証券コード：8016

トップメッセージ

ホシ「ヒトと地 球に潤いと彩りを」グループ社員一丸となって努力を続けてまいります

当社グループは、1927年の創業から永きにわたり、「人々の生活に潤いと彩りをご提供すること」を経営理念として掲げてまいりました。
また、本年4月に策定した当社グループの中長期経営ビジョン『 ONWARD
VISION 2030』におきましては、これまでの経営理念の上に、地 球 環 境のホシ

潤いと彩りを大切にするサステナブル経営の理念を重ね合わせた、「ヒトと地 球に潤いと彩りを」という新しいミッションステートメントを定めたところです。
昨今、コロナ禍の長期化や社会のデジタル化の進展などを背景に、当社
グループを取り巻く経営環境は構造的に大きく変化しております。こうした中、「社員の多様な個性を生かしたお客さま中心の経営」を日々実践し、「お客さまにとっての価値をお客さま自身と共創できる企業」へと進化するために、グループ社員一丸となって努力を続けてまいります。
株主の皆さまにおかれましては、当社グループの経営に引き続きのご理解とご支援を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。
2021年5月
株式会社オンワードホールディングス
代表取締役社長

1ONW ARD P RESS

保元 道宣

オ ン ワ ー ド グ ル ープ 中長期 経 営 ビ ジ ョ ン『 ONWARD VISION 2030 』の概要
■ オンワードグループの存在意義（ミッションステートメント）

ヒトと地 球 に潤いと彩りを■ オンワードグループの目指す姿「社員の多様な個性を生かしたお客さま中心の経営」への進化目指す姿（イメージ）

ンライン ストアン バ ーズ
メレル
パオ

お客さまと社員のコミュニケーションを直接的／双方的に進化させ、お客さま事イタス

BtoB

理・管

お客さまへの提供価値を共創する・人リス
トストア営・OMO

経/デフザイタッナー/ パタンナー / ス

トナー組織財務ルアライフ
スタイ・生産・物 流企画ー/パ■ 2030年度に向けた５つの戦略

1. アパレルセグメントのビジネスモデル改革
2. ライフスタイルセグメントの成長の加速
3. 法人ビジネスの強化
4. 多様で個性的な人財が活躍できる企業への進化
5. 地球と共生するサステナブル経営の推進
O N W AR D PR E SS

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オ ン ワ ー ド グ ル ープ 中長期 経 営 ビ ジ ョ ン■ 個々の戦略1. アパレルセグメントのビジネスモデル改革❶ お客さまコミュニケーション改革
自律的に拡大するコミュニティ創造とお客さまとの価値共創❷ 商品企画・生産・物流改革
ものづくりプロセスのデジタル化によるスピード化・価格の適正化・トレーサビリティ向上❸ 販売改革

OMO※ストア開発によるリアル店舗とオンラインストアのメリット融合※ OMO=Online Merges with Offlineの略

2. ライフスタイルセグメントの成長の加速
当社グループが展開するライフスタイルセグメントの5つの事業は、コロナ禍でも堅調に推移しており、ポストコロナにおける基幹セグメントとして、成長戦略を強力に推進します。
グループ内シナジーの創出

経営資源の重点配分

コミュニティと販路の拡大

3

ONW ARD P RESS

ウェルネス事業

ビューティ・コスメ事業

グルメ事業

ギフト事業

ペット・ホームライフ事業

ブランド価値の向上

M&Aの推進3. 法人ビジネスの強化コロナ禍においても堅調な事業であり、ポストコロナの安定成長事業として、2030年度において、売上高600億円（売上シェア20％）を目指します。
プロダクト・サービス事業

プラットフォーム・サービス事業

一般法人向けに、ユニフォーム、販促品、サービス等を提供。
グループ内のアセットを共有し、シナジーを最大化する

小売・アパレル等法人向けに、OEM/ODM事業を展開。
情報共有・データ連携により可視化・効率化された商品企画・生産・物流プラットフォーム等を活用する※ オンワード商事「ユニフォーム事業」※ KASHIYAMA DALIAN（一般法人向け）（小売・アパレル等法人向け）

4. 多様で個性的な人財が活躍できる企業への進化
変革を担う人財を内部育成、外部採用し、組織・人財プラットフォーム改革を進めることで、多様で個性的な人財が活躍できる企業へと進化していきます。
多様な人財の活躍推進
女性リーダー比率の2030年度50%等

フラットな組織

働き方の多様化
組織・人財プラットフォーム
改革

現場への権限移譲多面的で公正・公平な評価とメリハリある報酬

キャリアパスの複線化と人財育成

O N W AR D PR E SS

4

オ ン ワ ー ド グ ル ープ 中長期 経 営 ビ ジ ョ ン

5. 地球と共生するサステナブル経営の推進
サステナブル経営の推進は、企業活動の根幹をなす重要なテーマであるという認識のもと、2021年度より専任担当組織を新設し、取り組みを加速します。
取り組み例

