45

昭和恐慌期の社会相
大卒就職活動を中心として―

―

岩﨑

成德

（玉井研究会 4 年）

はじめにⅠ

昭和恐慌期就職難の注目度とその原因、転換期
1

就職難問題の注目度と就職率2

就職難の原因と就職率低下からの転換

Ⅱ

各大学の学生の就職活動
1

慶應義塾大学

2

早稲田大学

3
Ⅲ

東京帝国大学
学生個人の実際の就職活動と社会現象の反映

1

学生個人の就職活動の実態

2

昭和恐慌期就職難時代における社会現象

終わりに

はじめに
昭和恐慌、それは昭和 4 年にアメリカで起きた世界恐慌の影響が日本に及び、翌年から日本経済が危機的状況になった恐慌である。それに伴い日本企業、官公
庁は採用数を減少させ1）、深刻な就職難が当時の大卒者を襲った。小津安二郎監督による「大学は出たけれど」といった大卒者の就職難の実態を表現した映画が当時公開され、流行語ともなっていたことからも明らかである。
本稿はそのような昭和恐慌期に就職難に陥った大卒の学生の実態についてマス
メディアを用いて分析し、当時の社会相を明らかにするものである。学生の就職

46

政治学研究63号（2020）

活動についてマクロに分析した先行研究は福井康貴や2）難波功士によるもの3）など比較的数多く存在する。しかし、「昭和恐慌期」に焦点を絞った研究について
は数が少なく、伊藤彰浩による「昭和恐慌期における『知識階級』就職難問題」
によるものぐらいである。これらの研究を参考にしつつも、本稿は昭和恐慌期の大卒学生の就職難の実態、それに伴う学生の行動について明らかにし、同時代の社会相をより鮮明に映し出していくことを目的とする。
本稿の分析対象は主要新聞紙として『東京朝日新聞』、学生新聞として『三田新聞』、『早稲田大学新聞』、『帝国大学新聞』、雑誌として『実業之日本』とする。
なお、Ⅲ章において同時代に発刊されていた就職対策本を一部史料として用いた。
なお、昭和 3 年 1 月から昭和 8 年 3 月までを上記の史料の調査期間とした。
（『早稲田大学新聞』については縮刷版として誌面が残っていない期間があるためこの限りではない。）昭和恐慌前年から、昭和恐慌を経て、就職率の回復期である昭和 7

年、 8 年の就職の実態も含めて調査することで昭和恐慌からどのように回復したか、同時代の学生の動きも含めて明らかにする。
第Ⅰ章ではⅡ章以降、学生の就職活動の実態に触れる前段として、就職難問題
に対する世間の注目度や統計上の就職難、就職難が起きていた原因について分析し、さらにいつ頃から就職率が上昇に転じたかを確認する。第Ⅱ章では主に学生新聞を用いて大学ごとの学生の就職活動の特徴について明らかにする。第Ⅲ章では当時の大卒学生一人一人が就職難を前にどのような就職活動をしていたか、その実態、『実業之日本』に掲載された就職体験記などを用いて明らかにし、更に同時代の就職難に関する社会現象についても明らかにする。
なお、資料の引用については、旧漢字は原則として新漢字に改め、旧仮名使い
は原文通りにしている。

Ⅰ

昭和恐慌期就職難の注目度とその原因、転換期

本章では昭和恐慌期における就職難問題に対する当時のメディア上での注目度と実際の就職率との連関、さらに、就職難の原因、さらには就職率の回復期においても確認し、就職難の実態を概観しておく。

1

就職難問題の注目度と就職率

まず、実際の就職率に関する統計は伊藤の研究により詳細にまとめられている。

47

表1

大学専門学校・学部学科別就職率（大正12年―昭和14年）
法経
文科

理工科

農林科

医学科

音楽学校
美術工芸

専門学校
女
子

大正12年
大正13年

72.0
62.0

88.0
86.0

71.0
70.0

92.0
85.0

―
―

大正14年
大正15年
昭和 2 年
昭和 3 年
昭和 4 年

56.6
52.0
65.7
46.3
38.1

80.6
79.0
76.2
73.3
76.0

57.8
62.9
60.7
49.5
58.6

75.5
59.0
73.1
69.2
70.5

昭和 5 年
昭和 6 年
昭和 7 年
昭和 8 年
昭和 9 年
昭和10年
昭和11年
昭和12年
昭和13年
昭和14年

37.5
30.5
30.6
36.6
37.0
53.8
50.5
57.8
65.7
73.1

60.9
52.4
59.0
65.1
76.7
84.2
86.0
89.6
91.6
90.2

57.1
51.2
51.8
62.0
51.1
67.4
70.2
79.9
84.5
90.2

45.5
48.5
49.2
46.5
34.9
45.6
45.3
48.3
44.6
52.2

（％）

体

調査
校数

55.0

78.0

51

49.2
39.5
31.3
53.0
40.2

42.0
35.2
48.0
37.6
36.0
31.9

75.2
66.6
59.1
64.9
53.9
50.2

51
86
111
116
137
163

46.9
46.3
48.3
49.9
58.1
59.6
59.1
64.4
64.3
59.5

25.0
21.8
25.6
28.8
21.2
34.7
32.1
34.7
35.9
40.3

42.2
36.0
38.4
42.7
44.9
50.7
53.6
60.4
64.2
65.7

188
173
203
210
217
231
230
235
212
244

全

内務省社会局・中央職業紹介事務局・厚生省調べ

その研究の中で示されている表 1 は大学専門学校・学部学科別就職率のデータであり、表 2 は大学・専門学校卒業者就職率の推移のグラフである4）。図 1 は本稿での調査対象である大卒学生の「就職」に関する記事数の推移である。なお、本研究においては大卒学生の「就職」について主題としている記事を抽出し、件数としている。
『東京朝日新聞』については当該期間の中で検索エンジンで「就職」と検索し、大卒の就職に関する記事と判断したものを件数としている。
表 1 、表 2 から伊藤も指摘している通り、昭和 4 年度ごろから大幅に就職率が低下し、昭和 6 年度前後が最も大卒の就職率が低いことが見てとれる。一方、昭和 7 年度から就職率が回復傾向であったことも確認できる。
他方、図 1 をみると、 1 年間の中で記事数が増えるのは 1 月から 4 月である傾向は毎年同じである。当時の学生の就職は、昭和 3 年までは 3 月の大学卒業前に行われており5）、それ以降の昭和 7 年までは卒業後とする協定ができていた6）。
つまり、当時においてもおおむね 4 月前後に就職活動の本選考が行われていたた

48

政治学研究63号（2020）

表2

1 ．大学（％）

大学・専門学校卒業者就職率の推移

年度 昭和 3 年 昭和 4 年 昭和 5 年 昭和 6 年 昭和 7 年 昭和 8 年 昭和 9 年 昭和10年
官 文系
公立 理系
私立

52.6

35.2

31.1

32.1

41.4

50.3

57.9

57.5

71.2

60.2

58.8

51.9

69.0

74.0

78.5

80.9

文系

48.5

32.5

28.5

30.0

31.1

40.8

49.7

55.8

理系

66.9

64.3

52.6

46.9

65.9

68.0

83.7

70.7

2 ．専門学校（％）
年度 昭和 3 年 昭和 4 年 昭和 5 年 昭和 6 年 昭和 7 年 昭和 8 年 昭和 9 年 昭和10年
官 文系
公立 理系

66.5

48.5

47.4

45.0

61.8

65.7

67.0

71.7

65.7

61.7

61.2

64.7

75.6

81.3

86.9

84.7

文系

52.7

41.7

38.6

31.6

41.9

38.9

47.6

53.2

理系

73.2

61.6

66.4

44.5

58.8

61.0

63.8

63.4

私立

文部省専門学務局『大学専門学校卒業者状況調』各年度版による

図1

大卒の「就職」に関する記事数の推移

49

め、就職直前の 1 月から 4 月までの記事数が多いことがわかる。さらに、年単位で見ると、昭和 3 年以降、記事数は増加傾向を見せ、昭和 6 年に最高となることがわかる。すなわち、表 1 、表 2 との連関から、就職率低下と記事数増加の推移についてはある程度の相関性があることがわかる。就職率が悪くなればなるほど、
就職難対策としての記事や当時の就職率の悲惨さを論じる記事が増えていったためと考えられる。また、昭和 7 年からは記事数は低下している。これは 2 節において詳述するように景気の回復期に少しずつ入ってきており、学生の「就職難」
に対する対策というそれまで多く見られた表題の記事が減少して後ろ向きな印象を与える言葉が記事タイトルから減少し、比較的前向きな言葉が増加していることがその証左である7）。
以上のように就職難は昭和 4 年ごろから悪化し、昭和 6 年度前後に底を迎え、その後上昇に転じており、さらにその推移は該当記事件数にも表れていた。つまり、実際の就職率の悪化、回復と世間の就職問題に関する注目度は一定程度相関関係にあることが明らかとなった。

