日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第 11 章歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

結婚と離婚の地域性

中島 満大（明治大学）［要旨］
本章ではまず明治期におけるマクロからみた結婚年齢の地域性（西高東低パターン）と離婚の地域
性（東高西低パターン）を確認した。次に徳川期におけるミクロ／メゾの水準から結婚と離婚の地域性を検証し，結婚年齢の地域性は概ね明治期の西高東低パターンと整合すること，離婚の地域性については，東北地方における際だった離婚率の高さとそれ以外の地域における差について言及した。また結婚の地域性と離婚の地域性が，宗門人別改帳への登録や試験婚といったその村落における結婚慣
習を媒介にして結びついていることを本章では示した。最後に徳川期から明治期にかけて，宗門改め制度が人びとの結婚慣習を成型させることで，結婚と離婚の地域性が収斂していくのではないかという仮説を提示し，その仮説が内包する課題や限界についても論じた。
キ ー ワ ード

結婚，離婚，地域性，プロセスとしての結婚，宗門改め制度の統治性

る SMAM（the singulate mean age at marriage）との差を示した統計地図である。前者から後者を引くと何があらわれるのか。『国勢調査』から算出された SMAM は，婚姻届の有無を区別していない配偶関係から値を計算しているため，事実上の配偶関係のはじまりと婚姻届の提出との間に乖離がある場合，『人口動態統計』の平均初婚年
齢との差が生じる可能性が高い。厚生省人口問題研究所（1993）では「戦前期においては動態統
計結婚年齢が届け出時のものであったが，戦前期における婚姻の届け出は実際の同居から数年を経たものが多く，必ずしも夫婦の生活開始の実態を反映するものではなかった」との見解を述べている（厚生省人口問題研究所 1993：3）。したがって図 2 は，婚姻届の提出を基準とする婚姻とそれ以前から配偶関係にある結婚とのズレに地域差が存在していることを示している。西へ行くほど実際の結婚から婚姻届の提出が遅れており，
東へ行くほどその差は小さくなる。加えて 1940
年の『国勢調査』では，有配偶者（有配偶人口）を，婚姻届を提出しているか否かに分けて集計しており，それを利用して婚姻届を提出していない
有配偶率（無届有配偶率）を計算することができる（図 3 参照）。道府県別に男子無届有配偶率（25-29 歳）をみると，ここでも西へ行くほど無届有配偶率が高くなっていた(1)。このように結婚
年齢の地域性だけでなく，結婚に関する慣習にもまた地域性が存在している。

はじめに
本章の目的は，第一にこれまで蓄積されてきた結婚の地域性をマクロ／メゾ／ミクロの水準で整理していくこと，第二に結婚の地域性と離婚の地域性がいかにして結びついているのかについて「プロセスとしての結婚」という視角から検討すること，第三に明治期に向かって結婚と離婚の地域性が収斂していたという仮説について考察することである。

１．明治期における結婚と離婚の地域性

1.1 マクロレベルからみた結婚年齢の地域性
マクロからみた結婚年齢の地域性は，速水融によって発見されたと言ってよいだろう。速水は，1886（明治 19）年の『日本帝国民籍戸口表』から年齢別有配偶率を算出し，そこから平均結婚年
齢を推定している（速水 1986＝2009）。そして推定された平均結婚年齢を道府県別に観察すると，富山-長野-静岡を境界線とする早婚の東日本型と晩婚の西日本型が検出された。くしくも地質学上のフォッサマグナと重なり合ったことから，
この結婚年齢の地域性は「もうひとつのフォッサ
マグナ」として定着していった。そして明治期から時代は下り，昭和初期においても結婚年齢の地
域性が表出していた。道府県別に男子平均初婚年
齢をみると，北海道を除くと，結婚年齢の西高東
低パターンは 1940 年時点でも確認することができる（図 1 参照）。
1.2 マクロレベルからみた離婚の地域性
次に異なる角度から結婚の地域性を検討して離婚の地域性については，坪内良博と坪内玲子
いこう。
図 2 は 1940 年における『人口動態統計』から計算した道府県別平均初婚年齢と『国勢調査』 が，明治期における離婚の地域性を早くから指摘していた（坪内他 1970）。坪内たちは第 20 回から算出されたジョン・ヘイナル法による平均初『帝国統計年鑑』から道府県別離婚率（1883-87
婚年齢（厚生省人口問題研究所 1993）いわゆ109年）を算出し「長野県を境界として，それより東では離婚率が高く，同県を含んで西では低い」という離婚の東高西低パターンを導出している (2)。

図1

資料：内閣統計局『人口動態統計』
道府県別男子平均初婚年齢（1940 年）

化は「全体として低下の傾向を示しながら，地方
差を失いつつ平準化の過程をたどってきた」と言えよう。

資料：総理府統計局『国勢調査』
図 3 1940 年における道府県別
男子無届有配偶率（25-29 歳）
結婚年齢の地域性（西高東低パターン）と離婚の地域性（東高西低パターン）とは対称関係にある。それに対して，ハラルド・フースは，道府県を単位として 1886 年の 28 歳時点で結婚している男子の割合と 1883-87 年の離婚率との相関関係を分析している（フース 2012）。西日本と比べると，東日本では離婚率が高く，28 歳時点で結婚している男子の割合が高いという傾向がみられた。つまり東日本においては，結婚するタ
イミングが早く，離婚する割合が高い道府県が多いということになる。こうした明治期における結婚年齢の地域性と離婚の地域性は徳川期まで遡っても見つけることができるのだろうか。次節から宗門人別改帳を史料として結婚と離婚の地域性について論じていく。

