ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 16，No.2（2016）

2050年の歯科医療ニーズと歯科医師需給の見通し安藤雄

一

Needs and Demands of Dental Health Care and Supply ofDentists : Perspectives to 2050
Yuichi Ando
キーワード：歯科医療、ニーズ、歯科医師、需給、将来予測
要 旨
2050年頃における歯科医療のニーズと歯科医師需給について、筆者が行ってきた予測等を踏まえて概観した。歯科医療のニーズのうち、現在歯数については今後も増加し続け、2050 年頃には「8020」が当たり前の社会になると予測された。う蝕については、現在続いている減少傾向が今後も続く可能性が高いと見込まれた。患者調査の受療率を指標として歯科医療のデマンドの推移を分析した結果、将来的に歯科診療所の推計患者数は減少するものの減少幅は人口よりも小さいと予測された。さらに、歯科医師供給の動向をみると、2025年頃から開業歯科医師の大量引退が始まるので、小規模自治体では歯科医師不足が生じる可能性も考えられた。

か？、というイメージがわかりやすいかもしれな

はじめに「2050年の見通し」、「2050年の予測」等々、言い。
さて、本稿では筆者が行ってきた予測等 1 − 5）をうのは簡単であるが、「今からどのくらい先か」を具体的にイメージする必要がある。

基に 2050 年頃における歯科医療のニーズと歯科医2050年は今（2016年）から34 年先である。

師需給について概観する。歯科医療のニーズにつ筆者の年齢（現在 58歳）で考えてみると、34いては現在歯数とう蝕の動向について概説し、こ年前は 1982年、24歳であった。社会に出たてのれを基にして行った歯科医師需給予測について述人が定年を迎える頃、世の中はどうなっているべる。さらに予測モデルでは捉えきれない歯科医師供給の質的変化などについて触れ、2050 年を見通してみたい。

【著者連絡先】〒 351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院
安藤雄一
TEL： 048-458-6283 FAX： 048-468-7985
E-mail：andoy@niph.go.jp

現在歯数について：「8020」が当たり前の社会に現在歯数の将来予測結果は本誌 15 巻 2 号 1）にて報告した。この予測では、2011 年の歯科疾患実態調査における各年齢階級の一人平均現在歯数から2014 年の社会医療診療行為別調査結果等を基に算̶ 67 ̶

2050 年の歯科医療ニーズと歯科医師需給の見通し出された一人平均年間喪失歯数を減じる等の手法

来予測は行っていないが、2013 年に口腔衛生学会

を用いて、各年齢階級の一人平均現在歯数の予測から出された政策声明「う蝕のない社会の実現に値を算出した。結果は図 1 に示すとおりで、「8020向けて」2）の作成に関わり、う蝕の将来動向につ社会」は2040年頃には到来し、2050年頃には「8020」いて検討し、「う蝕のない社会」が実現可能であが当たり前の状況になると予測された。

ることを示した。図 2 は本声明中に示されたグラフの横軸を 2050 年まで伸ばしたものであるが、過う蝕について：減少が進む可能性大去の推移（1957 〜 2011 年）からみて 2050 年の３う蝕については筆者自身、現在歯数のような将歳児・ 12 歳児のう蝕有病者率は、かなり低値を示

図1

一人平均現在歯数の実績値 #1 と予測値 #2#1#2

歯科疾患実態調査： 1957 〜 2011 年
2016 ・ 2021 ・ 2026 ・ 2031 ・ 2036 ・ 2041 ・ 2046 ・ 2051 年

図2 3 歳児・ 12歳児（中学1 年生）のう蝕有病者率（注）の推移と健康日本21（第 2 次）の目標値（注）12歳児の値は乳歯と永久歯を合わせた値。

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 16，No.2（2016）現在歯数とう蝕の動向が受療率に影響す可能性が高いことが見て取れる。

う蝕は現在歯数は一定の診査基準を基にして算図 3は、歯科疾患実態調査における比較的若い成人層までの DMFT（一人平均う蝕経験歯数）の定され、ニーズのなかでは規範的ニーズ（Norma-推移を示したものであるが、う蝕は若い年齢層か7，8）
tive Needs）に相当する。今までにわが国で行ら次第に減少傾向にあり、2050 年にはかなり少なわれてきた歯科医療の需給分析では、需要に関しくなる可能性が見通せる。ては疾患量ではなく、患者調査の受療率を指標とACFF（Alliance for a Cavity-Free Future）6）とした Expressed Needs（Demand）7，8）が用いられ

い う 団 体 は 「 2026年 以 降 に 生 ま れ る 子 ど も をてきた 4，9，10）。この受療率と疾患量の関連につい“cavity free”にする」という目標を立てている。て、ここ四半世紀の推移から関連をみると（図 4）、

図 2 ・ 3 を見る限り、実現性のある目標であり、う蝕に関して最も影響を受けそうな小児（14 歳以決して絵空事ではないことが見て取れる。

下）で受療率が概ね一定に推移しており、う蝕減少による影響は認められない。しかしながら、青図 3 年齢階級別にみた DMFT の推移（歯科疾患実態調査、1957 〜 2011 年、5 〜 44 歳）

