研究」では各領域の高度な専門的知識を習得することを主眼としている。平成 28（2016）年度の開講科目は 10 科目である。

32

大阪大谷大学

院生には必ず 1 人の指導教員がつき、各指導教員は「演習」を担当する。この指導教員の演習授業については、前期課程の 2 年間（8 単位分）履修することができる。これは、各院生の状況に合わせて、研究テーマに関する高度の知識、あるいは、具体的な研究方法を習得させるには、2 年間の「演習」という授業形態が必要だからである。この授業形態により、各院生がそれまでに培った知識を基に発表を行い、その発表に対して教員がより高度な専門知識を与えるということが可能になる。
文化財学専攻では、教育目的である「人類が過去に培い、育んできた歴史文化の証としての文化財を、形態論（主として美術史学、歴史学・民俗学）あるいは構造論（主として考古学、宗教史学）の領域から研究し、専門的研究者としての人材を育成する」ことを目指して科目を開講している。
前期課程の授業科目は、A 群・B 群・C 群・D 群の 4 群から構成されている。A 群では、「文化財学研究指導及び演習（文化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択し、修士論文執筆に向けての研究指導を受ける。B 群では、「文化財学特殊研究Ⅰ」あるいは「文化財学特殊研究Ⅱ」を選択する。C 群では、「文化財学外書講読」及び「文化財学史料講読」それぞれ 1 科目を履修する。D 群では、複数開講されている「文化財学課題研究」のなかから、3 科目を履修する。
後期課程の授業科目は、A 群・C 群・D 群から構成されており、A 群の「文化財学研究
指導及び演習（文化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択し、博士論文執筆に向けての研究指導を受ける。
文化財学専攻は、「文化財構造論」及び「文化財形態論」という二つの専修領域から構成されている。院生は、A 群科目のうち、指導教授が担当する「文化財学研究指導及び演習（文化財構造論）」か「文化財学研究指導及び演習（文化財形態論）」のいずれかを選択することになるが、B～D 群の科目については、「文化財構造論」「文化財形態論」という専修領域ごとに設置されているわけではなく、全ての院生は、専修領域にとらわれることなく自由に選択することができる。それによって幅広い知識教養の習得が可能となる。【資料 2-2-19

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-2-20

平成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧】
2-2-②b 教育課程編成方針に沿った教授方法の工夫・開発【学部全般】
本学は、少人数指導を重視しており、各学科で全学生を 10 人程度の少人数に分け、そのグループごとに専任教員をアドバイザーとして配置している。
学生の主体的な学びを促進する観点から、社会・教育現場における実習やインターン
シップ、現場に赴き人や自然、社会にふれる体験的フィールドワーク、芸術、芸能、文化財等の「本物にふれる」機会等を多様に設定している。
例えば、協定を結んでいる地域の学校や保育所、ボランティア団体等に出かけて活動を行う授 業では、学生の関心も高く、理論と実践を重ね合わせる良い機会となっている。また、本学博物館は、学芸員資格を取得するための実習施設として活用されており、特別展の開催中には展示品を前にして展示室でプラクティカル・ティーチングを行った
り、収蔵品については展示・研究の他、学生が実物資料を使って実習する等の授業の工33

大阪大谷大学

夫がなされている。
一方、講義形式の授業についても、学生参加型の授業となるように、グループ・ワー
クの導入に努めている。
さらに、平成 26（2014）年度から実施された学長裁量経費による「教育改革推進プロ
ジェクト」の助成を受け、ICT を活用した教授法が開発されてきている。学習支援シス
テム「Moodle」を活用し、アクティブ・ラーニング型の「協調学習」を促す教授法「手書きノートの電子ポートフォリオ化を通じた協調学習・評価システムの運用」はその一例であり、成果が広がりつつある。
また、平成 28（2016）年度には、本学の教育力の一層の向上を図るため、学長裁定により、「教育業績表彰制度」を設けた。【資料 2-2-21

教育業績表彰制度要項】【文学部日本語日本文学科】
学問に対する学生個々の興味関心を掘り起し、そのニーズに応えることのできる授業を工夫し開発している。
本学全体の特徴である「少人数教育」については、本学科の場合、上代文学・中古文
学・中世文学・近世文学・近代文学、日本語学・日本語教育学、中国文学、図書館情報
学と各時代・各領域の専門家を揃えることで実現されている。50 人の定員に対し、各分
野 10 人の専門家が存するため、「ゼミナールⅠ」や「ゼミナールⅡ」、「卒業研究」は通常 10 人以内で行われる授業である。当然、教員と学生、また学生間の関係は密であり、専門領域に関する指導はもちろん、人間関係を築く意味でも有意義な時間となっている。
また、これらゼミナールの授業のほか、他の講義科目についても、小規模の教室で行われている。
こうした少人数だからこそ可能な授業を通して、知識の詰め込みだけにとどまらない「汎用的能力」を身につける工夫や、アクティブ・ラーニングにおけるきめのこまかい
指導、「本物を使った教育」が実現されている。
「ゼミナールⅠ」や「ゼミナールⅡ」、「卒業研究」を通して身につく「汎用的能力」
は、言語活動による論理的思考能力、表現力、ディベート力である。ほかに、文献資料を集め、解読し、調査も行い、それを研究発表の資料にまとめるノウハウも学ぶ。こう
した学びは 1 年次配当の「文章表現 A」から始まる。初歩的な句読点、符号、段落、用字、校正記号、話し言葉と書き言葉の区別から始まり、教員の添削と学生の推敲を繰り返すことで、最終的には、他者に伝わる「分かりやすい文章」の作成ができるようになる。完成した作品は文集『高校生の君へ』としてまとめ、学生の出身校の教員等学外の読者に読んでもらう。なお、「卒業研究」の場合は、特に優秀なものは学科の学会誌「大阪大谷国文」に掲載する。ほか、「プレゼンテーション研究」では、アプリケーションソ
フト（PowerPoint）を利用したプレゼンテーションの資料の作成も教えている。【資料2-2-22

平成 28 年版『高校生の君へ』】

アクティブ・ラーニングを重視した科目として特徴的なのは「フィールドワーク」である。学外に出て、取材、調査、研究を行う。
「フィールドワークⅠ」では韓国に赴き大陸文化伝来の道を自分の目で確かめ、「フィールドワークⅡ」では大坂の陣の舞台を歩いて講談の題材となった土地を調べ、「フィールドワークⅢ」では祇園祭と春日若宮おん祭

34

大阪大谷大学を取材し、それを記事としてまとめる。特にこの記事は編集ソフト（In Design）を使用
した本格的な雑誌記事として通用する文書の作成を目指している。【資料 2-2-7

2016年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】
大学ならではの「本物にふれる」機会も多い。
「芸能鑑賞法」では、講談師を招く等して実演にふれる機会を設けている。また、学科全体のイベントとして劇場に赴く古典芸
能鑑賞会があり、能・文楽・歌舞伎・落語等を鑑賞している。
「書誌学」では、実際の古典籍にふれることで、本を大切に扱う基本的な態度を身につけ、また、書籍に関する調査書を作成するほか、和本の装幀を自ら行うことで、生きた知識を得るように工夫している。このほか、本学の博物館では日本語日本文学科が企画した展覧会を行うこともあり、そうした際には授業時間を使っての見学会を行い、各所の協力を得て集めた貴重な資料に触れる機会としている。
【資料 2-2-7

2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】
また、「総合講座」によって、『源氏物語』や『平家物語』等の人気の高い作品を読む
授業を社会人にも開放し、学生は地域の好学者と机を並べて受講することで、生涯を通じて学ぶことの尊さにふれる機会も得ている。
【資料 2-2-7

2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」】【文学部歴史文化学科】
教授方法の工夫として、1～4 年次まで 10 人以下の少人数制のゼミナールを実施している。1 年次に開催されるフレッシュマン・キャンプでは、9 人の専任教員がアドバイザーとなり、学生一人一人にきめ細かな指導を行うことにより、教員と学生の豊かな人間
関係を築き、学生が真摯に勉学に打ち込めるようにしている。
【資料 2-2-23

平成 28 年

度歴史文化学科フレッシュマン・キャンプのしおり】
アクティブ・ラーニングの一つとして、体験学習に相当する｢歴史文化フィールドワー
ク｣を設けている。学外で教員と学生、または学生同士で、文化遺産の歴史的意義について意見を交わし、学生自らが能動的に独自の考えを導き出せるように指導している。学生が導き出した成果はレポートとして提出を求め、フィールドワークが単なる見学に終わらないようにしている。
【資料 2-2-24

平成 27 年度版歴史文化フィールドワークの記

録】また、この現地見学にあたっては、手作りの参考資料を配布し、パワーポイントを使用しながら、充分な時間をかけて事前授業を行い、文化遺産をより深く理解することができるよう指導に工夫を凝らしている。
歴史学・美術史学・考古学の各領域では、それぞれ｢歴史学実習｣、｢美術史学実習｣、｢考古学実習｣を設けている。｢歴史学実習｣と｢考古学実習｣では、博物館が所蔵する古文書や考古学資料を用いて、学生が専門的な知識や技能を実践的に修得し、歴史や文化に対する理解と共感を深めることができるようにしている。｢美術史学実習｣でも、寺社や各種の史跡、博物館・美術館等へ出かける学外実習、実物教育に重点を置いて指導に工夫を凝らしている。
【資料 2-2-25

シラバス「歴史学実習Ⅰ」「歴史学実習Ⅱ」「美術史学実習Ⅰ」「美術史学実習Ⅱ」「考古学実習Ⅰ」「考古学実習Ⅱ」】
学科の研究調査事業として、古文書調査(羽曳野市の松村家・吉村家住宅)と仏像調査(和泉市内の仏教寺院)、考古学調査(太子町・河南町の一須賀古墳群)を実施している。

35

大阪大谷大学

学生はこれらの調査に自由に参加することができ、｢歴史学実習｣・｢美術史学実習｣・｢考古学実習｣で学んだ知識や調査方法を実践する場として、同時に専門職へのサポートの場としても機能するようにしている。
1・2 年次の「基礎ゼミ」では、汎用的能力を高めるため、文献リストの作成や資料収集・分析の方法・文章作成・発表等を通して、プレゼンテーションやコミュニケーショ
ン能力、積極性や協調性等、大学生及び社会人に求められる基礎的な知識・技能が身につくように指導し、また問題解決能力の育成にも力を注いでいる。【資料 2-2-26

シラ

バス「基礎ゼミ 1A」「基礎ゼミ 1B」】
1 年次の「博物館教育論」では、テキストを用いて基礎的な知識を学習するとともに、興味や能力等を考慮して数人程度のグループに分け、グループ・ディスカッションや協同作業によって博物館における教育活動の実践例を比較検討し、その長所や課題を明らかにする。さらに受講生各人が博物館における教育活動案を作成し、博物館教育のための能力育成を目指すようにしている。
また、3 年次の美術史学領域では 3 つのゼミナールが合同で卒業論文の中間発表会を行い、ゼミナールの枠を越えて学生同士が学問的刺激を共有することによって、自らの学習の進捗状況を知り、他の学生から分析の視点や方法等を学ぶことができるようにしている。
卒業論文提出後には、主査・副査を中心に学科教員全員で、学生一人一人に対する口頭試問をていねいに行い、協議に基づいて成績を厳正に評価している。各ゼミナールの成績優秀者は後日、
歴史文化学会で研究発表を行い、ゼミ担当教員がコメントを述べる。
最優秀者には「歴史文化学会賞」を授与し、賞状に副賞を添え、学生の勉学の労に報いるようにしている。発表会には 1～3 年次の学生も聴講できるよう配慮し、卒業論文を身近に感じ、次年度に向けて意識の向上を図ることができるようにしている。
【教育学部教育学科】
学科全体の工夫としては、「少人数教育」できめ細かい指導を行っている点が挙げられる。1 年次ではフレッシュマン・キャンプから 10 人前後の少人数ゼミ「基礎ゼミⅠ」を実施し、教員と学生、学生間の豊かな人間関係を築いている。
【資料 2-2-27

平成 28 年

度教育学部フレッシュマン・キャンプのしおり】2 年次の「基礎ゼミⅡ」、3 年次の「ゼミナールⅠ」、4 年次の「ゼミナールⅡ」まで、4 年間継続して、教員の適切な指導で、学びへの理解とコミュニケーションを深めていく。少人数教育によって、学生一人一人の個性を尊重しながら必要な能力をじっくり育み、基礎の習得から専門まで段階を踏んだ学習を進め、確かな理解に基づく専門性を身につける。
各専攻には、2 年次に「教育インターンシップⅠ」、3 年次に「教育インターンシップ
Ⅱ」、4 年次に「教育インターンシップⅢ（特別支援学校）」の科目を置き、将来の職業について考える機会を学生に付与し、その体験から自分の学問的取組や進路について新たな視野を得ることを目標としている。さらに、専門教育を通して獲得した知識・技能の現実社会で実際に活用できる知識・技能への転化を目指している。また、学校支援学
生ボランティアへの参加を勧めていて、多様な現場体験の機会としている。
【資料 2-2-10
2016 年度教育学部「学習マニュアル」】

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大阪大谷大学3 年次になると、教育学科の学生は、保育実習・教育実習の学びによって、より深く
保育現場・教育現場を理解し、その保育現場・教育現場で活用できる高い専門性と優れた実践力を追究する。
「ゼミナールⅠ」では、各教員の専門性に基づき、教育課題を深く掘り下げ、それまでの学びを活用することを通して定着するように、学生を保育現場・教育現場で実体験するために、フィールドワークを行う等の工夫をしたり、保育現場・教育現場を想定した体験的な学習を重視し、より高い実践力を育成するため、理論の講義に加えて、学生による模擬保育・模擬授業を導入し、学生同士の相互評価を取り入れたりしている。こうした主体的な学びを通して、質の高い保育・授業ができるように工夫している。能動的に学修することによって、認知的、論理的、社会的能力、教養、知識、経験を含む汎用的能力の育成を図っている。【資料 2-2-28

シラバス「ゼミナール

Ⅰ」】
4 年次には、特別支援学校への教育実習、複数の免許を目指す学生の副免許取得のための教育実習のほか、保育士や教員になるための採用試験対策も行われるが、大学での学びの総まとめとして卒業研究が中心になる。年度末には、教育学会において卒論発表会を行い、優秀な卒業論文は学会誌にも掲載できるように、研鑽の努力を励ます工夫と、皆が刺激を受けるような仕組みを設けている。【資料 2-2-29

大阪大谷大学教育学会誌「教育研究」第 41 号（2015 年 12 月発行）】① 幼児教育専攻
初年次教育に加え、「基礎ゼミⅠ」の授業のなかで幼稚園見学を行い、その事前・事後の学習を含め、アクティブ・ラーニングとして学生参加型の授業となるよ
うに、グループ・ワークやグループ・ディスカッションを導入し、グループで協力してプレゼンテーションを行わせたり、ロールプレイングをしたりする等、学生の主体的な学びを重視している。
【資料 2-2-30

幼児教育専攻シラバス「基礎ゼミⅠ」】2 年次になると、120 人の幼児教育専攻の学生は、自分が身につけたい得意分野を決めて遊び文化コース・自然教育コース・子育て支援コースにそれぞれ 40 人ずつ分かれる。その 2 年次の「基礎ゼミⅡ」では、「基礎ゼミⅠ」
以上に学生の主体的な学びを重視し、保育職に必要な基礎的な企画力や観察力を養っている。例えば、遊び文化コースでは模擬保育に重点を置いたグループ・
ワークを行い、近隣の幼稚園児を対象として保育フェスティバルを実施、自然教育コースでは大阪府獣医師会の協力を得て獣医師とウサギによる体験授業を実施、子育て支援コースでは「子育て支援の実際を知る」をテーマに、小グループに分かれて実社会における子育て支援の現状調査を実施した。そして年度末には「幼児教育専攻全体発表会」を行って各コースの学びの成果を発表し、専攻内で共有している。
【資料 2-2-31

幼児教育専攻シラバス「基礎ゼミⅡ」】【資料 2-2-32 「幼児教育専攻活動報告」】コースの活動は 3 年次にも正課授業
外で継続され、施設見学やイベント企画等を実践し、4 年次のコースごとにある
正課授業「保育実践演習 A・B・C」へとつないでいく。学びの集大成といえる「保育実践演習 A・B・C」では、各コースとも自ら実践を計画し、準備し、実践し、振り返りを行うことを体験する。
【資料 2-2-33
育実践演習 B」
「保育実践演習 C」】

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シラバス「保育実践演習 A」「保大阪大谷大学

なお、幼児教育専攻では Web 上のポートフォリオ及び e-Learning システムである Manaba folio を利用した「たにほわ」を全学年で活用し、幼児教育専攻対象の専門科目におけるレポート提出や添削、エントリーシートの添削等の就職支援指導等を行っている。
【資料 2-2-34

2016 年度幼児教育専攻ナビゲーション】

平成 28（2016）年度は初めての試みとして、4 年次対象オリエンテーションにて、就職活動に関する窓口や試験対策講座や履歴書添削指導等に関する説明を行った。さらに、「就職・進学活動状況

記録カード」を作成し、「ゼミナール

Ⅱ」にて、5 月から月 2 回程度の割合で「取得希望免許・資格」「進路希望先」「現況について」「就職・進学志望」を継続的に記入させ、幼児教育専攻内で共有するだけではなく、就職課と教職支援課へカードを回覧し、情報共有を図った。幼児教育実践研究センターを窓口に、就職支援として面接指導や実技指導を行っており、面接指導･実技指導だけで延べ 200 人が指導を受けた。
② 学校教育専攻「基礎ゼミⅠ」の授業のなかで「合同ゼミ（2 ゼミあるいは 3 ゼミ合同で行うローテーション授業）」や、「全体会」等の機会を設け、専攻内の多くの教員と学生が早期に関わる仕組みを整えることで、専攻教員個々の専門性や学びへの見通しを示す工夫を行っている。【資料 2-2-35

2016 年度基礎ゼミⅠ（学校教育専攻）実施要項】この工夫に対しては、92％の学生から教養を広げ、ゼミ選択を考える「きっかけとして意味がある」との回答を得ている。また、平成 27（2015）年度学長裁量経費による教育改革推進プロジェクト「手書きノートの電子ポー
トフォリオ化を通じた協調学習・評価システム」が採択され、Moodle を利用して「基礎ゼミⅠ・Ⅱ」の授業課題を発信、提出された手書きノートをデータベ
ース化、「あわせるノート」での協調学習を行った。課題提出率は全体で 68％であった。平成 28（2016）年度の「専攻課題」としては、学生一人一人のニーズに合うように、1 年次・2 年次は提示された 3 つの課題から 1 つ以上自分で選択して取り組む形に変更した。さらに「基礎ゼミⅠ」には、近隣の小学校と連携して教育現場の見学や体験活動を行う「学校観察実習」も組み込み、所属学生全員が必ず学校現場に関与する仕組みを整えるとともに、インターンシップやボランティア活動への円滑な接続等に寄与している。
【資料 2-2-36「学校教育専攻 2015 年度の取り組み（後期）」】【資料 2-2-37

教授会資料

学校教育専攻「専攻課題」の種類と特徴】初等教育実践コース・中等教育実践コース・学校教育臨床コースに分かれて行う 2 年次の「基礎ゼミⅡ」では、それぞれのコースで求められる学びを、グループワーク・ディスカッション・プレゼンテーション
等の主体的な活動を通じて深めていく。アクティブ・ラーニングによって、確
かな学びとして、授業づくりの力量を鍛え、いじめ・不登校・親子関係等の学校に関する現代的課題の解決策を探る。教育現場を見学して児童生徒の実態や課題に気づき、教材を研究して分析力を身につけ、授業を構想して模擬授業を繰り返す。
【資料 2-2-38

学校教育専攻シラバス「基礎ゼミⅡ」】 3 年次には、さらに専門性や実践力を鍛える「特論」を設定し、初等教育実践コース・中等
教育実践コースでは「授業実践特論」で授業力の伸張をはかっている。【資料38大阪大谷大学2-2-39 シラバス「授業実践特論」】また、学校教育臨床コースでは「現代教育特論」のなかで、教育実習で学校現場を見てきた目で、不登校・いじめ・非行・
児童虐待等の課題に対する学校カウンセリングの可能性を考えたり、学力と学
習支援を心理学の観点でとらえなおしたり、校則・給食・部活動・ネットと子ども・教員の同僚性・塾・子どもの葛藤・格差・学力テスト・コミュニケーシ
ョン能力等の広範な課題について、「課題解決型学習（PBL）」を導入し、ディスカッションを通じて本質的な理解を形成していく。
【資料 2-2-40

シラバス「現

代教育特論」】③ 特別支援教育専攻「基礎ゼミⅠ」の授業のなかで、教育現場の観察実習というフィールドワーク
を通して、学校の現状と課題に気づくとともに、特別支援教育に関する文献を読み、調査・発表・討論によって理解を深める工夫をしている。特別支援学校
への教育実習は、3 年次における基礎免許となる幼稚園・小学校・中学校・高等学校での実習の後、4 年次での学びとなるため、特別支援教育専攻の学生は、「基礎ゼミⅡ」のみならず「ゼミナールⅠ」においても、時間をかけて特別支援教育を展開していく専門性の素地を身につける。各ゼミ内で少人数の研究グルー
プをつくり、特別支援教育に関わる諸課題について教育学・医学・心理学的な観点から問題を提起して PBL を導入しながら研究に取り組んでいる。これらの研究を通して、文献研究、インタビュー調査、質問紙法、行動観察法等の方法を学び、じっくりと専門性を磨けるよう工夫をしている。
【資料 2-2-41

特別支援教育専攻シラバス「基礎ゼミⅠ」「基礎ゼミⅡ」「ゼミナールⅠ」】特別支援学校への教育実習が 4 年次になる学生も、教育現場に早く触れることができるように、3 年次配当の「特別支援教育指導法演習Ⅰ」のなかで、南大阪地域の障害のある幼児・児童・生徒に対する発達支援を行っている。活動に参加する幼児児童生徒の障害は知的障害、発達障害、肢体不自由と幅広く、それぞれの実態に応じた支援を学生主体で取り組んでいる。学生は子どもの実態や本人・保護者のニーズを把握して「個別の支援計画」を作成する。さらに、個別の支援計画に基づき目標達成に向けた課題構成や教材作成、保護者との連携、学生同士の連携を行い、子どもの成長につながる実践的な取り組みを行っている。さらに、活動後はチームごとに取り組みの内容やそのねらい、今後の課題を報告するミーティングを実施しており、計画－実施－評価－改善の PDCA サイ
クルを体験できる構成となっている。
【資料 2-2-42

シラバス「特別支援教育指導法演習Ⅰ」】【資料 2-2-43 個別の支援計画「きらり」】
さらに教育学部に平成 27（2015）年度から「特別支援教育実践研究センター」を設置し、独立行政法人教員研修センターが公募した「平成 27 年度教員研修モ
デルカリキュラム開発プログラム」に、「小中学校・高等学校・特別支援学校

特別支援教育コーディネーターアドバンス研修―アセスメント・巡回相談・授業
コンサルテーション・プレゼンテーションスキルにおける IＣＴ活用に焦点を当てた実践的研修プログラム―」を申請し、採択され、実施してきた。学生もオブザーバーとして参加し、専門性と実践力を磨いてきた。
【資料 2-2-44

39

特別支

大阪大谷大学

援教育コーディネーターアドバンス研修成果報告書】【資料 2-2-45

教授会資料

平成 27 年度の「特別支援教育専攻の取組」】【人間社会学部人間社会学科】
学部としては、共通教育科目の外国語科目「英語Ⅰ」及び「英語Ⅱ」について、平成24（2012）年度より入学後にプレイスメントテストを行い、習熟度別のクラス編成により開講している。１クラスの上級クラスを設け、それ以外は基礎クラスとしている。
【資料 2-2-17 平成 28 年度大阪大谷大学便覧】
平成 23（2011）年度に学部で初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年
度より 1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。さらに、平成 24（2012）年度末に研究会で教科書の活用状況を検討し、教科書を第 3 版まで作成している。【資料 2-2-15

初年次教育ワークブック】「基礎ゼミⅠ（学習技術）」、「基礎ゼミⅡ（研究入門）」の授業の一部、及び放課後の時間を活用し、教員や実社会で活躍する卒業生、内定を得た在学生の体験に基づいた講演、講習を行い、学生のキャリアに対する意識を高めている。【 資 料 2-2-46

シラバ

ス 「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ （ 学 習 技 術 ） 」 「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ （研究入門）」 】「社会研究実習」
では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、12 人の教員が協力して担当し学部のキャリア教育の中心的役割を担っている。
【資料 2-2-11

シラバス「 キ ャ リ ア デ ザ イ ン 」 「 ロ ジ カ ル シ ン キ ン グ 」 「 パ ワ ー

アッププラクティス講座Ⅰ（子どもイベント編）」「パワーアッププラクティ
ス講座Ⅰ（地域コミュニティ編）」「企業研究」「ビジネスモデル研究」「社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」】【人間社会学部スポーツ健康学科】
学部としては、共通教育科目の外国語科目「英語Ⅰ」及び「英語Ⅱ」について、平成24（2012）年度より入学後にプレイスメントテストを行い、習熟度別のクラス編成により開講している。1 クラスの上級クラスを設け、それ以外は基礎クラスとしている。
【資料 2-2-17 平成 28 年度大阪大谷大学便覧】
平成 23（2011）年度に学部で初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年
度より 1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。さらに、平成 24（2012）年度末に研究会で教科書の活用状況を検討し、教科書を第 3 版まで作成している。【資料 2-2-15

初年次教育ワークブック】「基礎ゼミⅠ（学習技術）」、「基礎ゼミⅡ（研究入門）」の授業の一部、及び放課後の時間を活用し、教員や実社会で活躍する卒業生、内定を得た在学生の体験に基づいた講演、講習を行い、学生のキャリアに対する意識を高めている。【 資 料 2-2-46

シラバ

ス「基礎ゼミⅠ（学習技術）」「基礎ゼミⅡ（研究入門）」】「社会研究実習」
では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、12 人の教員が協力して担当し学部のキャリア教育の中心的役割を担っている。
【資料 2-2-11