2

就職難の原因と就職率低下からの転換

本節においては実際に就職難が発生した原因とそこからの回復期とその原因について論じていく。
（ 1 ） 昭和恐慌期における就職難の発生原因
まず、就職難が発生した要因については経済的な要因に加えて伊藤が指摘する
通り、高等教育の量的問題、すなわち、大卒者の増加について指摘されることが最も多かった8）。記事上ではこれら 2 つを合わせ、就職難の主な原因について次のように表すものが多かった。それは、大卒者数が増加している一方、景気悪化を経て企業の採用数が低下していることを「需要」と「供給」という言葉を用いて表すものである。例えば、『東京朝日新聞』では「大学専門学校卒業生の就職難―それは単に需要に対する供給の過剰といふ量的の不均衡に起因するもので9）ある」と論じられている。また、『実業之日本』において、日本勧業銀行総裁法学博士の馬場鍈一は「一体就職難なるものは、ドウして起るかと言へば供給が多くて需要が少ないということに帰着する」10）と論じている。上記のような言い回しが多いことからも、「需要」と「供給」の両側面が主要な就職難の 2 つの理由として当時認識されていたことがわかる。

50

政治学研究63号（2020）

図2

図4

図3

さらに、この「需要」と「供給」という就職問
題を風刺する漫画がメディア上で散見されたことは特筆に値する。以下では 3 つの漫画を紹介する。図 2 では、当時高級品だった大和西瓜を大学生の象徴でもあった角帽を載せて、供給はそこまで必要がないにもかかわらず大量に運ばれてくる
大和西瓜を社長が拒否する姿に風刺されている11）。
次に、図 3 では、門を就職口に見立て、狭い就職口に大量の人が集まり、挟まって身動きが取れな
くなってしまっている様子を描くことにより風刺されている 。さらに、図 4 では 1 つしかない人形の「口」に沢山のイモを詰め
12）

込もうとしている様から就職難を風刺していることがわかる13）。このようにどの漫画においても就職口の「供給」が少ない中で学生の「需要」が過多である世の就職問題が象徴的に表現されていた。ここからも就職難問題に対する世間の注目度の高さが読み取れ、主に「需要」と「供給」の問題として捉えられていたことがわかる。
以上のような主要な原因に加えて、例えばワシントン海軍軍縮条約発効による影響で8200名の職工が職を失ったことや14）、関東大震災の復興事業が昭和 4 年前
後に終わり始め、その人手が必要なくなり、かつ「数千の知識階級の失業者の救15）済を要」したことをも就職難の一因とする記事も存在した16）。当時のメディア

上では様々な論者によって就職難の要因が語られたが17）、昭和 7 年まで就職率が51回復しなかったことは景気悪化だけではなく、上記のような要因が重なって起こっていたと考えられる。
（ 2 ） 就職難からの転換期とその原因
次に、昭和恐慌による就職難からの転換期とその理由について論じていきたい。
前述の通り、就職率をみると昭和 6 年度が底であり、昭和 7 年度から、上昇傾向にあった。その理由として記事上で見られたこと 2 点について紹介したい。
まず、就職率が上昇に転じた理由の 1 点目として、満州国からの採用数の増加が挙げられる。昭和 7 年の後半から各メディアにおいて満州国からの採用申し込
みが来ていることが報道されている。当時の日本においては昭和 7 年 3 月 1 日に満州国が建国され、満州方面への人材需要が上昇していたためと考えられる。国家の内容充実に全力を傾けている満州国においては官界に財界に広く人材を配置するため、各大学卒業生より採用を行いたいということが『東京朝日新聞』の記事で論じられている18）。例えば、『三田新聞』においては「明春の卒業生売込みの準備に取り掛つて居る就職係の下に一大吉報が落された―曰く、満州新国家の役人一千名採用」19）と報じられた。それまでの就職に関する記事においては悲観する内容の記事が大半である中で、満州からの大量採用の声は「一大吉報」と表現されているようにかなり前向きに捉えられていることがわかる20）。
『東京朝日新聞』においてもこの知らせを「大快報」と表現し、就職難に対する前向きな知らせとして捉えていることがわかる21）。
また、昭和 7 年度の就職においても満州における採用が存在したことが記事上で看取できることも付言しておく。『三田新聞』において、就職係の対馬機が満州新国家に約百名の大学卒業生を送る話が出ていて、実際に帝大26、27名、早大4 名、法政 3 名、中央 7 名、慶應義塾から 1 名、その他大学から何名か合格者が出たことが紹介されている22）。しかし、各大学単位でみれば採用人数は若干名であり、昭和 7 年度の就職においては、就職難を緩和するとまでは言えない人数であったといえる23）。
以上より、就職率の統計からみても完全に就職難が解消されたということは言えないが、昭和 7 年度の就職から満州国への千名の採用という決して少なくない
採用数の増加から、前述した「需要」と「供給」の話でいう「需要」が増加し、就職率回復の一助となっていたことが考えられる。
2 点目として高橋財政によるインフレーションに伴う景気回復が挙げられる。

52

政治学研究63号（2020）

昭和 7 年の10月ごろから、日本にインフレ景気が訪れ、景気の回復が訪れたとの記事が見られるようになる。例えば『三田新聞』において、就職は「経済界の景
気も漸次好調に向かひつつあり、来年あたりは随分良好になる見込み」24）と論じられており、景気上昇から「需要」の上昇が予期されている。このインフレ景気が起きた原因は議論があるが、①高橋是清大蔵大臣による金本位制廃止による為
替レート下落とその放任、②昭和 7 年 8 月に救農土木事業のための追加予算が承認され、 3 カ年にわたる時局匡救事業が始まったことや満州事変に伴う軍事費の増加といった財政出動と日銀国債引き受け、③日本銀行の金融緩和といったことが指摘されることが多いと梅田は論じている25）。記事上においては、こうした好影響を受けて、特に、「インフレーションによる為替安のため、人絹、綿製品、雑貨品の輸出が増大してマレー語科、オランダ語科の外語卒業生の売行は極めて良好、更に政府の救済土木事業、軍需品工業及び金工業の勃興等により工科方面の就職率は著しく好転する兆しが見える」26）とあるように、特定の外語科卒業生と工科卒業生がインフレーションの好影響を強く受けたことがわかる。これらの影響から、各社が今春の卒業者をなるべく早く採用したいという思いが生まれ、それまで、大会社のなかで存在した卒業後採用の協定が反故にされたという記事
を『帝国大学新聞』に見出すことができる27）。
しかし、一方で法、文、経の三学部については好調ではないと論じられている。
例えば、『東京朝日新聞』において「法、文、経方面で中等教員は八方ふさがり、会社方面も保険会社勧誘員ならといふことで僅に増産、拡張に大童の紡績、人絹、
28）
染料会社方面に多少の求人が見えるだけだ」とあるように法、文、経の文系はインフレ景気の恩恵を大きく受けられないことが紹介されている。記事内でもその影響は認めながらも工科方面など一部に止まっていると観察されていた。『三田新聞』においても「従来絶対に新採用をしなかった会社で本年新に採用方を申込んできたものが二三ある状態であるから本年は此の不況の両三年よりはやや期
29）
待することが出来やう」と少し良くなることは期待されているものの、「経、法、文科方面に対してはインフレーションの影響も大した期待を持つことはできな
い」30）と論じており、文系については期待が薄いことがわかる。
以上を踏まえると、インフレ景気が起こった影響である程度の「供給」の増加は起こっており31）、それに伴って就職率回復の一因となっていたが、大きく増加
したのは理系の工科を中心とした学部であり、特定の外語科を除く文系への学部については昭和 7 年度の就職活動においては顕著な回復は見込まれていなかった

53と考えられる。これは統計上も数字として表れている。前掲の表 2 に注目すると、
昭和 6 年度から昭和 7 年度の大卒の就職率の伸びは官公立の文系が9.3％、私立の文系が1.1％であるのに対し、官公立の理系は17.1％、私立の理系が19％の伸びと圧倒的に理系の伸びが大きいことがわかる。上記の記事内容が文系と理系の就職率における伸びの違いの理由の証左である。しかし、就職率の伸びに違いがあるにせよ、就職率低下から上昇の転換を果たした要因の 1 つではあったと考えられる。

