歯の寿命延伸に歯科医療は貢献したか？

歯の寿命延伸に歯科医療は貢献したか？
安 藤 雄 一Did dental health care system contribute to prevent tooth loss?
Yuichi Ando

はじめにいるが、不思議なことに、その要因について学問

1980 年代後半に 8020 運動が提唱されたことに的に論じられたことは少ない。おそらく、歯科医より、歯の喪失に対する社会的・学問的な関心が療の供給量の増加が主たる要因として 何となく高まってきた。そして、8020 運動は提唱後 20 年共通認識となっているように推察されるが、 根近くを経た現在も歯科保健医療の中心テーマとし拠に基づく医療（EBM） が今日の医療の主要命て君臨している 1）。

題となってきている昨今、 何となくという認

この理由として様々なこと［注 1］が考えられ識では社会的認知につながらない。学問的論議がるが、とくに重要な点として、それまで何故か歯少なかった理由の一つとして、歯の喪失が生じる科学の中であまり重視されてこなかった「歯の喪のに長い期間を要する点［注 2］がえられるが、失」を評価指標として位置づけた点を挙げること

幸いなことには日本では世界的にみて長い歴史をができる［注 2］。

持つ厚生省歯科疾患実態調査によるデータの蓄積

さて、近年、高齢者の歯の寿命の伸びが報告さがあり、全国レベルで長期的評価が可能である。

れている。たとえば、図 1 に示した無歯顎者率のまた、近年、高齢者に対する疫学調査が各地で盛推移をみると、60 歳代では 1975 年時点で 3 割近くんに行われるようになってきており、評価を行うを占めていたが、最新の 1999 年調査では 1 割弱まための材料は次第に整いつつある。

で減ってきている。50 歳代では 1975 年時点で約 1

そこで、本稿では、「歯の寿命延伸に歯科医療割であったが、1999 年調査ではゼロに近くなっては貢献した」という仮説について、幾つかの角度きている。
高齢者の歯の寿命が延びていることは、上記に示したデータ以外の様々な統計資料で報告されて【著者連絡先】〒 351-0197 埼玉県和光市南2-3-6
国立保健医療科学院・口腔保健部
口腔保健情報室長 安藤雄一
（深井保健科学研究所客員研究員）
TEL：048-458-6283 FAX： 048-458-6288
E-mail：andoy@niph.go.jp

図1― 50 ―

無歯顎者率の推移（1975 〜 99）
厚生省歯科疾患実態調査

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 5，No.1（2005）る 8）。歯の喪失に関する性差の原因は様々考えらから検討を試み、概説することにした。

れるが（後述）、歯科医療機関への受診行動に著作業仮説について明な性差が認められる点 9，10）に着目すると、歯科まず上記仮説における「歯の寿命」と「歯科医医療が歯の喪失に及ぼしている量的・質的な影響療」の評価指標を具体的に示す必要がある。

が性差として表現されている可能性が考えられまず「歯の寿命」、すなわち「歯の喪失」につる。歯の治療方針は時代とともに推移し、かつていては様々な指標がある 2）が、本稿では古い統計は比較的早期に抜歯していたものが近年ではなる資料を活用することから、わが国での使用頻度がべく歯を保存させる方向に変化している。歯科医

最も高いと考えられる「一人平均現在歯数」［注 3］

療機関を受診頻度は一般的に男性よりも女性のほで示すことにした。

う高いため、歯科医療の質的な変化は男性よりも一方、「歯科医療」については、一般的によく女性の口腔内に強く反映されている可能性が高用いられている「人口 10 万人あたりの歯科医師数」

い。したがって、歯の喪失の性差の推移をみるこを評価指標として用い、これを「歯科医師密度」とにより、歯の寿命延伸に及ぼす歯科医療の影響と称することにした。すなわち、本稿で検討するを考察することが可能である。そこで、厚生省歯内容は、歯科医療の供給量に相当する。