シラバス「 キ ャ リ ア デ ザ イ ン 」 「 ロ ジ カ ル シ ン キ ン グ 」 「 パ ワ ー

アッププラクティス講座Ⅰ（子どもイベント編）」「パワーアッププラクティ

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大阪大谷大学ス講座Ⅰ（地域コミュニティ編）」「企業研究」「ビジネスモデル研究」「社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」】
スポーツ健康学科が平成 24（2012）年度から公開講座で開講している「メタボ予防のための健康・運動・栄養教室」では、学科教員数名の指導・監督のもと、関連科目の履修学生が授業の一環として、健康のための運動・栄養指導を体験している。内容は、本学ウエルネスセンタートレーニングルームでの健康運動プログラムの指導や食事の栄養診断の担当であり、学生が授業で学んだ内容を活かし、指導力を育成する場としている。
【資料 2-2-47

2016 年度公開講座企画書】【資料 2-2-48

大学ホームページ 「公開講座・研修」】
【薬学部薬学科】
ヒューマニズム教育として「宗教学」「死生学」「生命倫理学」を 1、2 年次共通教育必修科目として配置し、宗教行事を通して人間性や生命の尊厳、医療倫理について考える機会を組み入れている。
医療現場で働く際に必要な「問題解決能力」及び「コミュニケーション能力」を醸成するために、「小グループ討論（SGD）」や「問題立脚型学習（PBL）」等の参加型学習
方法を取り入れた授業を1～6年次を通して実施している。
コミュニケーション能力養成のためカリキュラムの改組が行われ、1年次の基礎コミュ
ニケーション演習を基盤とし、4年次には医療コミュニケーション演習Ⅰ、6年次には医療コミュニケーションⅡが開始された。【資料2-2-18

2016年度薬学部「学習マニュアル」】
生命科学系科目において、いのちや医療に関するビデオ鑑賞後に、生命倫理に関する問題提起をレポートによって行わせている。
薬害問題を被害者及び加害者からの観点から把握・理解するために、外部講師を招いた講演を授業に組み入れている。
実習における小グループでの実習結果のプレゼンテーションを実施している。
シラバスには、各科目の到達目標、評価方法、評価基準を示し、質問の便宜を図るた
めに担当教員のオフィスアワーも記載している。
科目毎に教員が教科書だけでなく、独自の資料を作成し、学生に配布している。（授業科目毎に使用した資料を保管）
授業前の予習や授業後の復習にパソコンを使用した薬学学習支援システム（PESS）による演習を適宜実施している。
【大学院】
各専攻共、それぞれの専門分野の研究者として自立して研究活動を行うのに必要な高度の研究能力を養成するため、院生 1 人に 1 人の指導教員がつき、徹底した個別指導を行っている。【資料 2-2-49

平成 28 年度大学院文学研究科指導教員一覧】

国語学国文学専攻では、入学定員前期 6 人・後期 3 人に対して、大学院担当教員は 6人配置されており、それぞれ「演習」を行う。加えて、平成 28（2016）年度は本学の41

大阪大谷大学

専任教員 4 人が授業を開講している。奈良時代から現代まで全時代をカバーする国文学、国語学、漢文学、及び、日本語教育学、民俗学、日本美術史の授業が開講されており、院生の幅広い関心や疑問に専任教員で応えることができる。
文化財学専攻では、入学定員前期 4 人、後期 2 人に対して、大学院担当教員は 8 人配置されている。8 人のうち、4 人が前期課程及び後期課程の「研究指導及び演習」、2 人が前期課程の「研究指導及び演習」を担当し、残る 2 人は前期課程における研究指導補助教員の役割を担う。考古学・歴史学・美術史学の各領域を専門とする指導教員の演習のほかに、関連領域の特殊研究・講読・課題研究の講義を受講することができる。ただし、特殊研究は前期課程学生のみ履修可能である。正規の授業に加えて、修士論文や博士論文の中間発表会等口頭発表の機会を設ける等、論文作成のための日常的指導体制をとっている。【資料 2-2-50

大学ホームページ「大学院文学研究科」】

院生のための学術誌として、国語学国文学専攻では『日本文学論叢』、文化財学専攻
では『文化財学論叢』を発行して論文発表の機会を設け、高度な専門研究者の育成を目指している。【資料 2-2-51

院生誌『日本文学論叢』『文化財学論叢』】

院生の指導力向上を目指し、TA（Teaching Assistant）の制度を設け、学部の授業を補助している。【資料 2-2-52

大阪大谷大学ティーチング・アシスタント規程】

学外の学会や研究会に参加し、積極的に発表や論文投稿を行うよう勧めている。実際に院生が学会発表を行うに当たっては、発表内容のチェック・助言、執筆に際しての批正等、個別的・具体的な指導を行っている。
それらの成果として近年、学位（博士・文学）を授与される者が増加した。
【資料 2-2-53
本学大学院修了及び学位授与状況】
2-2-②c 教授方法の改善を進めるための組織体制の整備・運用【学部全般】
大学全体では、教授方法の工夫改善のために、講演会やワークショップ等、FD 部会を中心に様々な FD(Faculty Development)活動を行っている。特に、毎年、学生を対象に授業アンケートを実施し、その結果を踏まえて各教員が担当授業の改善を図っている。
また、「大学教育の質的転換」をテーマとした研修会も実施している。さらに、Moodleの一層の活用を図るため、講習会を随時開催している。
平成 26（2014）年度に、教育内容・方法の改善に係る基礎資料を収集・分析するため、IR 委員会を設置した。平成 27（2015）年度実績として「学修行動調査」を実施し、以後毎年実施することを決定した。3 月末には「卒業時アンケート調査」を実施した。
平成 26（2014）年度より、学生の主体的な学修を促す観点に立った学内教育改革を推進するため、その学内教育改革に資する研究又は実践に対して学長裁量経費（200 万円）
による支援を行い、その成果を本学に広く普及することを目的とした「教育改革推進プ
ロジェクト」を実施し、これまで延べ 12 件（新規 10 件、継続 2 件）のプロジェクトを採択している。平成 28（2016）年度は、「学習動機付け低下の早期発見により退学者予防を目指す出席データ管理・分析システムの試験的導入」「REQUEST による効率的な双方向授業手法の確立」「初年次学生を対象とする職場体験を通した能動的学習を誘導するためのスキーム策定に関する研究」「薬学部初年次教育の強化を目指した教育技法の開発」

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大阪大谷大学の 4 プロジェクトを採択した。
【資料 2-2-54

平成 28 年度 学長裁量経費による教育改

革推進プロジェクト公募要領】【資料 2-2-55

平成 28 年度学長裁量経費による教育改革

推進プロジェクトの採択結果（4 件）】【文学部】
日本語日本文学科と歴史文化学科の 2 学科から成り、学生定員はそれぞれ 50 人で、授業での学生の様子、課題への反応等について教員同士が情報交換を行いやすい環境にある。教授方法や方針については、学科会議時や昼休み等に随時意見交換が行われている。
組織的な取り組みは以下のとおりである。
① シラバス作成時の協議
シラバス作成時には、学科会議で教務委員を中心として学科全体としての方向性を確認している。日本語日本文学科では、初年次教育にあたる「文章表現」の科目、歴史文化学科では「基礎ゼミ 1」「歴史文化フィールドワーク」の科目に複数の教員が関わるため、密に情報を交換し、授業方法や教材に関して協議を行っている。これらの科目については学期の終了時にも次年度の方向性について協議を行っている。
② 授業方法の改善を目的とした授業のビデオ撮影と分析
毎年度、新任教員とそのほかに 1～2 人の教員が各自の授業をビデオ撮影し、各自視聴した後に分析を行っている。また、学部長によっても分析がされている。
教員にとっては絶好の内省の機会となっている。
③ フレッシュマン・キャンプ時の模擬授業に関する意見交換
4 月に新入生を対象として実施されるフレッシュマン・キャンプでは、毎年模擬授業を行っており、各教員が持ち回りで担当している。この行事には 1 年次とともに全教員が参加し、一つの授業を全教員で見るため、授業方法に関して意
見交換を行う機会となっている。
④ 学科独自の取り組み
日本語日本文学科では、初年次教育科目の 1 つである「日本文学入門」は、毎年度文学担当教員 2 人が持ち回りで授業を行っている。年度の始めと終わりには話し合いが持たれるため、専門とする時代が異なる教員によって日本語日本文学科の学生として最低限必要な知識とは何か、それを修得させるにはいかなる方法が適切かについての共通認識の形成に役立っている。3・4 年次配当の「ゼミナールⅠ・Ⅱ」は各教員の学問的個性を生かす場であり、授業方法等も各教員に任されているが、ゼミ選択時に学生に配布されるゼミナール紹介の資料によって各教員が他の教員の教授内容・教授方法を具体的に知る機会を提供している。
歴史文化学科では、「地域文化論」と「大阪の歴史と文化」、「歴史文化フィールドワー
ク」では、専任教員の専門分野を生かし、高度な内容をより分かりやすく学生に教授するためにオムニバス形式で授業を行っている。これらの授業では教授内容の調整は勿論のこと、公正な成績評価が行えるよう十分な意思疎通を図るようにしている。

43

大阪大谷大学

フレッシュマン・キャンプの感想文(1 年次)や歴史文化フィールドワークのレポート(1 年次)、ゼミナール(1～3 年次)の発表レジュメ等は、すべて次年度担当のゼミ担当教員に申し送り、学生個々の学習志向と進捗状況を知る資料とし、授業方法や指導の改善に役立てている。
また、毎週水曜日に学科教員全員が参加する昼食会を開き、授業方法やその他の組織的な問題をいち早く共有し、できるだけ早く改善の措置を講じることができるようにしている。
【教育学部】
専攻会議を開催し、日頃の授業の方法や内容について、他の教員と共有できるようにしている。また、学生の授業での様子や課題等も共有し、非常勤講師からの情報も加えて専攻全教員で共通認識を形成し、各授業での指導にフィードバックしている。特に、「基礎ゼミⅠ・Ⅱ」の運営等、専攻全体で指導に関する共通理解が必要な内容に関して
は、専攻会議のなかでその都度意見交換や情報の共有・調整を進めながら、改善を図っている。【資料 2-2-56

平成 27 年度・平成 28 年度専攻会議開催状況】

コース毎の学びについても、特色ある学びが設定されているので、前期・後期の開始時に、教授内容の打ち合わせを行っているほか、コース別の担当教員が密に連携をとり、場合によってはティーム・ティーチングを行い、複数の教員が協力し合って学生への指導と援助を行っている。期末においても、学生に教授した内容と学生の理解度について情報を共有し、次年度の授業内容と教授方法の改善へつなげている。
各科目の授業においても、開講コマ数の多い科目や習熟度別クラス編成を行っている
科目等では、担当者間で連絡を密にとり、学生の様子や指導環境及び指導方法について、定期的に会議を行って情報共有している。
特に、1 学年の学生数が 120 人と多い幼児教育専攻では、保育者を目指すために必要な姿勢や資格・免許、専攻の学びの特色や教育課程編成、カリキュラムツリー等を、学生にもわかりやすいように整理して冊子「幼児教育専攻ナビゲーション」を作成し、それを活用してオリエンテーション等の機会に学生に配布・説明している。この冊子は、
教員サイドにおいても、科目編成や教授方法のあり方等の共通理解や改善のための資料として活用されている。【資料 2-2-34 2016 年度幼児教育専攻ナビゲーション】
なお、平成 28（2016）年度からは専攻代表者会議を定期的に設定し、各専攻の課題を出し合い、教育学科全体の教育力向上につなげていける体制を整備した。【資料 2-2-57

平

成 28 年度専攻代表者会議予定】【人間社会学部】
平成 23（2011）年度に学部内に初年次教育研究会を設立し、初年次教育のための教科書を作成し、平成 24（2012）年度より 1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ（学習技術）」において活用している。【資料 2-2-58

研究会配布資料】【資料 2-2-15

初年次教育ワー

クブック】「社会研究実習」と称した授業では、社会の現場で 80 時間の実習を行い、報告書を作成する。この科目は、平成 23（2011）年度までは学部の教員全員が担当していたが、平44

大阪大谷大学

成 24（2012）年度からは 12 人の学部教員が担当し、年間に数回の担当者会議を行い年度末には授業の効果評価を行っている。【資料 2-2-59

2016 年度第 1 回社会研究実習担

当者会議資料】【薬学部】
カリキュラム・ポリシーを設定するため、薬学部の各講座から1人の講師以上の教員が参加して構成される薬学部教務委員会で随時検討し、その案を薬学部教授会で審議・承認するという体制をとっている。また、全学的なFDが組織されているだけでなく、薬学部ではオムニバス授業が多いので、シラバス作成時に担当者間で授業方針や方策を随時協議している。
平成27（2015）年度に新たに薬学教育支援•開発センターを設立した。設立にともない准教授1人、講師1人を新規採用した。1年次生対象にリメディアル教育、授業を補完することを目的として、センター講座・学習相談・学習習熟度の分析を行っている。またセンターは、問題解決能力養成のための教育方法の開発や学習プログラムの立案を担っている。
【資料2-2-18

2016年度薬学部「学習マニュアル」】【大学院】
大学院には、大学院研究科長と各専攻代表からなる研究科 FD 委員会を組織している。
FD 委員会は、毎年「学生による授業評価」のアンケートを実施し、その結果を委員会が「評価考察」として文章化して提出している。アンケートの結果は、教授方法の改善及び院生の将来計画を視野に入れた研究指導のために活用している。【資料 2-2-60

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】
国語学国文学専攻では、毎年秋に、後期課程在学者と修士論文提出予定者による、論文中間発表会を行っている。そこには大学院担当教員・院生のほか、学部学生、大学院修了生も加わって質疑応答が行われ、大学院生の研究レベルの向上に役立っている。また、院生の修学状況が明らかになることにより、教授方法の改善を考える機会ともなっている。
文化財学専攻では、修士論文・博士論文の作成過程において、年 2 回（7 月と 12 月）
中間発表の機会を設け、院生のほか学部学生にも聴講させている。大学院担当教員や他の院生・学部生との質疑応答を通じて、教授方法を検討する機会としている。
2-2-②d 単位制度の実質を保つための工夫

単位制の実質化を図るため、平成 27（2015）年度より、CAP 制を導入し、全学部、各年度の上限単位数は、48 単位とした。
また、シラバスでは、準備学習等についての具体的な指示として、「準備学習」の項目を設定し、予習復習を促す文言を記述することとした。
（3）2－2 の改善・向上方策（将来計画）【学部全般】

45

大阪大谷大学

カリキュラム・ポリシーの明確化や体系化については、「OSAKA OHTANI VISION 2025」において、「どのような教育課程によってどのような学力を身につけさせることができるかをさらに明確化するため、『学位授与の方針』『教育課程編成・実施の方針』を改定する。併せて教育課程の体系化を進め、個々の授業科目の履修によって、修得できる
知識、技術、技能や育成される能力を明示する。」との基本方針を定めている。この基本方針に基づき、平成 28（2016）年度中に、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポ
リシーをより一貫性のあるものとすることに留意しつつ改定する。改定されたポリシーを踏まえ、カリキュラムの見直し、カリキュラムマップやカリキュラムツリーの作成、
ナンバリングの導入、学修成果の評価方法等の見直しを行い、実施する。また、共通教
育科目をはじめとした全学の英語教育の一層の充実を図る英語教育センターの設置準備を進める。教授方法の工夫・開発については、大学全体として、アクティブ・ラーニン
グや PBL の充実に取り組むこととしており、当面、事例集の作成を念頭に、本学の現状分析や課題検討に取り組む。また、平成 28（2016）年度より、教育方法や教育内容の工夫・改善に顕著な業績を上げた教員を表彰する「教育業績表彰制度」を設けたところであり、この制度も活用して教員各自の授業点検・見直しを促進し、本学の教育力の一層の向上を図っていく。
【文学部日本語日本文学科】
提供される科目の目的・内容はシラバスで明確にされているが、全体の体系について、
あるいは、全体の中での当該科目の位置づけなどを学生に分かりやすく示すことが必要である。また、コースの履修を含め、目標に応じて、どのような順番でどの授業を履修したら良いのかを示すことも必要であり、そのためには、履修した科目の、量的・質的な全体像を把握させることを目的として、既存科目を基礎・応用・発展といった内容に分類するとともに、現状の学生の学力や能力に応じた科目の選定（新設・閉講を含める）を行ない、それらを踏まえた上で、全体の体系の中でそれぞれの科目がどのような位置付けにあるかを明示化できるような科目名称への変更を行なう。さらに、図書館関連コースの新設等コースの見直しを行なう。
【文学部歴史文化学科】
平成 26（2014）年度の「文化財学科」からの名称変更以降、完成年度である平成 30（2018）年度を見据えて、カリキュラム内容等を中心とする問題点の抽出を行い、更なる改善につなげる。
さらに、本学科では歴史文化を学ぶ上で、実物に触れる教育を最も重視しているので、学外での実物教育と合わせ、学内の博物館や図書館、万葉植物園（薬草園）等をはじめ、
アート・リソースの利用促進も積極的に進めていく。
【教育学部教育学科】
教育課程の基本的な考え方を示すカリキュラム・ポリシーを一層分かりやすい形に改定する。また、教授方法の改善・向上として、平成 28（2016）年度創設の「教育業績表
彰制度」に合わせ、教員の一方的な講義形式の教育とは異なる、学修者の能動的な学修

46

大阪大谷大学

への参加を取り入れたアクティブ・ラーニングを導入し、高い学習成果を上げる教員が増加するように、PBL や発見学修、体験学修、調査学修、グループ・ディスカッション、
ディベート、グループワークを試みる。さらに、 Moodle の利用等授業方法の新しい試
みとその検証に取り組む教員数の増加を目指す。
教授方法の改善を進めるため、組織体制の整備・運用を目指し、平成 28（2016）年度から設定した 3 専攻代表者会議が、3 専攻間の調整機能とともに、学部全体の教育力向
上につながるよう運用する。
【人間社会学部】
人間社会学部では、民間企業志望及び公務員志望の学生のニーズを満足させるために、
平成 28（2016）年度 4 月に立ち上げた「人間社会学部キャリア開発支援室」において、個々の学生の進路に関する相談業務として、コ ー ス や 科 目 の 選 択 、 資 格 や 語 学 検 定
へ の 挑 戦 を 促 す 等のキ ャ リ ア カ ウ ン セ リ ン グ を 行 い 、 同 室 が 主 催 す る 講 演 ・ 講
義 に お い て 学 生 の キ ャ リ ア に 対 す る 意 識 を 高 め る 。 さ ら に 、社会人基礎力を向上させるための科目の効果を検証しながら、学生へのキャリア支援に資するよう、適切な教育課程を設置する。
【人間社会学部人間社会学科】
人間社会学科では、学生や社会のニーズに対応すべくコース制を見直し、平成 29（2017）年度から、4 コースのうちの「国際社会コース」を改め「現代社会コース」とする。このコースでは、学生に対して地域の諸課題への関心を高め、社会科学的知識や発想力・企画
力・コミュニケーション力を養うことを目的として、体系的なアクティブ・ラーニングを軸とした教育課程を編成する。
【人間社会学部スポーツ健康学科】
スポーツ健康学科では、現場で求められる実践的な指導力の養成を目指す。そのため、学生が現場で指導経験を積む機会を積極的に用意する。特に平成 30（2018）年度には、新たに 3 年次配当科目「運動プログラムとリハビリテーション演習」「スポーツ指導方法演習」「スポーツバイオメカニクス演習」の履修が始まる。これらの科目をより効果的に活用するため、平成 28（2016）年度に河内長野市との連携事業をスタートし、平成 29（2017）年
度には、その成果を基に、近隣市町村のニーズに応えつつ学生の実践的な指導力が育つ本
格的な連携プログラムを開発する。
【薬学部薬学科】
薬学部が掲げる三つのポリシー（アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシ
ー、ディプロマ・ポリシー）の狙いが、効果的に達成されるようにカリキュラムが編成されているか見直した。この課題に対しては、カリキュラムツリーとカリキュラムマッ
プを作成したことで、授業と教育目的の関係を明確となったが、今後カリキュラムが教育目的に沿って編成されているか見直しを行う。
また、薬学部で平成 21（2009）年度に実施された自己評価 21 を契機に、問題解決能47

大阪大谷大学

力養成の目的で、いくつかの講義・実習に能動的学習法が取り入れられた。しかし、科目間の関連性・体系性の少なさ、評価指標・評価基準の未整備、実質単位数の検証等の課題が残されていたため、教務委員会の専門小委員会が中心となって問題解決能力養成科目担当者間会議を開催し、各教科で実施されている能動的学習の内容の検証と体系化、
時間数の問題等の検討を行っている。また、平成 27（2015）年度に設立された薬学教育
支援•開発センターにおいて、今後の問題解決能力やコミュニケーション能力を養成するための教育方略の研究開発と実践に重要な役割を果たす。
【大学院】
大学院では、教育目的を実現するため、さらに高度な専門知識の修得、研究推進能力
や社会への対応能力の向上を目指し、教育課程の充実に努める。そのための取り組みとして、開講科目の内容を常に点検し、在学生の研究テーマや社会のニーズに適合しているかどうかを検討する。また研究発表会等の行事に多数の院生が参加し、発言できるよう指導することが必要である。

2－3

学修及び授業の支援≪2－3 の視点≫
2-3-①

教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実（1）2－3 の自己判定基準項目 2－3 を満たしている。
（2）2－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-3-①教員と職員の協働並びに TA(Teaching Assistant)等の活用による学修支援及び授業支援の充実① 学修支援及び授業支援の状況
学修支援及び授業支援は、教務委員会等で全学的な調整を図りながら、各学部学科が中心となって具体的な方策を実施している。
履修指導に関しては、年度開始に合わせ学科別・学年別にオリエンテーションを開催している。この学科オリエンテーションでは、各学科が編集発行している「学習マニュアル」に基づき教員が履修指導し、職員はオリエンテーションの資料作成や実施運営を担当する等、教員と協働して実施している。なお、履修についての質問・相談には教務課で対応するほか、各学科に配属されている
教務課職員が、学科共同研究室内で学科の教員と連携しながらきめ細かく対応している。
日常の学修指導は、初年次から設置されているゼミ担当や薬学部のアドバイザ
ー教員を中心に、学科及び学年ごとにきめ細かく行っている。
なお、新入生には入学直後の教務及び学科オリエンテーションを実施するほか、学外での研修「フレッシュマン・キャンプ」においても履修指導を行っている。

48

大阪大谷大学【資料 2-3-1

平成 28 年度 各学科のフレッシュマン・キャンプのしおり】「フレッシュマン・キャンプ」は、新入生が大学生活を順調にスタートできるよう支援することを目的とし、教員による履修相談や、参加上級生による体験談、アドバイス等を組み込んだ 1 泊 2 日の研修で、毎年 4 月上旬に学科単位で実施している。研修の効果は高く、直後のアンケート調査結果においてもフレッシュマン・キャンプに対する学生の満足度は高い。
【資料 2-3-2

平成 28 年度各学

科のフレッシュマン・キャンプアンケート結果等】
初年次教育には、この「フレッシュマン・キャンプ」での研修を始め、正課における基礎ゼミが挙げられる。文学部、教育学部、人間社会学部の 1 年次には、必修科目としてゼミ形式の科目「基礎ゼミ」を設置している。全学生を概ね 10人程度の少人数グループに分け、そのグループごとに専任教員を配置し、学習の動機づけ、学習スキル、発表能力の育成等、大学教育における学びの基本を中心に学修支援を行っている。
留年や中途退学を少なくするための配慮としては、各学年のゼミあるいは演習担当教員やアドバイザー教員を中心に、学生との日常的な交流をとおして指導に努めている。欠席が目立つ学生については組織的に対応しており、教務課による長期欠席者調査の結果は学部長に伝えられ、学部長は当該学生のゼミ担当
あるいはアドバイザー教員に必修科目の出席状況を連絡する。ゼミ担当あるいはアドバイザー教員は、当該学生と面談する等相談機会を設定し、個別に対応している。
なお、平成 24（2012）年度から、主体的学修を支援するツールとして、大学のWeb ポータルサイト「Active Academy」を開設した。学生ごとに 1 週間の時間割の確認や新たな予定の登録、履修登録状況や既修得科目・単位の確認、休講補
講情報の閲覧等が可能となっている。
また、授業支援の一環として、Moodle に e-Learning site を作成し多様な学びを学生に提供している。平成 27（2015）年度入学生からは、GPA1.5 未満の学生を対象に、アドバイザーが学習支援に関わる相談を行うことにした。
② オフィスアワー
学生の主体的学修を支援するために、全教員がオフィスアワーを設定している。
各教員のオフィスアワー日程は、授業のシラバス及び大学ホームページの教員一覧に掲載し、学生に周知している。専任、非常勤を問わず全教員がシラバスにオフィスアワーの場所と時間を明記し、非常勤においては、平成 27（2015）年度から新設したオフィスアワールームを活用して学生に対するきめ細かな学
修支援体制をより充実した。【資料 2-3-3 シラバス「教育心理学」】【資料 2-3-4
大学ホームページ「教員一覧」】③ TA 等の活用
本学では、大学院生の教育研究の充実振興及び学部教育の充実並びに教育研究の後継者の育成を図ることを目的とし、平成 21（2009）年にティーチング・ア
シスタント規程を制定した。平成 22（2010）年度から本格的な運用が始まり、大学院生がフィールドワークやゼミナール等の授業で専門的かつ重層的にサポ49大阪大谷大学