Ⅱ

各大学の学生の就職活動

本章では昭和恐慌期において各大学の学生がどのような就職活動をしていたかについて明らかにしていく。主に取り上げるのは 3 つの大学である。 1 節においては、慶應義塾大学について、 2 節においては、早稲田大学について、 3 節において、現在の東京大学の前身である東京帝国大学の学生について分析していく。
なお、調査に当たっては当時発刊されていた学生新聞を中心に分析を加えていく。
学生新聞は当時の学生が発行しており、各大学の特色が現れた記事内容となっており、就職活動に関する記事も多数見られた。これを分析していき、大学ごとの学生の就職活動について論じていく。具体的に各項において主に用いる資料は、
1 節においては『三田新聞』、 2 節においては『早稲田大学新聞』、 3 節において
は『帝国大学新聞』である。

1

慶應義塾大学

本節では、昭和恐慌期の慶應義塾大学の学生の就職活動について学生新聞である『三田新聞』を主に用いて分析していく。
まず、当時の慶應義塾大学の学生の就職活動の方法については、大学の就職係を通すものと学生自身の力で就職するものの 2 種類が存在した。特に、前者の就職活動についての記事がよく見られた。就職係は、慶應義塾大学が最初に設置した大学であった。昭和 7 年の三田新聞の記事の中で「七、八年前までは就職係と云ふものは義塾だけにしかなかったもの」32）とあることからもそのことがわかる。
中でも就職係の対馬、西村両氏の存在が当時の慶應義塾大学の学生の就職活動に大きな貢献をしていたことが記事上で見てとれる。「就職のため躍起になっているのは卒業生自身だけではない、斡旋に努めて産婆役塾監の対馬、西村両君の苦54

政治学研究63号（2020）

労も並大抵ではない」33）と論じられているように、当時から慶應義塾大学おいては対馬、西村による斡旋が行われていたことがわかる。就職斡旋の仕方としては、
就職希望者と対馬、西村が面会室で面会し、しかるべき企業に紹介をするという形をとっていた34）。
「毎日朝から正午まで希望者との面会に寸暇もない有様」35）で36）あり、「就職面会は、四月はおろか、五月、六月まで」続けられたことからも両氏の存在の大きさ、それに頼る学生の存在がうかがえる。そのような対馬、西村の活躍もあって、慶應義塾大学の学生の就職率は時代のわりには好成績であった。昭和 4 年の就職活動については「他校の成績に比しては相当な好成績であら37）う」と評価され、その他の年においても他の大学と比較すれば好成績であった

ことが論じられている38）。また、慶應義塾大学の学生においては就職が内定した
企業名と内定者の氏名が毎年一覧で公開されていたことは特徴的であった39）。他
大学では学生の氏名までは公開されていない。よって就職者数の数を実際よりも多く公表するといったことをしている可能性は低いと考えられることは付言しておく。
次に、慶應義塾大学における各学部の学生の就職状況について分析していく。
まず、法、経、文の文系三学部について分析していく。法学部においては昭和
4 年度の就職活動において就職率が 4 割 5 分と医学部に次いで高いことは特徴的である40）。昭和 5 年度、 6 年度においても文学部、経済学部とほぼ同水準であり、後述する他大学においては法学部が最も就職率が低い中で高い水準にあったといえる41）。就職先としては会社が最も多く、一方で官庁に関する就職は他大学が多い中で少なかったことが紹介されている。新聞社など、「言論界においては不利」42）と見られていた慶應義塾大学だが、昭和 4 年度の就職については各学部計17名の就職者を出しており、驚きをもって報じられていることは特筆に値する43）。
文学部に関しては、他大学が教育界に進出するのが一般的であるのに対し、慶應義塾大学においてはその方面に進む人は少なく、作家を目指す人が多いため、就職希望者も少ない44）。よって、昭和恐慌による影響をどれだけ受けたかについて分析することは難しいといえる。経済学部の学生に関しては大部分は会社の就職であり保険会社が最も多く、次いで銀行が多い45）。しかし、いずれの年も就職率
は 4 割程度と学部の中で最も低く、会社が主な就職先である経済学部の学生が最も影響を受けたといえる。
一方で、医学部の学生はその他の学部とは対照的に就職率は10割という高水準であった。しかし、昭和恐慌の不景気の時代の影響を受けていないわけではな

55

かったことが論じられている。例えば、昭和 5 年においては94名の卒業生のうち23名が就職し、残りの者は全員大学内に残り、研究を続けるというように医学部
内全員が進路先を持っているため、数字上は就職率は10割であるが実際に外部へ出る数は多くはなかった46）。「不景気の中にも医学部の就職率は百パーセント、
それでも此の緊縮時代のこととて飛ぶやうにとは行かないらしい」47）と『三田新聞』の各学部の就職を解説する記事内で医学部が解説されていることからも明らかである。昭和 6 年度の就職率の底を迎えた年に関しては、その傾向は顕著で、それまで他の学部と比較して良好な就職状態を肯定的なタイトルで紹介する記事であった一方、「不景気はここにも医学部の就職

大部分は研究生に」とのタイトルで悲観的に書かれている。実際に 8 割が研究生として大学に残っているた
め、就職率に現れないが影響は大きかったと考えられる48）。
このように各学部において影響の大きさの代償はあるが、おおむねすべての学部がその影響を受けていたと考えられる。
最後に、慶應義塾大学の学生の就職時の特徴について記事内で見られたものを紹介していく。
1 点目として、慶應義塾大学の学生は縁故に頼りすぎている傾向にあることが指摘されている。就職係の対馬、西村両氏によれば「就職希望者諸君が余りに縁49）故ばかりを当にして之ばかりを頼りにしてゐる」と指摘し、「自己の力を信頼50）
し、自己の実力と志望に極力頼つてほしい」と苦言を呈している。このように就職難の時代には縦のつながりが強い慶應義塾においては、縁故に頼りがちの学生が増えていたということは 1 つの特徴と言えるだろう。縁故について、『東京朝日新聞』において「福澤翁以来財界に根強い基盤を持ってゐて先輩が手を広げ
51）て待つてゐるので、卒業生の就職口も比較的楽だ」と報じられているが、この記事に対して『三田新聞』では朝日こそ事実を知らず、卒業生の大半は就職地獄に苦しんでいると反論している52）。主要新聞である『東京朝日新聞』で縁故の有用性を論じているため慶應義塾大学の学生も含め世間的にそのように思われている傾向にあったが、実情はそうではなかったと言える。
2 点目として、希望会社を変える傾向が慶應義塾大学の学生にあるということが指摘されている。そのような学生に対して、 1 つの会社だけを目標にすることは時代柄難しいが、フラフラ気分では落第であり、自分がここと睨んだ会社にはどこまでも突っ込む勇気とその会社に関する情報を深く知っておくことが必要であると指摘されている53）。なお、希望会社に関しては他の大学の学生にもみられ

56

政治学研究63号（2020）

たように大会社ばかり望む傾向にあると指摘されていたことも付言しておく54）。
これについてはⅢ章にて詳述することとする。
以上が当時の昭和恐慌期の就職難の時代を生きた慶應義塾大学の学生の実情で
ある。

2

早稲田大学

次に、早稲田大学の学生の就職活動について主に『早稲田大学新聞』を用いて分析していく。なお、『早稲田大学新聞』については、既述の通り史料の縮刷版に欠けている部分が多く、現存している部分だけを資料として扱った55）。史料の関係上、昭和恐慌期初期についての分析が中心となる。
早稲田大学についても慶應義塾大学でいうところの「就職係」が存在していた。
名称は「人事課」であり、その中心人物は人事課の蠣崎主事と坪谷善四郎であった56）。特に、蠣崎については就職口を見つけるために奔走していたことが取り上げられている。例えば、就職口の斡旋のため、関東方面だけでなく、関西方面にも就職運動を行っていたことが記事からわかる57）。また、蠣崎主事は会社から大学に求人の申し込みがなくとも、優秀な人に関しては推薦し、選考を受けさせる「押込策」といったことも行っていた58）。このように、早稲田大学の就職活動の特徴としては人事課の押しの強さが読み取れる。また、『実業之日本』の記事内においても坪谷善四郎が「今の青年は根気がない」といったことを指摘し、自信をつけることの大切さをエピソードを交えながら説いている59）。こうした部分か
らも早稲田大学の前向きで泥臭さがある「カラー」を読み取ることができ、 1 つの特徴と言えるだろう。
また、『早稲田大学新聞』における学生の就職活動に関する記事の特徴として、運動部の就職の売れ行きの良さについて論じる記事が複数見られたが60）、この点についてはⅢ章にて詳述する。他の大学のように就職率が良い医学部が早稲田大学にはないため、就職率の良い医学部の代替として、早稲田大学においては運動部が強調されていたとも考えられる。
また、早稲田大学新聞内においては史料の少なさも一因としてあるが、『早稲田大学新聞』においてはあまり学部ごとに就職率等を分析した記事は見られなかったことは付言しておく61）。
以上が早稲田大学の学生の当時の実態である。

