★どれを、どのように使うのか。どれくらいかかるのか。

再生 可能エネル ギー 発電設備の小型・産業用途 を中心とした 導入 ・ 運用 展開〜太陽光・地熱・排熱・バイオマス・小水力・小型風力〜

発刊：2013年9月

定価：68,200円(税込（消費税10％)) 体裁：B5判ソフトカバー 386頁

【執筆者一覧(敬称略)】●山内 弘隆(一橋大学)●近藤 信一(岩手県立大学)●大橋 孝之((株)資源総合システム)●古川 慧(清水建設(株))●吉田 一雄((財)エネルギー総合工学研究所)●江澤 一明(三井造船(株))●當舎 利行((独)産業技術総合研究所)●福田 正隆((株)東芝 電力システム社)●鈴木 篤英((株)東芝 電力システム社)●谷口 晶洋((株)東芝 電力システム社)●大窪 三郎(霧島国際ホテル)●上原 一浩(神鋼リサーチ(株))●豊島 慎一(新日鐵住金(株))●平田 宏一((独)海上技術安全研究所)●平田 悟史((独)産業技術総合研究所)●笹内 謙一(中外炉工業(株))●佐藤 千春((株)日立パワーソリューションズ)●大岩 徳雄(中部電力(株))●富澤 晃(東京発電(株))●酒井 孝寿((株）日立産機システム)●福田 真三(日本工営(株))●田中 朝茂(ゼファー(株))●井上 清(エネルギープロダクト(株))●徳山 榮基(那須電機鉄工(株))●(一社)日本小形風力発電協会●小林 広武((財)電力中央研究所)●千住 智信(琉球大学)★書籍申込書各種再生可能エネルギー・新エネルギーの導入・運用･開発例を一挙に集成。
最新動向はもちろん、導入のメリット・デメリット、イニシャルコスト・ランニングコストの試算、施工の実際、設備管理・モニタリング、メンテナンスなど、導入から実際の利用まで見据えた知見を、広く・深く網羅しました。

＜最新動向・活用の留意点＞
・固定価格買取制度および調達価格算定の現状と課題
・事業化コスト計算のポイント
・事業リスク・資金調達方法＜太陽光＞
・事業収益のシミュレーション
・各種事業・ビジネス展開
・マイクログリッド・スマートBEMSの運用事例

＜地熱＞

＜排熱＞

・温泉バイナリー発電と・各種発電設備の概要と動向

地熱バイナリー発電・カリーナ発電設備の運用事例

・地域共生型小型地熱発電
・温泉地熱の発電利用事例

・スターリングエンジンを用いた設備開発例

＜小水力＞

＜風力＞

・収支構造と事業展開の注意点

・コスト試算と事業リスク

・マイクロ水車の導入事例

・小型風力発電の設備認定申請

・自然公園内の発電所導入事例

・小型風力発電の導入事例＜太陽熱＞
・各種集光・集熱・蓄熱技術
・発電コストの試算と今後の見通し＜バイオマス＞
・木質バイオマス発電の事業性
・メタン発酵技術による鶏糞バイオマス発電事例
・スターリングエンジンを用いた設備開発と経済性評価＜電力系統＞
・系統連係の影響と安定性のための対策
・スマートコミュニティでの運用例

