統合報告書2021「10X」の「確信」

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

1501
「10X」に向けた価値創造プロセス「10X」
を実現する価値創造プロセス
インプット-産業・社会の変化を成長につなげてきたあゆみ

P16
P17

コアバリュー ×インプット

P19

アウトプットP21

アウトプット×アウトカム

P23-セプテーニグループの競争優位性「10X」
実現に向けた道筋-鼎談：電通グループとの提携が生み出す社会的価値統合報告書2021「10X」の「確信」

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

16

「10X」
を実現する価値創造プロセス
セプテーニグループのコアバリューは、当事者意識が高く起業家精神あふれる人材と、豊富な人材データベースとテクノロジーにあります。人的資本の最大化によって、高いパフォーマンスを発揮し、事業を通じてステークホルダーや産業をエンパワーします。

コアバリュー ×インプット

アウトプットP19-20

P21-22

アウトプット×アウトカム

P23-25「10X」
を見据え、ミッションの達成へ邁進しています。

インプット●従業員の働きがい向上

P17-18●株主への利益還元

当事者意識が高く起業家精神あふれる人材

産業・社会の大きな変化への対応
P17-18

コアバリュー
豊富な人材データベースとテクノロジー「10X」実現に事業を通じて人と産業を●デジタル

マーケティング事業

向けた

成長の加速

エンパワーする●メディア

プラットフォーム事業●新たな事業セグメントへの拡張

コアバリューの向上（人材のさらなる獲得／データ精度の向上）●ユーザのQOL向上●協力会社との相互発展●顧客ビジネスの成長

MISSION

ひとりひとりのアントレプレナー
シップで世界を元気に

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マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

17

産業・社会の変化を成長につなげてきたあゆみ

インプット

セプテーニグループは、設立からこれまで、人材採用コンサルティング事業、DM事業、そしてインターネット広告事業へと主力事業を変えながら成長を続け、2020年に設立30周年を迎えました。

そして2021年、セプテーニグループは新たなスタートを切りました。あらゆるステークホルダーに必要とされる企業を目指し、社会の変化を新たな成長機会と捉え、時代の先を見据えた、顧客の期待を超えるサービスを提供していきます。

1990 創業2000 - 20112012 -

株式会社サブ・アンド・リミナルを設立

インターネット広告事業により高成長を実現

1990年、創 業 者 である七 村 守 が 株 式 会 社 セプテーニ・ホ ール

2000年に現代表取締役である佐藤光紀が、新規事業としてインオーガニック成長と電通グループとの提携でさらなる成長へ

2022

ディングスの前身となる株式会社サブ・アンド・リミナルを設立し、ターネット広告事業を開始しました。インターネット広告市場の拡スマートフォン広告やSNS広告への注力、マンガコンテンツ事業の事業（ダイレクトメール発送代行）を開始。DM事業は順調に成長順調な業容拡大が続き、グループは急成長を遂げました。また、地た。そして株式会社電通グループとの資本業務提携とその深化に人材採用コンサルティング事業を展開してきました。1993年にDMし、セプテーニグループの基礎がつくられました。

私たちセプテーニグループは独立系で、資本、人、事業など何もない状態からスタートし、社員の知恵やアイデアだけが資産でした。

そういった創業の志を大切にしながら、成長を続けてきました。

大と常に変化し続ける広告ニーズへのスピーディーな対応により、方拠点の開設を推進したほか、M＆Aの実行などにより、事業領域の拡大を図りました。
●●●

2000年 4月 インターネット広告事業を開始

2001年 8月 株式を店頭市場（ジャスダック）に登録

2006年 4月 持株会社体制へ移行し、社名を(株)セプテーニ・ホールディングスに変更。

インターネット広告事業を新設分割によって「(株)セプテーニ」に、DM事業を吸収分割によって「(株)セプ創業者 七村守

社是

テーニ・ダイレクトマーケティング」にそれぞれ承継開始など、産業・社会の変化に適応しながら、成長し続けてきまし

よって、さらなる飛躍を目指します。今後はニーズの高まるオンオフ統合提案やデータ領域におけるケイパビリティの強化に注力し、業績拡大へつなげていきます。
●●

2012年 3月 インターネット広告事業において、海外展開を開始

2013年 2月 コミックスマート株式会社を設立し、マンガコンテンツ事業を開始●

2014年 10月 株式会社セプテーニ・ダイレクトマーケティングの全株●との間で2018年 10月 株式会社電通（現 株式会社電通グループ）●

2021年 10月 電通グループとの業務資本提携深化を発表

式を譲渡

資本業務提携契約を締結

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インプット

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

セプテーニグループは、デジタル広告事業を開始した2000年以降、マス広告からデジタル広告へのシフトや、インターネット広告のフォーマット・目的の変化に柔軟に対応することで、持続的な成長を実現するとともに、現在のコアバリューを確立してきました。
※参照：株式会社電通