図4

年齢階級別にみた歯科診療所の受療率の推移（患者調査： 1984 〜 2011 年）
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2050 年の歯科医療ニーズと歯科医師需給の見通し年層（15〜 44歳）では受療率が減少傾向にあり、需給予測：「歯科医師過剰」とは限らないう蝕減少との関連が認められる 5）。その上の中年

図 5は、以上の関連を踏まえ、人口の将来予測層（45〜 64歳）では受療率が概ね一定に推移しデータを加味して予測された推計患者数を年齢階ているが、高齢者層（65歳以上）では受療率の増級別に示し、人口の将来予測データ「日本の将来加傾向が顕著であり、現在歯数増加の影響を受け推計人口（平成 24年 1月推計）における出生中位ている（死亡中位）推計）」12）と比較したものである。推。

5，11）

計患者数は 2017 年をピークに次第に減少する傾向

図5

歯科診療所における推計患者数と人口の実績値と予測値の推移

図6

歯科医師需給推計結果の推移
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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 16，No.2（2016）にあるが、減少幅は人口の予測値よりも小さいこ

歯科医師供給：質的変化が生じると、また高齢者の割合が顕著に増加することなど

図 7は医師歯科医師薬剤師調査から得られる歯が見て取れる。

科医師数の性・年齢階級・業種別分布について最

図 6は過去に行われた歯科医師需給予測結果と新の 2014 年と 30 年前の 1984年を比較したもので今回筆者が行った予測結果を一覧できるようにしある。1984 年ではグラフの形状がピラミッド様で、たものである。このうち図 6-f が筆者が行った予30歳代以下が人数的に最も多かった。これらの年測結果である。図 5 に示された推計患者数を 2008

齢層は 2014 年時点でも最多であり、その多くが年患者調査データをもとに算出された歯科医師１「1 人で開業する」スタイル（一人開業医）の男性人あたり 1 日患者数（14.1 人） で除して求められ歯科医師と考えられる。

4）

た必要歯科医師数を歯科医師供給予測値（稼働歯医療施設調査 13） における「開設・再開」と科医師数）と比較したもので、2040年頃には需要「廃止・休止」の動向をみると、かつては「開量が供給量を上回ると予測された。この方法と同設・再開」が「廃止・休止」を大きく上回ってい様な需給推計は過去にも行われており（図たが、近年では均衡状態にある（図 8）。2014 年時

6-c〜 e）、かつては供給予測が需要予測を大幅に点で人数的に最多の年齢層の歯科医師は 10 年後く上回っていた 9，10）が近年では次第に均衡する方向

らいから、引退の時期を迎えるが、歯科診療所のに変化してきた。見方を変えると、需要予測承継が円滑に進んでいない状況 14）等を考慮するは上方に（図 6-a）
、供給予測は下方に（図 6-b）にと、今後は「廃止・休止」が「開設・再開」を大シフトしており、今回の予測結果はこうした傾向幅に上回る可能性も考えられる。そして、引退世

4，9，10）3，4）と整合したものであると捉えることができる。

代に代わる若い世代の歯科医師数（男女計）はなお、この予測方法のうち需要に関する予測で1984 年よりも少なく女性の割合が高い（図 7）。女

は、歯科医師１人あたり 1 日患者数の値をどのよ

性歯科医師は若い世代ほど都市部に在住する割合うに設定するかで結果が大きく異なる ので注意が高いが（図 9）、男性に比べると地域間移動が少が必要である。

ないと予想されるので、歯科医師全体として都市

3）部に偏在し、小規模自治体では歯科医師不足になる可能性が考えられる。

図7

1984 年と 2014 年の性・年齢階級・業種別にみた歯科医師数の分布の比較（医師歯科医師薬剤師調査）
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2050 年の歯科医療ニーズと歯科医師需給の見通し

図8

歯科診療所の「開設・再開」と「廃止・休止」の推移（医療施設動態調査）

図 9 女性歯科医の占める割合の地域別比較（年齢階級で層別、2014 年医師歯科医師薬剤師調査）

おわりに今回の予測結果を以て、将来的な歯科医師過剰を

本稿では 2050年頃における歯科医療のニーズと強く否定できるものではないが、少なくとも「歯歯科医師需給の見通しについて概観した。ニーズ

科医師過剰」一辺倒では将来を見誤る可能性が大については、う蝕はさらに減少し、現在歯数はさきいとみるべきであろう。筆者の世代が受けた歯らに増加し「8020」が当たり前の社会になること

学教育は、いま振り返れば「学生の大半が一人開が予測された。これらについては方法論も確立し業医になる」という暗黙の想定で授業や実習が行ているので、実現の方向に向かうものと考えられわれていたように思われるが、これを今の歯学生るが、社会の変化に強く影響される可能性もあり、に適用するのは酷というべきであろう。一人開業当然のことではあるが今後の動向に注視していく医の大量引退時期が迫っている状況を踏まえる必要がある。と、歯科医師の働き方のモデルづくりは急務と言一方、歯科医師需給についての予測結果は、現える。また、歯科医師以外の歯科専門職における在わが国の歯科界を取り巻く「歯科医師過剰」の需給の現状をみると、歯科衛生士については「不空気足」が顕著であり 16）、歯科技工士についても将来とは一致しないものであった。もちろん、