FAX：03‑5740‑8766、または、→ https://johokiko.co.jp/publishing/BC130902.php
書籍名 HP【BC130902】（書籍申し込み要領）◎右記記入の上、FAXでお申込を承ります。
再生可能エネルギー発電設備の小型･産業用途を中心とした導入・運用展開
FAX:03‑5740‑8766まで！
◎お申込書を確認次第、書籍、請求書および会社名
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◎未発刊の書籍をお申込の場合、申込書を確認次第、受領書をお送りいたします。
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構成及び内容
第8章 マイクロ水力発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
第1章 再生可能エネルギーおよび全量買取制度の動向と今後の課題 第2節 企業・自治体などにおける地熱発電設備の運用事例
1.再生可能エネルギー固定価格買取特別措置法成立までの経緯
1.概況 2.地熱発電の従来の問題点 2.1 地熱資源が国立公園内に多い 第1節 マイクロ・小水力発電の活用・事業化に向けた留意点
1.マイクロ・小水力発電の概要
1.1 旧エネルギー基本計画と固定価格買取制度
2.2 温泉資源量への影響に対する住民の懸念
1.1 開発可能となるマイクロ・小水力発電とは 1.2 小水力発電の仕組み
1.2 再生可能エネルギーの全量買取に関するプロジェクトチーム
2.3 地熱開発は掘削など初期投資額及びリスクが大きい
1.3 収支構造 1.4 小水力発電事業展開の注意点
2.再生可能エネルギー特別措置法
3.調達価格算定の考え方
3.小型地熱発電用タービン発電機 4.地域共生型小型地熱発電
2.事業としての小水力発電 2.1 発電事業としての小水力
3.1 通常要する費用
3.2 買取期間と買取区分
第3節 霧島国際ホテルにおける
2.2 事業プロセス(検討から建設まで) 2.3 事業プロセス(運転監視,保守)4.委員会における個別論点 4.1 住宅用太陽光発電
小型地熱発電など温泉地熱の多目的利用事例
3.導入事例による最新動向 3.1 農業用水インフラを活用した事例
4.2 「屋根貸し」問題 4.3 住宅用ダブル発電、蓄電池併設の場合
1.霧島地域の温泉の状況 2.ホテルの施設概要 2.1 規模
3.2 上下水道インフラを活用した事例
5.買取制度導入の成果と調達価格算定の課題
2.2 エネルギ−関係施設の概要 3.温泉地熱利用の状況
3.3 廃止・休止発電所を活用した事例 3.4 極小規模事例
第2章 再生可能エネルギー発電活用のための留意点
4.地熱発電への温泉利用 4.1 地熱発電所運用経緯
第2節 企業･自治体などにおけるマイクロ水力発電設備の運用事例
1.再生可能エネルギー発電の事業化・採算性向上を
4.2 100kw発電所及び発電設備 4.3 地熱発電の計画から実施までの経緯 1.水車の有効落差と発電電力 1.1 有効落差 1.2 発電電力念頭にしたコスト計算のポイント
2.マイクロ水車のインライン設計
5.発電電力の利用方法 6.その他発電以外の温泉熱利用について
1.1 固定価格買取価格の引き下げ見込みを受けての3.マイクロ水車（エネルギー回収システム）の技術概要
6.1 温泉浴場への利用 6.2 暖房への利用
年末から年度末の駆け込み参入
3.1 マイクロ水車の設備構成 3.2 マイクロ水車の自動運転方法
6.3 給湯加熱用の熱源として利用 6.4 冷房への利用
1.2 各再生可能エネルギー発電事業のポイント
3.3 マイクロ水車の最適運転制御 4.マイクロ水車の特性
1.3 再生可能エネルギー発電事業に関わるステークホルダー
第6章 排熱発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
5.発電電力の活用法 6.水車の複列運転 7.水車の導入事例
1.4 再生可能エネルギー発電の事業化コスト試算
第1節 低・中温排熱発電技術の動向