２．徳川期における結婚と離婚の地域性
資料：厚生省人口問題研究所（1993），
内閣統計局『人口動態統計』
図 2 1940 年における道府県別平均初婚年齢とSMAM との差（男子）

本節では徳川期の結婚の地域性を，まず個々の村落をもとにしたミクロレベルから，次に複数の村落をあわせたメゾレベルから検討していく。そして最後に明治期に観察された離婚の地域性が徳川期にも観察することができるのかどうかを検証する。

（都）道府県別離婚率の最大値と最小値との差は 1880 年代から次第に小さくなり，1936 年に最小値を記録している（坪内他 1970）。つまり離婚の地域性は明治期から昭和初期にかけてその差が収斂している。坪内たち（1970）がまとめているように，第二次大戦以前の離婚率の変2.1．宗門人別改帳における結婚
具体的な地域性の検討に入る前に，明治期における結婚と徳川期における結婚との違いについて考えておこう。明治期に入ると，結婚は法律行110

為として意味を持つようになる。また明治期の結ができるのかについて，まずはミクロレベル，個婚に関しては図 3 のように婚姻届を提出してい別村落単位から検討していこう。表 1 は宗門改帳ない配偶関係についてもデータの収集や集計のや人別改帳から計算された村落別の平均初婚（結仕方によっては検討することができるが，離婚の婚）年齢を先行研究から集めたものである(4)。
統計については婚姻届が提出された婚姻の解消
表 1 宗門人別改帳から算出されたしかすくい上げることができない。
村落別・男女別平均初婚（結婚）年齢
一方で徳川期の結婚は，歴史人口学では主とし
下守屋・仁井田村
山家村
狐禅寺村
上塩尻村
て宗門改帳や人別改帳に記載された情報をもと（福島）*1（山形）*2（岩手）*3（長野）*4に結婚というイベントを取り出して分析が行わ期間
1716-1870
1760-1870
1793-1862
1783-1868れてきた。前節で婚姻届を提出するタイミングと， 女子平均初婚（結婚）年齢
16.7
19.0
17.2
22.0
実際の結婚生活のはじまりとのズレに地域性が
男子平均初婚（結婚）年齢
20.8
22.9
22.0
28.7
みられることを提示したが，宗門人別改帳上の結婚をどのタイミングで登録するのかについても
横内村
角田浜村
神戸新田村
西条村
（長野）*5（新潟）*6（愛知）*7（岐阜）*1
地域差や結婚慣習による差があるのではないか。
期間
1671-1870
1748-1870
1778-1871
1793-1869
たとえば，東北地方における婚約の段階で登録す
女子平均初婚（結婚）年齢
19.4
22.5
21.8
22.5
るケースや，西南日本では婚姻儀礼前の性関係が
男子平均初婚（結婚）年齢
27.3
25.5
28.4
28.8
広くみられていたことを考えると，宗門人別改帳
記載に表れた婚姻成立時期は東北では実態より
ナカハラ村
風屋村
今浦村
野母村
も早め，西南では遅めな傾向をもっていた可能性（岐阜）*8（奈良）*9（島根）*10（長崎）*11が高いという指摘もある（落合 2004）。つまり
1716-1831
期間
1738-1859
1835-39
1766-1871
宗門人別改帳上の結婚を考える際には，その地域
出生コーホート
女子平均初婚（結婚）年齢
19.6
19.1
26.4
25.0
社会の結婚慣習を踏まえなければならない。加え男子平均初婚（結婚）年齢
27.1
25.1
30.1
31.1
て徳川期の離婚を分析する際にも，宗門人別改帳
上の結婚が解消したケースのみが対象となって 出典：*1 黒須他（2012），*2 木下（2002），*3 山本（2008），*4 髙橋（2009）平
均結婚年齢また数え年で算出，*5 速水（1973）平均結婚年齢，*6 張（2021），*7
いることにも注意しなければならないだろう。宗 速水（1992）数え年で算出，*8 Smith（1977），*9 山本（1999），*10 廣嶋門人別改帳への登録以前に事実上の配偶関係が （2021）SMAM，*11 中島（2016）。
生じ，かつそれが登録以前に解消してしまっていまず東北地方の下守屋村・仁井田村（福島），た場合は，史料からそれを離婚として検出するこ
山家村（山形），狐禅寺村（岩手）では，中央日とができない。結婚年齢や離婚の割合といった指本や西（南）日本よりも平均初婚年齢が相対的に標は，その村落や生活圏の慣習や実践，文脈の中低い。続いて明治期における結婚年齢の地域性ので解釈していく必要がある。
境界線上に位置する横内村（長野），上塩尻村（長さらに徳川日本の場合，結婚がヨーロッパのよ野），角田浜村（新潟）の値をみると，横内村とうにある時点を境にして成立するのではなく，結上塩尻村は平均結婚年齢であることを注意しな婚が複数のイベントからなる過程として成立しければならないが，東北地方よりも高い水準にあていた（落合 2004）(3)。民俗学の領域からも同様の指摘がなされており，「日本の婚姻は，本来ると言えるだろう。東海地方に移ると，神戸新田
何段階もの儀礼を経て最終的に確定されるもの
村（愛知），西条村（岐阜），ナカハラ村（岐阜）であり，よってそれ相応の期間を要するもの」ででは，先の横内村や角田浜村よりも若干男子の平あった（八木 2001：26）。加えて嫁入婚の形式
均初婚年齢が高い。さらに南下し，風屋村（奈良）に近づくにつれて，その期間が短くなっていくこの平均初婚年齢をみると，男子が 25.1 歳，女子とにも言及されている。換言すれば，プロセスとが 19.1 歳と男女ともに信越・東海地方の値を下しての結婚が短縮しているということになろう
回っている。最後にさらに西に進み，今浦村（島か。これから徳川期における結婚年齢や離婚につ根）と野母村（長崎）をみると，男女ともに東日いて分析していくが，宗門人別改帳上の結婚登録
本や中央日本に比して際だった晩婚の傾向が観のタイミングにおける地域差，そしてプロセスと察されている。このように明治期に提示された結しての結婚ということを念頭に置きながら議論
婚年齢の西高東低パターンは，徳川期の個々の村を進めていく。もしくはより広義に結婚を捉える
落，言うなれば複数の「点」による観察と概ね一のであれば，結婚以外のライフイベントや家族慣致している。したがって村落に残る宗門改帳や人行，社会経済的変動の文脈の中で，結婚をシステ
別改帳の研究によって，結婚の地域性は徳川時代
ムとして位置付けながら考察することになるだにまで遡ることができることが確認された。
ろう（落合 2004，黒須 2021）。
2.3 メゾレベルからみた結婚年齢の地域性
2.2 ミクロレベルからみた結婚の地域性
これまで日本の歴史人口学では結婚年齢を論
明治期に観察された結婚年齢の地域性，いわゆ
じる際には，前項のように分析単位として主に個る西高東低パターンが徳川時代にまで遡ること別の村落が選ばれることが多かった。しかしなが111

