2024 年 8 ⽉ 5 ⽇
ティー‧ロウ‧プライス‧ジャパン株式会社

2024 年 8 ⽉ 5 ⽇のティー‧ロウ‧プライス グローバル‧テクノロジー株式ファンド（B コース）の基準価額の変動について
2024 年 8 ⽉ 5 ⽇、ティー‧ロウ‧プライス グローバル‧テクノロジー株式ファンド（B コース）の基準価額が前営業⽇⽐で⼤幅に下落したことを受け、基準価額の主な下落要因と今後の⾒通しおよび運⽤⽅針についてお知らせいたします。
【基準価額の騰落率】
コース名B コース（為替ヘッジなし）

2024/8/2 の2024/8/5

基準価額の基準価額

14,455 円

13,589 円

前営業⽇⽐

前営業⽇⽐
騰落率▲866 円▲5.99%【市場環境】
マーケット指標MSCI オール‧カントリー‧ワールド情報技術インデックス（税引前配当込み、⽶ドルベース）
為替レート（対円）
⽶ドル

2024/8/1

2024/8/2

928
2024/8/2
149.52903
2024/8/5
145.47

騰落率▲2.72%
騰落率▲2.71%

出所：ファクトセット【基準価額の下落要因】
2024 年 8 ⽉ 2 ⽇の世界テクノロジー株式指数は、下落しました。同⽇発表された 7 ⽉の⽶雇⽤統計は、⾮農業部⾨の雇⽤者数（前⽉⽐）が市場予想を下回った⼀⽅、失業率は 4.3%と前⽉（4.1%）から上昇しました。市場参加者は、雇⽤の拡⼤が緩やかになっても失業率が跳ね上がらないという楽観的なシナリオを描いていたなかで、市場予想を下回る雇⽤統計の内容を受け、⽶国景気が想定以上に減速するとの懸念が強まりました。また、7 ⽉ 30、31 ⽇の FOMC で⽶連邦準備理事会（FRB）が政策⾦利の据え置きを発表した直後の雇⽤統計の発表であったため、市場参加者は急速にリスク回避に傾き、株式などのリスク資産を売却しました。さらに、⼈⼯知能（AI）関連やハイテク企業など、決算で業績や⾒通しがさえなかった個別銘柄にも売りが広がりました。
外国為替市場では、⽇⽶⾦融政策の⽅向性の違いから円⾼‧⽶ドル安が進みました。⽇本では、⽇銀が 7 ⽉31 ⽇の⾦融政策決定会合で追加利上げを決めた⼀⽅、⽶国は上述の要因から景気の先⾏きの警戒感が広がり、⻑期⾦利が⼤幅に低下しました。また、FRB が 9 ⽉に利下げを開始するとの観測が⼀段と⾼まっていることから、⽇⽶⾦利差の縮⼩を⾒込んだ円買い‧⽶ドル売りの動きが進みました。
当ファンドの組⼊銘柄では、ASML ホールディング、台湾セミコンダクター、エヌビディアなどの株価が下落し、基準価額のマイナス要因となりました。

【今後の⾒通しおよび運⽤⽅針】
⾜元、⽶国企業の決算発表が継続しており、テクノロジーセクターを含め概ね良好な内容となっておりますが、年初来全般的に株価が⼤きく上昇していたこともあり、市場は悪材料に反応しやすい地合いとなっています。また海外投資家が夏季休暇期間中であるため、市場参加者が少ないことも市場変動が⾼まる⼀因となっており、実際のファンダメンタルズが⽰唆する以上に株価が反応しやすい展開となっています。しばらくは変動性の⾼い動きが想定されますが、そうした環境においてこそよりファンダメンタルズを重視した投資スタンスが重要になるものと考えています。
そうした中、⾜元 AI 関連銘柄については、これまでの⼤幅な株価上昇を受けて⼀部で利益確定売りを実施しておりますが、⼀⽅でメガテックの決算発表においては、引き続き AI 関連への設備投資意欲の強いことが確認されており、中⻑期的な観点からは AI は引き続き息の⻑い有望な投資テーマと考えています。また、今後市場の物⾊動向の広がりが想定される中で、幅広い業界に⽬を向け、ファンダメンタルズと⽐較し割安と判断される銘柄については、積極的に投資を進めていきます。⾜元では、AI 技術の活⽤が進んでいるインターネットメディアや業績サイクルが上向きに転じつつあるアナログ半導体等に注⽬しています。
当ファンドでは、今後とも、85 年超に及ぶ成⻑株投資の伝統と世界中に広がる株式調査網を活⽤し、⾰新的なテクノロジー進化の果実を投資家の皆様にお届けすることを⽬指します。具体的には、①経済活動において不可⽋かつ⾮常に重要な技術を提供する企業（＝リンチピン＊）、②継続的な成⻑市場でイノベーションを起こす企業（＝⾰新性）、③ファンダメンタルズが改善を⽰している企業、④妥当なバリュエーションを⽰す企業の 4 つの要素を総合的に判断し、魅⼒的な企業の発掘に努めます。
＊⾞軸から⾞輪が外れないようにするためのピン、輪留めのこと。⽐喩として物事における最も重要な部分や根幹を指します。

