ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)

産業保健における多職種連携−口腔保健の役割−
⼤ ⼭篤Interprofessional work in occupational health−The role of oral health−Atsushi Ohyama
はじめに維持管理、衛⽣教育などが産業医や保健師を中心

最近はさまざまな医療の分野で、多職種によるに実施されています 1,2)。残念ながら、職域では連携が進んでいます。産業保健の分野でも、さま一般の⻭科健診や⻭科保健指導などは任意での実ざまな職種の特性を尊重しながら、多職種で連携施となっており、労働安全衛⽣法によって義務化をすすめる重要性が見直され始めています。しかされているのは、酸蝕症などの特殊健診に限定さし、医療における多職種連携を扱っている書籍なれています 3− 5)。その影響なのか、職域におけるどを見てみると、患者や住⺠などの医療サービス保健活動に⻭科に関連した内容が取り入れられるを受ける側までが多職種連携の輪に含まれている機会は、決して多いとは言えません。海外では、反面、⻭科医師や⻭科衛⽣⼠がその輪に含まれて⻭科疾患対策は公衆衛⽣の重要なテーマであるといない場面がしばしば見受けられます。多職種連認識されている 6,7)にもかかわらず!です。

携において、⻭科医師や⻭科衛⽣⼠とは連携するまた、現在の職域における保健活動は、メタボ必要がないと考えられているのでしょうか。それ

リックシンドローム、喫煙、メンタルヘルスなどとも、⻭科医師や⻭科衛⽣⼠と連携する状況が思への対策が主流となっていますが、⻭科医師や⻭い浮かばないのでしょうか。本稿では産業保健の科衛⽣⼠がこれらの活動に他職種と協働して関与多職種連携における、口腔保健の役割について考することは比較的少ない傾向にあります。ただし、えてみたいと思います。

いずれの保健活動においても⻭科医師や⻭科衛⽣⼠が補完できる部分があり 8)、労働者によりよい産業保健活動に口腔保健は不要なのか?

保健サービスを提供するためには、⻭科医師や⻭産業保健は主に労働安全衛⽣法によって規定さ科衛⽣⼠の関与を検討する余地があると言えまれており、職域で労働者の健康管理、作業環境のす。
口腔保健の課題を解決するために【著者連絡先】〒141-8688 東京都品川区北品川 5丁⽬ 9-12㈱神⼾製鋼所東京本社健康管理センター
⼤⼭ 篤
TEL: 03-5739-6373 FAX :03-5739-6999
E-mail: aoymemdv@tmd.ac.jp

産業保健の場合、⻭科が他職種から連携を求められる機会が少ないのは、労働安全衛⽣法の規定に端を発しているようにも思えます。しかし、それは労働者に対して⻭科的なアプローチを何もしなくて良い理由にはなりません。⻭科医師や⻭科衛⽣⼠が関与することで、労働者への保健サービ
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産業保健における多職種連携 −口腔保健の役割−

スの質が向上するのであれば、⻭科医師や⻭科衛の連携の枠組みを変えていくのかは、今後の活動⽣⼠は連携に必要なスキルを身につけておき、労にかかっています。⻭科は現⾏の産業保健におけ働者や他職種に必要な情報を提供すべきです。

る多職種連携に含まれていないことも多く、労働

たとえば近年、退職前後の年代の労働者は口腔者の⻭科保健の推進のためにも、他職種への⻭科保健上の問題を抱えがちであり、⻭科健診を受け保健関連の情報発信や、職種間で相互の情報を共ておくべきだったと後悔している人が多いと報告有化することが望まれます。

されています 。これは産業保健で対策を講じる
9)

べき課題のひとつですが、産業医や保健師だけで

文 献なく、口腔保健の専⾨家である⻭科医師や⻭科衛

1)独⽴⾏政法人労働政策研究・研修機構:労働問題
Q&A 8.安全衛⽣・労働災害 Q1 労働安全衛⽣
法の基本的な仕組みを教えてください.
http://www.jil.go.jp/rodoqa/08_eisei/08-Q01.html(2015年 11 ⽉20⽇最終アクセス)
2)厚⽣労働省:労働安全衛⽣法の改正について.