ら速水が発見した結婚年齢の地域性は（都）道府
県別データから導き出されており，いわば「面」
によって結婚年齢の地域性を捉えていた。個別の村落単位での分析によって，結婚年齢の地域性が徳川時代にまで遡って存在することは大きな発見であったと同時に「点」による確認という限界を包含しているとも言えるだろう。
その限界を乗り越える試みとして，メゾレベル
での結婚年齢の地域性の検証が進められている。
黒須里美と金親真理子は，長期的に継続していな
いものの，地域でまとまって残存する宗門改帳や戸籍などの単年データを利用し，結婚年齢の地域性について検討している（黒須他 2015）。黒須たちの研究では単年データから女子平均初婚年
齢（SMAM）が計算されており，真壁（常陸国真壁郡）20.7 歳，多摩（武蔵国多摩郡）21.6 歳，
美濃（美濃国安濃郡他 9 郡）27.4 歳，久居（伊勢国一志・安濃郡）26.2 歳，越前（越前国丹生郡他）23.2 歳，備中（備中国窪谷・都宇郡）が24.6 歳であった。同じ潮流の研究として廣嶋清
志は石見銀山領 69 ヵ村の宗門改帳（1863-64）を利用して SMAM を算出している（廣嶋 2015）。
さらに石見銀山領内の SMAM を三つの地域に分けてみると，沿岸地域では女子が 25.4 歳，男子が 29.5 歳，中間地域では女子が 22.8 歳，男子が26.6 歳，山間地域では女子が 24.8 歳，男子が 29.1
歳であった。メゾレベルの分析では石見銀山領を
西南日本というカテゴリーでみた場合に浮上す
る類似性と，石見銀山領内の地域差や多様性が示されている。
加えてメゾレベルでの分析を行うことで，これまでの個別村落単位の研究の位置づけを検証することもできる。たとえば，西条村の研究（ミクロレベル）と美濃国（メゾレベル）の初婚年齢や世帯規模などの分析が類似しているという結果が報告されている（金親他 2013）。黒須他（2015）
では，初婚と再婚の判別の点で留意は必要である
ものの，メゾレベルの女子初婚年齢の分析結果と，
速水が提示したもうひとつのフォッサマグナ（結婚年齢の西高東低パターン）は一致していると結論づけている。徳川時代の結婚年齢の地域性に対するメゾレベルでの検証は，個別村落の「点」による観察から「面」への拡充を意図している。今後メゾレベルの研究がさらに蓄積されていくことによって，個々の村落から導き出された知見との整合性を確かめることができる。それと同時に，その領域内の結婚年齢の多様性を析出することが可能となり，より結婚の地域性に対する解像度が高まっていくことが予想される。

112

2.4 ミクロレベルからみた離婚の地域性
徳川期における離婚や再婚の多さについては
歴史人口学の知見が拡がるにつれて，他の領域にも浸透しつつあると言ってよいだろう。では歴史
人口学では地域性という視座から離婚はどのよ
うに議論されてきたのだろうか。
下守屋村・仁井田村では，女子を対象として初婚が出産可能年齢期間の終わりまで継続したケースが 26.8％，離婚による解消が 33.6％，配偶者の死亡が 14.2％。本人の死亡が 18.6％であった（黒須他 2012）。同じ指標を用いて西条村をみてみると，初婚が出産可能年齢まで継続したケースが 43.8％，離婚による解消が 9.7％，配偶者の死亡が 22.9％，本人の死亡が 19.8％と東北の二つの村落よりも離婚の割合が低かった（黒須他
2012）。野母村の場合，女子で 50 歳まで初婚が継続したケースは 33.4％，離婚による解消が13.9％，配偶者の死亡が 32.6％，本人の死亡が19.3％であった（中島 2016）(5)。また初婚が継続したケースが含まれていないのでその点に注意する必要があるものの，会津山間部の 4 ヵ村では初婚を解消した女子のうち，離婚による解消は解消に至ったケースのうち，26.7％であった（岡田 2012）。
上記の値をみると「離婚率の高かった徳川日本
においても，とりわけ東北地方の離婚率の高さは抜きんでたものであった」ことがわかる（黒須他
2012）。ただし徳川期における結婚年齢の地域性が個々の村落を並べても西高東低パターンのグラデーションと整合的だったことに比べると，離婚の地域性（東高西低）の勾配は，東北地方の「東高」は明瞭である一方で，それ以外の村落ではどの程度当てはまるのかについてはまだわか
らない部分も多い。したがって徳川期における離婚を地域性から論じていくためには，結婚年齢の地域性と同じくまずは「点」を増やすこと，様々な村落で離婚の分析が行われることが必要となる。