共通の価値観を持った人材と調査レポート「2021年 日本の広告費」 2022年2月24日発表

2000年からの売上高・営業利益の年平均成長率15%
約 16 %
約

2000年9月期
売上高49 億円

2000年9月期
営業利益※従来事業とインターネット事業を合わせた売上高、営業利益です。

1.8 億円

約 20 倍約 22 倍

データを組み合わせ、市場の変化に応じた価値を生み出してきました。

2021年9月期
売上高976 億円

当事者意識が高く起業家精神あふれる人材2021年9月期
営業利益38.0 億円

コアバリュー※2000年9月期は日本基準、2021年9月期はIFRSに基づく数値を記載しています。

売上高・営業利益の推移
売上高

1990

豊富な
人材データベースとテクノロジー

営業利益

1995

2000

従来事業（DM事業など）

1994 - 1998

18

変化への対応によって培われた「コアバリュー」

デジタル広告は、日本の広告市場において、最大規模の広告メディアとしての地位を確立しつつあります。

営業利益

会社概要

産業・社会の変化を成長につなげてきたあゆみ

2021年におけるデジタル広告費は2兆7,052億円となり、初めてテレビ広告を含むマス広告費を上回りました。

売上高

サステナビリティ

1999 - 2003

インターネットがいつでもどこでもインターネット。
広く一般消費者まで普及。 広告手法は多様化
バナー広告の時代（アフィリエイト、リスティング広告）

2005

2010

2020 2021

2015

インターネット事業（デジタルマーケティング事業、メディアプラットフォーム事業）

2004 - 2007

ソーシャルメディアの黎明期。
既存のメディアとクロスさせた広告の試み

2008 - 2013

アドテクノロジーの進化。
“広告枠を買う”から“情報にリーチする人数を買う”という概念へ

2014 -

インターネット広告費は2桁成長を続け、モバイル広告が市場の拡大を牽引。
コロナ禍において、デジタルシフト、DXが加速度的に進む

統合報告書2021

コア バリュー ×インプット「10X」の「確信」

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

19

セプテーニグループの競争優位性

近未来の成長市場や社会課題にいち早く着目して大きな波を起こし、課題解決に挑む－－

それを可能にするのがコアバリュー「当事者意識が高く起業家精神あふれる人材」と「豊富な人材データベースとテクノロジー」
です。

コアバリューを高める「理念の浸透」と「データベースの活用」
当社グループは、当事者意識が高く起業家精神あふれる当事者意識が高く起業家精神あふれる人材

コアバリュー
豊富な人材データベースとテクノロジー人材が、最大限に力を発揮し活躍できる環境づくりに向けを図っています。

「採用」では、候補者の入社後の活躍可能性をAIで算出て、「理念の浸透」「データベースの活用」に積極的な投資し、人材評価の参考材料にしています。また、採用候補者当事者意識と起業家精神を育む理念の浸透の実践フィードバック」の提供などを通じ、内定者の辞退率を低減を行っています。

への入社後の自身のキャリアをイメージできる「キャリア入社後の活躍を予測する当社独自の「活躍予測モデル」

しました。
「オンボーディング」
では、当社独自の「育成方程念の浸透に向けた施策を実施。企業理念をベースとして、ど、社員の定着と早期戦力化を可能にするシステムを構築を用いて社員を採用し、個人理念の策定支援など企業理式」による相性モデルを活用して最適な人材配置を行うな

挑戦による成長を通じて根づいた「変化に対する柔軟性」しています。さらに新入社員には、自身の強みやつまずき風土のもと、成長を続ける人材が新たな事業やサービスをても新入社員の早期戦力化につとめています。

20年以上にわたり蓄積した人材データベースの活用

ルHRのクラウドサービス提供・コンサルティング事業を行「新しいビジネスを生み出す仕組み」からなる固有の組織開発・育成する独自のモデルを構築しています。

やすい点を踏まえた「適応プラン」を提供し、「育成」においグループで培ったこれらの技術や経験をもとに、デジタ

セプテーニグループは、「当事者意識が高く起業家精神う株式会社人的資産研究所を2021年に設立。社員のオン以上にわたり蓄積した自社の膨大な人材データのもと、人の提供を通じて、企業の人材育成に関する課題解決にも貢れ・定着）」～「育成」の各段階で、一貫したサービスとして