57

3

東京帝国大学

最後に、『帝国大学新聞』を用いて昭和恐慌期における東京帝国大学（現在の東京大学）の学生の就職活動の実態を分析していく。

まず、慶應義塾大学や早稲田大学で存在していた学生の就職を組織的に斡旋する機関は東京帝国大学において昭和恐慌期初期は全ての学部に存在していなかった。各学部に事務室は存在し、各主任教授を通じてのみ斡旋は行われていたが、消極的な機関に過ぎなかったことが指摘されている62）。そのためもあり、特に文学部において就職難が叫ばれることが多かった。就職率が「僅か一、二割に過ざ63）る科も多分にある」
ことが文学部において指摘されている。この原因として、他にも岡田生が「教授先輩よ、就職の為に力を貸せ！」という記事を銘打って、①教授、助教授等の学生の就職に関してほとんど無関心であること、②先輩が後輩の就職の面倒をみない点を指摘している64）。また、文学部に限らず、東京帝国
大学は「学問のための学校という観念」が深く、学生の就職活動に対して冷淡であることが指摘されている65）。このように昭和恐慌期前半期においては大学として学生の就職活動を補助する意識が他大学と比較して少なく、また縁故に頼ることも難しかったため、学生は自力での就職活動を強いられる場面が多かったと考えられる。
そのような状況の中で、まず、就職率が停滞する文学部の就職難対策が採られた。事務室が「就職カード」（「就職希望カード」と呼ばれることもあった）と呼ばれるものを作成し、文学部生の就職活動を援助したものである。この「就職カード」とは、学生に「氏名住所、原籍、卒業年度、学科、専攻科目の記載」や詳細な希望等を記載させ、学生の希望から事務室が紹介を行うものである66）。これにより、従来履歴書しか提出物がなかった中で、詳細な希望などを知ることができ、紹介する幅が広がったと考えられる。また、昭和 4 年 1 月14日時点の記事において、文学部生335名中150名以上が就職カードを事務室に提出していたと書かれており、多くの学生が利用していたことがうかがえる67）。しかし、就職カードの利用は進んでいるものの、昭和 4 年において、文学部の就職のはけ口である中等学校の就職口が減少していたため、就職率は前年度より悪化すると昭和 4 年 1 月の記事において予見されていた。そのため、文学部においてはこうした難局を打開するために東京帝国大学の中では初の積極的な就職斡旋機関である「就職相談部」が組織された68）。「就職相談部」は教授 3 名、学生 3 名専任事務員 1 人から

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政治学研究63号（2020）

図5

就職調査カード

組織される機関である69）。この機関によって求人者カードと求職者カードが備えられ、求人者、求職者の双方の便宜を図る機関ともなっていた70）。この「就職相談部」
によって「就職希望者一覧表」が全国の諸学校や関係官庁に送付され、その効果は覿面に現れ、多くの申し込みが来たことが紹介されている71）。この他、帝国大学文学部出身の中学校の校長を招き、懇親会を開いて就職の斡旋を図った

り 、卒業生の完全な名簿が作られたりする
72）

73）

など積極的に就職支援が行われていたことがわかる。この結果 6 割に近い就職実績を上げ、当時の基準ではかなり好成績を挙げたと評価されている74）記事がある一方、その効果は限定的であったと評価する記事も存在した75）。
以上からわかるように、他の大学に存在する全学部的な就職斡旋機関はなかったが、昭和 3 年から 5 年にかけて、東京帝国大学では就職率の悪かった文学部においてのみ大学が積極的に学生の就職支援を行い、効果の程度は諸説あるが一定程度の効果があったと考えられる。
そのような現状と悪化する就職率から、法学部の学生団体である「緑会」によって就職機関の設置が叫ばれ、これに経済学部の学生も同調した76）。さらに、これに教授も同調し、大学当局によって「就職調査委員会」が組織され、昭和 7年より求人票と学生求職票を作成して、就職開拓や紹介状の送付なども行われるようになった77）。以下に、記事上で見られたその求人票と学生求職票を掲載しておく78）。
このように東京帝国大学においても年を重ねるごとに悪くなる就職率に押され、大学当局も学生の就職難に向き合い、支援する方向へと変わっていったことが読み取れる。学生も当初の学生自身で行っていた就職活動を大学の支援を受けて行う方法に昭和恐慌就職難の波を受けて変化させていったことがわかる。
次に、学部ごとの学生の就職活動について分析を加えていく。
文系 3 学部については上述したため、理系学部、具体的には医学部、理学部、

59

工学部、農学部における就職状況を中心に分析する。
まず、農学部についてみていく。農学部は昭和恐慌期前半期において就職の心配がなかったことが論じられている。例えば、昭和 5 年 6 月の記事において卒業
生180名のうち、就職を果たしたのは151名であったことが論じられ、特に、農業土木専修や獣医学科は100％であり、非常に良好であったことが指摘されている79）。また、その就職先は官庁が中心であった。さらに入試も他学部に比較して楽であったため、大学受験生に農学部の受験を勧める記事も見られた80）。この記
事にも見られるように、学部の就職率が受験先を決定する材料となっていたことがうかがえる。就職難はこうしたところにも影響を与えていたのである。このよ
うに、就職が良好と見られていた農学部も昭和恐慌期後半期においては就職難の影響を受け、就職率も59％まで低下し、理系の中では最低値にまでなっていた81）。
このように全学部の中で一番浮き沈みの激しかった学部であったといえるだろう。
次に、医学部について紹介していく。医学部の就職については慶應義塾大学と状況は変わらず、良好であった。就職率として、昭和 6 年度においても100％であり、就職難ではなかったことが指摘されている82）。しかし、実際には大学付属の病院に居残り、博士論文を書くため研究を続ける人が多く、実際に開業するものは少なかった83）。これについては当時としては高額の年俸 5 千円の申し込みが来ても矜持高い医学部生はその申し込みに見向きもしないとあることから、自分から研究の道に進んでいたことが推測できる84）。こうしたことを鑑みると、仕方なく研究の道に残っていた他大学の医学部生と異なり、就職状況は良かったと考えられる。
次に、理学部と工学部について紹介していく。上記の農学部、医学部と違い、個別に両学部について取り上げる記事は見られなかった。しかし、両学部とも昭
和 6 年度の就職率は 8 割前後と非常に良好であり、特に工学部に関しては様々な業界の就職先に手が伸びていたことがうかがえる85）。図 6 が、昭和 7 年度 5 月末
日時点での各学部就職率一覧である。
全体として、文系と比較してかなり良好な数字を理系の学部は残しており、就
職状況は就職斡旋機関がないにもかかわらず良かったといえる。
最後に、官庁や企業側からみた帝国大学の学生の特徴を論じた記事について紹介しておく。長所としては筆記試験の成績が良いことなどが指摘されている一方、団結力がなく、頭が高いといったことが短所として指摘されている。こうした指摘も東京帝国大学の「カラー」を表しているものと言えるだろう。

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政治学研究63号（2020）

図 6 「昭和
7 年度 5 月末日現在
本学就職率一覧」

86）

以上が、東京帝国大学の学生の昭和恐慌期における就職活動の実態である。

Ⅲ

学生個人の実際の就職活動と社会現象の反映本章においては、 1 節において、Ⅱ章までに論じた就職難の状況下で、学生一人一人が実際にどのような就職活動を行って内定を獲得していたのか、またどのようなことが理由で失敗していたのかを『実業之日本』における就職体験記などを通して明らかにしていきたい。 2 節においては就職難の時代に特徴的な社会現象をまとめ、論じていく。これによってⅡ章まで概念的に論じることが多かった就職難の時代の社会相をより鮮明にしていくことを目的とする。

1

学生個人の就職活動の実態

本節においては、学生の実際の就職活動を明らかにするが、その前提として企業側は大まかにどのような人材を求めていたかについて論じておきたい。これについてはすでに戸村理が「大正・昭和初期における大学・学生観―雑誌『実業之日本』における言説分析を中心に」の中で「健康体力、人格、学業成績」が業界を問わず重視されていたことを論じている。その中でも「健康」を最重要項目に置く企業が多いことについても指摘している。『実業之日本』の大会社25社の求める人材の一覧が書かれた記事においては健康体力を14社、学業成績を 8 社、人格を17社の企業が挙げている87）。特に、健康体力や人格について重視されていたことがここからもわかる。また、後述することにも関連するが、 6 社が「常識」を挙げていたことは特筆に値する。
次に、上記のような人材が求められ、なおかつ就職難であった昭和恐慌期に学生はどのようにして内定を勝ち取っていたのかについてみていきたい。当時、内定を勝ち取る過程としては、推薦を受け履歴書を提出した後、まず筆記試験や面61