３．連関する結婚と離婚の地域性
本節では結婚の地域性と離婚の地域性がいかにして結びついているのかについて，プロセスとしての結婚という視角から，徳川時代の村落の事
例を取り上げて考察していく。
まず早婚かつ離婚が多い地域の事例として，東北地方の下守屋村と仁井田村をみていこう。下守屋村と仁井田村の平均初婚年齢は，男子が 20.8
歳，女子が 16.7 歳であった（黒須他 2012）。しかしながら両村において，第 1 子の出生というイ
ベントは結婚から 4 年あるいは 5 年経過した後で生 じ る こ と が 多 か っ た （ Tsuya and Kurosu
2010）。それに関連して下守屋村と仁井田村では，村外へ奉公に出る人たちを村につなぎとめる
ために，結婚を利用していた（永田 2006）。

また早婚であることは，言い換えるならば，宗門改帳や人別改帳への記載が早いということになる。さらに下守屋村と仁井田村では，史料記載
後に試験婚的な期間が設けられていたことが指摘されている（Kurosu 2011）。そして離婚が結婚開始から数年以内に生じやすいことを踏まえ
ると，東北地方の村落において宗門改帳や人別改帳から計算される離婚の割合は高くなるだろう。
つまり下守屋村と仁井田村ではまず宗門人別改
帳上の結婚があり，その直後から試験婚の期間に入る。試験婚で上手くいかない場合，彼（女）たちは離婚していた。まとめると早婚かつ離婚が多い東北村落においては，はじめに結婚（宗門人別改帳への登録）があり，その後，試験婚を経て，子どもをもつというプロセスをたどっていたと言えるだろう。
次に晩婚かつ東北地方と比べると離婚が少ない地域の事例として，野母村を取り上げる。野母
村の平均初婚年齢は男子が 31.1 歳，女子が 25.0
歳と，徳川期の村落のなかでも最も高い水準にあった。しかしながら野母村では結婚と第 1 子の出生との間隔は，下守屋村や仁井田村ほどは空いていなかった。図 4 は，第 1 子出生と母親の結婚のタイミングとの関係性を図示しており「同年」は第 1 子が史料に登場する年と母親の結婚年が同じであるケースを，「翌年以降」は母親の結婚年の翌年以降に第 1 子が史料に登場するケースを，「未婚での出生」は第 1 子が登場した段階で母親が結婚していないケースを示している。図 4 をみると，1766 年から 79 年において野母村では「同年」が 58.6％，「翌年以降」が 19.0％，「未婚での出生」が 22.4％と，母親の結婚と第 1 子の
史料への記載が同じ年に行われるケースが最も多かった。つまり野母村においては宗門改帳に夫婦として記載されるタイミングと，第 1 子が誕生し記載されるタイミングが一致していたのである。
続いて試験婚という視点から野母村におけるプロセスとしての結婚を検討していこう。下守屋
村と仁井田村では先に宗門人別改帳に夫婦として記載され，その後から試験婚の期間が始まっていた。それに対して野母村では宗門改帳に夫婦として記載される前に試験婚の期間が設けられていた可能性が高い。したがって試験婚の期間で第1 子が誕生した場合に，宗門改帳上の結婚と第 1子の記載が同一年になることが多くなっていたのではないだろうか。もちろん先に夫婦としての記載が行われる場合もあるため，第 1 子誕生だけが宗門改帳の結婚登録のきっかけとなっていた
わけではないが，野母村では第 1 子の誕生と結婚の登録との結びつきが強かったと言えるだろう。
では晩婚と離婚はどのように結びつくのだろうか。徳川時代における離婚の起こりやすさが地
域によって一定であり，かつ結婚開始から数年に離婚が発生しやすいと仮定してみよう。宗門人別113

改帳上の結婚が早く，その後に試験婚がある村落と，宗門人別改帳上の結婚が遅く，それより前に試験婚が実施されていた村落とを比較すると，前者の離婚の割合は後者よりも高くなるだろう。言い換えると，晩婚の村落では宗門人別改帳上の結婚の前に試験婚を解消したり，夫婦別れが生じた
りした場合，それは宗門人別改帳上の離婚としては検出されることはない。また子どもの存在が離婚確率を下げることが指摘されているが（Kurosu 2011），野母村のように第 1 子誕生を待って結婚することは離婚の水準を下げる方向に働く可能性がある。加えて野母村では 19 世紀半ば以降結婚のタイミングが早くなり，かつ結婚
年の翌年以降に第 1 子が誕生するケースが増えてくると，離婚の割合が高くなっていた（中島2016）。宗門人別改帳上の結婚の位置づけが地
域によって異なるのであれば，宗門人別改帳から計算される離婚率や離婚の割合もその影響を受ける。
先に提示した問いに戻ろう。結婚の地域性と離婚の地域性はいかにして結びついていたのだろうか。プロセスとして結婚をみた場合，宗門人別
改帳上の結婚が早く，その後に試験婚が設けられている場合，宗門改帳上の離婚の割合は高く算出され，それが結婚年齢の「東低」と離婚の「東高」としてあらわれる。反対に結婚が遅く，宗門人別
改帳上に夫婦として登録されるより前に試験婚がある場合には，結婚年齢の「西高」と離婚の「西低」という地域性として現出していたのである。