詳細はP.46-47「サステナビリティ重点テーマ①：AI利活用による産業の発展／サステナビリティ重点テーマ②：高品質な人材育成」
をご覧くださいあふれる人材」がさらに能力を発揮できるように、過去20年材育成の研究を推進。
「採用」～「オンボーディング（受け入設計するHR（Human Resources）
バリューチェーンの構築

ボーディングを支援するDXサービス「HaKaSe Onboard」

献しています。

統合報告書2021

コア バリュー ×インプット「10X」に向けた価値創造プロセス

HRテクノロジー大賞

1,511（2021年9月期時点）

人

当事者意識の高い社員が手を挙げて活動する横断委員会

138

マネジメントメッセージ

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

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セプテーニグループの競争優位性

従業員数

延べ

「10X」の「確信」

名6

コアバリューの源泉

イノベーションを生み出す企業風土

年連続

従業員の働きがい

2022年版 日本における「働きがいのある会社」
ランキング

大規模部門

10

セプテーニグループには、マネジメント領域に特化し位た育成プログラムBLP（Business Leadership Program）

やgen-ten（新規事業プランコンテスト）、会社の未来について提案する懸賞論文制度など、多様な挑戦機会と新しいサービスを生み出すための環境・制度があります。

「自主的に手を挙げる文化」「挑戦を推奨する文化」のもと、より大きな機会を楽しみながら追求し続ける、アント

主な取り組みレプレナーシップ人材ひとりひとりが、各組織で能力を変化への対応 －－リモートワークへのスムーズな移行－－

多様な働き方の取り入れ －－副業制度－－

旬から、全社員への在宅勤務の推奨やインフラ整備をはじとで、本業でさらなる活躍ができると考え、副業制度を設け新型コロナウイルス感染症の拡大によって、2020年2月下めとした各種施策を実施しました。その結果、2020年3月～2021年4月の出社率を平均14％に抑えています。今後も環境変化に適応した体制を構築していきます。

業務外活動を通じて個々人が新たなスキルや経験を積むこています。今後も社会や人材の変化に合わせた、多様な働き方を推進していきます。

発揮しています。

新規事業プランコンテスト「gen-ten」
累計エントリー数227

チーム（10年間）

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アウトプット「10X」の「確信」

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

両社の連携により、多様な才能を持った人材が集う働きがいあふれる国内デジタルマーケティング領域でのNo.1を目指し、電通ティングパートナーになることを目指す。

がより一層高まっています。このような中、当社グループは、グループとの資本業務提携深化を実施しました。

組織環境を基盤として、顧客に対して最も優れたソリューションを提供することで業界の発展を牽引する、国内最大のデジタルマーケ

顧客が抱えるマーケティング課題は、オンライン・オフラインの垣根が徐々になくなり、マーケティング企業にはより統合的かつ包括的なアプローチで、各種データを活用した、広告効果を最大限に高めるソリューションが求められています。

デジタルマーケティング

このような状況を踏まえ、2018年の資本業務提携以降、当社グループと電通グループはお互いの強みやリソースを持ち電通グループが取り扱うデジタルマーケティング案件の広告運用の支援

両社グループの顧客基盤を活用したオンライン・オフライン広告の統合マーケティング提案を通じた新規協業案件の開拓

このような事業連携のさらなる強化・拡大に向けて、2021年に電通グループとの提携深化を実施しました。

電通ダイレクト社と当社グループにおける、両者の強みを活かしたダイレクトマーケティング領域の強化および共同でのソリューション開発

ソリューション

当社グループのコア領域

コンテンツコマース

当社グループの広告運用領域およびクリエイティブ領域における電通グループとの連携拡大

寄り、提供するサービス価値を高め、連携を進めてきました。
当社グループから電通グループへデジタルマーケティング事業のナレッジ、テクノロジーの提供

広告

電通グループ商流の拡大を通じた、デジタルマーケティング案件の協業加速

電通との提携深化によるコア領域の強化

●

会社概要

資本業務提携において目指す理念

生まれ、広告業界においてもデジタルマーケティングの需要●

サステナビリティ「10X」実現に向けた道筋

コロナ禍を契機として、あらゆる産業界でDXの大きな波が●戦略とパフォーマンス

データ
ソリューション

その他

電通デジタル社との連携加速による、両者グループの開発体制強化およびプロダクト開発推進

デジタル人材の採用・育成に関する統合プログラム検討、ツールの相互活用 など

DX新領域へ拡張21

統合報告書2021

アウトプット「10X」の「確信」

マネジメントメッセージ「10X」に向けた価値創造プロセス

戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

22「10X」実現に向けた道筋「10X」に向けた長期の成長戦略
当社グループのデジタル広告事業開始からの21年間における売上高のCAGRは34％※。今後、CAGR30％を継続するために重要なことは、規模の拡大です。既存事業を磨き込み、競争力を強化し、次々に新たな事業を生み出すことによりドメインを拡張していきます。