科疾患実態調査のデータを用い、各調査年度における一人平均現在歯数の性差の推移を検討するこ

さて、仮説「歯の寿命延伸に歯科医療は貢献しとにした。

た」を検討するためには、これを具体化した作業以上より、本稿の作業仮説は下記のように整理仮説を明示する必要である。

できる。

まず考えられる作業仮説として、歯科医療の供給量（人口 10 万人あたり歯科医師数）と歯の喪失

作業仮説 1「歯科医師が増えると一人平均現状態（一人平均現在歯数）の直接的な関連で、両在歯数が増加する」

者の年次推移をみる方法と地域差をみる方法の 2

作業仮説 2「歯科医師が多い地域では一人平つが考えられる。このうち、前者は縦断的分析に均現在歯数が多い」

相当し、厚生省歯科疾患実態調査と歯科医師数・作業仮説 3「歯科医師が増えると一人平均現在歯数の性差が縮小する」

人口の全国統計を用いることにより、歯科疾患実以下、各作業仮説について検証を行うことにす

態調査が最初に行われた 1957 年から最新調査［注る。

4］が行われた 1999 年にわたる 42 年間の推移を検討することができる。後者の方法は横断的分析に

作業仮説 1「歯科医師が増えると一人平均現在歯相当するが、高齢者の歯の喪失状態については小数が増加する」

児のう蝕のように全国を網羅した調査が行われていないので、ここでは文献情報として 1997 〜 98

図 2 に 1957 〜 1999 年の厚生省歯科疾患実態調査

年に全国 23 市町村で 1962 名に行われた 80 歳高齢から得られた一人平均現在歯数（年齢階級別）と3）者に対する調査 と島根県全市町村で 41,465 名を歯科医師密度の推移を示す。歯科医師密度は 1970

対象に行われた残存歯調査 4，5）を用いる。

年代から増加傾向が顕著、一人平均現在歯数は以上は本稿の仮説を直接的に示す作業仮説とい1980 年代から増加傾向が顕著であり、歯科医師のえるが、間接的な作業仮説として歯の喪失に関す増加による歯科医療供給の増加が歯の寿命延伸をる性差を考えてみた。従来から歯の喪失には性差招いていることが示唆される。

があり男性よりも女性で歯の喪失が進んでいるこ

作業仮説 2「歯科医師が多い地域では一人平均現とが指摘されている 6，7）しかし、近年、この性差在歯数が多い」
高齢者に対する口腔診査を伴う疫学調査は、小は世界的に縮小傾向にあることが指摘されてい― 51 ―

歯の寿命延伸に歯科医療は貢献したか？

がっているわけではないことも同時に示唆される。
島根県の「県民残存歯調査」4，5）は 2001 年 10 月に 40 歳以上の島根県民 41,467 名を対象に行われたもので、島根県民同年齢層全体の 1 割弱に対して行われた国内では類をみない大規模な調査である。対象の内訳をみると、同県歯科医療機関の来院患者、市町村が実施する成人歯科健診の受診者、老人福祉施設の入所者、デイサービスの利用者な

図2

一人あたり現在歯数（年齢階級別）と歯科医師密度の推移（1957 〜 99）

どからなり、4 分の 3 以上が歯科医院の来院患者である。そのため、地域住民の代表性という観点

児う蝕のよう全国津々浦々で実施されていないたでみると選択バイアスが生じていることは否めなめ、広い範囲で地域差を検討できる機会は少ない

いものの、地域間の比較を行う際には大きな支障が、ここで紹介する 2 つのデータは、例外的な貴にならないと考えられる。
島根県の調査では、市町村における一人あたり重な調査である。
図 3 は、1997 〜 98 年に行われた 80 歳高齢者に現在歯数の多寡により市町村を A（現在歯が多い）3）