ートする体制が整備された。文学部日本語日本文学科での演習指導補助、文学
部歴史文化学科での実習指導補助等を中心に本制度が活用されている。【資料2-3-5

ティーチング・アシスタント配置申請書】④ 留年者への対応
過去 5 年間の留年者数の推移は、【表 F－4 学部・学科の学生定員及び在籍学生数】に示すとおりである。基本的にはゼミ担当教員が学修状況を把握して対応している。留年の大半は単位修得不足であるが、わずかの単位不足で留年する学生も含まれており、よりきめ細かな指導のあり方が検討課題である。
薬学部においては、入学後の対策として、専門科目を履修する前に補講（数学、物理、化学、生物）を実施して基礎学力の底上げを行う、低学年で留年した学生を対象に基礎学習支援セミナーを実施し、学習支援学生（5～6 年次生の SA（Student Assistant））による個別指導により、学習習慣の改善を図る等の対策を講じてきた。
⑤ 休学者への対応
年度毎の各学部の休学者数は、【表 2-7 修得単位状況（前年度実績】に示すとおりである。
ゼミ担当あるいはアドバイザー教員を中心に、必要に応じて保護者、本人と連絡を取りながら状況を把握し、復学に向けてのサポートを行っている。平成 27（2015）年度の入学生から導入された GPA 制度を活用し、各学科のアドバイザ
ーの教員を中心に、学修サポート体制の充実を図り、休学者の抑制に努めている。
⑥ 退学者への対応
年度毎の退学者数を学部別に集計したのが【表 2-4 学部、学科別の退学者数の推移（過去 3 年間）】である。入学後の早い段階でフレッシュマン・キャンプを実施し、大学教育へのスムーズな移行をサポートすることで大学生としての心構えや将来の展望等について学び、友達や先生との親睦を深めることができる
等一定の効果が見られるものの、退学者は徐々に増加傾向を示している。就学意欲の低下や進路変更だけでなく、最近は経済的理由も増加していると思われ、中途退学の理由を検討・把握することが課題となっていた。そのため、平成 27（2015）年度から中途退学理由の分類に関する新システムを導入した。また、
平成 27（2015）年度から導入した GPA 制度を活用し、各学科のアドバイザーの教員を中心に、学修サポート体制の充実を図り、退学者の抑制に努めている。
⑦ 留学生に対する学修支援
日本語の学修支援については、留学生を対象とした共通教育科目「日本語Ⅰ（コミュニケーション）」「日本語Ⅱ」を設置している。また、新入留学生歓迎会や外国人留学生の集いを毎年実施している。学生同士や教員との交流体験は学修
上の不安等を相談する契機にもなり、学修支援の役割も果たしている。
⑧ 学修支援及び授業支援に対する学生の意見を汲み上げる仕組み
少人数教育のゼミや演習を 1 年次から設置し、アドバイザー教員を配置する等、日常的に学生の意見を汲み上げるよう努めている。従前から実施してきた「学50大阪大谷大学生による授業評価アンケート」には自由記述欄も設け、授業に関わる意見を取り入れてきた。さらに、平成 26（2014）年度には「学修行動調査」及び「学生生活実態調査」を実施し、協議会に結果を報告した。なお、「学修行動調査」については平成 27（2015）年度以降も毎年実施することとした。
【資料 2-3-6 平
成 27 年度第 1 回協議会議事録（4/20）】【資料 2-3-7

平成 28 年度第 1 回協議会

議事録（4/18）】（3）2－3 の改善・向上方策（将来計画）
学生の多様なニーズに応えるためにも学生の学習支援の充実は必要不可欠であり、学生の視点に立ったサービス機能の向上に努める必要がある。そのため、学習相談や学習指導等の機能を担う機関としての学習支援センターの設置準備を進める。
また、本学の英語教育の充実と現状での問題解決に向けた、英語教育センターの設置準備も進める。
併せて、e-learning システムやラーニング・コモンズ等、学生の主体的な学びのための環境整備を推進する。なお、学生の意見等を集約できる仕組みとそのフィードバックについては、各種アンケート等の継続実施により、体制改善につなげる。

2－4

単位認定、卒業・修了認定等≪2－4 の視点≫
2-4-①

単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用（1）2－4 の自己判定基準項目 2－4 を満たしている。
（2）2－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-4-①単位認定、進級及び卒業・修了認定等の基準の明確化とその厳正な適用【学部全般】① 単位の認定、学修達成度の基準と成績の評価
単位認定の算定基準は、講義については 15 時間、演習については 15 時間もしくは 30 時間、実験、実習及び実技については 30 時間の授業をもって、それぞれ 1 単位とすることを大学学則第 28 条に明記している。
なお、1 年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35 週以上にわたることを原則とする（大学学則第 11 条）としている。
単位の認定は、「試験その他の方法による。試験に合格した者には所定の単位を与える」（大学学則第 29 条）とし、試験の方法は、筆記、口述、実技及び論文によるものとする（大学学則第 30 条）と明記している。さらに、各学部の授業
科目履修規程にも、試験は、筆記、口述、実技、レポート、論文及びその他の方法による、と明記している。
平成 26（2014）年度までは、次の 4 段階で成績評価を行ない「可」以上をもって単位認定（合格）としてきた。【優（100～80）、良（79～70）、可（69～60）、

51

大阪大谷大学不可（59～0）】である。
平成 27（2015）年度入学生からは、GPA の導入にともない、次の 5 段階の成績評価に改めた。【秀（100～90）、優（89～80）、良（79～70）、可（69～60）、不可（59～0）】である。
これにより、学生の修学意欲のさらなる向上が望まれると考える。また、CAP
制により、学年ごとの上限を 48 単位と定めている。これにより授業以外での学習時間の確保ができ、無理のない履修計画を立てることができる。また、単位認定に必要な達成目標や成績評価の方法は、シラバスに明記している。【資料2-4-1

平成 28 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-2

大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部授業科目履修規程】② 進級
文学部、教育学部、人間社会学部では進級制度を定めていないが、学外における実習については、必要な授業科目と単位数を指定し、適用している。薬学部
では、進級基準を定め、必修科目の一部が未修得である場合、その基準を満たすとき進級できることを、授業科目履修規定に明記している。【資料 2-4-3 薬学部授業科目履修規程】③ 卒業要件及び卒業認定
各学部・学科が定めるディプロマ・ポリシーに沿った学修成果を修めた学生に対し卒業が認定され、学位が授与される。卒業の認定及び学位の授与の審査は、それぞれの学部教授会で審議される。
文学部、教育学部、人間社会学部の卒業要件は、【表 2-8 年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）】に示すように、定められた科目及び単位数を修得した上で合計 128 単位以上であり、大学学則第 27 条に明記している。
さらに学生への周知を図るため、各学部が発行する「学習マニュアル」にも掲載している。
【資料 2-4-1 平成 28 年度大阪大谷大学学則】④ 編入学者の単位認定
編入学者の既修得単位の認定については、在籍した大学あるいは短期大学等の成績評価表に基づき教務委員会で審査したうえ、当該教授会の審議を経て学長が認定している。認定した単位の本学の成績証明は「認定」としている。
なお、平成 27（2015）年度から CAP 制の導入により、編入学者の単位認定の上限については、62 単位とした。【資料 2-4-4

大阪大谷大学編入学規程】⑤ 他の大学又は短期大学における授業科目の履修に係る単位認定
南大阪地域大学コンソーシアム単位互換制度を設け、同制度に参加する大学等の間で、学生が他大学等の科目を履修し、それを在籍大学等の単位として認定している。なお、本学が定める範囲内において、単位互換科目を受講できる。
【資料 2-4-5南大阪地域大学コンソーシアム単位互換制度規程】⑥ 入学前の既修得単位の認定
他の大学または短期大学における授業科目の認定については、大学学則第 32 条に定め、認定する単位数は 60 単位以内とし、認定した単位の本学の成績証明は

52

大阪大谷大学「認定」としている。
【資料 2-4-1

平成 28 年度大阪大谷大学学則】⑦ 科目等履修生
科目等履修生の受入れは、大学学則第 49 条及び科目等履修生規程を定め、教授会の議を経て入学を許可している。受講した科目の試験に合格した科目については所定の単位を認定し、願い出により単位修得証明書を交付する。
【資料 2-4-1
平成 28 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-6

大阪大谷大学科目等履修生規程】⑧ 聴講生
聴講生の受入れは、大学学則第 50 条及び聴講生規程を定め、教授会の議を経て入学を許可している。聴講生が 1 年間に受講できる科目数は、10 科目以内としている。
【資料 2-4-1

平成 28 年度大阪大谷大学学則】【資料 2-4-7

大阪大谷大学聴講生規程】⑨ シラバス
シラバスは、授業テーマ、授業概要、到達目標、評価方法、評価基準を明示し、準備学習を具体的に指示し、主体的な学習を促している。シラバスは大学ホームページにおいて公開している。
【大学院】① 修了要件と修了認定
文学研究科博士課程（前期・後期）の修了要件は、本学の定めるディプロマ・
ポリシーに基づき「大阪大谷大学大学院学則」に定めている。博士前期課程については、大学院学則第 11 条に「博士前期課程を修了するためには、当該課程に 2 年以上在学し、本学大学院学則別表 1 に定める単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない」と定め、博士後期課程については、大学院学則第 12 条に「博士後期課程を修了するためには、当該課程に 3 年以上在学し、本学大学院学則別表 1 に定める単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない」と定めている。
各専攻における授業科目及びその単位数とその履修方法は、大学院学則別表１のとおりであり、博士前期課程は 32 単位以上、博士後期課程は 12 単位以上を修得することを規定している。【資料 2-4-8

平成 28 年度大阪大谷大学大学院

学則】単位の認定は、筆記試験・口頭試験又は研究報告による。その成績は「秀（100～90）・優（89～80）・良（79～70）・可（69～60）・不可（59～0）」の 5 段階で評価し、「可」評価以上を合格として単位を認定している。
② 学位論文の作成、提出
修士の学位論文は､専攻分野について高度な研究能力を有することを立証し、研究者として社会に貢献することのできる人物であることを認め得るものでなければならない。また、博士の学位論文は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行う能力を有することを立証し、高度の専門性を必要とする社会の諸方面で活躍できる人物であることを認め得るものでなければならない。
そのため、学位論文は、在学中に専攻科目の指導教員の指導を受け、研究を重

53

大阪大谷大学

ねながら作成するものとしている。
学位論文の提出資格、審査の方法、学力の確認等は「大阪大谷大学学位規程」に規定している。修士の学位論文については、同第 10 条に「修士の学位の授与を申請し得る者は、博士前期課程の在学者で、所定の単位を修得した者、又は論文審査終了までに所定の単位を修得し得ると認められた者に限る」、同第 11条に「修士の学位論文を提出しようとするときは、論文の題目とその研究計画
書についてあらかじめ指導教員の承認を受けなければならない」と定めている。
また博士の学位論文については、同第 24 条に「博士の学位の授与を申請し得る者は、第 21 条第 2 項に定められた場合（博士後期課程の修了者又はそれと同等以上の学力を有する者）のほかは、博士後期課程の在学者で、所定の単位を修得した者、又は論文審査終了までに所定の単位を修得し得ると認められた者とする」等、同第 25 条に「博士の学位論文を提出しようとするときは、論文の題
目とその研究計画書についてあらかじめ指導教員の承認を受けなければならない」と定めている。【資料 2-4-9

大阪大谷大学学位規程】③ 学位論文の審査と最終試験提出された学位論文の審査と最終試験については、「大阪大谷大学学位規程」に規定している。修士の学位論文については、同第 12 条に「修士の学位論文の審査及び最終試験は、研究科委員会の選出した審査委員がこれを行う。審査委員
は指導教員を主査として、研究科委員会の委員 2 人以上から構成される審査委
員会を設け審査を行う。ただし、必要があれば、他の教員を加えることができる」と定めている。博士の学位論文については、同第 27 条に、「博士の学位論
文の審査及び最終試験は、研究科委員会の選出した審査委員がこれを行う。審
査委員は指導教員を主査として、研究科委員会の委員 2 人以上から構成される審査委員会を設け審査を行う。ただし、必要があれば、他の教員を加えることができる」と定めている。審査委員会は、論文を審査するとともに、提出論文を中心とする関連分野の学識と研究能力とを確認するため、口述又は筆記によって最終試験（原則公開）を行い、その審査結果を、大学院研究科委員会に報告する。その報告は、大学院研究科委員会において検討され、さらに学長・研究科長・各専攻代表よりなる大学院委員会における審議を経て、学長が学位の授与を決定する。【資料 2-4-9

大阪大谷大学学位規程】なお学位の授与が認定された論文は、修士論文はそのタイトルを各専攻の発行する紀要に発表し、博士論文はそのタイトルを紀要に発表するとともに、全文を大学ホームページ（図書館機関リポジトリ）に公開している。
④ 聴講生聴講生の受入れは、大学院学則のほか「大阪大谷大学大学院聴講生規程」
を定め、大学院入学資格のある志願者を研究科委員会において選考し、学長が入学を許可している。【資料 2-4-8
料 2-4-10

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則】【資大阪大谷大学大学院聴講生規程】⑤ 研修生研修生の受入れは、大学院学則のほか「大学院研修生手続規程」を定め、博士前期課程を修了した者又は研究科委員会においてこれと同等以上の学力があると認められる志願者を研究科委員会で選考し、学長が入学を許可している。

54

大阪大谷大学【資料 2-4-8 平成 27 年度大阪大谷大学大学院学則】【資料 2-4-11

大阪大谷大

学大学院研修生手続規程】（3）2－4 の改善・向上方策（将来計画）
CAP 制と GPA 制度の導入により、成績評価の方法について、より厳格な対応が求められている。FD 部会による研修会等を開催し、成績評価の平準化に努めている。
また、GPA 制度の運用方法についても、奨学金や授業料免除対象者の選定基準や学生に対する個別の学習指導に活用する等の具体的な方法についても協議会を中心に検討する。

2－5

キャリアガイダンス≪2－5 の視点≫
2-5-①

教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備（1）2－5 の自己判定基準項目 2－5 を満たしている。
（2）2－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-5-①教育課程内外を通じての社会的・職業的自立に関する指導のための体制の整備
大学は、教育課程の内外を通して、社会人や職業人として自立できる能力を身につけさせなければならない。そういった観点から、本学では、教育課程内及び教育課程外において様々なキャリア・就職支援策に取り組んでいる。
① 教育課程内の取り組み
教育課程において、キャリア教育科目を設けている。キャリア教育科目は、自己実現を支援するキャリア教育の方針に基づいて設置された科目で、学生が大学での学び方や自己の特性を知り、社会人に必要な知識やスキルを身につけて、自身にあった職業選択につなげていく学びを提供している。
キャリア教育科目は、全学部 1 年次から履修することができ、文学部・教育学
部では 6 単位まで、人間社会学部では 4 単位までが共通教育科目の選択科目として卒業に必要な単位数に算入される。薬学部生も履修できるが卒業必要単位
数には算入されない。開講科目には、大学で学ぶ意義を考える「キャリア教育Ⅰ」、文章の書き方を学ぶ「キャリア教育Ⅱ」、プレゼンテーションの方法を学ぶ「キャリア教育Ⅲ」のほか、教職教育センターと連携して設置された「教職基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」「学校教育演習Ⅰ・Ⅱ」「教職基礎英語」「教職基礎社会」「教職文章表現」等がある。また、日本語日本文学科の専門科目である「文章表現」、教育学部の専門科目「教育インターンシップⅠ・Ⅱ」、人間社会学部の専門科目「パワーアッププラクティス講座Ⅰ・Ⅱ」を他学部生にはキャリア教育科目として開講している。【資料 2-5-1 平成 28 年度大阪大谷大学便覧】② 教育課程外の取り組み

55

大阪大谷大学

本学の就職支援体制は、企業、公務員、福祉、保育士等を希望する学生には就職課が、教職（幼稚園を含む）を希望する学生には教職教育センターが、それぞれ各学部と連携を図り支援している。特に教職、保育士を希望する学生や薬学部生については、専門知識を有し業界に精通している教員と緊密に連携し支援をしている。
就職課での具体的な取り組みとして、まず学年ごとに定期的に就職説明会を実施している。特に 1 年次の早い段階から職業的自立に対する取り組みの重要性について啓発している。
また、本格的な就職活動準備期となる 3 年次からは企業・公務員・保育所・福祉施設各分野に特化したテーマ別説明会の開催、各種就職活動準備セミナーや
SPI・筆記試験対策講座及び模擬試験を実施し、学生が万全の態勢で就職活動に臨むことができるようサポートしている。さらに、各業界の人事担当者や卒業生、内定した 4 年次生の協力のもと、学生が就職活動や社会の雰囲気を体感できる業界研究会も開催している。同時に、平成 28（2016）年度から、学生が求人やインターンシップ募集の検索や申し込みができ、学内の面談や面接練習の予約を行うことができる「求人検索 NAVI」システムを導入した。このシステムの導入により、教職員が学生の就職活動状況を正確に素早く確認することができるようになった。さらに、キャリアサポートルームを設置し専属のキャリア
カウンセラーを 2 人配置することで、学生の個別対応にさらに力を入れている。
具体的には、通常の進路相談に加え、個人面談（薬学部を除く 3 年次生全員が対象）や、面接指導、履歴書及びエントリーシートの添削等をよりきめ細かく行なうことが可能となった。
【資料 2-5-2
料 2-5-3

平成 28 年度就職課年間行事予定】【資平成 28 年度模擬試験開催予定】

その他、近年、インターンシップを重要視する企業が増加傾向にあることに鑑
み、学生に対してその情報を提供する機会を増やすよう努め、参加意欲のある学生に対し個別相談・個別指導を行い、啓発に努めている。
教職教育センターでは、教職課程の履修相談や教員免許の取得に係る業務から、教職への就職に至るまでのトータルなサポートを行っている。加えて、卒業後の相談にも随時対応し、個々の学生のニーズに沿った支援を行っている。具体的には、① 教育実習、介護等の体験、免許状の申請手続き等の教員免許取得に関すること② 学校支援学生ボランティア、教育インターンシップ等実践力育成のためのサポート③ 教職に関するオリエンテーションや各種教員採用試験対策講座、模擬試験等の実施④ 教員としての学力や実践力向上をはかるキャリア教育科目の設置⑤ 教職アドバイザーによる教職の進路相談等である。教職アドバイザーとして校長経験のある 2 人の教員がセンターに常駐し、学生の指導や相談に対応している。
学生は教職に関する質問や教育実習についての相談のほか、教員採用試験が近くなれば面接や模擬授業についての指導を受けている。また、教員採用

56大阪大谷大学試験対策の一環として課外の時間を利用して「基礎学力向上講座」を開講している。この講座は年間を通じて実施しており、理解度別にクラスを設定し、学年を問わず受講が可能である。
「基礎学力向上講座」以外にも 2 年次生以上の教員志望者を対象に平成 26（2014）
年度より始まった大阪府の教員採用試験の前段階となる「大阪府教員チャレンジテスト（大阪府教育委員会）主催）」の対策講座として、テストで問われる「教職教養」の基本事項を押さえ、実力アップを図る講座を開講した。この「大阪府教員チャレンジテスト」の合格者は、大阪府教員採用一次筆答試験が免除となるものであるが、大阪府以外の自治体の教員を目指す学生にも学習スタートのために最適な内容となっている。ほかには長期休暇中に教員採用試験対策講座や各種実技対策講座、面接対策講座等を実施し、教員としての知
識や技術の向上を図るにとどまらず、社会に出て通用する人間形成を図る総合的なキャリ
ア教育を目指している。【資料 2-5-4

平成 28 年度教職教育センターハンドブック】（3）2－5 の改善・向上方策（将来計画）
平成 28（2016）年度より各学部ゼミ単位で就職状況が把握できるよう各教員へ就職課
から情報開示することとし、併せて、ゼミ単位でのきめ細やかな就職支援が行えるよう
教員と就職課が一体となり、各種就職活動支援プログラムを各ゼミの場を借りて実施す
る計画も進めている。今後は、平成 30（2018）年度のキャリアセンター設置に向け協議会との連携を図り、就職支援体制の強化を図る。
なお、キャリア教育科目についても内容の見直しと体系化を図り、キャリア教育の一層の充実を図る。

2－6

教育目的の達成状況の評価とフィードバック≪2－6 の視点≫
2-6-①

教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発

2-6-②

教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック（1）2－6 の自己判定基準項目 2－6 を満たしている。
（2）2－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-6-①教育目的の達成状況の点検・評価方法の工夫・開発
2-6-②教育内容・方法及び学修指導等の改善へ向けての評価結果のフィードバック【学部全般】
本学では、シラバスに評価の基準を明記し、学修成果を適切に評価している。それぞれの学部・学科の定めるディプロマ・ポリシーに沿った学修成果を修めた者に対して、卒業を認定し、学位を授与している。
学科毎に全ての学生について担任の制度を設けて個々の学生の学修状況を把握し、問題がある ときには個別に指導する体制をとっている。単位取得状況や GPA のスコアが低い等学
修に問題を抱えている学生については、個別にきめ細かな指導を行い、個々の学生の学修状

57大阪大谷大学

況と到達状況を把握するだけでなく、それぞれの学科構成員の共通理解とし、一致して問題解決に導くように努めている。
また、教育目的の達成状況を把握・点検し、教育内容・方法及び学修指導等の改善を図る
ため、毎年「学生による授業評価アンケート」「教員による授業評価アンケート」
「学修行動
調査」
「新入生アンケート」「卒業時アンケート」等を実施している。
「新入生アンケート」「学修行動調査」「卒業時アンケート」については、IR 委員会が質問項目作成とデータ集計・分析を担当し、調査実施は学部・学科が担当している。結果は、IR委員会から学長に提出後協議会等で報告され、情報の共有が行われている。
「学生による授業評価アンケート」は、平成 28（2016）年度より、アンケート項目を見直し、学生に質問の意図がより明確に伝わるように工夫をし担当教員の授業改善に、よりいっそう役立つものに改善を図った。【資料 2-6-1

学生による授業評価アンケート用紙】

そのアンケート結果については、科目毎に担当教員に報告し、それを受けて改善に向けた方策を「評価考察シート」にまとめ提出を求めている。「評価考察シート」には、授業改善計
画の項目について、「改善度欄」を設け、前年度あるいは前期との比較検討を行い、改善を促している。なお、「学生による授業評価アンケート」の結果については、平成 24（2012）年度以降の結果より大学の Web ポータルサイト「Active Academy」上で閲覧を可能にしている。また、2 年毎に報告書としてまとめ、学科及び学部の総括として公表している。【資料2-6-2 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】「教員による授業評価アンケート」も毎年実施しし、各教員が数年に一度あたるように行っている。これについては、授業を DVD に撮影し、それを教員自らが点検評価し、改善策を学部長に報告している。学部長は、DVD と担当教員の点検評価の内容を検討し、講評をまとめて年度毎に教務部長・学長に報告をしている。
さらに、資格取得状況や就職状況も教育目的達成の一つの指標とし、資格取得や就職については、教職教育センターや就職課と連携し、学生への指導・助言を行っている。
なお、平成 28（2016）年度には、本学の教育力の一層の向上を図るため、学長裁定により、「教育業績表彰制度」を設けた。
【文学部】
文学部の教育目的は、「文学・言語・歴史など多様な人間文化に関する基礎的知識を修得
し、専門分野を探求することによって普遍的かつ創造的な思考力と表現力を身につけ、人間と社会に対する洞察力を備えた人材を育成する」（大学学則第 3 条 2 項の(1)）ことである。
【資料 2-6-3

平成 28 年度大阪大谷大学学則】）この教育目的を達成するため、ディプロマ・

ポリシーを定め、次の 4 点を満たす者に学位を授与している。
① 文化や自然に関する幅広い教養と豊かな人間性を身につけている。
② 文学・言語・歴史など多様な人間文化に関する基礎的・専門的知識を修得し、課題を理解し、説明することができる。
③ 文字言語と音声言語によるコミュニケーション能力を備え、人間文化に関する学問的な課題について、体系的・客観的な情報分析に基づいて考察し、判断する能力を身につけている。

58

大阪大谷大学④ 在学中に修得した知識を活かし、卒業後も自立的に学習を継続する姿勢を身につけている。
これらの知識や能力や態度を身につけるため、文学部では特に「卒業研究」（日本語日本文学科）・「卒業論文」（歴史文化学科）の完成に力を入れている。学生各自が教員の指導のもと、研究テーマに沿って調査・分析・発表をし、全体での討論を経て、自らまとめる努
力をすることで、先の能力や態度を獲得できるようにしている。
これの達成状況の点検・評価のために、日本語日本文学科ではゼミ担当教員による採点・評価を専任教員全員で検討している。歴史文化学科では口頭試問を行い、主査・副査を中心に専任教員全員で採点・評価を行っている。さらに、学生自身がどれほど教育目的を達成できたかについては、「卒業時アンケート」を実施して自己評価させるとともに、その結果を学科会議で分析している。
【教育学部】
教育学部教育学科の教育目的は、「人間の成長に対する深い洞察力と他者への共感的態度を基盤に持つ豊かな人間性を養い、変化していく社会の新たなニーズに応える高い専門性と優れた実践力を備えた人材を育成する」（大学学則第 3 条第 2 項（2））ことである。【資料2-6-3 平成 28 年度大阪大谷大学学則】この教育目的を達成するため、ディプロマ・ポリシ
ーを定め、次の 5 点を満たす者に学士の学位を授与している。
① 文化や自然に関する幅広い教養と豊かな人間性を身につけている。
② 各専攻の目指す職業人として、基礎知識と専門的知識を修得している。
③ 子どもの発達に応じた保育・授業の構成や教材・教具の工夫ができ、個に対応した指導や説明ができる。
④ 人間の成長に対する洞察力を備え、共感的態度で他者に接しながらも客観的な視座を保持することができる。
⑤ 専門分野の変化・高度化に対応し、自己研鑽を継続できる。
平成 28（2016）年 3 月には、幼児教育専攻 120 人、学校教育専攻 78 人、特別支援教育専
攻 30 人、合計 228 人の学生は、教育学士の学位を授与され卒業した。この卒業生の卒業後の進路状況は以下の通りである。