出典：中島（2016）

図 4 野母村における期間別・第 1 子登録年と母親の結婚年との関係

４．収斂する結婚と離婚の地域性タイミングの早期化ならびに固定化は，プロセスとしての結婚の短縮とも言えるだろう。また山口
前節までにみてきたように明治期に発見され村（山形）の離婚率は仁井田村の半分程度である
た結婚と離婚の地域性が徳川期においても観察ものの，時代が進むにつれて下がっていたことがされていた。このことは徳川期から明治期にかけ報告されている（平井 2015）。
て結婚と離婚の地域性が何の変化もなく持続し次に晩婚の西南日本に目を向けると，野母村ていることを意味するのだろうか。本節ではこの（長崎）
では 1800-19 年平均初婚年齢が，男子で問いについて検討していきたい。
は 33.7 歳，女子では 25.6 歳であった（中島2016）。時代が下り 1860-71 年平均初婚年齢にお4.1 結婚と離婚の地域性収斂仮説
いては，男子が 30.1 歳，女子が 24.8 歳と男女と徳川時代における平均初婚年齢の変化について，鬼頭宏は「早婚地域も晩婚地域も例外なく， もに，そして特に男子において平均初婚年齢が低18 世紀から 19 世紀にかけて，女性で 3 歳程度， 下していた。加えて野母村では結婚と第 1 子出生が同時に生じるケースが多かったが，次第に先に初婚年齢が上昇していた」と全国的なトレンドに
結婚登録を行った後で第 1 子をもうけるケース
ついて言及している（鬼頭 2000）。それに対してが増えていた（図 4 参照）。
中島（2016）では，早婚の地域では晩婚化が，また野母村では，
平均初婚年齢の低下と結婚形
晩婚の地域では早婚化が進んでいることを例示
態の変化に伴い，離婚率も高くなっていた。言いしながら，結婚と離婚の地域性が明治期に向かっ「第 1 子の誕生を契機として，夫婦のて収斂しているのではないかと仮説を提示した。 換えると，登録を行う」という結婚形態が野母村の中で主流
本項ではその仮説について記述していく。
だった期間に比べて，「先に夫婦として登録を行
まず早婚の東北地方においては，下守屋村ではった後で，第1子をもうける」結婚形態の割合が1716 年から 1863 年の間に平均初婚年齢が上昇
大きくなった期間では離婚率が高くなっていたしていた（成松 1985）。特に 1716-1725 年の女のである（中島 2016）。つまり離婚の地域性，
子平均初婚年齢が 11.2 歳，1851-63 年が 18.7 歳と 7.5 歳も高くなっていた。
続いて仁井田村では， 東高西低パターンの「西低」地域では，結婚形態の変容を伴いながら明治期に近づくにつれて離期間ではなく，出生コーホート別に平均初婚年齢婚率が高くなっていた。
が算出されており，1720-49 年出生コーホートでまとめよう。結婚年齢の西高東低パターンにおは男子が 20.8 歳，女子が 13.7 歳であったが，いて，最も早婚であった東北地方では特に女子の1810-39 年出生コーホートでは男子が 19.2 歳，
平均初婚年齢が上昇していた。
一方で最も晩婚で女子が 16.3 歳となっており，男子では若干平均あった九州地方では特に男子の平均初婚年齢が初婚年齢が下がっていたが，女子においては下守低下していた。つまり結婚年齢の地域性の幅が縮屋村と同じく平均初婚年齢が上昇していた（平井小していた。また離婚率が高い東北地方では離婚
2008）。他にも山家村では 1760-99 年の平均初婚
する時期が固定化した村落や，離婚率が低下した
年齢において男子が 24.5 歳，女子が 18.3 歳だっ村落が確認されていた。他方，東北地方よりも離たが，1836-70 年では男子が 21.7 歳，女子が 19.4
歳と，男子の平均初婚年齢が低下している一方で， 婚率が相対的に低い九州地方では結婚形態の変
容を伴い離婚率が高くなっていた。
女子の平均初婚年齢はわずかに高くなっていた
これは徳川期から明治期に移行する際に，結婚（木下 2002）。また郡山上町でも男女ともに初と離婚の地域性が収斂していることを示してい
婚年齢が高くなっていた（髙橋 2005）。このよるのではないだろうか。加えて結婚と離婚の地域
うに東北地方では特に女子の初婚年齢は幕末に性の収斂を伴い，結婚の標準化が進展したのでは向かうにつれて上昇していたと言えるだろう。
あるまいか(6)。つまり東北地方では婚約といった続いて東北地方の離婚の趨勢については，平井
段階で宗門人別改帳に登録するのではなく，もう晶子が明治期の離婚率と仁井田村の事例を結び少し先の段階で夫婦として記載されるようになつけて論じている（平井 2008）。明治期の離婚った。その影響で初婚年齢は高くなり，離婚が発の統計では 1898 年以降の急激な低下よりも前に生するタイミングはより固定化されていったの漸次的に離婚の減少がみられた。ではいつから離ではないか。他方，九州地方では第 1 子が誕生し婚率は低下したのだろうか。平井によれば，仁井てから宗門人別改帳に登録するよりも，先に夫婦
田村では離婚率の低下は観察できないものの，18として登録した後で第 1 子をもうけるようにな
世紀よりも 19 世紀の方が結婚 5 年以内の離婚がったことで，平均初婚年齢は低下し，離婚の割合多くなっており，こうした離婚パターンの変容がも高くなっていた。つまり「プロセスとしての結離婚率を減少させる前段階としてあったのでは婚」が短縮すること，また標準化することによっないかと解釈している（平井 2008）。離婚する