対する大規模な疫学調査 の結果で、各町村の一〜 C（少ない）の 3 群に分け、各群の人口 10 万人人平均現在歯数の平均値を代表値として、市町村あたり歯科医師数を算出し比較を行っている。その歯科医師密度別に比較を行ったものである［注の結果、人口 10 万人あたり歯科医師数は A 群5］。歯科医師密度別に示した一人平均現在歯数は、32.57、B 群 31.00、C 群 43.08 であり、現在歯数の一元配置分散分析で有意（p<0.05）で、多重比較多い市町村では歯科医師数も多いことが認められ（Bonferroni 法）では歯科医師密度が最も低い群た。図 4 は各市町村の一人平均現在歯数と歯科医（0 〜 26）と中位（26 〜 35）の群の間で有意差が療機関数をマップで示したもので、歯科医療機関認めらている（p<0.05）。直線的な量反応関係が示が少ない地域では一人あたり現在歯数が少ない傾されたわけではないが、この結果から、歯科医師向が視覚的に読み取れる。

が非常に少ない地域環境下では抜歯を優先する治作業仮説 3「歯科医師が増えると一人平均現在歯療が行われ、その結果として現在歯数が少なく数の性差が縮小する」なったことが示唆される。一方、歯科医師数が多いことが、必ずしも現在歯数が多いことにつな

図 4 「島根県残存歯調査」4，5）における残存歯数（現在歯数）と歯科医療機関数の地理的分布の比較

図3

80 歳高齢者の一人あたり現在歯数と歯科医師密度の関係 3）― 52 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 5，No.1（2005）

図 5 は、1957 年と 1999 年の厚生省歯科疾患実態調査における一人あたり現在歯数の性差を年齢階級別に示したものである。1957 年調査では女性の一人あたり現在歯数は男性に比べて明らかに少ない傾向が認められたが、1999 年調査における性差はかなり小さくなってきている。
この性差の時代的推移をより詳細に検討するために、各調査年ごとに一人あたり現在歯数の男女別データを用いて重回帰分析を行い、各調査年における性を示す変数の偏回帰係数の推移を検討した。表 1 にその結果を示す。モデルの寄与率（自由度調整済）は 0.94 〜 0.96 であった。ここで、偏図51957 年と 1999 年における一人あたり現在歯数の比較（厚生省歯科疾患実態調査、年齢階級別）

回帰係数は、年齢調整された一人あたり現在歯数の性差に相当し、たとえば 1957 年の場合、女性の一人あたり現在歯数は男性に比べて 2.87 本少ないセスが比較的良好な環境下に保たれた状態におけことを意味する。偏回帰係数の値の推移をみるとる修復歯科中心の歯科医療が歯の寿命延伸にどの1980 年代から小さくなる傾向が認めら、性差が縮程度貢献したかという点について検討するには都小傾向にあることを確認できた。

合の良いサンプルと考えて差し支えないのかもしれない。

考 察

歯科医師密度でみた歯科医療の供給量と一人あ

いわゆる先進国における歯科医療の発展段階

たり現在歯数の伸びの関連について定量的な検討

は、①疼痛緩和（抜歯主体）、②修復歯科、③予を行うことは容易な作業ではないと思われる。し防歯科、といわれている 11）が、日本では 1961 年

かしながら、本稿で紹介したデータから、一人あという比較的早い時期に国民皆保険制度が整備さたり現在歯数の増加をもたらす歯科医療供給量にれたこともあり、②の段階が非常に長く、現在はついて、あえて見当をつけてみると、図 1 および②から③へ移行し始めた段階と思われる 12）。

島根県の県民残存歯調査の結果から、人口 10 万人

そのため、1957 年から始まった厚生省歯科疾患あたり歯科医師数が 40 人前後がひとつの変曲点の実態調査の推移をみることは、歯科治療へのアクように解釈できる。この数値の妥当性を検証する

表1

一人あたり現在歯数の性差に関する重回帰分析の結果（1957 〜 99、厚生省歯科疾患実態調査）― 53 ―

歯の寿命延伸に歯科医療は貢献したか？には本稿で紹介した内容のみでは不十分であり、よる抜歯の割合が高いことが認められている 4）。

さらに検討を重ねていく必要がある。

抜歯原因調査は調査事例が多く、2005 年には 8020

歯の喪失の性差については、かつて女性で顕著推進財団による全国調査 18）も実施されているのであった歯の喪失の性差が縮小傾向にあることがで、歯科医療供給量と歯の寿命延伸の関連を検討