卒業後の進路状況（平成28年3月23日現在）（人）

幼児教育
専攻
学校教育
専攻
特別支援
教育専攻
合計

保

小

中

高

高等

特別

進

教育

卒業生

教育

卒

育

学

学

校

専修

支援

学

関係

に占め

関係

業

職

校

校

学校

学校

小計

る割合

以外

生

65

16

0

0

0

2

3

86

71.7%

34

120

1

42

8

3

1

5

0

60

76.9%

18

78

0

2

0

0

0

23

1

26

86.7%

4

30

66

60

8

3

1

30

4

172

75.4%

56

228

59

大阪大谷大学

平成28（2016）年3月の卒業生については、幼児教育専攻では71.7％、学校教育専攻では76.9％、特別支援教育専攻では86.7％の学生が教育に関わる進路を選択している。今後も学生一人一人の個性に応じたていねいな指導を心掛け以下の通り、継続する。
1年次生から4年次生まで、各学年ゼミ担当制による少人数教育を行い、学生の状況等に関して面談を行い把握に努める。
幼児教育専攻では、Web上のポートフォリオシステム「たにほわ」において、学生の大学生活の満足度や学びへの意識や取得希望資格、希望進路等の調査を年度初めと終わりに行い、教員側が学生の経年変化を確認すると同時に、学生には時期に応じた学習のアドバイスを行う。具体的には、学生は、年度末に1年間の振り返りレポートを出し、1年のまとめ、前年度のレポートの記載との比較、次年度に向けての課題等を各自で言語化することにより、4年間の学びを段階ごとに確認することができる。
学校教育専攻・特別支援教育専攻では、初年次から教員採用試験対策を意識し、自分自身の学びや経験、パーソナリティ、今後の課題について記述、言語化する機会を積極的に設けている。そのなかで、客観的な意見や質問を受けたりするなかで自分自身の経験についてリフレーミングが促され、自分自身のことについて幅広く意識化できるようになる。また、基礎ゼミやゼミナールのなかで、各教員は学生の学習状況を把握することができる。
平成28（2016）年3月には、4年次生全員を対象に、「卒業時アンケート」の実施・分析を行った。
【人間社会学部】「社会研究実習」の担当者会議は、授業内容の改善のため、平成 24（2012）年度から毎年履修学生へのアンケートに基づいて「授業効果評価」を行っている。【資料 2-6-4
授業効果評価】
初年次教育研究会では、1 年次の必修科目「基礎ゼミⅠ(学習技術)」の授業改善のため、各年度末に全教員出席によるカンファレンスを開催し、教科書の構成及び内容の検討を行っている。【資料 2-6-5 初年次教育ワークブック】
人間社会学科では、スポーツ健康学科に先駆け、平成 27（2015）年度より、GPA が 1.5未満の学生に対して次のような指導体制を整備した。
① 各ゼミ担当の教員が指導を行い、指導記録をつける。
② 当該学生へは、指導後に GPA が低かったことに対する分析と次期に向けての目
標設定を合わせた自己評価を行わせる。
③ 半期経過したのちに、学生に目標の達成度を自己評価させる。
これらを通して、成績不良の学生への学修の動機付けを図るとともに、その後の指導にも活用する体制を整える。
【資料 2-6-6

学科会議の提案書、指導記録書、学業成績自

己評価書】
【薬学部】
資格取得状況及び就職状況を把握し、教育目的の達成状況の点検・評価を行っている。
近年の資格取得者数は「薬剤師免許の取得者数」の表に示す通りである。薬学部では、

60

大阪大谷大学

演習科目による薬学モデル・コアカリキュラムの到達目標（SBO)の習得支援に加え、高校理系科目（数学、物理、化学、生物）の補講講義による基礎学力の養成支援、自宅でも利用可能な学習支援システムによる自習支援、アドバイザー制度を活用した個別学習
指導等、きめ細やかな支援を実施している。【資料 2-6-7 2016 年度薬学部「学習マニュアル」】
中間試験や期末試験の平均点及び得点分布を各科目担当者が作成し、シラバス記載一
般目標の到達度を推し量る一助としている。また、学外模擬試験の結果や問題別解答パ
ターンデータを全教員で共有し、各科目担当者が弱点教科やどの学習項目の理解度が低
いかの把握に努めている。
平成 25（2013）年度に自己点検評価を実施した。その結果、問題解決能力養成科目やコミュニケーション能力養成科目について、教育目標の達成のための各科目間の体系化
や、評価方法の妥当性等について見直しが行われた。【資料 2-6-8

自己点検・評価書（2013 年度年間レポート）】
自己点検・評価委員会が各期に実施している授業アンケートの評価結果は関係者へフィードバックされ、教員はその評価結果に対して改善のための工夫や提案を考え、評価
考察シートに記入して大学に提出することになっている。
また、学生の要望を収集する別の仕組みとして、薬学部内に学生が自由に投稿できる
意見箱が設置されており、少人数クラス担任制度であるアドバイザー制度を設けている。
【資料 2-6-7 2016 年度薬学部「学習マニュアル」】
一部の講義では、出席票や小テストのアンケート欄に記載される学生の授業に対する要望に基づく学習指導の改善を実施している。
薬学部事務室及び教務委員会では学修状況、及び、資格取得状況調査を実施しており、その結果は教授会を通じて教員に周知されている。
薬剤師免許の取得者数（人）
H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

Ｈ27年度

*1

薬剤師

新卒合格者

112

85

56

60

50

合格率（％）

95.7

65.9

60.2

63.4

61.0

全国合格率

95.3

85.5

70.5

72.7

86.2

(88.3)(79.1)(60.8)(63.2)（76.9）（人）*2*1 予備校のデータ。厚生労働省は既卒を含む数値のみ公表。
*2 ()内は全受験者の合格率【大学院】
大学院には、大学院研究科長と各専攻代表からなる研究科FD委員会を組織している。
FD委員会は、毎年「学生による授業評価」のアンケートを実施し、その結果を委員会が「評価考察」として文章化して提出し、院生指導の改善に利用している。【資料2-6-2

61

大阪大谷大学

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院FD報告書 平成24年度・平成25年度】
研究指導に当たっては、院生 1 人に対して、その専攻分野に合致した指導教員 1 人がついて、個々の研究動向に応じた指導を行う体制をとっている。【資料 2-6-9

平成28 年度大学院文学研究科指導教員一覧】
単位取得状況や学修に問題をかかえている院生については、個別にきめ細かな指導を行い、個々の院生の学修状況と到達状況を把握するだけでなく、専攻構成員の共通理解とし、一致して問題解決に導くように努めている。
（3）2－6 の改善・向上方策（将来計画）
本学では、教育目的の達成状況を把握するため、平成 26（2014）年度より全学部で「学修行動調査」及び「卒業時アンケート」を実施するとともに、平成 27（2015）年度に GPA制度を導入した。平成 28（2016）年度はこれらの調査内容の見直しを行い、調査結果やGPA 制度を活用した取り組みの充実を図る。また、学修ポートフォリオや学修ルーブリックの活用に向け、事例集の作成作業に着手する。さらに、学生情報が関係部署で共有化され、学生への支援が一層充実したものとなるよう、現行のシステムの検証作業を進める。
平成 28（2016）年度に創設した「教育業績表彰制度」により、「学生による授業評価ア
ンケート」を活用した授業点検の一層の促進を図る。

2－7

学生サービス≪2－7 の視点≫
2-7-①

学生生活の安定のための支援

2-7-②

学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用（1）2－7 の自己判定基準項目 2－7 を満たしている。
（2）2－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-7-①学生生活の安定のための支援① 学生サービス組織
学生の支援及び厚生補導の組織として学生委員会を設置している。あらゆる方
面から学生をサポートしていけるように、学生委員会を開催している。学生委
員会は学生部長が委員長になり 4 学部 10 人の教員及び学生課長 1 人の計 11 人で構成されている。
【資料 2-7-1

大阪大谷大学学生委員会規程】② 経済的支援
本学では、日本学生支援機構の利用者が学生数の半数に上る。学生課では、経済的に困窮している学生の窓口となり、民間団体の奨学金、行政による奨学金
等各種奨学金の説明、諸手続きを行っている。また、学費納入期日までに授業料を納入することが困難な場合は、授業料の延納、分割納入の制度もあり、学生各々の事情に合わせ対応している。また、本学においては、独自の奨学金制

62

大阪大谷大学度を展開している。入学試験成績優秀者特別奨学金は、入学試験における成績上位合格者に給付される奨学金であり、一度入学試験成績優秀者に選考されると、毎年、学部学年成績が上位 20％以内であれば再度奨学金が受けられる制度である。修学支援給付奨学金規程、修学支援貸与奨学金規程を設け、修学支援
給付・貸与は、大学の学則に定める修業年限の学生に対して、学業成績・人物
が他の学生の模範となる者で、修学の熱意があるにも関わらず経済的理由により修学困難な学生を対象に前期・後期と年 2 回、授業料の半期分に相当する金
額を奨学金として給付・貸与を行っている。【資料 2-7-2

修学支援給付奨学金規程】【資料 2-7-3 修学支援貸与奨学金規程】【資料 2-7-4

大阪大谷大学入学

試験成績優秀特別奨学金規程】③ 課外活動支援
体育系として 19 のクラブと 7 つの同好会、文化系として 23 のクラブと 3 つの同好会が活動している。全学生の 30％が体育系、20％が文化系の団体に所属している。課外活動への支援や指導は学生課が窓口となって行い、活動環境の整備、補助金の支給、リーダーストレーニング（各クラブの幹部を集めた研修会）等を行っている。【表 2-14 学生の課外活動への支援状況（前年度実績）】【資料2-7-5

クラブ紹介】④ 通学支援本学は最寄りの近鉄長野線滝谷不動駅から徒歩 7 分の立地であるが、急行停車駅である南海高野線金剛駅から学内までスクールバスを運行している。スクー
ルバスを利用することによって、10 分～15 分程度の通学時間の短縮となる。あわせて河内長野駅での乗り換え時や、混雑する朝夕の電車でのトラブルが避けられる。
⑤ 生活支援女子専用学生寮を設置し、規程に基づき学寮主事及び寮監を配置し、有効適切な運営を行っている。大学構内に所在するという利点は学業や課外活動に時間的余裕をもたらし、緊急時の対応や防犯といった面からも安心安全な生活環境を提供している。入寮者数は近年減少傾向にあるが、平成 28（2016）年 4 月の入寮者数は前年と比べて増加した。これは経済的負担の軽減や生活安全を重視する社会情勢によるものと考えられる。
下宿紹介を希望する学生には大学登録下宿を記載したパンフレットを配付しており、通学に便利で安心して入居できる良質物件を厳選して紹介している。
【資料 2-7-6

大阪大谷大学和光寮規程】【資料 2-7-7

下宿案内】⑥ 障がいのある学生の支援体制
本学では学生個々に適した支援を行うため、学生と面談のうえ必要な体制をとっている。すべての学生に質の高い教育を提供すべく授業配慮や情報保障等のコミュニケーションサポートとしてノートテイクを実施し、障がいのある学生の支援に努めている。
【資料 2-7-8

ノートテイク説明会資料】

平成 28（2016）年度、障害者差別解消法が施行されたことを踏まえ、全学組織として、「障がい学生支援検討委員会」を設置した。同委員会は、障がいのあ63大阪大谷大学る学生の不当な差別的取り扱いを防止するための基本となるべき対応に関する事項、障がいのある学生のための環境の整備に関する事項、社会的障壁の除去の実施について必要かつ合理的な配慮に関する事項、障がいを理由とする差別の解消に係る教職員の研修その他の啓発活動に関する事項等を審議し、対応することを任務としている。【資料 2-7-9 障がい学生支援検討委員会設置要項】⑦ 学生の自主的活動への支援
本学の特筆できる活動の一つに行政ボランティアがある。学生課の呼びかけに拠り、学生が地域プロジェクトの中心的役割を担い、社会経験を積むことにより貴重な経験ができる。また各地域のイベントを盛り上げたり参加者への説明を行う等、進行の中核を担うことも多く、参加要請は年々増加している。
さらに学生自身で立ち上げた防犯劇の団体である「劇団ポリス」は、様々な場
で防犯劇を上演し、防犯キャンペーンに協力をしている。また地域見守り隊として「青パトドーナッツ」を結成し、地域と広げる防犯の「輪」をモットーに活動している。平成 28（2016）年度より、震災、天災等危機管理に関する防災
意識の気づきを行い、防災ボランティアにも参加していく。防犯とともに地域との連携を進めて行く。
【資料 2-7-10

劇団ポリス紹介記事】【資料 2-7-11

行

政ボランティア紹介案内】⑧ 学生相談学内 2 か所にある学生相談室は、平成 25（2013）年度より、プライバシーに配慮した隣接する 2 室に移転した。曜日によっては、2 人のカウンセラーが在室することにより、学生と保護者との並行面接が可能になり、また予約外で来室した学生や、教職員からのコンサルテーション等の依頼に迅速に対応することができるようになった。
平成 24（2012）年度に来談者の各種情報をデータベース化し、毎年度カスタマ
イズを行っている。このデータベースに、相談員やカウンセラーが適宜アクセスすることで、再来ケースの把握や、教職員、各部署からの問い合わせに対し情報提供を行っている。
新入生オリエンテーション（保護者向けの相談室紹介を含む）、機関紙「光風」の発行、ティーアワー（年 2 回）の開催、学内掲示により、学生相談室の周知活動を継続的に行っている。ティーアワーでは、学生が興味・関心を持ちそうなテーマを検討し、心理学関連授業時においてリーフレット、予約票の配布を試みた。このような周知活動により学生相談室の認知度が高まり、心理相談への抵抗感が軽減された結果、平成 27（2015）年度の年間相談件数は平成 26（2014）
年度までの件数を大きく上回った。特に前期中、新入生の相談件数が増加して
おり、環境の変化により不適応状態に陥る可能性のある学生の早期来談につながっていると考えられる。また、実習に際して配慮が必要な学生に関する教職員とのコンサルテーションが顕著に増加している。近年通常の授業だけでなく、学内外実習の際、担当教員や実習先担当者と事前に打合せ配慮を要する学生が増えており、学生個人を対象としたカウンセリングのほか、学内の各部署、教職員との連携を強め、学生相談室が学生に対する迅速かつ適切な支援を行う役

64

大阪大谷大学割を担い、授業や実習等が継続できるよう学生のサポートを行っている。
特別相談員として精神科医が勤務する体制を整え、精神疾患や発達障害が疑われる学生との面談を学内で行い、適切なアセスメントの上、必要に応じて医療機関を紹介している。定期的にケースカンファレンスと精神科医によるスーパービジョンを行い、困難な事例への効果的な介入を検討し、他部署や医療機関と連携を保ちながら、学生がより良い学生生活を送れるよう支援している。
【表2-12 学生相談室、医務室等の利用状況】⑨ 学生の健康管理
保健室は学内に 2 カ所設置しており、専任の看護師が常駐し、心身の健康支援を行っている。
毎年 4 月に全学生を対象に定期健康診断を行い、6 月には入部 1 年目のスポーツ
クラブ学生を対象に心臓検診を実施している。また、6 月と 12 月には、薬学部
5・6 年次生を対象とした特殊健康診断を実施している。定期健診の健康調査問
診票から、既往歴や配慮項目を把握し健康管理を実施している。
健康診断の結果は、学生が自身の健康状態を知るため全学生に送付し、未受診者や異常所見の見られた学生は個別に保健指導を行っている。
メンタルヘルス問題に関しては、学生相談室はじめ関係部署と連携を取って対応している。
流行が危惧される感染症についてはポスターや大学ホームページで注意喚起している。薬物問題や HIV/AIDS については、近隣の保健所と協力し大学祭等で啓発している。【資料 2-7-12 学生定期健康診断等受診状況】⑩ 学生の海外留学・研修支援や外国人留学生支援
国際交流委員会において、国際交流プログラムの企画立案や外国人留学生支援
等大学全体の国際教育と国際交流推進を目的に協議・運営している。
外国人留学生の経済支援として、学習奨励費や各種団体の奨学金制度の紹介・申請支援のほか、私費外国人留学生を対象に審査を行い、入学金免除と授業料・施設費を半額減免している。
正規外国人留学生は、平成 27（2015）年 9 月 1 日現在 12 人在籍しているが、出席状況調査の実施により長期欠席者を早期に発見し、問題解決にあたる体制を整えている。
なお、平成 27（2015）年度の主な取り組みとして、平成 26（2014）年度に行った国際交流委員会が担当する全業務の現状と主要課題の洗い出しに対する改善策を再検討した。平成 27（2015）年度には、フィリピンの大学と協定を締結し、より安価で参加できる研修プログラムを開発した。
学生の国際交流プログラムに対する経済支援として、長期派遣・認定留学生を対象に留学助成金を給付しているほか、短期の海外研修参加者に対しては、審査のうえ大谷学園国際交流基金奨励金を給付している。
特に、外国人留学生支援においては、年に数回開催している親睦行事について、
これまで留学生のみを対象としていたが、一般学生の参加も可能にすることで、相互の異文化や国際理解の育成につなげている。

65

大阪大谷大学

また、大学全体の国際交流推進を目指し、平成 27（2015）年度はじめに大学ホームページを一部英語化して本学の取り組みを広く世界に周知している。さらに、学内関係部署との連携により英語による大学案内の作成も始めている。
【資料 2-7-13

国際交流委員会「現状と課題、今後の対策」】【資料 2-7-14

学編入交換留学生受入一覧】【資料 2-7-15

又松大

外国人留学生親睦行事（平成 27 年度）実績】
2-7-②学生生活全般に関する学生の意見・要望の把握と分析・検討結果の活用
平成 26（2014）年度に「学生生活実態調査」を実施した。結果を分析し、さらなる学生サービスの向上を図るとともに、分析結果から見える様々な問題点について、短期的
かつ長期的な観点で改善を試みているが、平成 28（2016）年度に再度「学生生活実態調査」を行い、時代の変化と学生の変化を察知し、さらに改善を進めて行く。
「リーダーストレーニング」を年一回行っている。これは各クラブの代表が参加するもので、文化会と体育会合同で、リーダーとしての資質を向上させることを目的に、課外活動団体同士の交流・親睦を深め、相互に活動内容を理解する場として、今後の活動の展開につなげている。
（3）2－7 の改善・向上方策（将来計画）
平成 28（2016）年度に「学生生活実態調査」を行い多様化する学生の実態を把握し、学生サービスのさらなる向上を目指す。経済的支援については、昨今の経済状況に鑑み、本学独自の奨学金制度の一層の充実を図るため、学生委員会が中心となり、具体的な対応策を継続して検討する。
学生相談については、学生や保護者が相談室の存在やサポート内容について理解し活用できるよう、今後も継続して周知活動を行い、心理相談への抵抗感を取り除き、より多くの学生が気軽に足を運べる相談室を目指す。さらに平成 28（2016）年度には、学内の特別支援教育専門の教員による研修会を開催し、発達障がい学生の理解と支援につなげる。平成 28（2016）年度より、「障がい学生支援検討委員会」が学長裁定により設置された。既存の学生相談室と連携を図り、迅速かつ適切な合理的配慮を可能にすることが目的であり、当該委員会との協力体制を築く。
また、課外活動や学生の地域イベント等への参加支援、ボランティア活動に関わる教職員の体制整備も図る。

2－8

教員の配置・職能開発等≪2－8 の視点≫
2-8-①

教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置

2-8-②

教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み

2-8-③

教養教育実施のための体制の整備（1）2－8 の自己判定

66

大阪大谷大学

基準項目 2－8 を満たしている。
（2）2－8 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-8-①教育目的及び教育課程に即した教員の確保と配置
本学は、2 学科の文学部、教育学部、2 学科の人間社会学部及び薬学部の 4 学部で構成されている。本学の教員組織は、大学設置基準の定めるところにより、教育課程を適切に運営するため、【表 F-6 全学の教員組織（学部等）】のとおり各学部・学科に必要な専任教員を配置している。この表に示すとおり、設置基準上の必要な専任教員数は全体で102 人であるが、現員は 129 人となっており、必要専任教員数を 27 人超えて配置している。なお、2 学部以上に開講する共通教育科目を担当する教員は、各学科に分属して配置され、教養教育を適切に運営している。専門分野の教員については、主要科目には専任教員を配置して教育課程を適切に運営している。
専任、兼任の教員数についても、前掲【表 F-6 全学の教員組織（学部等）】のとおりである。専任教員数は 129 人、兼任（非常勤）教員数は、211 人となっている。また、専任教員一人当たりの在籍学生数は、学部、学科によって異なっているが、文学部は約 22.4
人、教育学部は約 30.6 人、人間社会学部は約 29.9 人、薬学部は 17.2 人となっており、4 学部を単純平均すると 25.0 人である。
年齢別の教員構成は、【表 2-15 専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成】のとおりであり、61 歳以上の教員が全体の 10.1％（教授：9.3％）、51 歳～60 歳までの教員が全体の 43.4％（教授：34.1％）、26 歳～50 歳までの教員が全体の 46.5％（教授：7.1％）となっている。また、教員の職位別でみると教授が全体の 50.4％となっている。
以上のことから、資格関連科目を開講する必要から兼任教員への依存度が高くなっているという課題はあるものの、各学科には必要な数の専任教員が配置され、専門分野が適切に教育できる体制が整えられており、教員の職位構成、年齢構成についても概ねバ
ランスが取れていると考えている。
2-8-②教員の採用・昇任等、教員評価、研修、FD(Faculty Development)をはじめとする教員の資質・能力向上への取組み① 教員の採用・昇任等
専任教員の募集・採用・昇格に関しては、学長のリーダーシップの下で戦略的に大学を運営できるガバナンス体制を構築する趣旨を踏まえた各規程により、明確化されている。【資料 2-8-1
2-8-2

大阪大谷大学教育職員任用基準規程】【資料

大阪大谷大学教育職員資格審査規程】【資料 2-8-3 大阪大谷大学における教員の任期に関する規程】【資料 2-8-4

大阪大谷大学協議会規程】【資料 2-8-5

大阪大谷大学文学部教授会規程】【2-8-6

大阪大谷大学教育学部教授会規程】【2-8-7大阪大谷大学人間社会学部教授会規程】【2-8-8大阪大谷大学薬学部

教授会規程】
募集及び採用については、原則として公募により行っている。教員の採用を希望する学部は、担当授業科目・職位・年齢等についての提案を学長に提出し、学長及び理事長の承認を経て、公募を開始する。提出された応募書類を基に、

67

大阪大谷大学

当該学部の学部長及びその指名する委員 2 人以上をもって構成する審査委員会
において教育職員任用基準に沿って候補者を絞り込み、採用候補者を学長、学長補佐、学部長及び教務部長をもって構成する人事推薦委員会へ提出する。これを受けて人事推薦委員会は審査を行い、意見を付して教授会へ推薦する。教
授会は、教授会規程の定めるところによりこれを諮り審査を行っている。
昇任人事もほぼ同様の手続きで行っている。在職年数、研究論文等の運用基準を満たした者について、学部から学長に昇任対象候補者の推薦を申し出て、学長が必要と判断したとき、昇任手続きの開始として人事推薦委員会の開催を発議する。人事推薦委員会では、昇任対象者の教育・研究活動の実績、本学の組織運営への貢献及び社会的活動への参加等を総合的に評価して審査を行い、昇任の可否を決定し、教授会へ推薦する。教授会は、教授会規程の定めるところ
によりこれを諮り審査を経て、理事長の承認により決定する。
② 教員評価、研修、FD 活動等
学生からの教員評価としては、「学生による授業評価アンケート」を毎年、毎学期に実施している。平成 28（2016）年度より、アンケート項目を見直し、学生に質問の意図がより明確に伝わるように工夫をし、担当教員の授業改善に、よりいっそう役立つものに改善を図った。【資料 2-8-9

学生による授業評価アン

ケート用紙】そのアンケート結果については、科目毎に担当教員に報告し、それを受けて改善に向けた方策を「評価考察シート」にまとめ提出を求めている。
「評価考察シート」には、授業改善計画の項目について、「改善度欄」を設け、前年度あるいは前期との比較検討を行い、改善を促している。なお、「学生による授業評価アンケート」の結果については、平成 24（2012）年度以降の結果より大学の Web ポータルサイト「Active Academy」上で閲覧を可能にしている。
また、2 年毎に報告書としてまとめ、学科及び学部の総括として公表している。
【資料 2-8-10 大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書 平成 24 年度・平成 25 年度】「教員による授業評価アンケート」を毎年実施している。各教員が数年に一度あたるように行っている。これについては、授業を DVD に撮影し、それを教員自らが点検評価し、改善策を学部長に報告している。学部長は、DVD と担当教員の点検評価の内容を検討し、講評をまとめて年度毎に教務部長・学長に報告をしている。
FD 活動については、大学自己点検・評価委員会の下部組織として FD 部会が設置
され、教務部長を部会長とし、教務部長補佐、各学部長、各学科の選出する教員（各 1 人）、事務局長を委員として、①授業改善のための基本方針の策定、②研修会及び講習会の開催、③教員の教授活動相互研鑽、④学生による授業評価の実施、⑤学生の勉学能力の育成、⑥学部間共通カリキュラムの開発支援等を行っている。
FD 活動の一環として、平成 23（2011）年度より、学外の講師による 4 学部合同の FD 研修会を開催し、効果を上げている。【資料 2-8-11
会・SD 講演会の開催案内】

68

平成 27 年度 FD 講演大阪大谷大学2-8-③教養教育実施のための体制の整備
本学における教養教育は「共通教育科目」が担っている。共通教育科目は、2-2-②aで述べたとおり、①建学の精神に基づく人格教育と②多角的な視点を身につける教養
教育の方針に基づいて構成されており、人文科学系と社会学系・自然科学系の多様な科目からなり、それぞれ幅広く履修できるよう配慮されている。
本学では、教養教育を十分に行うために教務委員会の下部組織として「共通教育部会」
を置き、随時、共通教育科目の見直しを行っている。委員は各学科から 1 人選出され、人間性の育成、専門性の獲得につながる基礎学力の向上、時代の要請に対応した教養教育の実施という本学の教養教育の基本を踏まえつつ、幅広い視点に立って十全な教養教育が行えるように検討している。
（3）2－8 の改善・向上方策（将来計画）
教員の資質・能力向上への取り組みについては、「学生による授業評価アンケート」の実施等による授業改善や研修会・講習会の開催等、引き続き教育の質的改革に必要となる教員の資質能力の向上に重点を置き、FD 活動の充実を図る取り組みを進める。また、
平成 28（2016）年度創設した教員の「教育業績表彰制度」により「学生による授業評価
アンケート」の結果を活用した教育方法・教育評価等の充実に関する取り組みを促進する。
教養教育の実施体制の整備については、さらに充実した教養教育が実施できるよう、
共通教育科目に関わるディプロマ・ポリシーやカリキュラム・ポリシーの点検見直し、両ポリシーに基づいた個々の科目の内容の見直しや体系化を図る取り組みを、教務委員会の「共通教育部会」を中心に進めていく。

