東京学芸大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 教育実践創成専攻
４． 連合学校教育学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1

東京学芸大学

東京学芸大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教育学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育実践創成専攻期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している

連合学校教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

教育 0-1

質を維持している東京学芸大学

教育 0-2

東京学芸大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

東京学芸大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部の各課程と教員が所属する学系・講座を有機的に結びつけ、教員の研究活動の成果を教育に反映することが可能な体制を整備している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）研修会を毎年度 15 回程度開催するとともに教職科目のシラバスの標準化を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育課程を教養科目、教育基礎科目、専攻科目に類型化し、それぞれに領域を設けて課程・専攻・選修・コースごとに履修基準を定めている。特に教養科目における総合学芸領域の科目選択については、第２期中期目標期間（平成 22年度から平成 27 年度）に実施した二度のカリキュラム改訂により一定の分野に偏ることなく幅広い教養を身に付ける教育課程としている。

○

学生が教員や教育支援者として成長していくのに必要な科目として、「教育コラボレーション演習」、「教育ネットワーク演習」、「教育マネージメント演習」を開設している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における標準修業年限内の卒業率は平均 84.5％（教育系88.1％、教養系 78.8％）となっている。

○

第２期中期目標期間における学生の教員免許状の取得状況について、卒業生のうち教員免許状の取得者の割合は平均 75.9％、卒業生一人当たりの教員免許状取得数は平均 2.0 件となっている。

教育 1-2

東京学芸大学 教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における教育系の教員就職率は保育士への就職者及び進学者を除いて平均約 70％となっている。

○

理科の指導力に優れた小学校教員を養成するため理科選修の定員を平成 22 年度に５名増員し 65 名、平成 27 年度に 20 名増員し 85 名として、理科に強い小学校教員の養成を強化しており、東京都公立学校教員採用試験に平成 26 年度から設けられた小学校全科（理科コース）の平成 26 年度から平成 28 年度の合格者のうち卒業生の割合は 47.4％となっている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

東京学芸大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に二度のカリキュラム改訂を実施し、一定の分野に偏ることなく幅広い教養を身に付ける教育課程を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における教育系の卒業生の進学者及び保育士を除く教員就職率は、67.8％から 73.4％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東京学芸大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東京学芸大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）研修会を毎年度 15 回程度実施している。

○

平成 25 年度に高度専門職業人としての教員養成を意識した修士課程のアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを設定している。

○

現職教員が学びやすいよう夜間や夏季休業中の開設科目数を増やしており、集中講義では、平成 20 年度の 36 科目から平成 25 年度以降は 50 科目となっている。

○

学部と大学院の接続を図る新教員養成コースを平成 20 年度に設置しており、登録者の約 50％が大学院へ進学している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士課程では、教育の分野における高度専門職業人の育成、教育研究の推進者になるための高度な専門性と実践力の育成を目的として、授業科目を教育実
践開発科目群、教育実践研究法科目群、教育内容基礎研究科目群に分け、学部卒大学院生及び現職教員大学院生それぞれの履修モデルを示している。

○

修士課程の学生の研究指導に研究実施計画及び研究指導計画書を導入し、２年間の学修スケジュールを示している。また、平成 25 年度に学位論文及び特定の課題についての研究の成果の審査規準を定めている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

東京学芸大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における修了生の専修免許状取得率は平均 48.4％となっている。

○

修士課程の留年率は平成 22 年度の 17.9％から平成 27 年度の 12.0％、休学率は平成 22 年度の 8.1％から平成 27 年度の 5.6％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における学校心理専攻及び総合教育開発専攻を除く修士課程修了生の教員就職率（進学者を除く）は、55.9％から 68.4％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

東京学芸大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に策定したアドミッションポリシーに加えて、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）にはカリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーを平成 25 年度に策定し、修士課程としての入学方針だけでなく、学修と修了の方針も明確にしている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における学校心理専攻及び総合教育開発専攻を除く修士課程修了生の教員就職率（進学者を除く）は、55.9％から 68.4％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東京学芸大学 教育実践創成専攻