15）

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア的な不足を懸念する声が少なくないと筆者は感じている。今後は、歯科医師だけでなく、歯科衛生士・歯科技工士を含め、「人口減少社会」17）の視点も踏まえながら、歯科医療全体の需給を検討する必要があり、個人的にも取り組んでいきたいと考えている。
文 献1）安藤雄一．社会医療診療行為別調査と歯科疾患実態調査を用いた一人平均現在歯数の将来予測．ヘルスサ
イエンス・ヘルスケア 2015；15（2）： 48-54．
2）日本口腔衛生学会（安藤雄一，川崎浩二，内藤 徹，坂本友紀，葭原明弘，牧 茂，花田信弘，杉山精一，豊島義博）．政策声明 う蝕のない社会の実現に向けて．口腔衛生学会誌 2013； 63（5）： 399-411．
3）厚生労働省．歯科医師の資質向上等に関する検討会
歯科医師の需給問題に関するワーキンググループ（第３回）資料 2−需給推計結果（安藤構成員提出資料）．
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000104399.html
4）大内章嗣，安藤雄一．今後の歯科医師数の需給予測に関する研究．厚生労働科学研究補助金地域医療基盤開発推進研究事業「歯科医療関連職種と歯科医療機関の業務のあり方及び需給予測に関する研究」（研究代
表者：三浦宏子，H23−医療−指定− 013）平成 23年
度 総括・分担研究報告書； 2012．65-78頁．
5）安藤雄一，深井穫博，青山 旬．歯科診療所の患者数の将来予測〜患者調査の公表値を用いた検討〜．平成 22年度厚生労働科学研究「歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究（研究代表者 安藤雄一，H21 −医療−一般−015）平成22 年度研究報告書；2011．159-184頁．
6）ACFF（Alliance for a Cavity-Free Future）．
http://www.allianceforacavityfreefuture.org/
7） Bradshaw J. The concept of social need. New Society 1972 ；30.

Volume 16，No.2（2016）8）深井穫博，安藤雄一．歯科分野における保健・医療・介護の需要とニーズの概念．平成 21 年度厚生労働科学研究「歯科疾患等の需要予測および患者等の需要に基づく適正な歯科医師数に関する研究（研究代表者 安藤雄一，H21 −医療−一般− 015）平成 21年度
研究報告書； 2010．11-17頁．
9）森本 基．歯科医師需給の予測に関する研究．厚生下顎研究・健康政策調査研究事業「歯科医師需給の予測に関する研究」（研究代表者：森本 基）研究報告書； 1998．15-18頁．
10）大内章嗣．今後の歯科医師需給の予測．厚生労働科
学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医療技術
評価総合研究「新たな歯科医療需要等の予測に関する総合的研究」（主任研究者：宮武光吉，H17 −医療−051）平成 17 年度総合研究報告書； 2006．5-17 頁．
11）安藤雄一、深井穫博、青山旬．わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連 患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析．ヘルス
サイエンス・ヘルスケア 2010 ；10（2）： 85-90．
12）国立社会保障・人口問題研究所．日本の将来推計人
口（平成24 年 1 月推計）．
http://www.ipss.go.jp/syoushika/tohkei/newest04/
gh2401.asp
13）厚生労働省．医療施設調査．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/79-1.html
14）堀浩輔．医業承継を取り巻く環境 事業承継対策の必要性．歯界展望 2016； 127（4）： 782-783．
15）山本七平．空気の研究．文春文庫．文藝春秋．1983．
16）小原由紀，古川清香，安藤雄一，木下淳博，深井穫博，恒石美登里，大山 篤，石田智洋，青山 旬，大内章嗣．求人状況からみた歯科診療所における歯科衛生士不足に関する研究−日本歯科医師会会員を対象とした全国調査による分析−．口腔衛生学会雑誌：282-288．
2012； 62（3）17）大内章嗣．人口減少社会のインパクトに備える．口腔衛生学会雑誌 2016 ；66（4）： 359-360．

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2050 年の歯科医療ニーズと歯科医師需給の見通し

Needs and Demands of Dental Health Care and Supply ofDentists : Perspectives to 2050
Yuichi Ando
（National Institute of Public Health）

Key Words : Dental health care, Needs, Dentist, Supply and Demand, Future Prediction

Needs and demands of dental health care and supply of dentists were overviewed mainly based on mystudies. Regarding needs, tooth retention will be improved markedly and elderly with more than 20 teeth
will become natural around 2050. Dental caries was forecasted decreasing in future. Demands were analyzed by using rates of estimated patients of dental clinic in patient survey. Estimated patients of dental clinics were predicted to decrease. However the extent of decrease were predicted to be smaller than population. Regarding supply of dentists, many dentists in dental clinics will retire after around 2025. This change
possibly might cause dentist shortage in local area.
Health Science and Health Care 16（2）： 67 − 74，2016

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