日本クリニカルパス学会誌

Vol. 22 No. 1

2020＜ 学会アンケート結果 ＞

クリニカルパスの普及 ･ 体制の現状と課題−第 19 回
（2019 年度）
アンケート結果から−一般社団法人日本クリニカルパス学会
Ⅰ．はじめに3）教育セミナー参加施設

6 1 施設日本クリニカルパス学会では設立 2 年後の 20 0 1 年よ

1〜 3）の計1,384施設から送付先のエラーや閉院などでり、クリニカルパス（以下、パス）の作成と体制の現状をの返送分32施設を除いた1,352施設を調査対象とした。

リアルタイムに把握し、現場が求めている情報や支援を2．方法明らかにすることを目的に、パスの実態調査を毎年行っている。第 1 9 回となる今回の調査では、例年に引き続き、

2 0 1 9 年 8 月に調査対象施設へ調査票を郵送配布し、未記名にて回収した（任意で施設名を記入可能）。

パスの利用状況 ･ 体制の変遷や電子カルテへの応用、パ

調査内容は、1）施設の概要、2）パスの現状（パスの使ス運用とその課題について調査を実施した。今年度の特用状況、パス運用とその課題など）、3）パス大会・地域

定調査はパスに関するインディケーター、パスの専任まパス研究会の現状、4）パスに関するインディケーターにたは専従者、パス運用、医療情報、医師・看護師などについて、5）パス専任または専従者について、6）パス運用

対するパス教育研修について調査した。

について、7）医療情報に関して、8）医師・看護師などに対するパス教育研修に関して、とした。

Ⅱ．調査方法
1．対象

Ⅲ．結果

1）2 00 床以上の全国の一般病院（一部例外を含む、法人

1．回答病院の概要
調査対象である 1 , 3 5 2 施設中 5 9 8 施設から回答が得

会員施設を除く） 885 施設2）日本クリニカルパス学会法人会員の病院

4 38 施設

図1

ら れ、 回 収 率 は 4 4 . 2 % で あ っ た（2 0 0 1～ 2 0 0 8 年 の 回

経営主体分類日本クリニカルパス学会誌

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収 率 20. 5～ 39. 7%、2010 年 39. 5% 、2011 年 36 . 8 %、いで一般病院が 4 1 . 0 %、特定機能病院が 9 . 9 %、私立大2 0 1 2 年 3 5 . 2 % 、2 0 1 3 年 3 9 . 6 %、2 0 1 4 年 4 0 . 9 %、学病院が 2 . 5 % であった
（図 2）
。看護体制
（n= 5 8 9）は 7

2 0 1 5 年 3 9 . 3 %、2 0 1 6 年 3 8 . 8 %、2 0 1 7 年 4 1 . 0 %、対 1 看護が最も多く有効回答の 8 4 . 7 %、次いで 1 0 対 1 看

2 0 18 年 45. 7%）。

護が 1 4 . 3 % であった（図 3）。

法人会員 4 3 8 施設中 265 施設から回答が得られ、法人診療実績は、許可病床数 3 0 0 床以上 4 0 0 床未満の施設

会員の回収率は 60. 5% であった。非会員 914 施設中 3 2 1が最も多く（図 4）、病床利用割合が 8 0 % 以上 9 0 % 未満施設から回答が得られ、非会員の回収率は 35. 1% であっの施設が 4 0 . 4 % と最も多かった（図 5）。一般病床の平均た。また会員種別不明の施設は 12 施設であった。

在院日数（有効回答 n= 5 8 5）は 1 1～ 1 3 日が最も多く 196

回答施設の経営主体（n= 598）は、公立病院が最も多施設（3 3 . 5 %）であった（図 6）。また設置病床は、急性期

く163施 設（27. 3%）、 次 い で 独 立 行 政 法 人 が 86 施 設

5 7 5 施設、地域包括ケア病棟 1 9 9 施設、回復期リハ 116（14. 4%）であった（図 1）。
また施設機能分類（n= 598）は、施設、慢性期 5 5 施設、その他 8 4 であった（図 7）。

地域医療支援病院が最も多く有効回答の 44. 5% で、次

図2

施設機能分類図

図4

許可病床数と施設機能分類の関係

図3

看護体制

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図5

一般病棟における病院利用割合の年時推移（施設数）

図6

一般病床における平均在院日数の年次推移（施設数）

図7

設置病床

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99%の施設が何らかの形で電子化されていた（図9）。

＜地域包括ケア病棟の設置状況＞
地域包括ケア病棟を既に設置しているとした施設は
1 9 8 施設（33. 9％）であり、1 年以内に設置する予定と回

2．クリニカルパスの現状
1）パスの使用状況

答した施設は 35 施設（6 . 0 %）であった。今年度調査で、全退院患者数のうち一種でもパスを使用した患者数の設置予定なしと回答したのは 348 施設（59 . 6 %）と 6 割弱割合を「パス使用割合」と定義した場合、アンケート回答の施設で地域包括ケア病棟は設置されていなかった。