電通グループとの提携深化は、その取り組みを飛躍的に加速させるものです。デジタル広告市場における顧客チャ次なる成長（新たな事業ドメインの拡張）●●

事業開発人材の育成・輩出およびエコシステム化

非連続成長の実現を見据えた飛び地の新規事業が立ち上がりやすい環境の変化

10x

既存の事業基盤強化（提携深化による上積み＋オーガニックな競争力の強化）●●●

既存の広告運用サービスのさらなる磨き込み

組織基盤強化による顧客に対するサービスレベル向上

案件単価上昇とソリューション強化による人員当たり粗利生産性の向上

ネル、広告運用力やデータ・ソリューション領域の開発ケイパビリティを有する当社グループ。そして、日本国内に約6,000 社の顧客チャネルを有し、マスメディアとデジタルメディアを掛 け 合 わ せたプランニング、統 合 的 なソリューションを提供する電通グループ。異なる特性を持つ両社グループの連携強化が生み出すシナジー効果は、領域・機能の両面で発揮されます。

次なる成長、非連続の成長を実現し、「10X」へ。その歩みは始まっています。
※従来事業は除く

売上高

976 億円
2021年

203X年

組織基盤強化●●

働きがい向上による人材市場での競争力向上●

採用ベースアップおよびM&Aによる組織規模拡大

独自のHRテクノロジー基盤を用いたデータドリブンな人事システムの活用

統合報告書2021「10X」の「確信」

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戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

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23アウトプット×アウトカム

鼎談

電通グループとの提携が生み出す社会的価値

電通グループとの資本業務提携の深化は、どのような変化をもたらすのか⸺。

提携開始からこれまでの手応え、提供価値向上への取り組み、人材、提携がもたらす社会的価値について、
Septeni Japan株式会社 アライアンス本部の芦田 憲久、若月 裕子と、確かな手応えを感じた3年間
提携深化により、次なるステップへ
芦田

2018年に電通グループとの資本業務提携を開始してから、これまでに体感できなかったような成長角度を実現してきました。今回、電通グループからも、提携深化というかた

電通ジャパンネットワーク グロース・オフィサー 広瀬 哲治氏が鼎談しました。

ちで3年間の活動評価をいただいたと感じています。

顧客のマーケティングニーズが高度化・多様化する中で、マス広告とデジタル広告の垣根を越えた総合的なマーケティング支援を担うことのできる企業が求められています。
今回の提携深化により、顧客にとって必要不可欠なビジネスパートナーのポジショニングをとれる体制が整ってきていると思います。

若月 この3年間は手探りで進めてきた部分もありましたが、顧客への提供価値の向上につながっているという確かな手応えがありました。提携深化は、次のステップへの進化に向けてとてもいいタイミングでした。
広瀬

Septeni Japan株式会社
アライアンス本部 統括

芦田 憲久

電通ジャパンネットワーク
グロース・オフィサー

広瀬 哲治

Septeni Japan株式会社
アライアンス本部・
マーケティング戦略本部 戦略企画部
チーフプロデューサー

若月 裕子

資本業務提携開始からの3年間で、セプテーニグルー

プのデジタルエージェンシーとしての知見やスキル、ノウハウ、デジタル人材の厚みを感じました。
また、連携したプロジェ
クトについては、顧客からも高い評価をいただいています。

統合報告書2021

アウトプット×アウトカム「10X」の「確信」

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戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

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鼎談 電通グループとの提携が生み出す社会的価値

門性の高いケイパビリティを掛け合わせることが可能になり、オンオフを組み合わせた統合的なマーケティングの構築ができるようになりました。それによって、プランニングの幅が大きく広がっており、顧客への提供価値を高めることにつながっています。

実際に、提案したオンライン・オフラインの統合マーケ

ティングのケースでは、電通グループの多様な人材と組み合わさることで、「デジタル広告」と「マス広告」を掛け合わせた統合的なマーケティングを構築できるようになり、提携の手応えを感じています。