2－9

教育環境の整備≪2－9 の視点≫
2-9-①

校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理

2-9-②

授業を行う学生数の適切な管理（1）2－9 の自己判定基準項目 2－9 を満たしている。
（2）2－9 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
2-9-①校地、校舎、設備、実習施設、図書館等の教育環境の整備と適切な運営・管理① 教育環境の現状の整備
本学キャンパスは富田林市の南西、大阪狭山市と隣接する錦織地区に立地し、周辺は金剛葛城連峰を望む緑豊かな丘陵地帯が広がり、付近には府営の錦織公園も所在するほか、田畑や小規模な住宅地が点在する閑静な環境にある。
大学院を含めた在籍学生は 3,107 人（平成 28（2016）年 5 月 1 日現在）である。
これに対して校地面積は、79,822.91 ㎡（このうち運動場用地の面積は 16,839.41㎡ ） を 有 し て い る 。 創立 時 よ り 徐 々 に 拡 張 して き た 校 舎 の 延 床 面 積は 約

69

大阪大谷大学

44,340.48 ㎡で、大学設置基準を上回る、校地面積、校舎面積を有している。講義室・演習室等は、共用分 64 室・専用分 25 室【表 2－20 講義室、演習室、学生自習室等の概要】あり、100 人以上の教室にはビデオ・OHC（教材提示装置）・
DVD 等の AV 機器により視覚メディアをプロジェクターで投影する装置を常備しており、また近年、授業内容の多様化により、DVD や教員持込みのパソコンを接続しての授業に対応できる設備を、年次的に増設及び規格統一化している。薬学部の専門実習に応じた実習室や、各種プログラムに対応する実験室等も実験器具と併せて整備している。
大学院においては、博士前期課程・博士後期課程の大学院生専用の演習室を設
け、個別の机を設置し、パソコンとプリンターも配置して研究環境の整備を行っている。
総合グランドとは別にテニスコートを 2 面備え、多くの学生が利用している。
体育施設については、体育館 3 か所（アリーナを含む）、トレーニングルーム室等を整備しており、各種の授業や部活動で使用している。
学生食堂の店舗数は 3 店舗で、座席数は、志学館約 265 席、成光館 1 階約 335席、成和館 1 階約 150 席あり、食事のとれるスペースを確保している。また、ビデオ鑑賞室を併せ持った学生ホール茜には学生ラウンジがあり、交流の場として広く活用されている。
学内の警備については、学内 3 箇所に監視カメラを設置している。また、定時的な警備員の巡回・声掛け等によって、事件や事故の未然の防止や状況の改善を図っている。
地球規模の環境問題が大きく叫ばれている今日、本学では環境対策への取り組
みとして LED 照明への更新を積極的に進めている。
【図書館】
図書館はキャンパスのほぼ中央にあり、本館（1 号館）と渡り廊下で結ばれていて、学生にとって利用しやすい環境にある。現在の蔵書数は約 45 万冊となっている。
現在、年間 259 日、平日は午前 9 時から午後 7 時 30 分（土曜日は午後 3 時）まで開館
しており、座席数 378 席、年間 49,199 人が利用している。【表 2-24 学生閲覧室等】
利用方法の周知については、「Library Guide」という図書館利用の手引きを新入生全員に配布し、オリエンテーションで説明している。
【資料 2-9-1 2016「Library Guide」】
学外機関や地域との連携にも取り組んでおり、全国の図書館（主に大学図書館）と相互利用という形で文献の複写・貸借・閲覧等を行っている。地元の富田林市とは「連携協力に関する基本協定」を結び、富田林市民は本学の資料の閲覧が可能である。【資料2-9-2

連携協力に関する基本協定書】また、市内の中学校の「労働体験学習」や小学校の「社会科校外学習」にも協力している。
大学ホームページに蔵書検索システム（OPAC）があり、学内外を問わず図書館の蔵書を検索することができる。平成 27 年度に、システムのリプレイスを行い、利便性の向上を図った。また、各種データベース・電子ジャーナル・デジタル化した貴重図書もイン
ターネットから閲覧できるようにして、国内外の研究利用に供している。

70

大阪大谷大学【博物館】
博物館(旧資料館)は、昭和 53（1978）年に、教育及び学術研究並びに地域文化の発展に寄与することを目的に創設され、昭和 58（1983）年には施設を拡充し、大学博物館としては大阪府内で初めて「博物館相当施設」(博物館法第 29 条)の認定を受けた。
平成 11（1999）年には、学園創立 90 周年記念施設として、旧資料館に隣接して博物館機能と講義室、研究室等が一体となった新たな建物(11 号館)が建設され、名称も資料
館から博物館へと変更された。
11 号館の完成によって、1 階の展示室は 165.32 ㎡から 209.32 ㎡に増床され、4 階には貴重な文化財を収蔵するための恒温恒湿保管庫(67.88 ㎡)が、また旧資料館には蛍光 X
線分析装置や考古地磁気測定装置等の機器も設置された。
収蔵品は、古文書資料、考古資料及び民俗資料からなる。古文書資料は、実物資料とマイクロフィルムによる収集、考古資料は発掘調査による出土品、民俗資料は寄贈等による。また、これとは別に中国や日本の鏡鑑、土器、陶磁器、櫛・笄等の資料を系統的に購入し、コレクションの充実に努めている。
なお、平成 25（2013）年度には、旧短期大学所蔵の資料が委譲され、世界の民族衣装や琉球の染織品、皇室衣装等、新たな資料が加わった。整理済みの資料は約 5,000 件である。
博物館の開館日数は博物館法施行規則(第 20 条)に定められた 100 日以上を厳守しており、開館時間は 10：00～16：00 までとしている。
特別展は年 2 回、春季と秋季に開催し、春季は考古学や民俗学に関する収蔵資料の公開を目的として博物館が担当し、秋季特別展は学内外の協力を得て、各学科が輪番で担当している。特別展の期間中には学生のほか、一般にも無料で開放し、入館者が展示内
容に興味をもち、理解を深めることができるようにするとともに、博物館講座を開催している。【資料 2-9-3 大学ホームページ「博物館 報告書一覧」】【体育施設】
本学の体育施設の概要は、【表 2－22 その他の施設の概要】のとおりである。放課後
は課外活動において、100％近い使用状況となっているが、地域開放等を常に行えるようにも留意し管理している。
体育施設の管理は各学部から選出された委員で構成される「体育施設管理運営委員
会」で行なっており、学生が授業以外で使用する場合は、ウエルネスセンターカウン
セリングルーム担当職員に申請が必要となっている。
【資料 2-9-4

大阪大谷大学体育施設使用管理・運営委員会規程】【情報教育施設】
Moodle 内の開設コース数が、平成 26（2014）年度は 68、平成 27（2015）年度は 99と増加傾向にあり、平成 28（2016）年度も 5 月現在ではすでに 82 コース開設されており、教育環境の改善と充実に資している。
平成 28（2016）年 8 月には、大学内の基幹ネットワーク、クラウド型メールシステム、情報処理演習室(4 号館 5 教室(CC、MM、情報処理演習室Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ)、19 号館 1 教室(情71

大阪大谷大学

報処理演習室 D)、21 号館 2 教室(情報処理演習室 A、B))の計 8 教室 290 台、普通教室 23
教室 23 台、大学院 4 台、教育専攻科 2 台、幼児教育実践研究センター3 台、非常勤講師
控室 4 台の PC 端末をリプレイスする。そして、従来、情報処理演習室 A のみに CALL 機能を持たせ英語関連授業優先としていたが、英語教育充実のため、すべての情報処理演習室に基本的な CALL 機能を持たせつつ、情報処理演習室Ⅲの端末台数を 24 台から 29台に増設し、当教室を英語関連授業優先教室とする。これにより CALL 機能を利用する授業を柔軟に行うことが可能となる。
ほか、情報授業教室の情報処理演習室Ⅱは自習専用教室として、端末台数を 15 台から32 台に変更する。
② 教育環境の管理・運営
建物の新築・改修の計画、日常の施設設備の維持管理等は総務課施設係で行なっている。総務課施設係の職員は、設計事務所や建築設備等の各分野保守委託
業者の専門的な知識や技術を基に、的確な判断とマネジメントにより総合的管理をしながら、日常及び定期の保守管理業務、法定点検を行なっている。
また、施設設備の維持管理については専門業者に業務委託し、管理経費等の合理化を図っている。学内清掃業務や学内警備業務、電気保安関係業務、樹木管理業務は可能な範囲において常駐体制をとり、常時、総務課施設係と連携し維持管理にあたっている。さらに、消防設備、エレベーター設備、空調衛生設備、電話交換設備等の保守点検業務についても、専門業者と業務委託契約を締結し、関係法令を遵守し、安全管理に努めている。
本学は薬学部を有するため、労働安全衛生法に基づき、有機溶剤や特定化学物
質の使用にかかる作業環境測定や局所排気装置の定期自主点検等、学生並びに教職員の健康面を配慮し、実施している。
施設の安全確保については、構内に 2 箇所の守衛室に常駐警備員を配置し、24時間体制で警備にあたっている。無人の通用口には監視カメラを設置している。
また構内 7 箇所に AED（自動体外式助細動器）を設置している。
コンピュータシステムのセキュリティ対策については、学内外からのネットワ
ークアクセス、サーバ及びクライアントの利用を想定して対策を行っている。
まず、学内 LAN においてはデータ通信制御、人物制御、端末制御の 3 つを中心に、次のように対策している。データ通信制御では、L3 スイッチと VLAN を利用
して、学生の利用する情報教室系、教員が利用する研究系、職員が利用する事
務系、無線 LAN 利用者のためのオープン系、図書館系を設定し、それぞれにおいて詳細に情報資源へのアクセスの制御を行っている。人物制御では、情報教育センターがユーザ ID とパスワードにより利用者の管理を行っており、ドメイ
ンログオンか Web 認証を経ないと利用できないようにしている。端末制御では、MAC アドレスによる接続の制御を行っており、利用者が個人所有の持ち込み端末を接続するには、情報教育センターに申請し、登録許可を得る必要がある。
次に、学内 LAN と学外との間の通信については、ファイアウォールを設置することにより、強い制限を課している。学外から学内 LAN への直接のアクセスは許可しておらず、学外・学内 LAN からの DMZ への通信、学内 LAN から学外への72大阪大谷大学

通信しか許可を行っていない。また、DMZ には複数のサーバが存在するため、こちらには IDS（侵入検知システム）や IPS（侵入防止システム）、プロトコル制
御等で不正アクセス対策を行っている。
個々の端末への対策としては、情報教室及び教職員に大学から支給しているパ
ソコンには集中管理できるウイルス対策ソフトを導入し、持ち込みパソコンにおいてもウイルス対策ソフトの導入と定期的なアップデートを義務づけている。
さらに、情報教室のパソコンは、再起動を行うたびに、ウイルスパターンファ
イルを除いてハードディスクの内容が元の状態に復元されるシステムを導入し、不必要なソフトウェアの導入やウイルス対策を行っている。
また、本学ホームページのセキュリティ対策については、不正アクセス等外部からの攻撃に対する脅威を想定して、サーバやウェブサイトのセキュリティ向上を図るため、ウェブサーバとミドルウェアのバージョンアップ、システムの改修を行っている。
2-9-②授業を行う学生数の適切な管理授業クラスサイズは、授業内容や対象学年に応じて最適な教育環境を構築できるように、現在、以下のとおり本学で対策を講じている。
共通教育科目においては、必修科目は各学科でクラス指定を行い、クラス定員を設ける等、大人数教室の授業を解消し、とりわけ語学に関しては、適正な人数の割り振りを行っている。加えて、時間割作成の段階で優先的に配当年次の学生が受講できるようにしている。選択科目においても、受講者数の傾向を踏まえて、大人数授業でのクラスサ
イズを小さくすることに努めている。
各学科専門科目においては、演習・実験・実習科目を中心に、少人数化が図られている。特に基礎ゼミ・演習では、専任教員が担当することを基本としており、1 教員あたり 10 人前後の受講生で構成されており、適正な教育指導が展開されている。
【資料 2-9-5
平成 28 年度履修登録ハンドブック】【資料 2-9-6

H28 履修者数一覧】（3）2－9 の改善・向上方策（将来計画）
校舎・施設の老朽化及びコンプライアンスの観点や利用者のニーズに対応すべく、今後、校舎・施設の建て替えに向けて準備を進める。そのためには、まず、安定した財務基盤を確立する必要があり、財務の中長期計画「大谷学園マスタープラン 2016～2025」に基づき、適正な学生数及び教職員数、安定した納付金収入及び外部資金等の確保、各種経費の適正化、適正な投資、資産の有効活用等に主眼をおいた財務運営を図る。また、同マスタープランに基づき、建物の老朽化の問題や利用頻度等も考慮した「キャンパス整備計画」を策定する。
なお、車椅子での移動を考慮してキャンパスのバリアフリー化に取組み、建物入口のスロープ化や段差解消機の設置、主要建物へのエレベーター設置、自動扉の設置、トイレの改修等の対応を、新設や改修によって継続的に行う。

73

大阪大谷大学［基準 2 の自己評価］
入学者の受け入れについては、アドミッション・ポリシーを明確に掲げ、周知に努めている。入学試験についてもアドミッション・ポリシーに沿って適切に実施し、アドミッション・ポリシーに適合した学生の選抜を公平かつ公正に行っている。学生の入学者数についても概ね入学定員を満たしており、文部科学省の補助金の基準である入学定員超過率及び収容定員超過率を遵守し、適切な学生の受け入れがなされている。
教育課程及び教授方法については、教育目的を踏まえたカリキュラム・ポリシーを明確に掲げ、その方針に沿って体系的教育課程を編成し、授業科目を適切に開設している。
また、教授方法については、学部では、少人数指導や体験的学習を重視するとともに、FD 活動を全学的に展開し、その工夫・開発に努めている。大学院では、個別指導や口頭発表によって研究能力の向上に努めている。また「学生による授業評価アンケート」等
によって院生の要望を汲み上げることに努めている。
学修及び授業の支援については、教務委員会等で全学的な調整を図りながら、オリエンテーションの開催、初年次教育の充実、TA の活用、オフィスアワーの設定等適切な方策が実施されている。また、留年者や休学者に対しては、ゼミ担当教員やアドバイザー
教員を中心に本人、保護者と連絡を取りながら状況把握に努め、きめ細かい指導を行っている。留学生に対しては、日本語の学修支援のための科目を設置するとともに、ほかの学生や教員と交流する集いを実施している。さらに、ゼミ担当教員が日常的に学生との接触を密にするとともに、「学生による授業評価アンケート」や「学生生活実態調査」「学修行動調査」を実施して、学生の実態の把握や意見の集約に努めている。
単位認定、卒業・修了認定等については、単位認定の算定基準や単位認定の方法、成績評価基準、学修到達度の判定基準等を定め、教授会で卒業、学位授与等を審議し、適切に認定している。
キャリアガイダンスについては、教育課程内においてキャリア教育科目を適切に開設し、学生が自身にあった職業選択につなげていく学びを提供している。教育課程外においては、入学当初から年次に応じたきめ細やかなプログラムにより、就職への支援を行っている。
教育目的の達成状況と評価については、シラバスに評価の基準を明記し、学修成果を適切に評価するとともに、学科ごとにすべての学生について担任制を設けて学生の学修状況を把握し、個別に指導する体制をとっている。また、「学生による授業評価アンケー
ト」を毎年、毎学期ごとに実施し、その結果を公表するとともに、授業改善に努めている。さらに、「新入生アンケート」「学修行動調査」「卒業時アンケート」を実施し、情報の共有化が行われている。
学生サービスについては、
学生サービス・厚生補導のための組織を整備するとともに、本学独自の奨学金制度の展開や女子寮の設置等、経済的支援や生活支援を行っている。
障がいのある学生の支援のため、「障がい学生支援検討委員会」が設置されている。課外活動に対しては、活動環境の整備、助成金の支給、リーダーストレーニング等を行い、その支援・充実に努めている。健康管理については、保健室を 2 か所に設置して専任の看護師を置いて対処するとともに、毎年 4 月には全学生に対して定期健康診断、6 月には入部 1 年目のスポーツクラブ学生を対象に心臓検診を行っている。学生相談について74大阪大谷大学

も、学内のプライバシーに配慮した場所に相談室を 2 室設置し、相談員・カウンセラー
が面接を行っている。学生の海外留学や留学生に対しては、国際交流委員会において国際交流プログラムの企画立案等を行うとともに、様々な経済的支援、住居面に関する支
援、留学生の厚生補導を行っている。学生生活全般に関する学生の意見・要望について
は、適宜、「学生満足度調査」や「学生生活実態調査」「学修行動調査」を実施し、その把握に努めている。
教員の配置・職能開発等については、学科ごとに必要な専任教員が配置され、専門分野が適切に教育できる体制が整えられている。教員の職位構成、年齢構成についても概ねバランスが取れている。教員の採用・昇任等に関しては、任用基準等の必要な規程を設け、その規程に基づき適切に行われている。教員評価、研修、FD 活動等に関しては、「学生による授業評価アンケート」「教員による授業評価アンケート」を毎年実施するとともに、研修会及び講習会の開催、学科間共通カリキュラムの開発支援等、組織的・計画的な FD 活動を展開している。教養教育実施のための体制整備に関しては、教務委員会の下部組織として共通教育部会を置き、随時、教養教育を十分に行うための共通教育科
目の見直しを行っている。
教育環境の整備については、大学設置基準に定める校地・校舎の要件を満たしている
ほか、教育目的を達成するために必要な施設を整備し、適切に管理・運営している。

75

大阪大谷大学基準 3．経営・管理と財務
3－1

経営の規律と誠実性≪3－1 の視点≫
3-1-①

経営の規律と誠実性の維持の表明

3-1-②

使命・目的の実現への継続的努力

3-1-③

学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守

3-1-④

環境保全、人権、安全への配慮

3-1-⑤

教育情報・財務情報の公表（1）3－1 の自己判定基準項目 3－1 を満たしている。
（2）3－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-1-①経営の規律と誠実性の維持の表明
学校法人大谷学園寄附行為第 3 条において、法人の目的を、「この法人は、教育基本法、
学校教育法並びに私立学校法に従い、仏教信念を基礎とする私立学校を設置することを目的とする。
」と明確に定め、教育基本法、学校教育法及び私立学校法を遵守し、これらの法律の趣旨に従い運営されている。本学園の建学の精神に基づいた独自の教育を展開することにより、私立学校としての自主性を確立するとともに、教育機関に求められる
公共性を高めるための組織体制や諸規程を構築し、高等教育機関として社会の要請に応える経営を行っている。
3-1-②使命・目的の実現への継続的努力
使命・目的を継続的に実現するために、教学部門においては、教授会・協議会が定期的に開催されている。さらに、理事長、学園長、学長を含む理事懇談会が月 1 回、定例会が月 2 回開催され、課題点の洗い出し・共有、業務の計画とその遂行、その他重要事項についての意見交換等が行われ、継続的に大学側と経営者側で情報の共有が図られている。【資料 3-1-1

大谷学園月例行事予定表（平成 27 年度、平成 28 年 4 月・5 月分）】

経営部門においては、寄附行為に規定された最高意思決定機関として理事会及びその諮問機関としての評議員会を設置し、理事会の下に管理運営に必要な機関として法人本部に総務課・経理課を置き、これらの管理組織は大学事務局と連携し、使命・目的の実現に向けて継続的な努力をしている。【資料 3-1-2

学校法人大谷学園寄附行為】

3-1-③学校教育法、私立学校法、大学設置基準をはじめとする大学の設置、運営に関連する法令の遵守「学校教育法・私立学校法・私立学校振興助成法」をはじめ、「大学設置基準や学校
法人会計基準等」の関係法令で遵守すべき事項については、学内規程で明確に定めており、職員はこれらを遵守している。
また、法令に基づき義務がともなう報告、調査等及び法令改正等の通知文書の取り扱
いは、主管部書である法人本部総務課のもと、「大谷学園文書管理規程」に従い、厳正に76大阪大谷大学

処理している【資料 3-1-3

大谷学園文書管理規程】

3-1-④環境保全、人権、安全への配慮
環境への配慮から、HF型蛍光灯、省電力型のLED照明への転換や節水型器材の導入等、順次施設改修により省エネ対策を進めている。また、電気、ガス、水道の使用にあたっても教職員に対し、効率的な使用に努めるよう啓発している。
労働条件・服務規律等については、昭和47（1972）年に労働基準法に基づき、「大阪大谷大学就業規則」を規定している。【資料3-1-4

大阪大谷大学就業規則】

人権については、昭和51（1976）年に制定された「大阪大谷大学人権教育委員会規程」
により、本学の人権教育を推進するため、人権教育委員会を設置し、研修会の実施等、その充実と適正を期するため活動している。【資料3-1-5

大阪大谷大学人権教育委員会

規程】
ハラスメントについては、平成11（1999）年制定の「大阪大谷大学キャンパス・ハラ
スメント防止委員会規程」を明確化するために、平成15（2004）年に「大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止に関するガイドライン」を定めた。この規程において、セクシュアル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメント及びそのほかのハラスメントを明確に定義し、各種ハラスメントの防止及び対策等適切に管理運営を行っている。【資料3-1-6
規程】【資料3-1-7

大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止委員会

大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止に関するガイドライン】

公益通報については、平成23（2011）年には、法令並びに学内諸規程違反行為を防止することを目的とした「学校法人大谷学園公益通報者保護規程」を制定し、対応している。【資料3-1-8

学校法人大谷学園公益通報者保護規程】

研究倫理については、平成19（2007）年に「大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程」を制定、平成26（2014）年には「大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研
究倫理委員会規程」を制定し、それぞれ必要に応じ、研究倫理委員会を招集して研究計
画の審査と研究報告の検証を行っており、特に研究の対象となる被験者の人権に配慮している。【資料3-1-9

大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程】【資料3-1-10

大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員会規程】
安全衛生については、労働安全衛生法に基づき、平成19（2007）年に制定された「大阪大谷大学衛生委員会規程」により、教職員の衛生に関する事項について審議するために衛生委員会を設置し、本学教職員の健康の保持増進及び労働災害の防止と適切な職場環境の形成を促進している。【資料3-1-11

大阪大谷大学衛生委員会規程】

消防法により定められた消防訓練については、消防計画を作成し、当該消防計画に基づいて、校舎別対象にて実施している。平成27（2015）年度は博物館を対象物とし、「安全・迅速な避難、真剣な訓練態度、防災意識の高揚」を目標に掲げ、学生338人、教職員30人の参加により実施した。
学生相談については、昭和 57（1982）年に「大阪大谷大学学生相談室規程」を制定し、大学生活において学生が当面する諸問題について相談に応じるために学生相談室委員会を設置し、カウンセリング等の活動を通じて主にメンタルヘルスや人間的成長を促すた
め、臨床心理士等の専門家を配置した学生相談室を運営している。また、受動喫煙防止77大阪大谷大学法に基づき、大学全体で分煙措置を講じている。【資料 3-1-12

大阪大谷大学学生相談室規程】
3-1-⑤教育情報・財務情報の公表
学校教育法施行規則の一部改正にともない、平成 23（2011）年 4 月 1 日より施行された「教育情報」の公表関係については、大学ホームページに掲載しているが、平成 24（2012）年 4 月のリニューアルにおいて、よりアクセスしやすく設計されている。
財務情報の公開においても、大学ホームページに資金収支計算書・消費収支計算書・貸借対照表の各計算書類をはじめ、監事監査報告書、財産目録や冊子様式にまとめた事業報告書や決算概要を掲載し、また、財産目録等の備え付け及び閲覧については法人本部で対応する等、積極的な情報の公表を行っている。
（3）3－1 の改善・向上方策（将来計画）
経営の規律と誠実性の維持、使命・目的の実現への継続的努力、大学の設置、運営に関連する法令の遵守に問題なく、その達成のために常に努力している。環境保全、人権、安全への配慮や、教育情報・財務情報の公表についても、さらなる充実を図り、社会に信頼される大学を目指していく。
学内ネットワーク等の情報資産保護の施策等を協議する情報セキュリティ管理体制については学園全体の調整のなかで整備を図る。

3－2

理事会の機能≪3－2 の視点≫
3-2-①

使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性（1）3－2 の自己判定基準項目 3－2 を満たしている。
（2）3－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-2-①使命・目的の達成に向けて戦略的意思決定ができる体制の整備とその機能性
私立学校法第 38 条(役員の選任)及び第 36 条(理事会)に従って、寄附行為第 3 章(役員及び理事会)に役員の選任及び理事会の任務や運営に関する規定を置き、諸規程に則った
適切な運営を行い、学園の意思決定機関として適正に機能している。
また、寄附行為に規定する議案及び学園経営上の重要案件について理事長から諮問を受け、審議結果を答申する評議員会を設置している(寄附行為第 4 章(評議員会及び評議員))。
さらに、理事長、学園長、学園長代理、大学学長、常務理事、監事、本部事務局長を構成員とする学内理事会を設置し、理事会・評議員会に付議すべき案件の事前調整を随時行うとともに、原則月 2 回、理事長、学園長、学内理事をはじめ、各学校園の長による学園内情報共有と各学校園の運営について報告・協議する場として定例会議を設置し、学園内の意思疎通を十分図っている。