114

て，結婚と離婚の地域性の収斂が進行していた。
したがって明治維新よりも前に結婚の標準化，すなわち人口と家族の近代化が進展していた可能性がある。結婚と離婚の地域的多様性に綾なされた村落が各々の出発点から異なる道筋をたどりながら同じ到着点を目指すという複線的な人口と家族の近代化が幕末期や明治初期において展開されていたのではないか。
そうした現象を東北地方や九州地方において，ほぼ同時代的に 発生させた 要因は何か。中島（2016）では宗門改め制度それ自体の統治性を挙げている。この仮説は宗門改めという制度が実態を長期的に成型していくことを前提としている。宗門改め制度による人口や家族の把握という行為が積み重ねられていくことによって，標準的な結婚やそれに伴う規範や価値観が浸透していったのではないか。近代家族と戸籍制度との関連性，つまり戸籍制度が導入されることで家族が国家によって基礎単位として把握されたこと（小山1999），その要件を近代家族の定義とすること（西川 2000）と，徳川期から始まる地域性の収斂はどのように接合されていくのだろうか。宗門改め制度と戸籍制度，標準化する家族と近代家族，
これらを架橋していくことは今後の課題として屹立している。
本項では結婚と離婚の地域性収斂仮説の論理について記述してきた。しかしながらこの仮説は長期的に結婚や離婚の時系列的な変化を追える村落を取り上げて構築されており，「少数の村落だけでは」という批判もありえる。次項ではこの仮説の課題について述べていきたい。
4.2 地域性収斂仮説の課題
明治時代に向かう過程で結婚と離婚の地域性が収斂していたという仮説は，主に東北地方の複数の村落と九州地方の一村落から形成されている。それではこの仮説において中央日本はどこに位置づけられるのか。結婚年齢の変化からみていこう。横内村（長野）では 1701-1725 年の女子
平均初婚年齢が 16.9 歳であったが，1851-1870
年では 21.7 歳となっていた（速水 1973）。その一方で神戸新田村（愛知）の平均結婚年齢は1778-1807 年で男子が 29.4 歳，女子が 21.6 歳であったが，1835-1871 年では男子が 27.9 歳，女子が 21.5 歳と男子のみに平均結婚年齢の若干の低下がみられた（速水 1992）。同じ東海地方の飯沼村（岐阜）では，平均結婚年齢が 1712 年から 1868 年にかけて男子は 8 歳，女子は 4 歳ほど低下していた（速水 1992）。速水はこの飯沼村の事例がこれまでの歴史人口学的観察とは逆の結果であること，村落の経済環境との関連も単純でないことについて言及している（速水 1992）。
中央日本の村落では初婚年齢の上昇がみられる

115

地域と，飯沼村のように低下する地域が散在していた。それに加えて中国地方でも今浦村（島根）では晩婚化が生じていたことが報告されている（廣嶋 2021）。このように仮説の予測が定まらなかったり，予測から外れたりする村落や地域は観察されており，今後，新たな村落やこれまで研究の蓄積が相対的に少なかった地域の研究が進
むことでこの仮説がさらに検証されていくだろう。
次に結婚と離婚の地域性の収斂が宗門改め制
度によって生じているのではないかという要因の検討に移る。まず前提として早婚であった東北地方の村落が晩婚化していく過程について，奉公や出稼ぎ，あるいは女子労働力の価値の向上，また社会経済的要因など，初婚年齢を変動させる要因についてはそれぞれの先行研究で指摘されている（成松 1985，鬼頭 2000）。それに加えて世帯が継続することの確実性の高まりなども初
婚年齢の上昇の要因として挙げられている（髙橋
2005）。宗門改め制度によって，早婚地域の平均初婚年齢の上昇を説明することは上記で挙げられている要因を否定するものではない。社会経済的な要因によって結婚年齢が変動することは当然あるだろう。けれども宗門改め制度が結婚年
齢や結婚パターンに作用していくのは人びとの行動のより深層の部分ではないか。つまり宗門改め制度が長期にわたって漸次的に成型していくのは，人びとの結婚の捉え方や家族形成に関する価値観といったものであり，それは心性という言
葉で言い換えることができるかもしれない。いく
つかの層に分けながら結婚年齢や結婚パターンの変容について論じていくことによって，短期的な変化や中・長期的な変動の区分が可能になり，複数の理論的な水準から結婚と離婚の変化／変容／変動を考察することができるようになるだ
ろう。

おわりに
本章では日本における結婚と離婚の地域性に焦点を合わせて議論してきた(7)。一言でまとめる
ならば，徳川期から明治期にかけて，結婚と離婚の地域性はある程度の地域的多様性を保ちつつも，収斂が生じていたということになるだろう。
ここで一つの問いが浮上する。それは「日本における結婚と離婚の地域性は日本だけにみられる特徴なのか」という問いである。つまり日本で観察されたような地域的多様性は他の国にもみられるのだろうか。もし日本以外の国でも地域性がみられるのであれば，どのくらい較差があるのだ
ろうか。
この問いに答えるための土台は，歴史人口学における国際共同研究によって作られつつある。表2 は，スウェーデン，ベルギー，イタリア，中国
内の村落別平均初婚年齢を示している（Kurosu

and Lundh 2014）。この国際共同研究では長期的にミクロデータが得られる地域が選抜され，ヨーロッパとアジアという二項対立を人口学的に脱構築しながら，地域間における結婚や再婚の類
似性と差異が抽出されている。一例を挙げると，
ヨーロッパでは結婚が第 1 子出生と強く結びついているのに対し，アジアでは結婚と第 1 子出生との間に一定の間隔があることが指摘された後で，結婚のタイミングよりも家族形成のタイミングに着目すれば，ヨーロッパとアジアの類似性が浮 上 す る こ と が 示 さ れ て い る （ Lundh andKurosu 2014）。まさにヨーロッパとアジアにおける結婚の差異に対して慎重にフォーカスしていくことで，そこから類似性が前景化してくる。