7.1 ビル内の空調設備への水車の適用1.5 再生可能エネルギー発電の事業リスク 1.5.1 太陽光発電の事業リスク 1.バイナリ発電装置の最近の動向 1.1 バイナリ発電装置の概要
1.5.2 風力発電（20kW以上）の事業リスク 1.6 小水力発電の事業リスク 1.2 主な日本のバイナリ発電装置 1.3 主な海外のバイナリ発電装置 7.2 工場の工業用水の流入口に水車を適用
1.7 バイオマス発電の経済性と事業リスク 1.8 地熱発電の事業リスク 2.地熱発電の最近の動向 3.スターリングエンジン発電設備の最近の動向 7.3 工場の生産機械の冷却水循環系統への適用
7.4 ホテル空調設備冷水循環系統への適用
1.9 再生可能エネルギーの事業リスクのまとめ
3.1 スターリングエンジンの概要 3.2 海外のスターリングエンジン 7.5 その他の水車の適用にあたって
2.再生可能エネルギー発電の事業化のための資金調達方法
3.3 日本のスターリングエンジン 4.熱電発電素子の最近の動向
第3節 自然公園内に建設された新曽木発電所
2.1 メガソーラーの事業スキーム及び資金調達方法の検討
4.1 熱電発電素子の概要 4.2 熱電発電素子の市場と開発状況
1.建設の経緯 1.1 発電所諸元 1.2 旧発電所の経緯
2.2 再生可能エネルギーの普及拡大に向けた金融機関の取り組み
1.3 運転開始までの経緯 2.設計・施工 2.1 設計での留意事項
3.再生可能エネルギー発電の事業化に関わる国･自治体の補助金の活用方法 4.2 日本国内のメーカの状況
2.2 施工（建設工事中）での留意事項 3.維持管理と学習・啓蒙活動
3.1 成長戦略の3本目の矢における再生可能エネルギー 3.2 固定価格買取制度 第2節 鹿島製鐵所におけるカリーナ発電設備の運用事例
3.1 維持管理 3.2 学習・啓蒙活動
1.カリーナサイクル発電について 1.1 概要 1.2 特徴
4.おわりに：再生可能エネルギー発電の事業化に向けた課題
第9章 小型風力発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
第3章 産業用太陽光発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例 2.鹿島製鐵所カリーナサイクル発電設備
第1節 小形風力発電および主要設備に関する
2.1 設備概要 2.2 設備導入・運用状況
第1節 固定価格買取制度における最新動向と導入メリット・デメリット
産業用太陽光発電事業の留意点と活用事例
第3節 スターリングエンジンを用いた排熱発電設備の開発事例
1.小形風力発電の導入状況 2.固定価格買取制度の概要と状況
1.太陽光発電固定価格買取制度の概要 1.1 事業の流れの概要
1.スターリングエンジンの概要
3.小形風力発電に関わる規格の状況 4.最新の導入事例
2.太陽光発電システムの導入量予測 2.1 導入量予測の考え方
2.実験用スターリングエンジンの性能特性
4.1 無電化地域・マイクログリッドの利用 4.2 非常電源としての利用
2.2 2020年度までの導入量予測
2.1 実験用スターリングエンジンの構造
4.3 環境啓発としての利用 5.導入のメリット・デメリット
3.固定価格買取制度における太陽光発電事業のメリットとリスク
2.2 実験用スターリングエンジンの性能特性
第2節 小形風力発電設備の(設置)導入に関するコスト試算と3.1 太陽光発電事業のメリット 3.2 太陽光発電事業のリスク
3.船舶用排熱発電システムの開発事例
導入、及び設置(施工)の実際
3.3 保証や保険によるリスクの回避 4.いろいろな太陽光発電ビジネス
3.1 排熱利用スターリングエンジンの構造と性能特性
1.固定価格買取制度 2.買取価格及び買取期間 3.設備認定基準
4.1 コンサルティング・アドバイザリー事業 4.2 企画設計事業
4.小型風力発電による売電事業の経済収支試算について
3.2 制御システム及びその特性
4.3 プロジェクト開発事業 4.4 システム建設事業 4.5 発電事業
5.｢固定価格買取制度」に関する申請 6.系統連系のための事前相談
3.3
船舶搭載時の排熱発電システムの性能特性
4.6 投資・融資・保険事業 4.7 その他の関連事業
7.設備認定申請 8.設置発注 8.1 設置業者への発注