接試験を行い、最後に体格検査等を行うことが多

表3

かった 。
88）

ここで 1 つ疑問に思うことは試験を行う順番である。大人数に対して体格試験を実施することは予算の関係上難しいのかもしれないが、「健康」を入社の第一条件とするのならば、まず、体格試験から行うのがその文言通りではないかと考えられる。多くの人数を筆記試験や面接試験で絞った後に体格試験を実施していたことから、「健康」は、第一としながら最終チェック項目であったことがわかる。
但し、「健康」であることが採用者側として重視された時代にあっては、体格検査の結果も重視されていた。
『実業之日本』において「徹底的就職難の
今日、どの会社も商店も、採用者数の数十倍も殺到する状態」であり、「人物試験といつても甲乙を決定することはなかなか困難で、むしろ体格検査の関門によつて、先づ大部分の及落を決定することを希望する」とあるように、面接試験と同等かそれ以上に体格試験を重視していたことがうかがえる89）。記事内では、徴兵検査において甲種合格した人やスポーツ選手でさえ、慢心していると不合格となることもあると論じられており90）、体格試験自体も厳重になって91）、その基準は高かったと考えられる。
それでは、どのよう点が体格試験において重視されたのかを紹介していく。第一に重視されるのは発育栄養であることが指摘されている。この発育栄養とは、身長に対する体重の比であることを論じる記事が多く、詳細にその基準を掲載している記事も存在する。表 3 が、その表である。
この記事内においては 4 種類の基準を掲載している。この表のうち、一番上の文部省が出している文部省学生生徒発育概評の基準が一般的なものであり、甲の基準の者を採ることを目標としていたことが記事からわかる92）。この基準の他に、

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医学博士である堀内自身のそれまで使ってきた基準として、体重（㎏） を身長（㎝）で割った値が0.3以上を甲、0.26以上を乙、それ以下を丙としていたことが書かれている。また、他の体格検査に関する記事においても、 1 尺（約0.3メート
ル）に対して 2 貫四百匁（ 9 ㎏）が合格基準であると論じる記事も見られたので、大体の基準は共有されていたと考えられる93）。このように、当時においては比較的厳しい基準が設けられていたことがわかる。また、当時の学生は、卒業試験周辺の時期に体格試験を受けることが多く、睡眠不足、運動不足、食物を摂らない
こと、心配事が多いことから体重が不足しがちな傾向にあったことが指摘されている94）。現代においては、肥満が問題視されることが多いが、当時の体格検査に関する記事上では肥満に関することは見られなかったことも付言しておく。
次に、記事中で体格検査の際に重視することが多く見られたのは呼吸器系の病気についてである。これが重視される理由は、どこの大会社、銀行においても「結核に関係ある肺炎カタルだとか肺浸潤、肋膜炎」95）といった病で仕事を休む人が96）
同時代に一番多く、「どこでも一番困つているのは呼吸器病」
であったためであった。
上記の他に、学生への助言として、前日の暴飲暴食、特に、前日に身体をよくみせようと生卵をたくさん飲んでくる学生が多かったことからこれを避けるように指摘したり97）、学生に対して就職試験の数カ月前に予備検査をして、入念に準備したりするべきであると論じられていたことも付言しておく98）。
次に、そのような検査にあって、実際に当時の学生が試験において、どれだけの割合が甲、乙、丙に分類されていたかについて当時発刊されていた就職対策本にみられたので紹介しておく。なお、以下で紹介するデータは人物検査の前に行った体格検査のデータである。すなわち、同時代の学生の健康状態を映し出しているものと言える。受験者数は225名であり、甲級106名（47.1％）、乙級100名（44.4％）、丙級19名（8.4％） という内訳となっている 。一番上の級である甲級99）に位置付けられている学生は全体の半分以下であった。このようなデータからも採用する企業が「健康」を重視していたことがわかる。
このように、当時の学生は就職難によって厳格化された体格検査を突破しなけ
れば内定を得られない状態にあったので、勉学や面接対策の他に今以上に自分の健康に気を使わなければならなかったことが見てとれる。
筆記試験については主に新聞社や一部の銀行、会社が行っており、その他大部分の会社においてはあまり行われていなかったことがわかる。一方で、筆記試験

63を行っている会社については過去問題等の掲載も散見された。例えば、「新聞入社試験問題集」という記事の中で様々な新聞社の筆記試験が紹介されている100）。
一例を挙げれば、都新聞の筆記試験は「一、議会終了後政界はどう動くか（政治部）、二、金解禁、限月復旧問題其他目下経済問題について観察する所を記せ（経済部）、三、試験場の模様を記せ（社会部）」

101）というものであったと紹介されている。その他にも当時の就職対策本である『就職哲学』において新聞社以外の過去問題についても詳述されている。例えば、東京瓦斯株式会社においては「年頭の所感（論文体にて一時間半以内）」102）といった筆記試験を課していたことが紹介された。さらに三越においては、英語、仏語、独語の中から 1 つ選び文章の和訳といったことや逆に和文を英語、仏語、独語に訳させる問題、五大百貨店の比較の論述、百貨店の欠陥とその改善策を書かせるといった問題が課されていたことが紹介されている103）。こうした過去問題も利用しながら学生は企業の内定を得るため就職活動を行っていたと考えられる。
就職体験記の中で主として書かれていることはどの企業においてほぼ行われていた面接試験に関することであった。
面接試験においては様々な質問が学生になされていた。その内容として、①会社を志望する動機、②家族状況、③病気の有無、④趣味や運動、⑤他に志望している先、⑥時事問題や専門的な質問といったことが中心であった。
①志望動機については、倍率が100倍となることもあった就職難の時代104）に内定を得ている学生の体験記には、この質問に対する自分なりの回答を事前に用意していたと論じる者が多かった105）。学生の選考風景を書き出した他の記事において、志望理由を学校の推薦があり興味があるというような回答や、御社が好きだから、社長の精神が好きだからといった回答が大半を占めていたことからみるに、案外しっかりとした志望動機を述べられる人間は当時少なかったことが推測できる。
②家族状況については深く聞かれることも多かった。慶應義塾大学の学生による千代田生命の就職体験記においては、両親について、兄の勤め先、その兄の子供の有無を聞くなど詳細に質問している106）。家族の状況を聞くことでその人物が信頼に足る人物かを確認していたと考えられる。
③病気の有無については、前述の通り「健康」を第一条件に置いている企業が多かったため、よく聞かれる質問であった。しかし、過去に病気をした経験があったとしても真っ先に落とされるというわけではなく、あくまで現在の状態を

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政治学研究63号（2020）

重視しているようにも思われる。現に、過去にチフスになったことがあると答えている学生も問題なく内定を得ている例もある107）。ここにおいては口頭で確認するのみで、厳密には最後の体格検査で確認していたと考えられる。
④趣味や運動については、特に、運動をどれだけするかを聞いていた。
「健康」
を重視する時代にあっては今まで運動をしてきたかを尺度に健康か推し量ろうとしていたことがうかがえる。現に、内定を勝ち取っている学生は体験記を見てみても何かしらの運動やスポーツをやっていたと答える学生が多かったといえる。
⑤他に志望している先については、この質問に対して「有り」といって成功した人もいれば「無し」と言って成功した例も世間で聞くところから、ある信託会社を受験した学生は回答に困ったという例が体験記で紹介されている108）。この学生は結局同業の会社をあまり望んではいないが併願していることを正直に伝え、合格を果たした。一方、別の人間の三菱商事を受験した体験記において、正直に併願していることを伝えなかったため、不合格となった例も紹介されている109）。
ここから、記事上でも指摘されている通り、当時の社会状況から併願をせずに活動している人間はわずかであり、正直に答える方が素直さ、学生らしさを評価される傾向にあったことが読み取れる。
⑥時事問題や専門的な質問については、例えば、「対米為替の騰落はどうして起こりますか」といった質問や、「国際連盟」110）についての質問である。この他にも当時の大臣の名前を聞かれ、応えられず不合格となった例、新聞社の試験において女優の名前を知らずに落ちた例が体験記の中で紹介されていることも特筆に値する111）。
このように、世間の中で「常識」とされるようなことに関して知識を持っていることが当時の学生に求められていたことがわかる。前述したように、「常識」を採用条件の中に入れている企業が多いことから、その「常識」をこうした時事的な質問で推し量っていたと考えられる。そのため、内定を得ている学生は普段の勉強に加えて、新聞等に目を通し、対策を怠っていなかったことが見受けられる112）。一方で、自分の持っていない知識に対しては謙虚な姿勢で正直に知らないと答えることで成功している例もいくつか見られた。例えば、保険の知識を問われた場面で「特殊的には勉強しなかつた」113）と正直に答えたものである。これは誠実さを持って試験を打開した一例であるといえる。
以上のように、様々な質問から選考されていた学生であるが、当時内定を獲得していた学生の就職活動を分析していくと高倍率の選考に通っているとはいえ、