使用した。また本稿の執筆にあたり，『野母村絵踏帳』の使用を認めていただいた速水融先生，ならび史料を現代語に訳し，データベースの基礎となるベーシック・データ・シートを作成していた
だいた成松佐恵子先生，データベースを作成していただいた小野芳彦先生，そしてデータを入力していただいた東美由紀さん，仁田坂真弓さん，松浦早江子さん，花内じゅんこさんに心からお礼を申し上げます。
本研究は JSPS 科研費 18K02035，20H01569の助成を受けたものです。

表 2 スウェーデン・ベルギー・イタリア・
中国内の村落別男女別平均初婚年齢(1) 他の年齢層や男女別統計地図については中島（2017）を参照のこと。
(2) 東で高い離婚率という傾向の例外となる地
域としては北海道，埼玉県，神奈川県が，西で低い離婚率の傾向の例外としては島根県が挙げられている（坪内他 1970：154）。
(3) 斎藤修らも徳川期の結婚はいくつかのイベ
ントの積み重ねと捉えており，そのプロセスを確定することは難しいが，少なくとも同居は間違いなく結婚の「登録」に先だって始まっていたと述べている（斎藤・浜野 2012）。
(4) 紙幅の関係上，各村落がどのように初婚を定義し測定しているのかについては詳述することができない。ただし数え年で算出していることを言及している研究や，年齢別未婚者割合から算出された SMAM を利用している研究などについては表 1 の出典で補足している。
(5) 離婚の割合について分析する場合には，男女別死亡率についても留意する必要がある。たとえば，野母村では成人期の男子死亡率が女子死亡率を上回ることもあり，それが一つの要因となって女子からみると夫の死亡による結婚の解消が多くなり，相対的に離婚が少なくなっていた（中島 2016）。
(6) 結婚の標準化だけでなく，より射程を拡げて明治維新よりも前に「日本」化が展開していたのではないかという見解については，落合 （ 2015 ） も し く は Ochiai and Hirai（forthcoming）を参照のこと。
(7) 結婚と離婚の地域性と地域類型論との関係について言及しておく。まず結婚と離婚の地
域性はグラデーションや勾配といったかたち
で表れやすい。そうした結婚の地域性を土台としながら，歴史人口学における地域類型論には結婚以外の項目（家族形態や相続など）が加えられている。たとえば，速水（2009）の三地域仮説（東北日本，中央日本，西南日本（東シナ海沿岸部））が歴史人口学における地域類型の代表的なものである。また落合（2015）では世帯形成システムという観点か

期間

男子

女子

スウェーデン（南部）Scania1815-1894

28.0

25.6

Sart

1812-1899

30.3

27.1

Pay de Herve

1846-1900

31.1

29.1

1819-1859

27.6

24.8

Liaoning

1789-1909

20.4

18.5

Shuangcheng

1870-1913

21.6

20.0

ベルギー（東部）

イタリア（中央部）
Casalguidi
中国（北東部）

出所：Kurosu and Lundh(2014）
注：元の表には下守屋村と仁井田村の平均初婚年齢が記載されていたがこの表では割愛した。

最後にもう一度，日本における結婚の地域性，
すなわち差異に目を向けてみよう。結婚と第 1 子
出生との間隔が長い東北地方の村落に比べると，
西南日本の村落では結婚のタイミングと第 1 子
出生が強く結びついていた。このことについて第1 子出生という側面からみれば，日本の結婚の地
域差は小さくなり，類似性が導き出せるかもしれない。一方で西南日本の村落とヨーロッパとの類似性に焦点をあわせれば，今度は差異，日本の結婚の地域性が強調されることになる。では日本における結婚の地域的多様性は，国際比較の文脈の中でも，異質なのだろうか。この問いに今後の課
題と展望を込めて本章を閉じたい。

謝辞
本稿は，文部省科学研究費創成的基礎研究「ユーラシア社会の人口・家族構造比較史研究
1995-1999」（代表：国際日本文化研究センター
速水融名誉教授）より作成されたデータベースを116

注

ら歴史人口学における地域類型の更新を試みている。そしてグラデーションとしての地域性を，ある領域に基づいた地域類型として構築する場合には，ウィトゲンシュタインの家族的類似性の議論を念頭に入れる必要があるかもしれない。