以上
当資料に関する留意点
 当資料は、ティー‧ロウ‧プライス‧ジャパン株式会社が、情報提供等の⽬的で作成したものであり、特定の運⽤商品を勧誘するものではなく、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類でもありません。
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 当資料における⾒解等は資料作成時点のものであり、将来事前の通知なしに変更されることがあります。また、本資料で⽰したデータ等は、情報提供を⽬的として掲載したものであり、将来の投資成果を⽰唆、または保証するものではありません。
 投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります）を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が⽣じることがあります。
 ご購⼊の際は投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りのうえ、内容をよく読み、ご⾃⾝でご判断ください。
 投資信託は、預⾦や保険契約ではありません。また、預⾦保険機構や保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。購⼊⾦額については、元本および利回りの保証はありません。銀⾏等の登録⾦融機関でご購⼊いただく投資信託は、投資者保護基⾦の⽀払対象ではありません。
 ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング‧オフ）の適⽤はありません。
 「T. Rowe Price」、「INVEST WITH CONFIDENCE」および⼤⾓⽺のデザインは、ティー‧ ロウ‧プライス‧グループ‧インクの商標または登録商標です。
投資信託に係るリスク
 投資信託は預貯⾦と異なります。投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。
 投資信託の運⽤による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が⽣じることがあります。
 投資信託は、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、投資に当たっては投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の「投資リスク」をご覧ください。
投資信託に係る費⽤

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投資信託の投資者が負担する費⽤には以下があります。
投資者が直接的に負担する費⽤：
 購⼊時⼿数料：上限3.3％（税抜3.0％）
 信託財産留保額：ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤：
 運⽤管理報酬（信託報酬）：上限年率1.793％（税抜1.63％）
 その他費⽤：法定書類等の作成等に要する費⽤、監査費⽤、組⼊有価証券の売買委託⼿数料、外貨建資産の保管等に要する費⽤等があります。運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表⽰することはできません。
上記の⼿数料‧費⽤等の合計額については、投資者が投資信託を保有する期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
ご注意：上記に記載しているリスクや費⽤項⽬は、⼀般的な投資信託を想定しており、費⽤の料率は、ティー‧ロウ‧プライス‧ジャパン株式会社が運⽤する全ての公募投資信託のうち、投資者のみなさまにご負担いただく各費⽤における最⾼の料率を記載しております。リスクや費⽤は投資信託ごとに異なりますので、詳しくは、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。
当資料で使⽤している指数について
 MSCI オール‧カントリー‧ワールド情報技術インデックス：出所 MSCI。MSCI およびその関連会社、並びに第三者の情報源および提供者（まとめて「MSCI」）は、本稿に記載される MSCI のデータに関して、明⽰的または暗黙的に関わらず、いかなる保証や表明は⾏わず、⼀切の責任を負いません。MSCI のデータは、その他の指数や証券、⾦融商品の基準としての更なる再配布や使⽤が禁⽌されています。本資料は、MSCI によって承認、審査、発⾏されたものではありません。過去の MSCI のデータおよび分析は、将来のパフォーマンスの分析、⾒通しまたは予測を⽰唆または保証するものではありません。いずれの MSCI のデータも、投資判断のための投資アドバイスや推奨を⽬的とするものではなく、投資アドバイスや推奨として依拠してはなりません。
 ⾦融データと分析の提供はファクトセット。Copyright 2024 FactSet. すべての権利はファクトセットに帰属します。

ティー‧ロウ‧プライス‧ジャパン株式会社
商号等：⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第 3043 号
加⼊協会：⼀般社団法⼈ ⽇本投資顧問業協会∕⼀般社団法⼈ 投資信託協会∕⼀般社団法⼈ 第⼆種⾦融商品取引業協会
202408-3767574

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