教育実践創成専攻
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東京学芸大学 教育実践創成専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業公開、講義の実践記録を基にした授業研究会、実習指導の改善に関する研修会、学生による授業評価アンケートと教員の自己評価、東京都教育委員会との連携協議会を通じた教育内容の点検評価等の教育方法・内容の改善に向けた取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

理論と実践の架橋・往還を目指して、全体の共通基盤となる共通科目（５領域）10 単位、コース別必修科目 10 単位、高度選択科目 10 単位、教育実践創成
演習４単位・課題研究科目２単位及び実習科目 10 単位を履修する教育課程を編成し、アクティブ・ラーニングを核とする教育を実施している。

以上の状況等及び教育実践創成専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 21 年度から平成 25 年度に入学した学部新卒大学院生の修了率は平均91.4％となっている。

○

平成 27 年度に実施した授業アンケート（５段階評価）の平均値について、「教職大学院の指導体制は総合的に見て満足できる」は 3.74、「これまでの研究の遂行を通じて、問題を発見し解決する力が身についたと感じている」は3.78 となっている。

教育 3-2

東京学芸大学 教育実践創成専攻

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の学部新卒大学院生の教員就職率は平均して95.9％となっている。また、正規教員就職率は平均して 90.4％となっており、文部科学省の発表による私立大学を含む全国の教職大学院の平成 22 年度から平成26 年度における正規教員就職率を平均した 65.7％を約 25 ポイント上回っている。

○

平成 21 年度から平成 26 年度の現職教員を対象とする１年履修プログラムの修了生 100 名のうち 34 名が東京都や近隣県の指導主事等の役職に就いている。

以上の状況等及び教育実践創成専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

東京学芸大学 教育実践創成専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

実践力のある新人教員、スクールリーダー及び管理職の養成のため、平成 27年度からカリキュラムデザイン・授業研究コース及び学校組織マネジメントコースの２コースに再編している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度から平成 25 年度の入学生の修了率は現職教員大学院生は平均100％、学部新卒大学院生は平均 91.4％となっており、現職教員大学院生の修了生の３分の１が指導主事等の役職に就いている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における学部新卒大学院生の教員就職率は平均95.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

連合学校教育学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････教育 4-2

Ⅱ

質の向上度

･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生１名に対して、教育科学・教科教育学・教科専門の各分野の教員それぞれ１名の合計３名の教員による指導体制を確立するとともに、円滑な学生指導を行うため、入学式後のオリエンテーションを利用して指導教員へ学生指導に関するガイダンスを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業の主な形態が個別指導であることから、夜間・土曜日を活用するなど学生のニーズに応じた柔軟な授業の実施体制としている。

○

学生の研究者・教育者としての資質向上を目的として、リサーチ・アシスタント（RA）制度及びティーチング・アシスタント（TA）制度を採用している。

○

連合学校教育学研究科に所属する複数大学（東京学芸大学、埼玉大学、千葉大学、横浜国立大学）の学生の連携による研究プロジェクトや研究奨励費の支援を実施している。

以上の状況等及び連合学校教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 20 年度から平成 25 年度の入学生のうち学位取得者の割合は 69.5％となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学生の研究成果の発表状況について、論文発表は年間平均 100 件、学会等での口頭発表及びポスター発表の合計件数は年間平均 163 件となっている。

教育 4-2

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○第２期中期目標期間における修了生及び単位修得満期退学者の約 60％が大学教員として就職している。

以上の状況等及び連合学校教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

東京学芸大学 連合学校教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ほとんどの授業を教員と学生の１対１で実施しており、夜間や土曜日に授業を行うなど学生のニーズに合わせた授業を開講している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の研究発表等の件数は年間平均 307 件となっている。

○

第２期中期目標期間における修了生及び単位修得満期退学者の 63.8％が大学、短期大学等の研究職に就いている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4