世界的に認められ、ことにフィンランドでは劇的を深めるためにさらに活用を進めていく必要があ8）な変化が認められている 。この性差の中には、ると考えられる。

盧身体的な要因、盪歯科疾患の発生・進行に直接おわりに関連する保健行動に関する要因、蘯受診行動に関する要因など、様々な要素が含まれていると考え

本稿では、「歯の寿命延伸に歯科医療は貢献しられる。盧の身体的要因については、女性のほうた」という仮説について、既存資料を用いて幾つが骨粗鬆症に罹患しやすいことから、その影響がかの角度から概説した。この仮説の妥当性を定性考えられる。しかし、骨粗鬆症と歯の喪失にはあ的にみた場合はほぼ間違いないと考えられるが、る程度の関連が認められてはいるものの、それほどの程度の歯科医療供給量が歯の寿命延伸につなど強固な関連があるわけでない

13，14）がるのかという定量的な面については、まだまだので、歯の検討の余地が残されている。

喪失に関する性差に及ぼす影響はそれほど大きくないと考えられる。次に盪に着目すると、性差がまた、歯の寿命延伸は単に歯科医療供給量だけ顕著な保健行動として甘食行動と喫煙の影響が考で決定づけられるものではなく、個人の歯科保健えられ、周知のように女性は甘食によるう蝕のリ行動、公衆衛生、社会規範的な要素など、様々なスク、男性は喫煙による歯周病のリスクが高い。

影響を受けていると考えられる。

両者のリスクのどちらが強いかという点について今後、これらの要素を検討しながら、個々の作は、これを比較した研究事例が少ないと考えられ業仮説を検証していく作業が必要であろう。そしるので結論的なことまで言及できないが、歯の喪て、それらの作業を積み重ねていことにより、今失の性差という面でみた場合、お互いのリスクが後の歯の寿命延伸、すなわち、「8020」について、相殺され、決定的な要因とまではいえないと思わこれが達成可能か否かも含めた将来予測が可能とれる。蘯の受診行動については、女性の歯科医院なり、よりよい歯科保健医療体制の構築につなへの受診頻度が高いことは間違いなく 9，10）、また、がっていくことが期待される。

歯の喪失の場合、治療の履歴が口腔内に残るという特徴があることから、作業仮説 3 では性差を受［注］診行動の代理変数と捉えた次第である。

・注 1：提唱された時期が社会の高齢化が問題視
はちまるにいまる

本稿では 3 つの作業仮説を設けて検討を行ってされ始めた時期であったこと、「８０−２０」

きたが、これ以外のアプローチとして、歯科医院という語呂がよかったこと、数値目標でにおける抜歯原因を評価する方法が考えられる。

あった点が当時は新鮮に見えたこと、等々わが国では 1980 年代より全国各地で抜歯原因調査の理由が考えられる。

が実施され、歯を失う直接的な原因が明らかに

・注 2：口腔健康状態の評価指標としてみた「歯なってきたが、同一地域で複数回実施された調査の喪失」の特徴は以下のように整理できる。

結果をみると、かつてはう蝕による抜歯の割合が〈長所〉最多であったものが近年の調査では歯周病による①わかりやすい（自己評価が可能）抜歯の割合が多くなってきており、その傾向には②安定している（診査者による基準のぶ一貫性が認められる 15 − 17）。また、島根県で行われが少ない）③う蝕・歯周病対策の評価指標でもある