施設（n= 5 5 4）のパス使用割合は 4 0 % 以上～ 5 0 % 未満の昨年度と比較すると地域包括ケア病棟を既に設置している病棟が 1. 9 ポイント減少、設置予定なしと回答した病棟が 3 . 2 ポイント増加した（図 8）。

施設が最も多かった（図 1 0）。
患 者 用・ 医 療 者 用 両 方 が 揃 っ た パ ス の 種 類 数（n=5 7 5）に関しては、1 0 0 種類以上の施設が最も多く 284

電子カルテおよびオーダリングシステムの状況として、

施 設（4 9 . 4 %）、 次 い で 2 5 種 類 未 満 の 施 設 が 9 5 施 設

電子カルテのみ導入は409施設（69.0%）、オーダリング（1 6 . 5 %）であった（図 1 1）。パス学会会員種別とパスのシステムのみ導入は25施設（4.2%）、電子カルテ・オーダ

種 類 の 関 係 と し て は、1 0 0 種 以 上 の 施 設 2 8 4 施 設 中、

リングシステム共に導入は154施設（26.0%）
であり、既に5 7 . 4％が会員施設で占めた（図 1 2）
。

図8

図9

地域包括ケア病棟の設置状況

電子カルテ・オーダリングシステム

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について回答を得た結果、述べ 1 , 4 8 0 件の回答が得られ、2）パス運用とその課題
施設における診療科の設置（標榜）の有無、またパス導医療ケアの標準化（4 2 8 件）と業務改善（2 9 3 件）が多かっ

入の有無ならびにパスの活用度の関係として、内科系診た（図 1 6）。パスを運用する際に困っている項目を複数療科においては循環器内科が最も標榜されており（5 1 7

選択にて回答を得た結果、1 , 2 3 3 件の回答が得られ、バ施設）、次いで消化器内科（503 施設）、皮膚科（46 4 施設）

リアンスの集計・分析（3 9 6 件）、バリアンス収集（282 件）の順に高かった（図 13）。

が多かった（図 1 7）。
3．パス大会・地域パス研究会の現状

外科系診療科においては整形外科が最も標榜されており（556 施設）、次いで泌尿器科（516 施設）、眼科（4 7 9 施

院 内 パ ス 大 会 を 開 催 し て い る 施 設 は、231 施 設設）、脳神経外科（467 施設）の順に高かった。パス導入（4 2 . 5 %）であり（図 1 8）、実施施設（n= 2 3 4）のうち開催

施設は整形外科（503 施設）に次いで、泌尿器科（4 6 8 施

回数年 1 回の施設が 1 5 3 施設（6 5 . 4 %）と過半数を占めた設）、眼科（4 2 4 施設）の順に高かった（図 14）。

（図 1 9）
。

診療科設置
（標榜）
施設に占めるパス導入施設の割合は、パス大会のテーマについては、毎回テーマを決定して産婦人科（91. 9%）、泌尿器科（90. 7%）、整形外科（90. 5%）、いる施設が 1 4 9 施設（5 8 . 4％）と過半数を占めた（図 20）。

消化器外科
（90. 0%）の順に高く、パス積極活用施設の地 域 合 同 パ ス 研 究 会 を 開 催 す る 施 設 は 2 27 施 設

割 合 は、 産 婦 人 科（75. 0%）、眼科（74. 5%）、泌尿器科（4 1 . 7 %）であり（図 2 1）
、年間開催回数（n= 2 1 2）は 4 回（64. 1%）、乳腺外科（62. 8%）の順に高かった（図 1 5）。