広瀬 デジタルメディアのプランニング力、運用力、ノウハウ

オンライン・オフラインの統合マーケティングが顧客への提供価値をさらに高める
若月

近年、テレビとデジタルの接触時間が逆転し、特に若とスキル、そして多様なデジタル人材がセプテーニグループの強みです。電通グループとしても、新たなデジタル戦力が加わったことは、統合マーケティングを推進する上で非常に大きな意味があると感じています。

若月 電通グループは様々な業界の企業とお取引があり、強固な顧客基盤があります。その顧客に対して、当社が持つ年層においてはデジタルメディアへの接触時間が伸びていデジタルエージェンシーとしてのケイパビリティを活かして、ケティング手法を変えていく必要があります。これまでは、デ統合マーケティング領域の拡大を図っていきたいと考えています。消費者とコミュニケーションを取るには、企業側もマージタル広告とマス広告のエージェンシーが別々に存在しており、分断されていることが業界の課題でした。

このような変化の中で、顧客の成果を最大化するためにオフラインメディアと掛け合わせた、オンライン・オフラインます。

共通する顧客ファーストな姿勢

は、オンライン・オフラインの分断なく、ニュートラルにマーケお互いの強みを活かしシナジーを発揮するなってきています。電通グループとの提携により、互いに専若月 電通グループとの提携をより強固なものとするためティングを考える「オンオフ統合マーケティング」が必要と統合報告書2021

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戦略とパフォーマンス

サステナビリティ

会社概要

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鼎談 電通グループとの提携が生み出す社会的価値続けることが、サステナビリティにつながっていくのだと思います。デジタル業界は、新たなサービスやソリューションが生まれ続け、変化が激しく、そのスピードも早いです。変化にしっかり対応するためには、セプテーニの人材価値をさらに高めながら、電通グループの専門性を活かし、相互のシナジーを生み出し続けられる環境が必要です。

広瀬

電通グループは「IGP（Integrated Growth Partner）」

をビジョンとし、統合的なサービスの提供を通じて、企業の成長を支えるパートナーになることを目指しています。顧客には、専門性を持った人材の掛け合わせによって、シナジーおり、これは組織としての大きな強みだと思います。

からパートナーと呼ばれる存在になるためには、必然的にデにはデジタルに専門性を持った人材が多く在籍しています

材のレベルアップを図るとともに、お互いの人材・リソースと捉えています。

ます。のあり方や広告代理店といった立場を超えて顧客に寄り添効果を最大限発揮することが大切です。セプテーニグループ

互いの専門性、スキルや経験を共有しながら、相互の人が、手段がデジタルにとらわれ過ぎていた一面もあったと思や顧客基盤を把握することで、今後様々な展開が期待できルを起点としながら、幅広いソリューション、新たなアイデア芦田います。これから統合マーケティングを推進するには、デジタ

当社の人材は、常に顧客ファーストな姿勢を意識しを考えることができる人材を増やしていく必要があります。ています。私も、顧客ファーストな点が両社に共通しているズを引き出すプロデュース力、事業戦略を考えるストラテジ大事にしていることが、シナジーを発揮しやすい背景にある電通グループには、マス広告のプランニング力、顧客ニージタルマーケティング領域でNo. 1にならなければいけない

若月

広瀬さんがおっしゃるように、今までのマーケティングい、成長を一緒になって考えられるパートナーという存在になることが、両社の持続的な成長にもつながっていくと思いと感じています。また、その姿勢をカルチャーとして両社がます。

スト、強いクリエーティブアイデアなど、長年培われた経験値のだと思います。

で世界を元気に」とあるように、従業員ひとりひとりが、目のしゃいます。そういった人たちとプロジェクトチームを組むこ

顧客の最良のパートナーであり続けることがずは自分の周りにある世界で真摯に取り組み、顧客のビジから、当社にはない専門性をもった多種多様な人材がいらっとは、当社の人材育成にも繋がると考えています。

サステナビリティにつながるマーケティングの実務を経験し、フロントとして顧客の前に芦田

広瀬 セプテーニグループの皆さんは、若い時からデジタル立ち、責任を持って顧客に様々なソリューションを提供して顧客のビジネスの成長が社会の発展に波及していきますので、私たちとしては、顧客の最良のパートナーであり当社ミッションの「ひとりひとりのアントレプレナーシップ

前の顧客や電通グループの皆さん、一緒に働く仲間など、まネス成長を実現することで、社会を元気にしていきたいと思います。