78

大阪大谷大学

なお、定例会議については、「大谷学園定例会議運営規程」に規定されており、構成員は以下のとおりである。
理事長、学園長、大学学長、常務理事、大谷中学校・高等学校校長、東大谷高等学校
校長、幼稚園園長、本部事務局長、大学事務局長、本部事務局次長、本部事務局経理課
長、本部事務局総務課長【資料 3-2-1 学校法人大谷学園寄附行為】【資料 3-2-2
27 年度理事会・評議員会の開催状況】【資料 3-2-3
料 3-2-4

平成

大谷学園学内理事会運営規程】【資大谷学園定例会議運営規程】（3）3－2 の改善・向上方策（将来計画）
法人及び大学内部の意思決定をより円滑に行うため、理事会、学内理事会のほかに理事懇談会を月１回実施し、意見調整等を行う。

3－3

大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ≪3－3 の視点≫
3-3-①

大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性

3-3-②

大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮（1）3－3 の自己判定基準項目 3－3 を満たしている。
（2）3－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-3-①大学の意思決定組織の整備、権限と責任の明確性及びその機能性
学校教育法第 92 条第 3 項に基づき、従前より、「学校法人大谷学園組織規程」において、学長は大学を統括することにより大学運営について最終的な責任を負うことが規定されている。
【資料 3-3-1

学校法人大谷学園組織規程】本学における教育研究に関する学内の意思決定機関としては、
最高意思決定機関である協議会があり、その下に教授会、大学院委員会、大学院研究科委員会及び各種委員会を設けている。協議会は、学長、学長補佐、大学院研究科長、学部長、図書館長、教務部長、学生部長、入試広報室長、就職指導室長、事務局長で組織され、教育組織及び事務組織の長を中心とした構成にすることで大学全体の意見が反映された審議が行われるようになっている。
【資料 3-3-2

大阪大谷大学協議会規程】
また、平成 27（2015）年 4 月には学長のリーダーシップのもと、大学のガバナンス体
制の強化を図るべく、学校教育法等の一部が改正された。今回の改正では、副学長の職務が改められるとともに、教授会の役割を明確化することを趣旨としたものであり、本学においても組織及び運営体制を整備すべく、内部規則全体の解釈及び実態の運用と照らし合わせた上で、関係する内部規則についての点検、必要な見直しを行った。本学の場合、副学長を置いていないため、教授会、大学院研究科委員会規程を中心とした内部規則の点検、必要な見直しを行った。その結果、教授会、大学院研究科委員会について
は、当該学部、研究科における「教育研究に関する事項」について審議する機関であり、また、決定権者である学長に対して意見を述べる関係にあることを明確化した。そのほ

79大阪大谷大学

かにも、内部規則の最終的な決定権を有する大学の設置者や学長が、教授会の決定に拘束されるような内容または手続きを規定するものについて見直しを行った。
【資料 3-3-3
平成 26 年度第 12 回協議会資料（3/2）】【資料 3-3-4

平成 26 年度第 12 回協議会議事録（3/2）】
大学の意思決定組織は学長の下、上述のような仕組みで整備されており、意思決定の組織として十分に機能していると考えられ、校務に関する最終的な決定権が学長にあることも担保されている。
3-3-②大学の意思決定と業務執行における学長の適切なリーダーシップの発揮
上述のように、平成 27（2015）年 4 月の学校教育法等の一部改正にともない、本学の組織及び運営体制を整備すべく、内部規則全体の解釈及び実態の運用と照らし合わせた
上で、関係する内部規則についての点検、必要な見直しを行った。教授会、大学院研究科委員会については、当該学部、研究科における「教育研究に関する事項」について審議する機関であり、また、決定権者である学長に対して意見を述べる関係にあることを明確化するとともに、その他の内部規則についても、最終的な決定権を有する大学の設置者や学長が、教授会の決定に拘束されるような内容または手続きを規定するものについて見直しを行った。
【資料 3-3-3

平成 26 年度第 12 回協議会資料（3/2）】【資料 3-3-4

平成 26 年度第 12 回協議会議事録（3/2）
】
また、「教授会及び大学院研究科委員会が学長に対し意見を述べる事項」についても、学長裁定により定め、学内に周知している。
【資料 3-3-5
べる事項について（学長裁定）】【資料 3-3-6

教授会が学長に対し意見を述研究科委員会が学長に対し意見を述べる

事項について（学長裁定）】
なお、上述の「教授会及び大学院研究科委員会が学長に対し意見を述べる事項」以外にも学長裁定によって、多くの委員会等が設置されている。
【資料 3-3-7

学長裁定一覧】

平成 25（2013）年度より学長のリーダーシップ及び大学のガバナンス体制の強化を図るため学長室が設置されており、協議会の議題等については学長室で開催する学長室会
議によって事前の調整が図られることとなっている。この学長室会議は、学長室長、学長補佐、大学事務局長、大学企画課長によって構成され、協議会前の学長室会議については学長も加わり議題等の調整が行われている。平成 27（2015）年度の開催実績は全 22回となっており、全ての会議に学長が出席している。
【資料 3-3-8 大阪大谷大学学長室規程】【資料 3-3-9

平成 27 年度学長室会議開催状況】（3）3－3 の改善・向上方策（将来計画）
今回の内部規則の点検・見直しにより、大学運営における学長の責任や本学の意思決
定組織の権限が明確になった。また、学長のリーダーシップの下でさらなる大学改革を推進すべく、第 1 期長期計画「OSAKA OHTANI VISION 2025」も平成 27（2015）年度に策定され、今後は、本計画を確実に達成するための PDCA サイクルを大学自己点検・評価委
員会を中心に回していく。

80

大阪大谷大学

3－4

コミュニケーションとガバナンス≪3－4 の視点≫
3-4-①

法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化

3-4-②

法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性

3-4-③

リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営（1）3－4 の自己判定基準項目 3－4 を満たしている。
（2）3－4 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-4-①法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションによる意思決定の円滑化
大学学長は、理事・評議員として理事会、評議員会、学内理事会等に出席して学園の意思決定に関与している。
法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーションについては、
原則月 2 回開催される定例会議において、学園内の連絡・調整並びに各学校園・本部の運営に関する報告事項等について協議・ 調整並びに情報交換を行い、学園内の情報共有を図っている。
定例会議には、大学学長及び大学事務局長が構成員として加わり、積極的な意見交換、情報交換を行っている。
理事会での決定事項や、学内理事会における協議内容並びに定例会議における学園内
情報及び教学に関連する情報は、学長及び大学事務局長から協議会、運営委員会において伝達され、各学部長から各学部教授会で教授会メンバーに伝達されている。事務職員に関しては、大学事務局長から課長会議等を通じ各課長に伝達され、各課長から職員へ伝達する仕組みとなっている。
なお、教学部門からの要望事項についても、学長及び大学事務局長より学内理事会
あるいは定例会議席上で活発に意見具申が行われている。
大学内の各部門間におけるコミュニケーションについては、運営委員会や各種委員会、学長室会議において企画・調整・議案化された議題が、教授会や研究科委員会、協議会
における審議・決定というプロセスで相互に連携しつつ運営されており、組織間でのコ
ミュニケーションは円滑に行われている。
これらを通じて、法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門の間のコミュニケーシ
ョンによる意思決定の円滑化は、十分図られている。
【資料 3-4-1

平成 27 年度理事会・評議員会の開催状況】【資料 3-4-2 大谷学園学内理事会運営規程】【資料 3-4-3

大谷学園定例会議運営規程】
3-4-②法人及び大学の各管理運営機関の相互チェックによるガバナンスの機能性
寄附行為第 5 条により監事を置くことを規定している。平成 28（2016）年度は、非常勤監事 2 人が任命されている。監事は学園の業務及び財産の状況について適宜監査し、理事会に出席し、毎会計年度、監査報告書を作成し、会計年度終了後 2 ヶ月以内に理事

81

大阪大谷大学会及び評議員会に提出している。
このように監事は、寄附行為の規定に基づき、学園の業務及び財産の状況について、適切に監査を実施している。
本学園の審議事項について諮問するため、寄附行為第 18 条により評議員会を置いている。平成 28（2016）年度の評議員会は、この法人の職員（第 18 条第 1 号）が 6 人、卒業者（第 18 条第 2 号）が 4 人、学識経験者（第 18 条第 5 号）が 9 人、並びに理事長及び 4 人の理事の計 24 人で構成されている。評議員会は理事長が招集し、平成 27（2015）年度は 2 回開催されている。
【資料 3-4-4

学校法人大谷学園寄附行為】【資料 3-4-1

成 27 年度理事会・評議員会の開催状況】【資料 3-4-5

平理事・監事・評議員名簿】

3-4-③リーダーシップとボトムアップのバランスのとれた運営
理事長は理事会及び評議委員会に議長として出席することにより、法人経営に関してリーダーシップを発揮している。
本法人における、各学校園の協議・調整機関として定例会議がある。定例会議は原則、
月 2 回開催され、学園内の連絡・調整並びに各学校園・本部の運営に関する報告事項等について協議・調整並びに情報交換を行い、学園内の情報共有を図っている。
定例会議には法人役員や幹部職員のほか、各学校園の長も出席し、各学校園からの提案等を申し入れすることも可能となっている。そのため、大学からの提案・要望等についても、学長及び大学事務局長より定例会議において活発に意見具申が行われている。
このように、法人及び大学で企画立案された案件やその他詳細な情報が定例会議で情報共有される。定例会議における学園内情報及び教学に関連する情報は、運営委員
会や教授会、課長会議等を通じて教職員に周知される。本学では法人と大学、大学内においても円滑なコミュニケーションの下に緊密な連携、迅速な意思決定を図っている。
大学にあっては、運営委員会及び各種委員会が教員の意見を集約する機能を果たしている。さらに、事務職員からの提案等については、大学事務局長が運営委員会や各種委員会の構成員であることから各事務部署からの提案等を反映させる仕組みとなっている。
このような各委員会等からの提案は、協議会の審議を通して大学運営に反映されるが、学長は、協議会を統括し、大学運営に関してリーダーシップを発揮している。
【資料 3-4-4
学校法人大谷学園寄附行為】【資料 3-4-3

大谷学園定例会議運営規程】（3）3－4 の改善・向上方策（将来計画）
本学園の管理運営上の組織は、定例会議や学内理事会を通じて大学の教学部門の意向を十分に踏まえて、理事会・評議員会等で経営方針が決定されている。
理事会は、大学の意思を尊重しながら経営判断を下しており、また、大学側は、理事会の見解を理解している。管理部門と教学部門の連携は十分図られている。
今後とも、法人及び大学の各管理運営機関並びに各部門間の十分な連携により意思決定の円滑化を適切に進めていく。一方通行の政策執行にならないよう、調和のとれた学園及び大学運営に努める。

82

大阪大谷大学

3－5

業務執行体制の機能性≪3－5 の視点≫
3-5-①

権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業務の効果的な執行体制の確保

3-5-②

業務執行の管理体制の構築とその機能性

3-5-③

職員の資質・能力向上の機会の用意（1）3－5 の自己判定基準項目 3－5 を満たしている。
（2）3－5 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-5-①権限の適切な分散と責任の明確化に配慮した組織編制及び職員の配置による業
務の効果的な執行体制の確保
法人の事務組織については、「平成 28 年度大谷学園組織図」に示すとおり、法人全体の管理運営を所掌する本部事務局、大学の管理運営を所掌し、主として教育・研究を支援する大学事務局のほか、大谷高等学校、東大谷高等学及び大谷中学校に事務室が置かれ、大谷幼稚園及び帝塚山学舎に職員が配置されている。法人の事務組織及び職務の遂行については、「学校法人大谷学園事務分掌規程」に規定されている。
大学については、大学事務局長の統括の下に、大学企画課、総務課、教務課、学生課、入試広報課、就職課、教職支援課を設置し、それぞれ専任職員を配置している。また、各学科にも、学科事務係を置き、専任職員を配置して、教育研究を支援している。さらに、付属施設（図書館、博物館、情報教育センター、ハルカスキャンパス）にも事務職員を配置して教育研究支援体制の充実を図っている。
法人全体の専任職員は、102 人で構成され、そのうち 69 人が大学事務局に所属している。大学を取り巻く環境が変化する中で、大学改革を牽引する企画的な業務が増えてきていることから、平成 25（2013）年度に、法人の企画室を改め、大学に大学企画課を設置する等、業務の目的・使命と社会の変化に対応した適切な人員配置を行っている。
【資料 3-5-1

平成 28 年度大谷学園組織図】【資料 3-5-2

学校法人大谷学園事務分掌規程】

3-5-②業務執行の管理体制の構築とその機能性
本法人の事務業務の執行は、理事長の全体的な指揮監督の下、本部事務局及び大学事
務局はともに責任者である事務局長等が適切に管理している。本部事務局長及び大学事務局長は、理事会及び定例会議に出席し、そこで審議された内容を速やかに所管する部署に伝達し、それらの執行を管理している。
大学においては、協議会、教務委員会や学生委員会等の各委員会に大学事務局の管理職が構成員として加わることにより、教員と職員の密接な協働を確保しつつ、教員側の決定が事務局各部署に遅滞なく伝わり、機動的・効果的な業務執行が取れるようにしている。
3-5-③職員の資質・能力向上の機会の用意
大学をめぐる環境が厳しさを増すなかで、これからの大学職員には、教員と協働して大学

83大阪大谷大学改革を推進していく力量が求められるため、職員の資質向上に向けた研修を積極的に導入している。
職員研修については、法人が主催する SD（Staff Development）研修に参加させるとともに大学独自の、教育の質的転換に係るテーマの SD 研修も実施している。【資料 3-5-3

平成27 年度専任事務職員 SD 研修会の実施について（連絡票）】また、FD 部会主催の FD（Faculty
Development）研修会にも関係事務職員を中心に積極的に参加させている。【資料 3-5-4

平成 27 年度 FD 講演会・SD 講演会の開催案内】加えて、人権教育研修会、キャンパス・ハラス
メント研修会を実施し、職員の全体的な資質・能力の向上に資するよう取り組んでいる。
【資料 3-5-5

講演会・研修会などの記録】【資料 3-5-6

キャンパス・ハラスメント講演会実施

状況】
さらに、日本私立大学協会が主催する経営・財政基盤強化に関する協議会や事務局長相当
者研修会を始めとする職務別研修会にも参加を目指し、また建学の精神を養う観点から真宗大谷派学校連合会が主催する事務職員研修会、新任職員研修会にも積極的に参加させている。
また、南大阪地域大学コンソーシアムにも参画をし、コンソーシアムが主催する FD・SD 研
修会等にも積極的に参加させている。【資料 3-5-7 平成 27 年度教職員の各種研修会参加状
況】
以上のような学内外の研修の機会を積極的に提供し職員の資質・能力向上に取り組んでいる。

（3）3－5 の改善・向上方策（将来計画）
業務執行体制が適切な人数で構成されているか不断の見直しを図り、より効率的な業務執行ができるよう今後も努めていく。
職員の資質・能力の向上は、これまで以上に重要となっており、SD 研修をはじめとした学内研修の充実に努めるほか、学外研修にもさらに職員を積極的に参加させていく。
内部監査体制について、大学においては監査部及び不正防止計画推進室を設置したが、さらに学園全体の内部監査を行う内部監査体制の整備にも計画的に取り組んでいく。

3－6

財務基盤と収支≪3－6 の視点≫
3-6-①

中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立

3-6-②

安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保（1）3－6 の自己判定基準項目 3－6 を満たしている。
（2）3－6 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-6-①中長期的な計画に基づく適切な財務運営の確立
本法人は、平成18（2006）年度に薬学部の開設にともない中期計画（平成18（2006）
年度～平成23（2011）年度）を策定し、完成年度を持って満了した。平成24（2012）年
度以降もニーズに合わせた積極的な改組を行い大学部門の収支は安定している。

84

大阪大谷大学

しかしながら、中学、高校、幼稚園部門においては、人口動態の変化や社会的ニーズの変化等により在籍者数が減少傾向にあったため、生徒確保のための改革が急務であった。このため理事会は、女子校であった東大谷高等学校の共学化及び移転を決定し、用地買収、校舎建築等多額の設備投資を行った。これにより、移転にともなう経費の計上
が学園全体の収支に影響を及ぼし、内部留保が減少している。この現状に加え2018年問題が控えており、今後、大学においても学生募集状況の逼迫が予想される。
これらの現状を踏まえ本法人は、平成 27（2015）年度に財務の中長期計画「大谷学園マスタープラン 2016～2025」を策定し、平成 28（2016）3 月 25 日開催の理事会にて承認された。本プランでは、適正な学生数及び教職員数の検討、また設備投資を抑制する
ことにより、健全な財務体質への転換を図る。【資料 3-6-1「大谷学園マスタープラ

ン 2016～2025」】
なお、本プランの実行にあたっては理事会が統括する。同会は学園の目標と課題を共有し、本プランの方向性を保つよう努めていく。
3-6-②安定した財務基盤の確立と収支バランスの確保
本法人の平成 27（2015）年度末の状況は、支払資金 19 億 3,918 万円で、内部留保は、
第 3 号基本金引当特定資産を 5 億 8,450 万円、退職給与引当特定資産を 7 億円、奨学金
引当特定資産を 5,000 万円、施設設備資金引当特定資産を 2 億 5,000 万円積み立てている。一方、長短借入金は 19 億 9,375 万円となっている。
これは本法人が平成 18（2006）年度に薬学部実験実習棟を竣工、平成 23（2012）年
度に東大谷高等学校を移転するため新校地を取得し、泉ヶ丘校舎を竣工するなど学園改革のために多額の設備投資を行ったからである。一方、「大谷学園マスタープラン」の基本方針・目標の一つである「大学のキャンパス整備資金の確保」に向けた取り組みとして、平成 27（2015）年度は新たに施設整備資金引当特定資産を 2 億 5 千万円に設定した。
法人全体の平成 27（2015）年事業活動収支決算は、事業活動収入計 79 億 9,559 万円（前年度対比 2 億 2,179 万円増加）、事業活動支出計 76 億 6,347 万円（前年度対比 2 億
7,670 万円減少）、基本金組入前当年度収支差額 3 億 3,211 万円（前年度対比 4 億 9,849
万円増加）となっている。また、基本金を 4 億 4,676 万円（前年度対比 489 万円増加）
組み入れ、1 億 1,464 万円の支出超過となっている。
【資料 3-6-2

事業活動収支内訳表・消費収支内訳表（法人全体）】
大学部門の平成 27（2015）年度事業活動収支は、事業活動収入計 51 億 8,220 万円（前年度対比 1 億 7,868 万円増加）、事業活動支出計 44 億 7,079 万円（前年度対比 264 万円
減少）、基本金組入前当年度収支差額 7 億 1,140 万円（前年度対比 1 億 8,133 万円増加）となっている。また、基本金を 3 億 327 万円（前年度対比 5,517 万円増加）組み入れ、4億 813 万円の収入超過となっており、収支は安定している。
【資料 3-6-3

事業活動収支内訳表・消費収支内訳表（大阪大谷大学部門）】
事業活動収支決算における財務比率の状況は、【資料 3-6-4

事業活動収支関係比率・

消費収支関係比率】のとおりである。事業活動収支差額比率（帰属収支差額比率）は、
平成 22（2010）年度以降 5 期連続で落ち込んでいたが、平成 27（2015）年度は改善した。

85

大阪大谷大学

教育研究経費比率は平成 24（2012）年度以降はそれ以前と比べ上昇している。
貸借対照表関係比率の財務状況は、【資料 3-6-5

貸借対照表関係比率】のとおりである。
寄付金については、平成 20 年（2008）年度から新入生を対象とした寄付募集と、平成18 年（2006）年度から本学の学術研究の振興及び助成を目的として民間企業の諸機関及び篤志家等の個人から研究内容及び研究者を指定して寄付募集を行っている。
補助金の採択制分については、平成 21（2009）年度から平成 23（2011）年度まで文部科学省の「大学教育・学生支援推進事業‐学生支援推進プログラム」が採択され 2,850
万円、平成 22（2010）年度には施設整備費補助金を 1,000 万円、平成 23（2011）年度から平成 25（2013）年度までに研究設備補助金を 1,951 万円の補助金が交付されており、
平成 26（2014）年度は、研究設備整備費補助金 3 件 1,997 万円が交付された。
私立大学等経常費補助金については、【資料 3-6-6

私立大学等経常費補助金の推移】のとおり、一般補助は学生数及び教員数の推移に比例して増加傾向にあるが、平成 26（2014）年度は、文部科学省予算枠による圧縮率増加等により減額となっている。また、
平成 27（2015）年度は、平成 25（2013）年度から新設された「私立大学等改革総合支援事業」が採択され 1,484 万円増額となったが、一般補助算定の増減率等の影響により結果的には 418 万円の減額となっている。一方で特別補助は、「私立大学等改革総合支援事業」等により 685 万円の増額となっている。
また、科学研究費補助金及び受託事業は、【資料 3-6-7と交付額の推移】【資料 3-6-8

科学研究費補助金の採択件数

受託事業の採択件数と交付額の推移】のとおり、採択件数及び交付額とも安定しており、平成 27（2015）年度については増加している。
（3）3－6 の改善・向上方策（将来計画）
前述のとおり本学園の大きな問題は、収支が安定した大学部門と支出超過が常態化している他の部門にあり、今後取り組むべき当面の課題として①大学以外の部門の収支の改善に取り組む②大学の施設設備投資のための引当金を積み立てることであると考えている。
本学園では、平成 28（2016）年 3 月 25 日開催の理事会で承認を得た、「大谷学園マスタープラン」において人件費を含めたコスト意識を高めるとともに、在籍者数を確保す
る努力を同時に行うことで収支を安定させる。併せて施設設備投資を最低限に抑制し、大学の施設整備老朽化等に対応する。今後、本プランは、理事会が統括し、各部門で PDCA
によるマネジメントを実行する。

3－7

会計

≪3－7 の視点≫
3-7-①

会計処理の適正な実施

3-7-②

会計監査の体制整備と厳正な実施（1）3－7 の自己判定基準項目 3－7 を満たしている。

86大阪大谷大学（2）3－7 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
3-7-①会計処理の適正な実施
本法人の予算は人件費予算、配分予算、通常別枠予算、実験実習費等予算に区分される。人件費予算は法人本部にて人員配置計画に基づき策定される。配分予算は行事関係・物品関係、経常費関係、施設保守関係のいわゆる経常的経費についての予算で次年度の学生生徒規模に基づき法人本部にて策定された配分額内で各学校園が計画する。通常別枠予算は、中期計画、情報通信事業、新設・補修関係、特別事業計画から成り、大規模事業等各年度にまたがって学校間再配分が必要な事業について各学校園から学園本部に申請がなされ、収支状況に鑑み採択される採択制予算である。実験実習費等予算は、原則収入の範囲内で計画する予算である。
予算編成にかかるスケジュールは、例年 11 月末に理事長から「予算基本方針」が出され、これに基づき各学校園の予算担当者が出席する予算会議で学園本部より予算編成ス
ケジュールが周知され、そのスケジュールに則り進められる。大学においては、「予算基本方針」に則り、12 月初旬に教職員が出席して予算会議を行い、学園本部のスケジュールに合わせ、予算編成を行っている。平成 28（2016）年度予算に係る予算編成スケジ
ュールは以下の通りである。
① 平成 27（2015）年 12 月 02 日学園予算会議② 平成 27（2015）年 12 月 16 日

大学予算会議・申請書交付③ 平成 28（2016）年 01 月 29 日

予算計画書提出期限④ 平成 28（2016）年 02 月 上旬 予算ヒアリング⑤ 平成 28（2016）年 03 月 25 日

理事会・評議員会における予算審議・決議⑥ 平成 28（2016）年 03 月 25 日

予算決定通知また、平成 26（2014）年度決算については平成 27（2015）年 5 月 27 日の理事会において、平成 26（2014）年度事業報告書と決算書（案）が審議・決議され、評議員会に報告している。
3-7-②会計監査の体制整備と厳正な実施
会計監査については、公認会計士が年間に亘り計画的に会計監査を実施し監査報告を行っている。
監事会計監査については、監事は決算時において監査を実施し、5月の決算理事会において監査報告を行い決算の承認を得、評議員会でも報告を行っている。
情報公開については、毎年度、学園内広報誌「大谷学園報」において「資金収支計算書」「消費収支計算書」「貸借対照表」を掲載し、学園関係者、関係学校及び大阪府等に配布している。また、大谷学園ホームページ上においても「財産目録」「貸借対照表」「資金収支計算書」「消費収支計算書」「資金収支内訳表（各校別）」「消費収支内訳表（各校別）」「事業報告書」「監事の監査報告書」「決算概要」「財務状況経年推移」等を公開し、積極的な情報の公表を行っている。
【資料 3-7-1
ページ「財務情報」】

87

大谷学園報】【資料 3-7-2

学園ホーム

大阪大谷大学（3）3－7 の改善・向上方策（将来計画）
法令及び学校法人会計基準・経理規程等に則り、引き続き適正に会計処理を行う。
監事、公認会計士、内部監査の三様監査体制を確立するとともに、監事監査を強化するため監事の常勤化について検討する。
また、事務職員の会計処理についての情報を共有するため、学内ネットワークを利用した共有プラットホームを作成する。
［基準 3 の自己評価］
経営の規律と誠実性については、建学の精神の下、教育基本法及び学校教育法を遵守し、諸規程は整備されている。また、これらをチェックするガバナンス機能を担う組織
体制は整備されている。
管理・運営については、理事会が学園の意思決定機関として適切に機能している。また、大学学内にあっては、学長のリーダーシップの下、協議会、学部教授会、大学院委
員会、各部門の委員会等が、コミュニケーションを密にして連携・協力する体制がとられている。
内部規則の点検・見直しにより、大学運営における学長の責任や本学の意思決定組織の権限が明確になった。また、学長を中心とした協議会の運営や学長室の設置にともない学長のリーダーシップが発揮できる体制も整備されている。
業務執行体制については、業務の目的・使命と社会の変化に対応した適切な人員配置を行うとともに、理事長の全体的な指揮監督の下、本部及び大学のそれぞれの事務局長
等が適切に管理している。
会計処理に係る業務については、監査法人、監事及び日本私立学校振興・共済事業団の指導の下、適正に行われている。また、法人及び大学の会計処理は、学校法人会計基
準の定めるところにより、適正に実施している。