れた調査では歯科医師数が少ない地域ではう蝕に― 54 ―

ヘルスサイエンス・ヘルスケア（最終転帰）④口腔（咀嚼）機能の低下と密接な関連を有する〈短所〉①変化が生じるのに時間がかかる
・注 3：本稿で用いる一人あたり現在歯数は無歯顎者も分母に含めているが、海外文献では無歯顎者を除いた数値であることが多く、注意を要する 2）。
・注 4：最新の調査は 2005 年 11 月に行われたが、結果が未発表であるため、1999 年調査を最新とした。
・注 5：市町村単位のデータのため例数は 23 と少ないが、人数は 1962 人である。また、歯科医師密度のデータが古い（1971 〜 72 年度）のは、調査時点（1997 〜 98 年）では既に多くの歯が失われており、それ以前のデータを用いるのが適切と考えたためである。
文 献（URLは2006年3月15日現在）
01）政府・与党医療改革協議会．医療制度改革大綱（平成 17年12月1日）2005．
（自民党ホームページ：http://www.jimin.jp/jimin/seisaku/2005/pdf/seisaku-014.pdf）
02）安藤雄一．歯の喪失に関する疫学．福島一義，真鍋顕，豊島義博編．新世紀の MI 臨床&接着修復（デンタルダイヤモンド 2002 年秋季増刊号）：デンタルダ
イヤモンド社．p.168-175．東京，2002．
03）安藤雄一．高齢者の健康調査における口腔状態の評
価：総括報告．伝承から科学へⅡ 口腔保健と全身的な健康状態の関係について（冊子 1．8020 者のデータバンクの構築），口腔保健協会，12-43頁，2000．
04）島根県健康福祉部健康推進課，島根県歯科医師会．
県民残存歯調査報告書 2002．
05）島根県，島根県歯科医師会．口腔保健教室 CD-Volume 5，No.1（2005）

ROM 2004．
06）原 康二，飯塚喜一．喪失歯数の男女差に関する研究．口腔衛生学会雑誌，46： 209-211，1994．
07）深瀬啓之，田浦勝彦，島田義弘．日本人永久歯における平均喪失年齢の性差について．口腔衛生学会雑誌，
40： 398-399，1990．
08）Suominen-Taipale AL, Alanen P, Helenius H, Nordblad A,
Uutela A Edentulism among Finnish adults of working age,1978-1997. Community Dent Oral Epidemiol，27： 353-365，
1999．
09）平成 11年 保健福祉動向調査の概況 歯科保健（厚労省ホームページ：
http://www1.mhlw.go.jp/toukei/h11hftyosa̲8/index.html）
10）平成14年 患者調査の概況（厚労省ホームページ：http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/02/index.html）
11）Mjor IA．歯科医療の将来．歯界展望（臨時増刊），
71： 500-512，1988．
12）安藤雄一．メインテナンスの科学．ザ・クインテッ
センス，22： 1018-1030，2003．
13） Loza JC, Carpio LC, Dziak R. Osteoporosis and its relationship to oral bone loss. Current Opinion in Periodontology，3 ： 27-33，1996．
14） Wactawski-Wende J. Periodontal diseases and osteoporosis:
association and mechanisms. Ann Periodontol，6 ： 197-208，2001．
15）大石憲一，北川恵美子，森田 学，渡邊達夫，松浦孝正，伊藤基一郎：岡山県における永久歯抜歯の理由について平成 10 年調査と昭和 61 年度調査との比較，口腔衛生学会雑誌，51： 57-62，2001.
16）大森一昌，橋本 弘，増井峰夫，大田益雄：第 2 回
神奈川県抜歯要因調査を終了して 10 年間の変化が示
唆するもの，日本歯科評論，739： 145-154，2004.
17）群馬県歯科医師会・公衆衛生委員会：群馬県抜歯原因調査研究事業報告書，群馬県歯科医師会，前橋，
2004．
18）安藤雄一，相田 潤，森田 学，青山 旬，増井峰夫．永久歯の抜歯原因調査報告書： 8020 推進財団；
東京，2005．
（8020推進財団ホームページ：
http://shoroku.niph.go.jp/kosyu/2005/200554030005.pdf）

Did dental health care system contribute to prevent tooth loss?
Yuichi Ando
（Department of Oral Health, The National Institute of Public Health）― 55 ―