65

特別な才能や、唯一無二の何かを持っているようにはうかがえない。しかし、志望動機を自分なりに事前に準備することや、健康面、当時の新聞を賑わせていた
時事的な事柄、常識的な問題についての知識を押さえていたことが読み取れる。
また、上述したような素直さや「学生らしさ」が当時「就職戦術」といった様々なマニュアルが流布していた時代には重視されていたと推測できる。
以上が、就職体験記などからみる昭和恐慌期に就職活動をしていた学生の実態である。その行動は多種多様であり、体系化は難しい。しかし、就職難の時代の中で数少ない内定者となるために求められる素養、様々な条件を得ようと努力し、奔走していたことが読み取れる。

2

昭和恐慌期就職難時代における社会現象

これまで昭和恐慌期就職難時代において学生が就職活動に奔走していたことを紹介したが、そのような世の中にあって、就職難に関連し、様々な社会現象も起きていた。本節でその興味深い現象を紹介していきたい。
まず、深刻な就職難の時代において、学生は大企業だけでなく、もっと視野を広げるべきであるという言説が世間を飛び回ることになる。例えば、『三田新聞』
では、「大会社を志望する者がクラスの大半を占めている」と指摘し、「新天地開拓」をしていくことを提案している114）。『早稲田大学新聞』では坪谷善四郎が「月給取となることのみを理想とせず、小規模でも独立で何か仕事を始めるか、郷里へ帰つて家業に従ふか」といったことを奨励している。『東京朝日新聞』においても、大会社ばかりでなく、地方にも目を向けるべきであることが勧められた115）。実際に、大卒であるが大会社に行かずに視野を広げた仕事をしている人物の紹介がしばしばなされている。『東京朝日新聞』では、大学出であるにもかかわらず、乾物屋で働く人の紹介をしている116）。また、『実業之日本』においても早稲田大学政治経済学部を出て直ちに独立商人となって成功した事例を挙げている117）。そのほかにも慶應義塾大学出身のペンキ屋や、東京帝国大学出身の植木屋についての例が紹介されている118）。
このような紹介記事も受けて、就職難の時代にあっては家業を継ぐ者も漸次増加しており119）、それまで大卒の仕事として考えられていなかった仕事に就いていたことは 1 つの社会現象であったといえる120）。
次に、前章でも触れた通り、体育会に所属する学生は就職難の時代であるにもかかわらず、就職の売れ行きが非常に良いという現象が起きた。例えば、『早稲66

政治学研究63号（2020）

田大学新聞』において、「野球部主将伊丹君の如きは採用申込みの会社か十数口もあり何処に決めようかと悩んでゐる」121）と紹介されており、その売れ行きの良さがうかがえる。また、運動部の中でも特に、野球選手の売れ行きが良かったことが指摘されている122）。体育会の就職活動については束原史郎「〈体育会系〉就職の起源」（『スポーツ産業学研究』第21巻第 2 号、2011年）の中で詳述されており、それによれば、体格がいいことなどに加え、思想穏健であることが売れ行きの良さに繫がったと指摘されている。また、スポーツ選手の営業成績の良さといったことは 1 つの事実として存在している。このような事実から、良き就職先を得るため、社会においてもスポーツや運動を奨励する機運や影響が各学生にあったと考えられる。
また、この他にも、就職難による自殺といった現象がたびたび新聞の記事の中で報道されている。例えば、昭和 3 年の記事において「就職に困つた結果世の中123）を悲観して上野公園でねこいらずをのんだ」
青年について報道されているし、

昭和 5 年には青山学院大学の学生が就職難のため電車の飛び降り自殺を図ったことが報じられている124）。このように、学生の就職難は深刻なものであり、中には命を絶つ者までいたことからも当時の社会相がうかがえる。
最後に、就職難の時代の中、就職詐欺がたびたび起きていたことも報じられていた。まず、『東京朝日新聞』に「就職を斡旋すると称して金品を搾取するものがありますからお注意願います」125）との記事が掲載されている。このように斡旋業者を称した詐欺が時代柄起きていたことが見てとれる。他にも、会社を設立して各大学に申し込み、手数料を巻き上げた就職詐欺126）や、代議士の養子を騙って就職の斡旋ができると学生の下宿に泊まり、物品を盗むなどした詐欺も紹介されている127）。また、Ⅰ章で詳述した満州への就職口の広がりを見せた時期に、満州就職をちらつかせて手数料を搾取した詐欺も存在した128）。このように、就
職難にあえぐ学生が就職口を見つけるためにすがってくる心理を利用し、様々な詐欺が社会の中で行われていたことがわかる。
以上のように就職難に関連する様々な社会現象が起きていた。昭和恐慌期に起きた就職難は単なる就職難という現象に留まらず、社会に様々な影響を与えていたことが記事から読み取れる。

67

終わりに
本論文では、昭和 3 年 1 月から昭和 8 年 3 月の昭和恐慌期における社会相を大卒の就職活動に焦点を当てて考察してきた。昭和恐慌による景気悪化と大卒学生数の増加により引き起こされた大卒学生の就職難は当時の世間において注目度は高く、就職難に関連する数多くの記事が同時代のメディア上を賑わせていた。そのような就職難の影響は大学全体に及んでいたが慶應、早稲田、東京帝国大学を比較すると、学部によって違いはあるが色濃く受けていたことが明らかになった。
そのような時代にあっては、大学関係者も積極的に学生の就職を斡旋する必要があり、学生自身も筆記、口頭、体格試験への対策が求められる社会であったことがわかった。しかし、一人一人の学生がいくら対策をしたとしても、Ⅰ章で紹介した漫画にも風刺されている通り、多くの学生に対して就職口が 1 つであるという現実は変わらない。その結果、就職詐欺や就職活動に失敗してしまった学生による自殺が数多く報道されるなどの現象も起きていたことが記事から読み取れた。
このように、昭和恐慌期における深刻な就職難は、社会に影響を与え、また、その時代の空気感を読み取る 1 つのものさしであったといえるだろう。
1 ）「校門を出る若人に暗い影さす就職難

官庁も会社もみな人減らしにまた起る

社会問題」（『東京朝日新聞』昭和 5 年 1 月27日朝刊 7 面）。
2 ） 福井康貴『歴史のなかの大卒労働市場―就職・採用の経済社会学』2016年

勁草書房。
3 ） 難波功士『「就活」の社会史―大学は出たけれど…』2014年

祥伝社。

4 ） 伊藤彰浩「昭和恐慌期における「知識階級」就職難問題」『大学論集』17巻
125-126頁。
5 ）「話題と解説

本年から実施の選考協定

泣面に蜂の二万四千人」（『東京朝日新聞』昭和 4 年 2 月17日朝刊 5 面）。
6 ）「就職難、緩和されるか既に五十名決定

各社の採用方針は学業成績第一主義」（『三田新聞』昭和 8 年 2 月 3 日 2 面）。
7 ） 例えば昭和 4 年頃においては・「就職難突破の秘訣」（『実業之日本』昭和 4 年 3
月 1 日58-64頁）といったものや、一記者「就職難に直面して考ふるべき子弟の教育」（『実業之日本』 5 月 1 日10-11頁）といったタイトルの記事が多い一方、
昭和 7 年、 8 年頃になると記事タイトルが、「漫画就職必勝講座」（『実業之日本』昭和 7 年 2 月15日105頁）や「新就職プラン是が非でも就職できる―押切り就職法」（『実業之日本』 5 月 1 日94-95頁） といった記事タイトルのものが増加

68

政治学研究63号（2020）している。
8 ） 伊藤彰浩「昭和恐慌期における「知識階級」就職難問題」『大学論集』17巻128頁。
9 ）「話題と解説

就職地獄の原因検討

独往的精神の欠乏」（『東京朝日新聞』昭和4 年 2 月18日朝刊 5 面）。
10） 日本勧業銀行総裁

馬場鍈一「楽々と就職するには」（『実業之日本』昭和 3 年

10月15日50頁）。
11）「学生昨今（ 2 ） 栄華も夢の大学卒業生」（『東京朝日新聞』昭和 5 年10月17日
朝刊11面）。
12） 伊藤忠太「昭和 5 年の漫画回顧