88大阪大谷大学基準 4．自己点検・評価
4－1

自己点検・評価の適切性≪4－1 の視点≫
4-1-①

大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価

4-1-②

自己点検・評価体制の適切性

4-1-③

自己点検・評価の周期等の適切性（1）4－1 の自己判定基準項目 4－1 を満たしている。
（2）4－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-1-①大学の使命・目的に即した自主的・自律的な自己点検・評価「大阪大谷大学学則」第 2 条に「教育研究水準の向上を図り、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う」と明記し、全学規模の実施体制を整備している。
【資料 4-1-1

平成 28 年度大阪大谷大学学則】

自己点検・評価のための基本組織として、平成 7（1995）年（当時は大谷女子大学）に全学規模の自己点検・評価委員会を設置し、平成 18（2006）年に大阪大谷大学となって以降も継承し現在に至たっている。
【資料 4-1-2

大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】
自己点検・評価の一環として、「学生による授業評価アンケート」及び「教員による授業評価アンケート」が挙げられる。
平成 13（2001）年に導入した「学生による授業評価アンケート」は、平成 19（2007）
年以降、前期・後期の計 2 回にわたり、対象科目を担当する全教員（非常勤を含む）を対象に毎年実施し、その結果はその都度各教員にフィードバックしている。さらに、その結果を受け、各教員は授業改善・向上につなげるための「授業評価考察シート」を提出する仕組みを確立している。
【資料 4-1-3

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報

告書 平成 24 年度・平成 25 年度】「教員による授業評価アンケート」は平成 18（2006）・平成 19（2007）年度の 2 年間で全専任教員を対象に実施し、その後も新任教員を対象に継続実施してきた。従来型のアンケートにまず回答し、その後 DVD に撮影された自身の授業を見たのち、再度自身の授業を評価し、コメントを教務部長に提出する仕組みで、教授方法等を見直すための自己点検・評価となっている。平成 26（2014）年からは 2 クール目に入り、平成 27（2015）年度は 17 人の教員を対象として実施した。
【資料 4-1-4

平成 27 年度前期授業評価対象者一覧】
4-1-②自己点検・評価体制の適切性
平成 27（2015）年度から法人と大学との協働による自己点検・評価をさらに推進するため、本部事務局総務課長及び経理課長を委員に追加することとし、体制を整備した。
【資料 4-1-2 大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程】
全学規模の委員会組織である大学自己点検・評価委員会に、下部組織として、学部・大学院・事務局における自己点検・評価委員会を位置づけ、組織ごとの点検・評価を推89

大阪大谷大学進している。
4-1-③自己点検・評価の周期等の適切性
自己点検・評価委員会は、平成 22（2010）年以降年 3 回以上開催しており、恒常的に点検・評価する体制を構築してきたが、平成 26（2014）年度からは更なる充実を目指し、
原則毎月第 3 月曜日に開催することとした。平成 27（2015）年度の開催実績は資料に示すとおりである。
【資料 4-1-5

平成 27 年度大学自己点検・評価委員会開催状況】

平成 25（2013）年には自己点検・評価に関する規程を見直し、PDCA サイクルの仕組みをより明確化する改定を実施した。自己点検・評価の周期についても原則 3 年ごとの実施を明記した。ただし、平成 27（2015）年度については、平成 28（2016）年度の認証評
価の前年度ということもあり、平成 26（2014）年度に引き続き、自己点検項目に沿った点検・評価作業を進めた。
（3）4－1 の改善・向上方策（将来計画）
本学の自己点検・評価の実施体制については、「大学自己点検・評価委員会」を中心とした体制を構築している。平成 25（2013）年には自己点検・評価に関する規程を見直し、自己点検・評価の周期についても原則 3 年ごとの実施を明記した。今後とも主体的かつ持続的な点検・評価を実施し、自己点検・評価活動のさらなる実質化を図る。

4－2

自己点検・評価の誠実性≪4－2 の視点≫
4-2-①

エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価

4-2-②

現状把握のための十分な調査・データの収集と分析

4-2-③

自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表（1）4－2 の自己判定基準項目 4－2 を満たしている。
（2）4－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-2-①エビデンスに基づいた透明性の高い自己点検・評価
教員数や学生数等の基礎データは、大学事務局が中心となって毎年収集・整理し、大学ホームページ上の「情報の公表」で公表している。また、教員の教育活動、研究活動（著書・論文・そのほかの刊行物・主な学会発表）、学内活動、社会貢献活動についても、
過去 3 年分を中心に大学ホームページ「教員一覧」で公表し、年度ごとに更新している。
【資料 4-2-1 大学ホームページ「情報の公表」】【資料 4-2-2

大学ホームページ「教員一覧」】
また、FD(Faculty Development)の一環として「学生による授業評価アンケート」は、継続実施しており、その結果を分析した報告書を発行し公表している。なお、平成 24（2012）年度以降の結果は、大学の Web ポータルサイト「Active Academy」上でも公開している。
【資料 4-2-3

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書

90

平成 24 年度・

大阪大谷大学

平成 25 年度】
【資料 4-2-4

大学ホームページ「大学評価」】

4-2-②現状把握のための十分な調査・データの収集と分析
自己点検の結果、現状把握のための各種調査の計画・実施・結果分析にあたる機関の必要性が提案され、平成 26（2014）年度、全学組織として IR 委員会が設置された。
【資料 4-2-5

大阪大谷大学 IR 委員会規程】

平成 27（2015）年度は、学生を対象とした各種アンケート調査の実施及び分析とともに、IR 委員会として内外に対して必要な情報を提供する活動をさらに充実させることとし、アンケートの結果概要を大学ホームページや Web ポータルサイト「Active Academy」に掲載した。
【資料 4-2-6 IR 委員会議事録（8/5）
】
平成 27（2015）年度に IR 委員会が実施した調査は、「新入生アンケート」「学修行動調査」及び「卒業時アンケート」である。【資料 4-2-7
結果】【資料 4-2-8

平成 27 年度新入生アンケート

平成 27 年度学修行動調査結果】【資料 4-2-9

平成 27 年度卒業時アンケート結果】
4-2-③自己点検・評価の結果の学内共有と社会への公表
前回の認証評価の結果及び平成 21（2009）年度の「大阪大谷大学

自己評価報告書」

は、教職員に配布し情報を共有し、大学ホームページにも公開して社会への公表を実施した。【資料 4-2-4

大学ホームページ「大学評価」】

さらに、平成 22（2010）年度～平成 26（2014）年度自己点検評価書についても大学ホームページに掲載し公表している。
（3）4－2 の改善・向上方策（将来計画）
平成 26（2014）年度に設置された IR 委員会の機能を着実に高める。また、大学教育改革に必要なエビデンスとなるデータの収集及びその分析結果の効果的フィードバックに努める。
自己点検・評価による結果の公表方法をさらに検討し、学内共有及び社会への公表に積極的に取り組んでいく。

4－3

自己点検・評価の有効性≪4－3 の視点≫
4-3-①

自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性（1）4－3 の自己判定基準項目 4－3 を満たしている。
（2）4－3 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
4-3-①自己点検・評価の結果の活用のための PDCA サイクルの仕組みの確立と機能性
平成 21（2009）年度「大阪大谷大学

自己評価報告書」にまとめた「改善・向上方策（将来計画）」の達成状況ついて、平成 23（2011）年度自己点検・評価委員会において91

大阪大谷大学検討した。実績を分析し、今後の新たな課題設定への意識づけを意図して実施した。
【資料 4-3-1

平成 23 年度第 4 回大学自己点検・評価委員会議事録（9/19）】

検討の結果、自己点検・評価結果のさらなる活用には、現状把握と改善・向上方策への対応を支援・推進する組織が必要との提案がなされた。これを受け、平成 25（2013）年度には、学長補佐、事務局長、大学企画課課長等を構成員とする組織「学長室」を設置した。これは、
PDCA サイクルの仕組みの確立に資する改革の一つと言える。
【資料 4-3-2
大阪大谷大学学長室規程】「学生による授業評価アンケート」についても、PDCA サイクルの確立に向けた改革を実施している。教員が提出する「評価考察シート」については、平成 26（2014）年度後期から、前年度に設定した授業改善方策を振り返り、その進捗状況を自己評価する欄を設けることとし、平成 27（2015）年度も継続実施している。【資料 4-3-3 平成 27 年度
後期評価考察シート】「学生による授業評価アンケート」及び「教員による授業評価アンケート」の結果はFD 部会がまとめ、上部組織である大学自己点検・評価委員会に報告される。なお、これらの結果等を参考に、大学事務局がどのように教室環境等の改善を実施したかについて
は、平成 26（2014）年度以降大学の Web ポータルサイト「Active Academy」で公表し学内での情報共有を図っている。
【資料 4-3-4

大学ホームページ「大学評価」】（3）4－3 の改善・向上方策（将来計画）
第 1 期長期計画「OSAKA OHTANI VISION 2025」に基づき、課題改善における方向性をイメージした「アクションプラン」の策定や具体的な取り組みを示した「実施計画」の作成及び進捗状況を毎年度ごとに点検・評価することにより、本学の課題を改善・改革につなげる内部質保証システムを構築する。
［基準 4 の自己評価］
本学の自己点検・評価活動については、自己点検・評価の実施を大学学則第 2 条に定め、自ら点検・評価を行うための組織として、「大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程」により大学自己点検・評価委員会を設置している。同規程では、本部事務局長を始めとする本部職員の委員会への参画や下部組織として、学部・大学院・事務局における自己点検・評価委員会を設置することで組織ごとの点検・評価を可能としている。さらに、自己点検・評価の周期を原則 3 年ごとの実施にすることで、PDCA サイクルの確立に向けた取り組みを推進させている。
また、「学生による授業評価アンケート」や IR 委員会による「新入生アンケート」及び「学修行動調査」等の各種アンケート調査の実施により、エビデンスに基づく大学の質向上、教育の改善・改革活動に努めている。

92

大阪大谷大学

Ⅳ．大学が使命・目的に基づいて独自に設定した基準による自己評価
基準 A．地域社会貢献・連携
A－1

方針の明確化と推進≪A－1 の視点≫
A-1-①

建学の精神及び大学の目的に基づく方針の明確化

A-1-②

地域社会貢献・連携状況に関する情報の共有及び周知（1）A－1 の自己判定基準項目 A－1 を満たしている。
（2）A－1 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
A-1-①建学の精神及び大学の目的に基づく方針の明確化
本学は、「自己が無数の『いのち』に支えられていることを自覚し、その恩をたずね、感謝の心を捧げつつ生きていこうとすること」、すなわち「報恩感謝」を建学の精神としている。地域社会貢献・連携にもその精神は生かされ、従前から地域社会貢献・連携活動の推進に努めてきた。
「大阪大谷大学学則」第 1 条には、大学の目的を「教育基本法に基づき、学校教育法の定める大学として学術を研究教授するとともに大乗仏教の精神を尊び、学識、情操、品性にすぐれた人材を育成し、もって社会の発展と文化の向上に寄与すること」と明記
し、教育研究活動を通して社会の発展と文化の向上に貢献することが謳われている。
自己点検・評価における本学独自の基準については、地域貢献を軸とする方向で検討することが平成 26（2014）年度の自己点検・評価委員会において提案され、その後「基準」「基準項目」「評価の視点」が決定され、点検・評価することとなった。
A-1-②地域社会貢献・連携状況に関する情報の共有及び周知
大学ホームページに「社会連携」のページを掲載している。「公開講座・研修」「薬学部地域連携学術交流会」「大阪府教育委員会連携研修プログラム（特別支援教育）」「連携
プロジェクト」「聴講生制度」「科目等履修生制度」について実績を公表し、学内外への周知に努めている。また、「教員一覧」には各教員の「社会貢献活動」欄を設定し、過去3 年間の情報を公表している。
【資料 A-1-1

大学ホームページ「社会連携」】【資料 A-1-2

大学ホームページ「教員一覧」】（3）A－1 の改善・向上方策（将来計画）
今後は、活動実績の共有化にむけその仕組みと方法をさらに検討する必要がある。その第一歩として平成 28（2016）年度は、地域社会貢献・連携の実績を把握する全学調査を実施し、さらなる共有化及び周知を図る。

93

大阪大谷大学

A－2

地域社会貢献・連携の具体化≪A－2 の視点≫
A-2-①

自治体、団体との連携状況

A-2-②

大学の物的・人的資源の提供状況

A-2-③

学校教育への貢献

A-2-④

生涯学習への貢献（1）A－2 の自己判定基準項目 A－2 を満たしている。
（2）A－2 の自己判定の理由（事実の説明及び自己評価）
A-2-①自治体、団体との連携状況① 富田林市「連携協力に関する基本協定」[平成 19（2009）年～]
教育・文化・環境等様々な分野で協働し、地域社会に貢献するため、本学は富田林市と「連携協力に関する基本協定」を締結している。【資料 A-2-1

連携協力に関する基本協定書】
以来、各種諮問委員会・研修・講座への委員・講師の派遣から、学生・職員研
修の共同実施、学生が携わる『子どもインフォメーション』（富田林市の子ども向け広報誌）の編集に至るまで、多岐に亘る事業を展開している。【資料 A-2-2
大学ホームページ「連携プロジェクト」】【資料 A-2-3

平成 28 年度大阪大谷大

学との連携協力事業一覧表】【資料 A-2-4 大学連携協力事業 No.1 「市の各種審議会・委員会等への委員派遣事業」】② 河内長野市「連携協力に関する基本協定」[平成 27（2015）年～]
教育・文化・環境等様々な分野で協働し、地域社会に貢献するため、平成 27（2015）
年 7 月、新たに河内長野市と「連携協力に関する基本協定」を締結した。
【資料
A-2-5

河内長野市と大阪大谷大学の連携協力に関する基本協定】③ 大阪府教育委員会「連携協力に関する協定」[平成 19（2009）年～]
本学は、大阪府教育委員会と「連携協力に関する協定」を締結している。
【資料
A-2-6

大阪大谷大学と大阪府教育委員会との連携協力に関する協定書】その一環として平成 19（2009）年以降、大阪府教育委員会との連携研修として、特別支援教育を推進する専門性の高い特別支援教育コーディネーターの養成を目指したアドバンス研修を毎年実施している。【資料 A-2-7
ラム】【資料 A-2-8

アドバンス研修プログ

特別支援教育コーディネーターアドバンス研修成果報告書】④ 団体等との協定（薬学部）
薬学部は、「地域学術交流に関する協定書」を 8 団体と締結し[平成 25（2013）年～]、それに基づいて連携を図っている。【資料 A-2-9

覚書・協定書】⑤ 学校支援学生ボランティア活動
平成 15（2003）年度からスタートした本事業は、現在 19 の教育委員会及び 4団体と協定を締結している。本学ではこの事業を、学生による社会貢献と教育
実地研修の貴重な機会ととらえ、学校支援学生ボランティア活動と教職課程を一元化した支援体制を整えている。活動の支援として、実務経験豊富な専任教94大阪大谷大学員が、事前・事後指導及び活動中の相談にあたっている。【資料 A-2-2

大学ホームページ「連携プロジェクト」】⑥ 大阪中学生サマー・セミナーへの講座提供
本学が加盟する南大阪地域大学コンソーシアム等で組織する大阪中学生サマー・セミナー推進委員会が本事業を実施した。【資料 A-2-2

大学ホームページ「連携プロジェクト」】⑦ 阪神奈大学・研究機関生涯学習ネットへの講座提供
加盟大学として本学は「公開講座フェスタ」に毎年講座を提供している。
【資料
A-2-2

大学ホームページ「連携プロジェクト」】⑧ はびきの市民大学への講座提供
羽曳野市が生涯学習の場として LIC はびきの（羽曳野市立生活文化情報センター）に開学以来、本学も多彩な講座を提供してきた。平成 27（2015）年度は教育学部による計 6 講座を提供した。【資料 A-2-2

大学ホームページ「連携プロ

ジェクト」】⑨ 大阪大谷大学・宮崎県連携講座の開催
歴史文化学科は、平成 12（2000）年度～平成 21（2009）年度において宮崎県教育委員会と共同で西都原古墳群の発掘調査を実施し、様々な成果を挙げた。そのような経緯も踏まえて平成 27（2015）年度には宮崎県との連携講座が関西地区で初めて開催された。
【資料 A-2-10

大阪大谷大学・宮崎県連携講座「畿内（ヤマト）王権と日向（ひむか）」リーフレット】
A-2-②大学の物的・人的資源の提供状況① 審議会及び委員会委員
本学では、自治体や各種団体の審議会・委員会の委員等、また自治体や各種団体等からの要請による研修会等への講師派遣についても、多くの教員が専門的な知見を生かして協力している。
例えば、「連携協力に関する基本協定」を締結している富田林市と河内長野市においては、本学教員が委員を務めている。
【資料 A-2-4 大学連携協力事業 No.1
「市の各種審議会・委員会等への委員派遣事業」】② 施設開放教育及び学術研究並びに地域文化の発展に寄与することを目的とし、昭和 53（1978）年に設立された大阪大谷大学博物館では、毎年春・秋の年 2 回、期間を定めて、地域文化、各学科に関係のあるテーマで特別展を開催している。特別展期間中は学外にも一般開放している（無料）。また、期間中に開催される博物館講座（講演会）も一般開放で実施されている（無料）。【資料 A-2-11
ホームページ「博物館大学

企画展及び博物館講座一覧」】

A-2-③学校教育への貢献① 教員免許状更新講習
本学は毎年教員免許状更新講習を開催している。平成 27（2015）年度は、「幼児

95

大阪大谷大学

教育講習」「学校教育講習」「中学・高等学校教育講習」「特別支援教育講座」を開催した。平成 28（2016）年度も開催予定である。
【資料 A-2-12
教員免許状更新講習カリキュラム】【資料 A-2-13

平成 27 年度

平成 28 年度教員免許状更新

講習カリキュラム】② 平成 27（2015）年度特別支援学校教育職員免許法認定講習
文部科学省による平成 27（2015）年度公募事業に本学は選定され、認定講習を実施した。対象は、特別支援学校に勤務し、特別支援学校教諭免許状を保有していない教員である。本取り組みは、大阪府の喫緊の課題の一つである特別支
援学校教員の免許保有率の向上に寄与している。【資料 A-2-14
阪大谷大学特別支援学校教育職員免許法認定講習

平成 27 年度大日程】

③ 現職教職員研修「小中学校、高等学校、支援学校特別支援教育コーディネーターアドバンス研
修」本学と大阪府教育委員会との「連携協力に関する協定」の一環として、平成 19（2007）年度から毎年開催している。特別支援教育コーディネーターに求められる 4 つのスキル「アセスメントスキル」「巡回相談スキル」「プレゼンテーションスキル」「授業コンサルテーションスキル」を習得することを機軸として、高度な専門性を有するコーディネーター養成を目的としている。上級レベ
ルのスキルアップを目指し、参加者には年間 18 回の研修プログラムが設定されている。
本学は本研修プログラムに関する開発・実践・検証の研究を重ねてきた。平成
25（2013）年度には文部科学省の公募事業「平成 25 年度教員の資質能力向上に係る先導的取組支援事業」に、平成 27（2015）年度には独立行政法人教員研修センターの「平成 27 年度教員研修モデルカリキュラム開発プログラム」に採択された。
④ 教職員自主研修支援「大学・専修学校等オープン講座」
大阪府教育センターが大阪府教職員の自主的な研修を支援する「大学・専修学
校等オープン講座」に、平成 27（2015）年度は「支援教育のためのアセスメン
ト講座－WISC-Ⅳ検査の実施と活用－」の 1 講座を提供した。【資料 A-2-15

大学ホームページ「現職教職員研修」】⑤ 学校支援学生ボランティア活動
平成 27（2015）年度についても、事前研修を受けた登録学生のうち日程等が合致した学生が学校支援活動に参加した。最近は正課内で実施するインターンシ
ップ受講者が多くなっているが、正課外での本活動にも積極的に参加したいというニーズもあり、活動の支援を継続している。
A-2-④生涯学習への貢献① 大阪大谷大学公開講座
本学では多様な公開講座を実施している。平成 28（2016）年度も、志学台キャンパス（本学会場）とハルカスキャンパスの 2 会場で実施する。【資料 A-2-16
2016 年度大阪大谷大学公開講座パンフレット】

96

大阪大谷大学② 阪神奈大学・研究機関生涯学習ネット「公開講座フェスタ 2015」
加盟大学として本学は「公開講座フェスタ」に毎年講座を提供している。
【資料
A-2-2

大学ホームページ「連携プロジェクト」】③ 生涯学習―現職支援講座「保育の学び直し講座」「幼児教育実践研究センターセミナー」
幼児教育実践研究センターが主催する保育の学び直し講座（計 3 回）」及び「セミナー」2 件を平成 27（2015）年度に開催した。
【資料 A-2-17

保育の学び直し講座及びセミナーの案内】（3）A－2 の改善・向上方策（将来計画）
これまでの地域社会貢献・連携を維持するとともに、さらなる連携・協力体制の構築を目指す。
［基準 A の自己評価］
本学は、建学の精神及び大学の目的を踏まえ、従前から地域社会貢献・連携活動の推進に努めてきた。その内容は、自治体等との連携協定や本学の持つ物的・人的資源の提供、大学施設の開放や公開講座の実施等様々な領域に亘っており、地域社会貢献・連携活動は年々充実し、地域との協力関係も構築されている。

97

大阪大谷大学

Ⅴ．エビデンス集一覧
エビデンス集（データ編）一覧
コード

タイトル

【表 F－1】

大学名・所在地等【表 F－2】

設置学部・学科・大学院研究科等／開設予定の学部・学科・大学院研究科等【表 F－3】

学部・研究科構成【表 F－4】

学部・学科の学生定員及び在籍学生数【表 F－5】

大学院研究科の学生定員及び在籍学生数【表 F－6】

全学の教員組織（学部等）
全学の教員組織（大学院等）【表 F－7】

附属校及び併設校、附属機関の概要【表 F－8】

外部評価の実施概要【表 2－1】

学部、学科別の志願者数、合格者数、入学者数の推移（過去 5 年間）【表 2－2】

学部、学科別の在籍者数（過去 5 年間）【表 2－3】

大学院研究科の入学者数の内訳（過去 3 年間）【表 2－4】

学部、学科別の退学者数の推移（過去 3 年間）【表 2－5】

授業科目の概要【表 2－6】

成績評価基準【表 2－7】

修得単位状況（前年度実績）【表 2－8】

年間履修登録単位数の上限と進級、卒業（修了）要件（単位数）【表 2－9】

就職相談室等の利用状況【表 2－10】 就職の状況（過去 3 年間）【表 2－11】 卒業後の進路先の状況（前年度実績）【表 2－12】 学生相談室、医務室等の利用状況【表 2－13】 大学独自の奨学金給付・貸与状況（授業料免除制度）（前年度実績）【表 2－14】 学生の課外活動への支援状況（前年度実績）【表 2－15】 専任教員の学部、研究科ごとの年齢別の構成【表 2－16】 学部の専任教員の1週当たりの担当授業時間数（最高、最低、平均授業時間数）【表 2－17】 学部、学科の開設授業科目における専兼比率【表 2－18】 校地、校舎等の面積【表 2－19】 教員研究室の概要【表 2－20】 講義室、演習室、学生自習室等の概要【表 2－21】 附属施設の概要（図書館除く）【表 2－22】 その他の施設の概要【表 2－23】 図書、資料の所蔵数【表 2－24】 学生閲覧室等【表 2－25】 情報センター等の状況【表 2－26】 学生寮等の状況【表 3－1】

職員数と職員構成（正職員・嘱託・パート・派遣別、男女別、年齢別）【表 3－2】

大学の運営及び質保証に関する法令等の遵守状況【表 3－3】

教育研究活動等の情報の公表状況【表 3－4】

財務情報の公表（前年度実績）【表 3－5】

消費収支計算書関係比率（法人全体のもの）【表 3－6】

事業活動収支計算書関係比率（法人全体のもの）【表 3－7】

消費収支計算書関係比率（大学単独）【表 3－8】

事業活動収支計算書関係比率（大学単独）【表 3－9】

貸借対照表関係比率（法人全体のもの）【表 3－10】 貸借対照表関係比率（法人全体のもの）

98

備考大阪大谷大学【表 3－11】 要積立額に対する金融資産の状況（法人全体のもの）（過去 5 年間）※該当しない項目がある場合は、備考欄に「該当なし」と記載。
エビデンス集（資料編）一覧
基礎資料
タイトル

コード
【資料 F-1】【資料 F-2】【資料 F-3】【資料 F-4】【資料 F-5】【資料 F-6】【資料 F-7】

該当する資料名及び該当ページ
寄附行為
学校法人大谷学園寄附行為
大学案内2017 年度大阪大谷大学案内2017 年度大阪大谷大学入試ガイド
2017 年度大阪大谷大学文学部パンフレット2017 年度大阪大谷大学教育学部パンフレット2017 年度大阪大谷大学人間社会学部パンフレット2017 年度大阪大谷大学薬学部パンフレット2016 年度大阪大谷大学大学院パンフレット
大学学則、大学院学則平成 28 年度大阪大谷大学学則
平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則
学生募集要項、入学者選抜要綱
2016 年度大阪大谷大学入学試験要項 公募制推薦入試
一般入試 センター試験利用入試
2016 年度大阪大谷大学学内推薦・学内推薦Ⅱ期入学試験要項
2016 年度大阪大谷大学指定校推薦入学試験要項
2016 年度大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項
2016 年度大阪大谷大学 AO 入学試験要項（パンフレット等含む）
2016 年度大阪大谷大学スポーツ AO 入学試験要項（パンフレット等含む）
2016 年度大阪大谷大学大学院指定校推薦入試要項（A 日程・B 日程）
2016 年度大阪大谷大学大学院入学試験要項一般入試（A 日程・B 日程）社会人入試（A 日程・B 日程）
2016 年度大阪大谷大学大学院入学試験要項外国人留学生（A 日程・B 日程）
2016 年度大阪大谷大学編入学試験要項 指定校推薦入試
2016 年度大阪大谷大学編入学試験要項 一般入試 学士入試
社会人入試 外国人留学生入試
2016 年度大阪大谷大学社会人入学試験要項
2016 年度大阪大谷大学教育専攻科入学試験要項 学内入試
2016 年度大阪大谷大学教育専攻科入学試験要項 一般入試
2016 年度大阪大谷大学山東省入試
学生便覧
平成 28 年度大阪大谷大学便覧
平成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧
事業計画書
学校法人大谷学園平成 28 年度事業計画書
事業報告書
学校法人大谷学園平成 27 年度事業報告書