が 6 2 施設（2 9 . 2 %）と最も多かった（図 2 2）。

パスを導入して達成された項目について、上位 3 項目

図10

図 11

患者用・医療者用両方の揃ったパスの種類

パス使用割合図12

会員種別とパスの種類の関係

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図 152020

図 13

内科系診療科におけるパス導入・活用状況

図 14

外科系診療科におけるパス導入・活用状況

診療科設置施設に占めるパス導入および積極活用施設数の割合

日本クリニカルパス学会誌

図 16

図 18

パスを導入して達成した上位 3 項目

パス大会実施の有無

図 21

合同パス研究会実施の有無

図 19

図17

パス大会の年間開催回数の度数分布（パス大会実施施設）

図22

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2020

パスの運用で困っている項目

図20

パス大会のテーマに関して（パス大会実施施設）

地域合同パス研究会の年間開催回数の度数分布

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4．地域連携パスの使用状況
地域連携パスを活用している施設は、521 施設中 3 8 9施設（7 4. 7%）であった（図 23）。また使用される地域連のパス使用延べ件数は 1 . 0 0～ 1. 3 0（ 件 / 人）の施設が最も多かった（図 2 5）。
6．パス専任または専従者について携パスのうち、脳梗塞 ･ 脳出血パスが 3 0 6 施設と最も多昨年度調査から新たに追加された項目にパス専任またく用いられており、次いで 2 8 1 施設で大腿骨頚部骨折連は専従者についての項目がある。パスの専任者を就業時携パス、1 7 5 施設でがん連携パスが多かった（図 24）。

間の 5 割以上、パスの専従者を就業時間の 8 割以上をパ

5．パスに関するインディケーターについてス業務に従事しているものと定義した。アンケート有効パスに関するインディケーターを 1 年間に使用したパ回答数（n= 5 98）のうち、専任を置いている施設数は 37スの延べ件数（件・年）
をパス使用患者数（人・年）で除し施設（6 . 2 %）、専従を置いている施設は 2 5 施設（4 . 2%）とた数と定義した場合、アンケート有効回答数（n= 4 2 6）なった（図 2 6）。

図 23

図 25

地域連携パスの作成活用の有無

パスに関するインディケーターについて

図24

地域連携パスの種類

図26

パス専従者・専任者

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9．医師・看護師などに対するパス教育研修に関して

7．パス運用について
電子カルテシステムにパスを登録する担当者は延べ施
設数（n= 6 8 4）のうち、現場のスタッフが 43. 3%（n= 2 9 6）で最も多く、次いでパス委員会が 36. 7％（n= 251）であっ昨年度調査から新たに追加された項目に医師・看護師などに対するパス教育研修に関しての項目がある。
現在施設内でパスの教育研修を実施している施設はた（図 2 7）。
パス使用率の算出頻度は 53 1 施設中、毎月と回答した施設が最も多く 65. 2%（n= 346）であった。
バリアンス抽出の集計頻度は 4 9 7 施設中、その他と回答した施設が最も多く 48. 3%（n= 240）であった（図 2 8）。
8．医療情報に関して
電子カルテのベンダーについては 515 施設中、富士通と回答した施設が最も多く 4 0 . 6 %（n= 20 9）であった。
次いで NEC と回答した施設が多く 29. 1％（n= 150）であった（図 2 9）。BOM の使用については 527 施設中、3 4 . 2％（n= 1 8 0）が使用していると回答した（図 30）。
ユニットパスの使用については 503 施設中、7 4 . 4％
（n= 3 7 4）が使用していないと回答した（図 31）。

図 282020

図27

電子カルテシステムのパス登録担当者

パス使用率およびバリアンス抽出の算出頻度

図29

電子カルテのベンダー

図 30

図31

ユニットパスの使用について

BOM の使用について

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図 32

医師・看護師などに対するパス教育研修に関して

2 91 施設であり、うち定期的に行っている施設は 3 7 . 0 %であった（図 3 2）。

5．パスに関するインディケーターについてパス使用延べ件数は 1 . 0 0～ 1. 3 0（ 件 / 人）の施設が最も多かった。

Ⅳ．まとめ
1．パスの電子化の状況
電子カルテが導入されている施設では、約 9 割の施設でパスも電子化されていた。
2．入院患者に対するパスの使用（適用）
入院患者に対するパス使用割合（率）は 4 3 . 0％と昨年

6．パス専任または専従者についてパスの専任者を置いている施設数は 6 . 2 %、専従者を置いている施設は 4 . 2 % であった。
7．パス運用について
電子カルテシステムにパスを登録する担当者は現場のスタッフが43.3％と最多であった。パス使用率の抽出頻度より 1 . 4 ポイント増加した。

度は毎月と回答した施設が65.2%で最多であった。バリ

3．標榜診療科毎のパス導入・活用の割合

アンス抽出の集計頻度はその他が48.3%で最多であった。

パス導入割合の最も多い診療科、パスの積極活用割
合の最も多い診療科は産婦人科でありそれぞれ 9 2％と8．医療情報に関して
電子カルテのベンダーについては富士通と回答した75％の施設で導入と積極活用されていた。

施設が 4 0 . 6 % で最多であった。BOM の使用については4．パス大会・地域合同パス研究会の実施状況

3 4 . 2％が使用していると回答した。ユニットパスの使用

施設におけるパス大会の開催回数は年 1 回が最も多く、地域合同パス研究会は年 4 回の施設が最も多かった。

については 7 4 . 4％が使用していないと回答した。