入学難と就職難」（『東京朝日新聞』昭和 5 年

12月19日夕刊 1 面）。
13）「表現人形

就職難」（『東京朝日新聞』昭和 3 年 4 月 7 日朝刊 3 面）。

14）「海軍軍縮の犠牲に

職工8200名各工廠、工作部等にわたり、きょう整理を発表

す」（『東京朝日新聞』昭和 6 年 4 月 7 日夕刊 2 面）。
15） 坪谷善四郎「現代世相展望

学生の就職問題」（『東京朝日新聞』昭和 4 年11月

13日朝刊 5 面）。
失業の運命者6300名に16）「復興事業の完成に悩みぬく失業苦市と復興局の狂奔」（『東京朝日新聞』 8 月12日朝刊 7 面）。
17） 例えば、坪谷善四郎による「現代世相展望

学生の就職問題」（『東京朝日新聞』

昭和 4 年11月13日朝刊 5 面）。
18）「来春の新卒業生一千名採用

就職難時代に耳寄りな満州国からの申し込み」（『東京朝日新聞』昭和 7 年 9 月30日朝刊 3 面）。
19）「来年度卒業生に満州新国家より福音

一千名の地方官を募集

九月中に塾内志望者を推薦」（『三田新聞』昭和 7 年 8 月 5 日 1 面）。
20） その他にも『三田新聞』においては「満州国から一千名
会は十一月から

就職難に大快報

面

第一条件は体格と人物」（『三田新聞』昭和 7 年 9 月28日 3 面）というように記事タイトルから見てもわかる通り「大快報」というような前向きな表現が見られた。
21） 前掲「来春の新卒業生一千名採用

就職難時代に耳寄りな満州国からの申し込

み」。
22） 対馬機「満州新国家の卒業生採用に就て」（『三田新聞』昭和 7 年 8 月 5 日 2 面）。
23）『帝国大学新聞』の記事内においても「就職線向上せず 『満州景気』も来らず
依然たる停滞【本社調査】本年度就職状況」（『帝国大学新聞』昭和 7 年 6 月 6 日
2 面）とのタイトルで論じていることからも満州事変直後の昭和 6 年度の就職においては大きな影響力を持っていなかったことがわかる。
24）「第一次面会始まつて就職戦やうやく高潮

希望者多き財界、好調の兆し

満州

国採用問題も近く決定」（『三田新聞』昭和 7 年10月11日 3 面）。
25） 梅田雅信「1930年代前半における日本のデフレ脱却の背景：為替レート政策、
金融政策、財政政策」 日本銀行金融研究所

金融研究

2006年 3 月

151、176頁。

69

期待される就職戦

26）「果してインフレは恵むか

新規採用も多い見込み

就職係は楽観」（『三田新聞』昭和 8 年 1 月 1 日 9 面）。
27）「一流各会社相応じて「卒業前採用」に出る逸るインフレ焦る学生」（『帝国大学新聞』昭和 8 年 1 月23日 7 面）。
28）「インフレは恵む

新卒業生の前に微かな就職景気

依然パッとせぬ法文経

他は久々の好展望」（『東京朝日新聞』昭和 7 年12月22日朝刊11面）。
29） 前掲「果してインフレは恵むか期待される就職戦

新規採用も多い見込み

就職係は楽観」。
30） 同上。
31） 高島屋において大学専門学校卒業生から700名の募集がかかる（「新卒業生に福音

二千の大量求人

支月開店の高島屋が」（『東京朝日新聞』昭和 7 年12月30日

朝刊 7 面）というようなそれまでの時期ではほとんど見られなかった採用数増加の記事が見られたことからもこのことがわかる。
32）「就職戦に臨む覚悟

どんな準備が必要か（上）」（『三田新聞』昭和 7 年 1 月 1

日 2 面）。
33）「不景気の真唯中に就職難と闘う卒業生

対馬西村両君の骨折りで内定せる

二十余会社百余名」（『三田新聞』昭和 4 年 3 月21日 3 面）。
34） 同上。
35） 同上。
36） 同上。
37）「慶應ボーイにも就職の悩はある

決定人員二三四名

六月から面会は月、金に」（『三田新聞』昭和 4 年 5 月28日 3 面）。
38） 例えば、「不景気もものかわ

就職成績他校を圧し既に百五十余名決定す

まだまだこれからも決まる」（『三田新聞』昭和 3 年 1 月13日 3 面）や、「不景気時代を物語る就職率四割八分

医学部を除き法学部が最高相変わらず不振なのは官界」（『三田新聞』昭和 5 年 6 月24日 2 面）において論じられている。
39） 例えば、「昭和 5 年度就職者氏名」（『三田新聞』昭和 6 年 4 月24日 2 面）において、明治生命や日本生命、三井生命、三越、日本銀行、東京朝日新聞といった企業に内定した学生の氏名が掲載されている。
40） 前掲「不景気時代を物語る就職率四割八分

医学部を除き法学部が最高相変わらず不振なのは官界」。
41） 昭和 5 年度については、「昨年よりやや好況

本年就職の総決算

就職率は五割二分」（『三田新聞』昭和 6 年 6 月25日 3 面）、昭和 6 年度については「低迷する空景気に以前悩みの就職戦線

本年度の就職ひと段落」（『三田新聞』昭和 7 年 6月17日 3 面）を参照。
42） 前掲「不景気時代を物語る就職率四割八分

医学部を除き法学部が最高相変わらず不振なのは官界」。
43）「今年度の就職者更に七五名決定

五月末日迄に合計二五七名

雑誌社の十七人」（『三田新聞』昭和 5 年 6 月24日 3 面）。

注目すべき新聞

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政治学研究63号（2020）44） 前掲「昨年よりやや好況

本年就職の総決算45）「不景気時代を物語る就職率四割八分

就職率は五割二分」。

医学部を除き法学部が最高相変わらず不振なのは官界」（『三田新聞』昭和 5 年 6 月24日 2 面）。
46） 同上。
47） 同上。
48）「不景気はここにも医学部の就職

大部分は研究生に」（『三田新聞』昭和 7 年

2 月10日 3 面）。
49）「緊縮風吹荒ぶ就職難時代に巣立つ卒業者の行方！！

縁故に頼る弊風が多い

大会社は実力が第一条件」（『三田新聞』昭和 4 年11月20日 3 面）。
50） 同上。
51）「不景気を反映する卒業生の受難時代

十数年の試験地獄のあとに待ち受けている新地獄」（『東京朝日新聞』昭和 3 年 1 月17日朝刊 7 面）。
52） 前掲「不景気もものかわ

就職成績他校を圧し既に百五十余名決定す

まだまだこれからも決まる」。
53）「就職戦に臨む覚悟

どんな準備が必要か（上）」（『三田新聞』昭和 7 年 1 月 1

日 2 面）。
54）「論説就職について」（『三田新聞』昭和 4 年11月 8 日 2 面）で指摘されている。

しかし、昭和 7 年の就職難の底の時期である「就職戦に臨む覚悟

どんな準備が必要か（上）」（『三田新聞』昭和 7 年 1 月 1 日 2 面）の記事において、その傾向はなくなってきていることが指摘されている。
55） 調査期間は昭和 3 年 1 月から 4 月、昭和 4 年 5 月から12月、昭和 5 年1、 3 、4、5 、 6 月と、10月の一部である。
56） 記事内において両氏の名前が散見される。
57）「関西方面へ就職活動

蠣崎さん」（『早稲田大学新聞』昭和 4 年12月12日 2 面）。

58）「学生の就職は押込策が奏功決定した者八十名」（『早稲田大学新聞』昭和 3 年

1 月12日 2 面）。
59） 早稲田大学主事

坪谷善四郎「模範就職実例

二つの明るき実話から」（『実業之日本』昭和 8 年 2 月 1 日28頁）。
60） 例えば、「羨しい就職難

高石伊丹両君の悩み」（『早稲田大学新聞』昭和 5 年 1月16日 5 面）や「長根一郭見事に就職戦線を突破

野球選手の素晴らしい売行き」（『早稲田大学新聞』昭和 5 年 2 月13日 3 面）、「羽の生えてる運動部の面々

当世はスポーツ万能至る所で引張り凧」（『早稲田大学新聞』昭和 3 年 2 月 2 日 3 面）。
61） 唯一、「年毎に異常を呈する学士様の就職戦線
さ

其割当は娘一人に婿八人の深刻

今年の就職率の調べ」（『早稲田大学新聞』昭和 5 年 6 月16日 2 面）の記事内

において紹介されていたが、人事課において紹介した数の 3 分の 1 しか学生からの通知がされておらず、正確なデータはとれていなかったと考えられる。この記
事内では法学部が他学部に比べて圧倒的に悪いことが指摘されていた。
62）「学生に代り積極的に就職開拓に努める