4.スターリングエンジンを用いた排熱発電の技術課題
5.投資効果の算出 5.1 事業収益のシミュレーション
8.2 系統連系協議、特定契約および接続契約申請 9.設置工事
4.1 スターリングエンジンの大出力化と小型化
6.発電設備の最新技術動向 6.1 太陽電池モジュール
4.2 高性能熱交換器の必要性 4.3 システムの低コスト化と経済性 10.運転動作確認（竣工検査、試運転）
6.2 パワーコンディショナ 7.太陽光発電事業の進め方
10.1 竣工検査で確認すべき事項について 10.2 竣工検査
第7章 バイオマス発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
7.1 太陽光発電事業の系統連系区分
11.供給開始 12.メンテナンス 13.年次報告
7.2 太陽光発電所建設の流れ 7.3 設備認定の取得
第1節 バイオマス発電の活用・事業化に向けた留意点
第3節 小形風力発電設備の運用における設備管理･メンテナンスの留意点
8.設備管理モニタリング、メンテナンスの留意点 9.活用事例写真集 1.バイオマス発電 1.1 概要 1.2 直接燃焼・蒸気タービン発電
1.運用上の注意点 2.メンテナンス 2.1 日常点検 2.2 定期点検
第2節 産業用太陽光発電を有効活用するマイクログリッドの運用事例 1.3 ガス化・ガスエンジン発電 1.4 メタン発酵・ガスエンジン発電 3.小形風力発電機導入時・運用時の代表的な注意事項および対策
1.産業用太陽光発電を有効活用するエネルギーマネジメント技術
2.バイオマス発電導入のメリットとデメリット
3.1 小形風力発電機設置時 3.2 小形風力発電機設置後1.1 マイクログリッド 1.2 スマートBEMS 2.建物における運用事例 2.1 バイオマス発電導入の意義
第4節 小型風力発電の運用事例
2.1 清水建設新本社の事例 2.2 物質・材料研究機構の事例
1.秋田県マリンレジャー施設『秋田マリーナ』
2.2 バイオマス発電のメリットとデメリット
2.3 中部大学の事例
2.災害に強い再生可能エネルギー複合型の五島モデル事業
3.バイオマス発電設備の設置に関するコスト計算と施工の実際
第4章 太陽熱発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
3.非常用電源機能付き風力・太陽光ハイブリッド発電街路灯
1.CSP技術の概要と特徴 1.1 CSPプラントの概要 1.2 日射及びCSPの適地 3.1 コスト計算 3.2 バイオマス発電設備の施工の実際
4.クラインガルテン四万十(滞在型市民農園)の街路灯
4.バイオマス発電設備の運用における2.代表的な集光・集熱技術 2.1 集光・集熱技術概要
5.船舶搭載系統連系事例 6.ハイブリッド系統連系事例
設備管理・モニタリングとメンテナンスの留意点
2.2 パラボラ・トラフ型 2.3 リニア・フレネル型
7.工場排気エネルギー回収事例 8.看板・街路灯・建物・ガス田への設置例
第2節 木質バイオマス発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
2.4 パラボラ・ディッシュ型 2.5 タワー型
第10章 電力系統への接続に関わる
1.バイオマス発電の種類
3.蓄熱技術 3.1 顕熱蓄熱 3.2 最新技術動向
再生可能エネルギー発電の管理・運用のポイント
2.国内における木質バイオマス発電所の現状（木質専焼発電所）
4.発電技術 4.1 蒸気ランキンサイクル 4.2 ブレイトンサイクル
第1節 再生可能エネルギー発電設備の4.3 ORC（Organic Rankin Cycle） 4.4 ポリジェネレーション
3.木質バイオマス発電の規模と方式 3.1 循環流動層ボイラ
系統連系上の要求条件と管理・運用のポイント
4.5 ISCC 4.6 火力発電所への太陽熱供給
3.2 階段式ストーカーボイラ 3.3 熱分解ガス化発電
1.各電線路の連系可能な発電設備容量
5.太陽熱プラントにおける管理 5.1 パラボラ・トラフ型プラント 4.再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）下における