髙橋基泰，2009，「第四章 上塩尻村の人口動態」，長谷部弘・高橋基泰・山内太編，『近世日本の地域社会と共同性―近世上田領上塩尻
村の総合研究Ⅰ』，刀水書房，171-212 ページ。
張婷婷，2021，「近世越後『他所稼ぎ』漁村の人口史的分析―新潟県西蒲原郡旧角田浜村の事例分析―」，『研究年報『経済学』』，第78
巻第 1 号，12 月，181-199 ページ。
引用文献
坪内良博・坪内玲子，1970，『離婚―比較社会
岡田あおい，2012，「第 3 章 婚姻と家システ
学的研究―』，創文社。
ム」，黒須里美編著，『歴史人口学からみた結中島満大，2016，『近世西南海村の家族と地域
婚・離婚・再婚』，麗澤大学出版会，80-100
性 歴史人口学から近代のはじまりを問う』，
ページ。
ミネルヴァ書房。
落合恵美子，2004，「歴史的に見た日本の結婚
中島満大，2017，「統計地図と民俗調査からみ原型か異文化か」，『家族社会学研究』，第た西南日本型結婚パターンの持続性」，『社会15 巻第 2 号，2 月，39-51 ページ。
学雑誌』，第 33 号，8 月，87-103 ページ。
落合恵美子，2015，「序章 徳川日本の家族と永田メアリー，2006，「直系家族システムにお地域性研究の新展開」，落合恵美子編著，『徳ける労働移動」，落合恵美子編著，『徳川日本川日本の家族と地域性 歴史人口学との対話』，のライフコース 歴史人口学との対話』，ミネミネルヴァ書房，1-36 ページ。
ルヴァ書房，141-182 ページ。
金親真理子・黒須里美，2013，「世帯構造とラ
成松佐恵子，1985，『近世東北農村の人びと 奥イフコース－幕末期美濃国人口史料を利用し
州安積郡下守屋村』，ミネルヴァ書房。
て－」，『言語と文明』，第 11 巻，3 月，95-111
西川祐子，2000，『近代国家と家族モデル』，
ページ。
吉川弘文館。
鬼頭宏，2000，『人口から読む日本の歴史』，
速水融，1973，『近世農村の歴史人口学的研究
講談社。
―信州諏訪地方の宗門改帳分析―』，東洋経済木下太志，2002，『近代化以前の日本の人口と新報社。
家族―失われた世界からの手紙―』，ミネルヴ
速水融，1992，『近世濃尾地方の人口・経済・ァ書房。
社会』，創文社。
黒須里美，2021，「近世東北日本の結婚システ
速水融，1986＝2009，「第 4 章 結婚年齢から
ム：二本松藩町村の事例」，『統計』，第 72
見た複数の『日本』」，速水融，『歴史人口学
巻 8 号，7 月，17-23 ページ。
的研 究 新しい 近世日本像』 ，藤原書店 ，
黒須里美・金親真理子，2015，「結婚と家族か
124-141 ページ。
らみる地域差と社会経済階層差～幕末維新期 6
速水融，2009，『歴史人口学的研究 新しい近地域の比較～」，『麗澤大学紀要』，第 98 巻，世日本像』，藤原書店。
1 月，33-41 ページ。
平井晶子，2008，『日本の家族とライフコース
黒須里美・津谷典子・浜野潔，2012，「第 1 章―『家』生成の歴史社会学』，ミネルヴァ書房。
徳川期後半における初婚パターンの地域差」，
平井晶子，2015，「東北農村における結婚パタ
黒須里美編著，『歴史人口学からみた結婚・離ーンの変容―18・19 世紀の歴史人口学的分析」，
婚・再婚』，麗澤大学出版会，24-56 ページ。
笠谷和比古編著，『徳川社会と日本の近代化』，
厚生省人口問題研究所，1993，「都道府県別未
思文閣出版，215-231 ページ。
婚率と初婚年齢（SMAM）の推移」，研究資
廣嶋清志，2015，「第 10 章 幕末における人口料第 277 号。
機構の地域差―石見銀山領にみる―」，落合恵
小山静子，1999，『家庭の生成と女性の国民化』，
美子編著，『徳川日本の家族と地域性 歴史人
勁草書房。
口学との対話』，ミネルヴァ書房，315-362 ペ
斎藤修・浜野潔，2012，「第 4 章 離死別と家ージ。
の継承」，黒須里美編著，『歴史人口学からみ廣嶋清志，2021，「近世山陰一農村の人口と家た結婚・離婚・再婚』，麗澤大学出版会，101-118
族―石見国今浦の分析―」，『社会学雑誌』，
ページ。
第 38 号，7 月，20-42 ページ。
髙橋美由紀，2005，『在郷町の歴史人口学―近フース，ハラルド，2012，「第 7 章 明治期の世における地域と地方都市の発展―』，ミネル
婚姻と離婚」，黒須里美編著，『歴史人口学か
ヴァ書房。

117

らみた結婚・離婚・再婚』，麗澤大学出版会，
171-203 ページ。
山本起世子，2008，「第 8 章 人口と家族構成」，
高木正朗編，『18・19 世紀の人口変動と地域・村・家族 歴史人口学の課題と方法』，古今書院，139-156 ページ。
山本準，1999，「身分の変化と家族構造・人口
構造の変動：奈良県吉野郡十津川村風屋」，『日
本研究』，第 19 集，6 月，203-219 ページ。
八木透，2001，『婚姻と家族の民俗的構造』，
吉川弘文館。
Kurosu, Satomi, 2011, “Divorce in earlymodern rural Japan: Household andindividual life course in northeasternvillages, 1716-1870”, Journal of Family
History, 36(2), pp.118-141.
Kurosu, Satomi and Christer Lundh, 2014,“Nuptiality: Local Population, Sources, andModels”, Christer Lundh, Satomi Kurosu, etal., Similarity in Difference: Marriage inEurope and Asia, 1700-1900, MIT Press,
pp.47-85.
Lundh, Christer and Satomi Kurosu, 2014,“Similarities and Differences in Pre-modern
Similarity
inEurasian
Marriage”,

Difference: Marriage in Europe and Asia,
1700-1900, MIT Press, pp.440-460.

Ochiai, Emiko and Hirai Shoko, forthcoming,

Japanizing Japanese Families Regional
Diversity and the Emergence of a National
Family Model through the Eyes of Historical
Demography, Brill.
Smith, Thomas C., 1977, Nakahara: Family
Farming and Population in a Japanese
Village, 1717-1830, Stanford University

Press.
Tsuya, Noriko O. and Satomi Kurosu, 2010
, “Family, household, and reproduction in
Northeastern Japan, 1716 to 1870 ” , Tsuya,
Noriko O et al., Prudence and Pressure :Reproduction and Human Agency in Europe
and Asia, 1700-1900, MIT Press, pp.249-285.

118