99

備考大阪大谷大学【資料 F-8】【資料 F-9】【資料 F-10】【資料 F-11】【資料 F-12】

アクセスマップ、キャンパスマップなど
大阪大谷大学アクセスマップ
大阪大谷大学キャンパスマップ
法人及び大学の規程一覧（規程集目次など）
学校法人大谷学園規程集 全規程一覧
理事、監事、評議員などの名簿（外部役員・内部役員）及び理事会、評議員会の前年度開
催状況（開催日、開催回数、出席状況など）がわかる資料
理事・監事・評議員名簿
平成 27 年度 理事会・評議員会の開催状況
決算等の計算書類（過去 5 年間）、監事監査報告書（過去 5 年間）
学校法人大谷学園平成 23 年度計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表）
学校法人大谷学園平成 24 年度計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表）
学校法人大谷学園平成 25 年度計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表）
学校法人大谷学園平成 26 年度計算書類（資金収支計算書、消費収支計算書、貸借対照表）
学校法人大谷学園平成 27 年度計算書類（資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸借対照表）
学校法人大谷学園平成 23 年度財産目録
学校法人大谷学園平成 24 年度財産目録
学校法人大谷学園平成 25 年度財産目録
学校法人大谷学園平成 26 年度財産目録
学校法人大谷学園平成 27 年度財産目録
学校法人大谷学園平成 23 年度監事監査報告書
学校法人大谷学園平成 24 年度監事監査報告書
学校法人大谷学園平成 25 年度監事監査報告書
学校法人大谷学園平成 26 年度監事監査報告書
学校法人大谷学園平成 27 年度監事監査報告書
履修要項、シラバス
平成 28 年度履修登録ハンドブック
2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」
2016 年度歴史文化学科「学習マニュアル」
2016 年度教育学部「学習マニュアル」
2016 年度人間社会学科「履修マニュアル」
2016 年度スポーツ健康学科「履修マニュアル」
2016 年度薬学部「学習マニュアル」
平成 28 年度 シラバス

基準 1．使命・目的等
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

1-1．使命・目的及び教育目的の明確性【資料 1-1-1】

平成 28 年度大阪大谷大学学則【資料 F-3】と同じ【資料 1-1-2】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 F-3】と同じ

1-2．使命・目的及び教育目的の適切性【資料 1-2-1】

大学ホームページ「建学の精神」【資料 1-2-2】

大学ホームページ「教育理念」【資料 1-2-3】

平成 21（2009）年度自己評価報告書「大学の個性・特色」【資料 1-2-4】

大学ポートレート「特色」【資料 1-2-5】

平成 28 年度大阪大谷大学学則【資料 F-3】と同じ【資料 1-2-6】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 F-3】と同じ【資料 1-2-7】

大阪大谷大学協議会規程100

大阪大谷大学【資料 1-2-8】

平成 26 年度第 4 回協議会議事録（7/7）

1-3．使命・目的及び教育目的の有効性【資料 1-3-1】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 F-1】と同じ【資料 1-3-2】

大阪大谷大学協議会規程【資料 1-2-7】と同じ【資料 1-3-3】

大阪大谷大学文学部教授会規程【資料 1-3-4】

大阪大谷大学教育学部教授会規程【資料 1-3-5】

大阪大谷大学人間社会学部教授会規程【資料 1-3-6】

大阪大谷大学薬学部教授会規程【資料 1-3-7】

大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程【資料 1-3-8】

平成 28 年度大阪大谷大学便覧【資料 F-5】と同じ【資料 F-5】と同じ【資料 1-3-9】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧【資料 1-3-10】

シラバス「宗教学 A」「宗教学 B」「宗教学」【資料 1-3-11】

大学ホームページ「大学について」【資料 1-3-12】

第 1 期長期計画「OSAKA OHTANI VISION 2025」【資料 1-3-13】

平成 26 年度第 6 回協議会議事録（9/8）

【資料 1-3-14】

文学部教授会議事録（9/10）【資料 1-3-15】

教育学部教授会議事録（9/10）【資料 1-3-16】

人間社会学部教授会議事録（9/10）【資料 1-3-17】

薬学部教授会議事録（9/10）【資料 1-3-18】

大学ポートレート「3 つの方針」【資料 1-3-19】

教育組織将来構想検討会設置要項【資料 1-3-20】

第 1 回教育組織将来構想検討会議事録（9/30）

基準 2．学修と教授
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

2-1．学生の受入れ【資料 2-1-1】【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-3】

2017 年度大阪大谷大学入試ガイド
2016 年度大阪大谷大学入学試験要項 公募制推薦入試
一般入試 センター試験利用入試
2016 年度大阪大谷大学大学院パンフレット【資料 2-1-4】

2017 年度大阪大谷大学案内【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-5】

2017 年度大阪大谷大学文学部パンフレット【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-6】

2017 年度大阪大谷大学教育学部パンフレット【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-7】

2017 年度大阪大谷大学人間社会学部パンフレット【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-8】

2017 年度大阪大谷大学薬学部パンフレット【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-2】【資料 F-4】と同じ【資料 F-2】と同じ【資料 2-1-9】

2016 年度大阪大谷大学学内推薦入学試験要項【資料 F-4】と同じ【資料 2-1-10】

2016 年度大阪大谷大学指定校推薦入学試験要項【資料 F-4】と同じ【資料 2-1-11】【資料 F-4】と同じ【資料 2-1-14】

2016 年度大阪大谷大学スポーツ推薦入学試験要項
2016 年度大阪大谷大学 AO 入学試験要項（パンフレット等含む）
2016 年度大阪大谷大学スポーツ AO 入学試験要項（パンフレット等含む）
平成 28 年度入試問題担当者一覧【資料 2-1-15】

オープンキャンパスガイド 2015

【資料 2-1-16】

大阪大谷大学 AO 入試担当委員会規程【資料 2-1-17】

大阪大谷大学入試実行委員会規程【資料 2-1-18】

大阪大谷大学文学部教授会規程【資料 1-3-3】と同じ【資料 2-1-19】

大阪大谷大学教育学部教授会規程【資料 1-3-4】と同じ【資料 2-1-20】

大阪大谷大学人間社会学部教授会規程【資料 1-3-5】と同じ【資料 2-1-12】【資料 2-1-13】

101【資料 F-4】と同じ【資料 F-4】と同じ

大阪大谷大学【資料 2-1-21】

大阪大谷大学薬学部教授会規程
2016 年度大阪大谷大学大学院指定校推薦入試要項【資料 2-1-22】（A 日程・B 日程）
2016 年度大阪大谷大学大学院入学試験要項一般入試【資料 2-1-23】（A 日程・B 日程）社会人入試（A 日程・B 日程）
2016 年度大阪大谷大学大学院入学試験要項外国人留学生【資料 2-1-24】（A 日程・B 日程）
研究科委員会議事録【資料 2-1-25】（4/29、9/16、10/28、11/25、12/16、1/20、2/17）
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書【資料 2-1-26】
平成 24 年度・平成 25 年度
2-2．教育課程及び教授方法【資料 1-3-6】と同じ【資料 F-4】と同じ【資料 F-4】と同じ【資料 F-4】と同じ【資料 2-2-1】

大学ホームページ「各学部教育方針」【資料 2-2-2】【資料 2-2-4】

大学ホームページ「閲覧用シラバス」
大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部授業科目履修規程
薬学部授業科目履修規程【資料 2-2-5】

大学ホームページ「大学院文学研究科 教育方針」【資料 2-2-6】

平成 28 年度大阪大谷大学学則【資料 F-3】と同じ【資料 2-2-7】

2016 年度日本語日本文学科「学習マニュアル」【資料 F-12】と同じ【資料 2-2-8】

2016 年度歴史文化学科「学習マニュアル」【資料 F-12】と同じ【資料 2-2-9】

大学ホームページ「歴史文化学科カリキュラム・ポリシー」【資料 2-2-10】

2016 年度教育学部「学習マニュアル」【資料 F-12】と同じ
シラバス「キャリアデザイン」「ロジカルシンキング」「パワーアッププラクティス講座Ⅰ（子どもイベント編 ）」「 パ ワ ー ア ッ プ プ ラ ク テ ィ ス 講 座 Ⅰ（ 地 域 コ ミ ュ
ニ テ ィ 編 ）」「 企 業 研 究 」「 ビ ジ ネ ス モ デ ル 研 究 」「 社会研究実習Ⅰ」「社会研究実習Ⅱ」
社会研究実習報告集【資料 2-2-3】【資料 2-2-11】【資料 2-2-12】【資料 2-2-13】【資料 F-5】と同じ【資料 F-5】と同じ【資料 2-2-15】

平 成 28 年 度 社 会 研 究 実 習 実 習 先 リ ス ト
シ ラ バ ス「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ（ 学 習 技 術 ）」「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ（ 研究入門）」「ゼミナールⅠ」「ゼミナールⅡ」
初年次教育ワークブック【資料 2-2-16】

シ ラ バ ス 「 人 間 と 社 会 A」 「 人 間 と 社 会 B」

【資料 2-2-17】

平成 28 年度大阪大谷大学便覧【資料 F-5】と同じ【資料 2-2-18】

2016 年度薬学部「学習マニュアル」【資料 F-12】と同じ【資料 2-2-19】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 F-3】と同じ【資料 2-2-20】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院要覧【資料 F-5】と同じ【資料 2-2-21】

教育業績表彰制度要項【資料 2-2-22】

平成 28 年版『高校生の君へ』【資料 2-2-23】

平成 28 年度歴史文化学科フレッシュマン・キャンプのしおり【資料 2-2-24】【資料 2-2-26】

平成 27 年度版歴史文化フィールドワークの記録
シラバス「歴史学実習Ⅰ」「歴史学実習Ⅱ」「美術史学実習Ⅰ」「美術史学実習Ⅱ」「考古学実習Ⅰ」「考古学実習Ⅱ」
シラバス「基礎ゼミ 1A」「基礎ゼミ 1B」【資料 2-2-27】

平成 28 年度教育学部フレッシュマン・キャンプのしおり【資料 2-2-28】【資料 2-2-30】

シラバス「ゼミナールⅠ」
大阪大谷大学教育学会誌「教育研究」第 41 号
（2015 年 12 月発行）
幼児教育専攻シラバス「基礎ゼミⅠ」【資料 2-2-31】

幼児教育専攻シラバス「基礎ゼミⅡ」【資料 2-2-14】【資料 2-2-25】【資料 2-2-29】

102

大阪大谷大学【資料 2-2-32】【資料 2-2-34】「幼児教育専攻活動報告」
シラバス「保育実践演習 A」「保育実践演習 B」「保育実践演習 C」
2016 年度幼児教育専攻ナビゲーション【資料 2-2-35】

2016 年度基礎ゼミⅠ（学校教育専攻）実施要項【資料 2-2-36】

教授会資料「学校教育専攻 2015 年度の取り組み（後期）」【資料 2-2-37】

学校教育専攻「専攻課題」の種類と特徴【資料 2-2-38】

学校教育専攻シラバス「基礎ゼミⅡ」【資料 2-2-39】

シラバス「授業実践特論」【資料 2-2-40】【資料 2-2-42】

シラバス「現代教育特論」
特別支援教育専攻シラバス「基礎ゼミⅠ」「基礎ゼミⅡ」「ゼミナールⅠ」
シラバス「特別支援教育指導法演習Ⅰ」【資料 2-2-43】

個別の支援計画「きらり」【資料 2-2-44】

特別支援教育コーディネーターアドバンス研修成果報告書【資料 2-2-45】【資料 2-2-47】

教授会資料 平成 27 年度の「特別支援教育専攻の取組」
シ ラ バ ス「 基 礎 ゼ ミ Ⅰ（ 学 習 技 術 ）」「 基 礎 ゼ ミ Ⅱ（ 研究入門）」2016 年度公開講座企画書【資料 2-2-48】

大学ホームページ「公開講座・研修」【資料 2-2-49】

平成 28 年度大学院文学研究科指導教員一覧【資料 2-2-50】

大学ホームページ「大学院文学研究科」【資料 2-2-51】

院生誌『日本文学論叢』『文化財学論叢』【資料 2-2-52】

大阪大谷大学ティーチング・アシスタント規程【資料 2-2-53】【資料 2-2-56】

本学大学院修了及び学位授与状況
平成 28 年度学長裁量経費による教育改革推進プロジェクト
公募要領
平成 28 年度学長裁量経費による教育改革推進プロジェクト
採択結果（4 件）
平成 27 年度・平成 28 年度専攻会議開催状況【資料 2-2-57】

平成 28 年度専攻代表者会議予定【資料 2-2-58】

研究会配布資料【資料 2-2-33】【資料 2-2-41】【資料 2-2-46】【資料 2-2-54】【資料 2-2-55】

2016 年度第１回社会研究実習担当者会議資料
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書【資料 2-2-60】
平成 24 年度・平成 25 年度
2-3．学修及び授業の支援
平成 28 年度
【資料 2-3-1】
各学科のフレッシュマン・キャンプのしおり
平成 28 年度
【資料 2-3-2】
各学科のフレッシュマン・キャンプアンケート結果等【資料 2-3-3】
シラバス「教育心理学」【資料 2-3-4】
大学ホームページ「教員一覧」【資料 2-3-5】ティーチング・アシスタント配置申請書【資料 2-2-14】と同じ【資料 2-2-59】【資料 2-1-26】と同じ【資料 2-2-23】【資料2-2-27】を含む【資料 2-3-6】
平成 27 年度第 1 回協議会議事録（4/20）【資料 2-3-7】
平成 28 年度第 1 回協議会議事録（4/18）
2-4．単位認定、卒業・修了認定等【資料 2-4-1】【資料 2-4-2】【資料 2-4-3】【資料 2-4-4】

平成 28 年度大阪大谷大学学則
大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部授業科目履修規程
薬学部授業科目履修規程
大阪大谷大学編入学規程103【資料 F-3】と同じ【資料 F-5】と同じ【資料 F-5】と同じ【資料 F-5】と同じ

大阪大谷大学【資料 2-4-5】南大阪地域大学コンソーシアム単位互換制度規程【資料 F-5】と同じ【資料 2-4-6】

大阪大谷大学科目等履修生規程【資料 F-5】と同じ【資料 2-4-7】

大阪大谷大学聴講生規程【資料 F-5】と同じ【資料 2-4-8】

平成 28 年度大阪大谷大学大学院学則【資料 F-3】と同じ【資料 2-4-9】

大阪大谷大学学位規程【資料 2-4-10】

大阪大谷大学大学院聴講生規程【資料 F-5】と同じ【資料 2-4-11】

大阪大谷大学大学院研修生手続規程【資料 F-5】と同じ

2-5．キャリアガイダンス【資料 2-5-1】

平成 28 年度大阪大谷大学便覧【資料 2-5-2】

平成 28 年度就職課年間行事予定【資料 F-5】と同じ【資料 2-5-3】

平成 28 年度模擬試験開催予定【資料 2-5-4】

平成 28 年度教職教育センターハンドブック

2-6．教育目的の達成状況の評価とフィードバック【資料 2-6-1】【資料 2-6-3】

学生による授業評価アンケート用紙
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
平成 28 年度大阪大谷大学学則【資料 2-6-4】

授業効果評価【資料 2-6-5】

初年次教育ワークブック【資料 2-6-6】

学科会議の提案書、指導記録書、学業成績自己評価書【資料 2-6-7】

2016 年度薬学部「学習マニュアル」【資料 2-6-8】

自己点検・評価書（2013 年度年間レポート）【資料 2-6-9】

平成 28 年度大学院文学研究科指導教員一覧【資料 2-6-2】【資料 2-1-26】と同じ【資料 F-3】と同じ【資料 2-2-15】と同じ【資料 F-12】と同じ【資料 2-2-49】と同じ

2-7．学生サービス【資料 2-7-1】

大阪大谷大学学生委員会規程【資料 2-7-2】

修学支援給付奨学金規程【資料 2-7-3】

修学支援貸与奨学金規程【資料 2-7-4】

大阪大谷大学入学試験成績優秀特別奨学金規程【資料 2-7-5】

クラブ紹介【資料 2-7-6】

大阪大谷大学和光寮規程【資料 2-7-7】

下宿案内【資料 2-7-8】

ノートテイク説明会資料【資料 2-7-9】

障がい学生支援検討委員会設置要項【資料 2-7-10】

劇団ポリス紹介記事【資料 2-7-11】

行政ボランティア紹介案内【資料 2-7-12】

学生定期健康診断等受診状況【資料 2-7-13】

国際交流委員会「現状と課題、今後の対策」【資料 2-7-14】

又松大学編入交換留学生受入一覧【資料 2-7-15】

外国人留学生親睦行事（平成 27 年度）実績

2-8．教員の配置・職能開発等【資料 2-8-1】

大阪大谷大学教育職員任用基準規程【資料 2-8-2】

大阪大谷大学教育職員資格審査規程【資料 2-8-3】

大阪大谷大学における教員の任期に関する規程【資料 2-8-4】

大阪大谷大学協議会規程【資料 1-2-7】と同じ【資料 2-8-5】

大阪大谷大学文学部教授会規程【資料 1-3-3】と同じ【資料 2-8-6】

大阪大谷大学教育学部教授会規程【資料 1-3-4】と同じ【資料 2-8-7】

大阪大谷大学人間社会学部教授会規程【資料 1-3-5】と同じ【資料 2-8-8】

大阪大谷大学薬学部教授会規程【資料 1-3-6】と同じ【資料 2-8-9】

学生による授業評価アンケート用紙【資料 2-6-1】と同じ

104

大阪大谷大学【資料 2-8-10】【資料 2-8-11】

大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
平成 27 年度 FD 講演会・SD 講演会の開催案内【資料 2-1-26】と同じ

2-9．教育環境の整備【資料 2-9-1】

2016「Library Guide」【資料 2-9-2】

連携協力に関する基本協定書【資料 2-9-3】

大学ホームページ「博物館 報告書一覧」【資料 2-9-4】

大阪大谷大学体育施設使用管理・運営委員会規程【資料 2-9-5】

平成 28 年度履修登録ハンドブック【資料 2-9-6】

H28 履修者数一覧【資料 F-12】と同じ

基準 3．経営・管理と財務
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

3-1．経営の規律と誠実性
大谷学園月例行事予定表【資料 3-1-1】（平成 27 年度、平成 28 年 4 月・5 月分）【資料 3-1-2】
学校法人大谷学園寄附行為【資料 3-1-3】

大谷学園文書管理規程【資料 3-1-4】

大阪大谷大学就業規則【資料 3-1-5】

大阪大谷大学人権教育委員会規程【資料 3-1-6】

大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止委員会規程
大阪大谷大学キャンパス・ハラスメント防止に関するガイドライン
学校法人大谷学園公益通報者保護規程【資料 3-1-7】【資料 3-1-8】【資料 3-1-9】【資料 3-1-11】

大阪大谷大学薬学部の生命倫理委員会規程
大阪大谷大学文学部・教育学部・人間社会学部研究倫理委員会規程
大阪大谷大学衛生委員会規程【資料 3-1-12】

大阪大谷大学学生相談室規程【資料 3-1-10】

備考【資料 F-1】と同じ

3-2．理事会の機能【資料 3-2-1】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 F-1】と同じ【資料 3-2-2】

平成 27 年度理事会・評議員会の開催状況【資料 F-10】と同じ【資料 3-2-3】

大谷学園学内理事会運営規程【資料 3-2-4】

大谷学園定例会議運営規程

3-3．大学の意思決定の仕組み及び学長のリーダーシップ【資料 3-3-1】

学校法人大谷学園組織規程【資料 3-3-2】

大阪大谷大学協議会規程【資料 3-3-3】

平成 26 年度第 12 回協議会資料（3/2）

【資料 3-3-4】

平成 26 年度第 12 回協議会議事録（3/2）

【資料 3-3-5】【資料 3-3-7】

教授会が学長に対し意見を述べる事項について（学長裁定）研究科委員会が学長に対し意見を述べる事項について（学長裁定）
学長裁定一覧

【資料 3-3-8】

大阪大谷大学学長室規程【資料 3-3-9】

平成 27 年度学長室会議開催状況【資料 3-3-6】【資料 1-2-7】と同じ

3-4．コミュニケーションとガバナンス【資料 3-4-1】

平成 27 年度理事会・評議員会の開催状況【資料 F-10】と同じ【資料 3-4-2】

大谷学園学内理事会運営規程【資料 3-2-3】と同じ【資料 3-4-3】

大谷学園定例会議運営規程【資料 3-2-4】と同じ

105

大阪大谷大学【資料 3-4-4】

学校法人大谷学園寄附行為【資料 F-1】と同じ【資料 3-4-5】

理事・監事・評議員名簿【資料 F-10】と同じ

3-5．業務執行体制の機能性【資料 3-5-1】

平成 28 年度大谷学園組織図【資料 3-5-2】

学校法人大谷学園事務分掌規程【資料 3-5-3】

平成 27 年度専任事務職員 SD 研修会の実施について（連絡票）【資料 3-5-4】

平成 27 年度 FD 講演会・SD 講演会の開催案内【資料 3-5-5】

講演会・研修会などの記録【資料 3-5-6】

キャンパス・ハラスメント講演会実施状況【資料 3-5-7】

平成 27 年度教職員の各種研修会参加状況【資料 2-8-11】と同じ

3-6．財務基盤と収支【資料 3-6-1】「大谷学園マスタープラン 2016～2025」【資料 3-6-2】

事業活動収支内訳表・消費収支内訳表（法人全体）【資料 3-6-3】

事業活動収支内訳表・消費収支内訳表（大阪大谷大学部門）【資料 3-6-4】

事業活動収支関係比率・消費収支関係比率【資料 3-6-5】

貸借対照表関係比率【資料 3-6-6】

私立大学等経常費補助金の推移【資料 3-6-7】

科学研究費補助金の採択件数と交付額の推移【資料 3-6-8】

受託事業の採択件数と交付額の推移

3-7．会計【資料 3-7-1】

大谷学園報【資料 3-7-2】

学園ホームページ「財務情報」

基準 4．自己点検・評価
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

4-1．自己点検・評価の適切性【資料 4-1-1】

平成 28 年度大阪大谷大学学則【資料 F-3】と同じ【資料 4-1-2】【資料 1-3-7】と同じ【資料 4-1-4】

大阪大谷大学自己点検・評価に関する規程
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
平成 27 年度前期授業評価対象者一覧【資料 4-1-5】

平成 27 年度大学自己点検・評価委員会開催状況【資料 4-1-3】【資料 2-1-26】と同じ

4-2．自己点検・評価の誠実性【資料 4-2-1】

大学ホームページ「情報の公表」【資料 4-2-2】【資料 4-2-4】

大学ホームページ「教員一覧」
大阪大谷大学・大阪大谷大学大学院 FD 報告書
平成 24 年度・平成 25 年度
大学ホームページ「大学評価」【資料 4-2-5】

大阪大谷大学 IR 委員会規程【資料 4-2-6】

IR 委員会議事録（8/5）

【資料 4-2-7】

平成 27 年度新入生アンケート結果【資料 4-2-8】

平成 27 年度学修行動調査結果【資料 4-2-9】

平成 27 年度卒業時アンケート結果【資料 4-2-3】【資料 2-3-4】と同じ【資料 2-1-26】と同じ

4-3．自己点検・評価の有効性【資料 4-3-1】

平成 23 年度第 4 回大学自己点検・評価委員会議事録（9/19）【資料 4-3-2】

大阪大谷大学学長室規程【資料 4-3-3】

平成 27 年度後期評価考察シート【資料 4-3-4】

大学ホームページ「大学評価」【資料 3-3-8】と同じ【資料 4-2-4】と同じ

106

大阪大谷大学

基準 A．地域社会貢献・連携
基準項目
コード

該当する資料名及び該当ページ

備考

A-1．方針の明確化と推進【資料 A-1-1】

大学ホームページ「社会連携」【資料 A-1-2】

大学ホームページ「教員一覧」【資料 2-3-4】と同じ

A-2．地域社会貢献・連携の具体化【資料 A-2-1】

連携協力に関する基本協定書【資料 A-2-2】

大学ホームページ「連携プロジェクト」【資料 A-2-3】【資料 A-2-7】

平成 28 年度大阪大谷大学との連携協力事業一覧表
大学連携協力事業 No.1
「市の各種審議会・委員会等への委員派遣事業」
河内長野市と大阪大谷大学の連携協力に関する基本協定
大阪大谷大学と大阪府教育委員会との連携協力に関する協定書
アドバンス研修プログラム【資料 A-2-8】

特別支援教育コーディネーターアドバンス研修成果報告書【資料 A-2-9】【資料 A-2-11】

覚書・協定書大阪大谷大学・宮崎県連携講座「畿内（ヤマト）王権と日向（ひむか）」リーフレット
大学ホームページ「博物館 企画展及び博物館講座一覧」【資料 A-2-12】

平成 27 年度教員免許状更新講習カリキュラム【資料 A-2-13】【資料 A-2-15】

平成 28 年度教員免許状更新講習カリキュラム
平成 27 年度大阪大谷大学特別支援学校教育職員免許法
認定講習 日程
大学ホームページ「現職教職員研修」【資料 A-2-16】

2016 年度大阪大谷大学公開講座パンフレット【資料 A-2-17】

保育の学び直し講座及びセミナーの案内【資料 A-2-4】【資料 A-2-5】【資料 A-2-6】【資料 A-2-10】【資料 A-2-14】【資料 2-9-2】と同じ※必要に応じて、記入欄を追加・削除すること。

107【資料 2-2-44】と同じ