2.再生可能エネルギー発電設備の系統連系運転に伴う電力系統への影響
5.1.1 コレクタの精度管理 5.1.2 運転管理
2.1 配電線電圧管理への影響 2.2 送配電系統の保護・保安への影響
木質バイオマス発電の事業性
6.太陽熱発電における発電コストの試算と今後の見通し
2.3 系統安定性への影響
5.木質バイオマス原料の留意点 6.その他事業化における留意点
6.1 発電コストの試算手順
3.系統への影響を回避するための要件と管理・運用のポイント
6.1 設備費用 6.2 設備のメンテナンスコスト 6.3 人件費
6.1.1 パラボラ・トラフ型太陽熱発電プラントのコスト
3.1 配電線の電圧上昇抑制対策 3.2 系統事故時の安全性維持対策
6.4 灰、廃水の処分費用 6.5 その他ユーティリティ費用等
6.1.2 リニアフレネル型太陽熱発電プラントのコスト
3.3 系統安定性への影響を回避する方策
7.木質バイオマス発電普及のための課題
6.1.3 タワー型太陽熱発電プラントのコスト
第2節 再生可能エネルギー発電によるスマートグリッド・第3節
鶏糞バイオマス発電設備の運用事例
6.1.4 現状の太陽熱発電における発電コスト
スマートコミュニティー実現のための課題と管理・運用のポイント〜メタン発酵技術の発電利用の紹介と運用における留意点〜
6.2 将来のコスト目標と日本における技術開発
1.再生可能エネルギー発電設備の大量導入における課題
6.2.1 タワー型太陽熱発電システムにおけるコストダウンのシナリオ 1.メタン発酵の特徴 1.1 メタン発酵の長所 1.2 メタン発酵の短所 1.1 再生可能エネルギー発電設備の発電電力の不確実性
2.アンモニア発酵と原料からの脱アンモニア 2.1 鶏糞中の窒素の挙動 1.2 余剰電力および不足電力 1.3 配電電圧および系統周波数変動
6.2.2 今後の新規開発の項目
2.2 アンモニア転換と原料からの脱アンモニアシステム
第5章 地熱発電の活用・事業化に向けた留意点と活用事例
2.再生可能エネルギー発電設備の不確実性に対する対処法
第1節 地熱発電の活用・事業化に向けた留意点
2.3 メタン発酵槽からの脱アンモニアシステム 3. 全体システム 2.1 エネルギー貯蔵装置の導入
1.地熱蒸気発電 1.1 地熱資源 1.2 地熱発電
3.1 無排水循環型システム(脱離液再利用システム) 3.2 マスバランス 2.2 太陽光及び風力発電予測と予測誤差の考慮
1.3 熱水を利用する地熱発電 1.4 資源量評価
2.3 再予測再計画を利用した発電機運用
3.3 実プラントシステム 4.問題点と課題 4.1 脱水汚泥の処理
2.バイナリー・サイクル発電 2.1 低温地熱エネルギー
3.スマートグリッド・スマートコミュニティに対する期待と課題
4.2 有価物の引き取り 4.3 発電単価
2.2 地熱バイナリー・サイクル発電
3.1 デマンドレスポンス 3.2 地域間電力融通
4.4 占有面積・発酵時間 4.5 補助金制度・FIT
2.3 バイナリー・サイクル発電の動作原理 2.4 二次媒体の種類
3.3 地域電力供給の利益配分 3.4 市民共同発電所事業
第4節 スターリングエンジンを利用した
2.5 発電に必要な熱水量 2.6 小規模発電機 2.7 ランキン・サイクル
3.5 発電単価(利益率)の低下 3.6 電力システム改革
小規模バイオマス発電システムの開発
2.8 カリーナ・サイクル 3.小規模地熱発電事例 3.1 蒸気発電
4.スマートコミュニティーにおける再生可能エネルギーを利用した
1.30kW級STE利用バイオマス発電システムの概要
3.2 ランキン・サイクル発電 3.3 カリーナ・サイクル発電
地域電力供給システムの最適運用例
1.1 スターリングエンジン性能 1.2 STE利用バイオマス発電システム 4.1 スマートコミュニティーにおける再予測再計画を利用した
3.4 その他の小規模発電 4.小規模地熱発電導入にあたって
2.基本性能試験
3.耐久性評価
4.発電システムの最適化
5.経済性評価
分散型電源の最適運用
4.1 法的規制 4.2 経済性 4.3 熱水利用

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