⽣⼠も一緒になって対策を考えた⽅が良いことは容易に想像がつきます。
特に一億総活躍社会においては、今まで退職するはずの年齢であっても労働者として働くことが求められるため 10)、今まで以上に産業保健における健康管理の守備範囲が広くなることが予測されます。厚⽣労働省でも新しい産業保健のシステムについて、現在、検討を⾏っているようです 11)。
この会議の委員に口腔保健の専⾨家は含まれていませんが、職域における口腔保健上の課題がそのまま放置されることだけは避けるべきです。
これからの産業保健の発展に向けて産業保健を効率的・効果的に進めるためには、産業医と保健師だけでなく、産業保健に関わるさまざまな職種の特⻑を活かした連携が必要です。
従来の産業保健では、そのような連携を多職種で考える機会がほとんどありませんでした。
最近、⽇本産業衛⽣学会関東地⽅会では、多職種連携若⼿の会が活動を開始しました 12)。産業医、保健師以外にも⻭科医師、衛⽣工学衛⽣管理者、臨床心理⼠、管理栄養⼠、理工系技術者などが世話人となり、産業保健における新しい連携のあり⽅について検討を始めたところです。今年の 1⽉には東京慈恵会医科⼤学において、第一回参加型研究会が開催される予定であり、「多職種連携に期待されること」をテーマした自由討論が実施されます。この研究会はテーマを決めて、今後も継続的に開催する予定です。
この多職種連携若⼿の会が、意識の⾼い人たちの理想で終わってしまうのか、それとも産業保健̶ 72 ̶

http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
koyou_roudou/roudoukijun/anzen/an-eihou/(2015年 11 ⽉20⽇最終アクセス)
3)厚⽣労働省:労働安全衛⽣法に基づく健康診断を実施しましょう.
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000Roudoukijunkyoku/0000103900.pdf(2015年11⽉20⽇最終アクセス)
4)奈良県⻭科医師会:⻭牙酸蝕症検診.
http://www.nashikai.or.jp/hm/itumo_e.html(2015年11⽉20⽇最終アクセス)
5)一般財団法人 ⽇本予防医学協会:⻭科医師による健康診断.
https://www.jpm1960.org/shien/sangyohokenyakudatsu_
201106_1.html(2015年11 ⽉20⽇最終アクセス)
6)Daly B, Batchelor P, Treasure ET, Watt RG : Essential Dental Public Health. 2nd edition, Oxford, Oxford
University Press, 3-13, 2013.
7)相⽥ 潤:口腔保健と⻭科疾患の重要性を明確化す
る.ヘルスサイエンス・ヘルスケア 2013;13: 86-87.
http://www.fihs.org/volume13_2/letter1.pdf(2015年11⽉20⽇最終アクセス)
8)安藤雄一:平成 26 年度厚⽣労働科学研究委託費(循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策実用化研究事業)総括研究報告書「⽣活習慣病の発症予防に資するための⻭科関連プログラムの開発とその基盤整備に関する研究」.⽣活習慣病の発症予防に資するための⻭科関連プログラムの開発とその基盤整備に関する研究(H26 −循環器等実用化−一般−022)
http://www.niph.go.jp/soshiki/koku/oralhealth/kks/main/document/report1.pdf

ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)(2015 年11 ⽉20 ⽇最終アクセス)9)PRESIDENT Online:「リタイア前にやるべきだった⋯⋯」後悔トップ 20【2】健康.
http://president.jp/articles/-/12332(2015 年11⽉20 ⽇最終アクセス)
10)⾸相官邸:一億総活躍社会の実現.

11)厚⽣労働省:産業医制度の在り⽅に関する検討会.
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/other-roudou.html?
tid=299441(2015年 11 ⽉20⽇最終アクセス)12)⽇本産業衛⽣学会関東地⽅会 多職種連携若⼿の会.

http://www.kantei.go.jp/jp/headline/ichiokusoukatsuyaku/(2015 年11⽉20 ⽇最終アクセス)

https://sites.google.com/site/ohrenkeiwakatenokai/(2015年11⽉20⽇最終アクセス)

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