本学に生れた最初の組織的機関

部の就職相談部」（『帝国大学新聞』昭和 4 年10月14日 2 面）。

文学

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63） 岡田生「教授先輩よ、就職の為に力を貸せ！」（『帝国大学新聞』昭和 3 年 4 月
16日 2 面）。
64） 同上。
65）「他の大学に比し就職に冷淡な本学

積極的に紹介の事務を取る機関設置の声高

まる」（『帝国大学新聞』昭和 5 年11月24日 2 面）。
66）「今度文学部で就職カードを配布」（『帝国大学新聞』昭和 3 年 1 月 1 日 7 面）。
文学部就職希望カードに現れた純文学諸科の就

67）「中学への別口も瘉々行き詰る職難」（『帝国大学新聞』昭和 4 年 1 月14日 5 面）。
本学に生れた最初の組織的機関

68）「学生に代り積極的に就職開拓に努める

文学部の就職相談部」（『帝国大学新聞』昭和 4 年10月14日 2 面）。
69） 同上。
70） 同上。
法、経は殊に著しく

71）「求人申込みの緊縮振り

文科はやや楽観か」（『帝国大学新聞』昭和 5 年 1 月27日 7 面）。
全国中学校長会議を機に文学部学友会の72）「文学士の校長を招き就職斡旋を図る

催し」（『帝国大学新聞』昭和 5 年 6 月16日 2 面）。
文学部学友会の手で」（『帝国大学新聞』昭和 5 年73）「就職希望表を各方面に配布
6 月23日 2 面）。
74）「周到な準備で就職の斡旋

文学部の就職相談部」（『帝国大学新聞』昭和 5 年 9月15日 7 面）。
75）「他の大学に比し就職に冷淡な本学

積極的に紹介の事務を取る機関設置の声高

まる」（『帝国大学新聞』昭和 5 年11月24日 2 面）。
76）「就職機関の設置に積極的方法を考慮

緑会大会の決議に基く報告で当局の方針をきめる」（『帝国大学新聞』昭和 6 年 6 月 1 日 7 面）。
77）「二種のカードと台帳で正確な統計を作る

就職調査委員会瘉々実際活動へ」（『帝国大学新聞』昭和 7 年 1 月 1 日 7 面）。
78） 同上。
79）「稀有の不景気時代

就職率僅に五割余

本年度卒業生に就て本社調査の新数字」（『帝国大学新聞』 6 月 2 日 2 面）。
80）「入学が楽で就職の心配がない農学部」（『帝国大学新聞』昭和 5 年12月15日 6 面）。
81）「昭和 7 年度 5 月末日現在

本学就職率一覧」（『帝国大学新聞』昭和 7 年 6 月 6

日 2 面）。
82） 同上。
83）「稀有の不景気時代

就職率僅に五割余

本年度卒業生に就て本社調査の新数字」（『帝国大学新聞』 6 月 2 日 2 面）。
84）「就職難いづこ年俸五千圓也

申込殺到の医学部」（『帝国大学新聞』昭和 6 年 3

月 9 日 5 面）。
85） 前掲「昭和 7 年度 5 月末日現在
86） 同上。

本学就職率一覧」。

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政治学研究63号（2020）87）「三十代銀行会社の問い合わせ回答

我社ではどんな人が欲しいか」（『実業之日本』昭和 5 年144-145頁）において30社中回答の記載があった25社から統計を取った。
88）「各銀行会社問い合わせ回答」（『実業之日本』昭和 5 年12月 1 日146-151頁）。
89） 医学博士

堀内弥次郎「就職に邪魔になる体格と病気」（『実業之日本』昭和 5年12月 1 日142頁）。
90） 同上143頁。
91） 医学博士

堀内弥次郎「就職志願者の知らねばならぬ事

斯くすれば必ず体格検査に合格すべし―不合格者は斯くのごとくせよ―」（『実業之日本』昭和 3 年 1
月 1 日85頁）。
92） 同上。
93） 医学士樫田十次郎「就職の体格検査に行くときの注意」（『実業之日本』昭和5 年12月 1 日222-223頁）。
94） 樫田十次郎「採用される体質と採用されない体質」（『実業之日本』昭和 8 年 2月15日143頁）。
95） 前掲「就職の体格検査に行くときの注意」222頁。
96） 同上。
97） このため、尿検査の結果に引っかかる学生が多かったので、前掲「就職の体格検査に行くときの注意」222-223頁で指摘されている。
98） 前掲「就職に邪魔になる体格と病気」145頁。
99） 寿木孝哉「学校から社会へ」 昭和 5 年

先進社

172-173頁。

100）「新聞入社試験問題集」（『実業之日本』昭和 4 年 4 月 1 日174-175頁）。
101） 同上174頁。
102） 緒方潤「就職哲学」財政経済時報社

昭和 5 年243-244頁。

103） 同上246-247頁。
104）「―現実はかくも血みどろなり―就職体験実記」（『実業之日本』昭和 5 年 2 月
1 日83頁）において東京朝日新聞の入社試験は志望者497名に対して合格者 5 人であったことが指摘されている。
105） 例えば、「入社体験手記」（『実業之日本』昭和 4 年 3 月15日60頁）において志望動機に関する質問を「自分の性格を顧み、友人先輩にも意見を求めておいたので、その通りのことを答えた」と記述しているし、「就職選考受験期」（『実業之日本』昭和 6 年 3 月 1 日43頁）においても「私は自分の性格からと、実業界に対する希望から選んだ理由を簡単直接に述べた。答は前から準備していておいたことは申す迄もない」とある。
106）「入社体験手記」（『実業之日本』昭和 4 年 3 月15日59頁）。
107） 同上。
108）「就職試験実記（其三）」（『実業之日本』昭和 5 年 3 月 1 日25頁）。
109） 同上27頁。
110） KO 生「某新聞社入社試験受験合格記」（『実業之日本』昭和 3 年12月 1 日97頁）。

73111） xyz「入社のテストに落ちた人」（『実業之日本』昭和 5 年 4 月 1 日106-107頁）。
112）「入社体験手記」（『実業之日本』昭和 4 年 3 月15日59頁）。
113） 同上。
114）「論説

就職について」（『三田新聞』昭和 4 年11月 8 日 2 面）。

115） 例えば、「話題と解説

就職地獄の原因検討

独往的精神の欠乏」（『東京朝日新聞』昭和 4 年 2 月18日朝刊 5 面）。
116）「池袋の市場に大学での干物屋さん

皿洗ひまでやった松岡君」（『東京朝日新聞』昭和 4 年 4 月 4 日朝刊 7 面）。
117） 倭草生「就職難は斯くして打開せよ

大学を出て直ちに独立商人となって成功した実例」（『実業之日本』昭和 3 年 3 月 1 日78-81頁）。
118）「就♢職♢難♢時♢代♢の♢話♢題

慶大卒業生の『ペンキ屋』帝大卒業生の『植木屋』」（『実業之日本』昭和 5 年 5 月 1 日33-35頁）。
119）「就職、不景気戦線

余は春なれど卒業生は四苦八苦

就職決定者は約二百名

家業に就くもの漸増」（『三田新聞』昭和 7 年 4 月19日 3 面）。
120） また、「巣立の新学士が我勝ちに巡査志願

いよいよ深刻な就職難の襲来

教習所の皮肉現象」（『東京朝日新聞』昭和 4 年 8 月10日夕刊 2 面）において、大卒者の巡査志望者が増えている現象や、「続々押し寄せる就職戦の抜け道

陸、海軍の学校へ志望者激増し、遂にひどい競争」（『東京朝日新聞』昭和 5 年 3 月 1 日
朝刊 7 面）において陸海軍学校への志望者が増加している現象が起きており、特徴的だといえる。
121） 前掲「羨しい就職難

高石伊丹両君の悩み」。

122）「うらやまれる野球選手連

引張りだこの就職口

正にスポーツ黄金世代」（『東京朝日新聞』昭和 5 年 1 月27日朝刊 7 面）。
123）「就職難の自殺」（『東京朝日新聞』昭和 3 年 5 月 5 日夕刊 2 面）。
124）「学生自殺す

就職難からか」（『東京朝日新聞』昭和 5 年 6 月22日朝刊11面）。

125）「本社名利用の詐欺」（『東京朝日新聞』昭和 5 年 7 月 5 日朝刊 7 面）。
126）「活俳志願から 5 万円巻上ぐ

就職詐欺も発覚」（『東京朝日新聞』昭和 6 年 8月22日朝刊 3 面）。
127）「学生から就職詐欺」（『東京朝日新聞』昭和 7 年 1 月15日朝刊 7 面）。
128）「『満州は百圓以上』就職を種に詐欺

内治学生から手数料を取り露見と同時に逃走」（『東京朝日新聞』昭和 8 年 2 月10日朝刊 7 面）。