KASHIYAMA DALIANを中心としたオーダーメイドビジネスの拡大
無駄なモノづくりの排除

サステナブル経営の主な取り組み

製品の回収・再利用

トレーサビリティの向上

取り組み例

取り組み例

回収製品の使用方法の拡大（オンワード・グリーン・キャンペーンを通した日本赤十字社との毛布寄贈活動、リユースパークの強化等）

日本アパレルクオリティーセンターでの工場監査認知度向上

当社のホームページから、オンワードグループ 中長期経営ビジョン『ONWARD VISION 2030』の説明動画をご視聴いただけます。

URL https://www.onward-hd.co.jp/ir/financ.html#vision

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ONW ARD P RESS営業概況

当期
（2021年2月期）の業績概況
当期は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大による国内における２度の緊急事態宣言発令、各国での外出自粛令、海外渡航の禁止等による経済活動への影響から、先行きの不透明な状況が続きました。
このような厳しい経営環境の中、当社は仕入の抑制や固定費の削減に努める一方で、前期より実施しているグローバル事業構造改革の一環として、不採算であったイタリア事業などからの撤退、不採算ブランドの廃止、国内外の不採算店舗の撤退等を着実に遂行いたしました。
中核事業会社である株式会社オンワード樫山の直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」
を中心にEコマース売上高が前期比26%増と大きく伸長し、ライフスタイル関連事業も堅調に推移したものの、都心を中心に立地する百貨店・ショッピングセンター等のリアル店舗の大幅な売上高減少、海外における外出自粛令による営業休止等が連結業績に大きく影響しました。
以上の結果、売上高は1,743億23百万円（前期比29.8％減）、営業損失は212億30百万円（前期は営業損失30億61百万円）、経常損失は201億74百万円（前期は経常損失38億35百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は231億81百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失521億35百万円）となりました。
今期（2022年2月期）の業績予想
今期につきましては、アパレル事業において、リアル店舗とEコマースを連動させた新たな販売手法の活用や、カスタマイズ分野の進化などを実行し、ライフスタイル事業では、オンワードメンバーズの活用などグループ内シナジーを強化する方針です。また、Eコマース売上高は、グループ全体で500億円の達成を目指します。この結果、売上高は前期比9％増の1,905億円を予想しています。
収益面では、増収効果に加え、当期に販売機会のなかった商品の有効活用、在庫管理の徹底と値引き販売の抑制および、グローバル事業構造改革の効果などにより、営業利益は32億円、当期純利益は63億円を予想しています。
連結業績ハイライト（百万円）

2018.2

2019.22020.22021.22022.2（予想）243,075

240,652

248,233

174,323

190,500

営業利益（△損失）

5,167

4,461

△3,061△21,2303,200

経常利益（△損失）

5,928

5,161

△3,835△20,174

3,000

親会社株主に帰属する当期純利益（△純損失）

5,366

4,948

△52,135△23,1816,300

278,133

287,554234,316

196,052ー（円）
1株当たり当期純利益（△純損失）

36.97

35.24

△383.97△171.18

46.52

EBITDA（営業利益＋減価償却費およびのれん償却費）

14,065

13,274

5,079△15,343

9,300

売上高

総資産O N W AR D PR E SS

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トピックス

OMO※型店舗「ONWARD CROSSET STORE」オープン

オンラインストアの商品を取り寄せ・試着・購入可能。リユースなどのサステナブル機能も実装した、実店舗とECの垣根をなくした新業態ストア
株式会社オンワード樫山は、実店舗とECサイトのメリットを融合した新業態「ONWARD CROSSETSTORE」をスタートし、本年4月24日に「ららぽーとTOKYO-BAY」（千葉県・船橋市）内に旗艦店をオープンしました。OMOストア最大の特徴である「クリック＆トライ」（オンライン上の商品をブランドの垣根を越えて取り寄せて試着・購入できるサービス）の他に、最新技術を活用し、自身の体形に合ったアバターが洋服を試着した様子を確認できる「カスタマイズ」、他社製品も含めてお直しに対応する「リペア＆メンテナンス」、不要になった自社製品を回収する「オンワード・グリーン・キャンペーン」などのサービスを導入し、新たな顧客体験を提供してまいります。
※ OMO=Online Merges with Offline (リアル店舗とオンラインストアの融合)の略称

オーダーメイドブランド『 KASHIYAMA 』“テクノロジー×老舗の経験” オンライン完結型の新ライン『 EASY 』を展開
3Dアルゴリズムに強みを持つ東大発のベンチャー企業Sapeetからの技術提供と、創業時からのモノづくりにおいて蓄積された当社のデータの活用により、画像を用いることなく、身長・体重・年齢・体形を入力することで、ユーザーに最適なサイズを提案できるテクノロジーを独自に開発しました。このテクノロジーにより、日本人の90％以上の体形をカバーできる高い採寸精度で、最短1週間でお届けできる、オンライン完結型のサービスを実現しました。独自のイノベーションとテクノロジーで、『KASHIYAMA』は今後も“オーダーメイドの民主化”を目指し、取り扱いアイテムを拡大するなど様々なサービスを提供してまいります。

EASY TO CARE
おうちで洗えるからお手入れ簡単
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ONW ARD P RESSEASY TO WEAR
ストレッチ素材でオフの日にも対応

EASY TO ORDER
1着目からスマホで簡単オーダー

環境・社会貢献活動

オンワード・グリーン・キャンペーン
他の生活用品と比べて、リサイクルが遅れている繊維製品。株式会社オンワード樫山では、「衣料」の循環を促すことを通じて、限りある資源を有効に活用し、かけがえのない地球環境を未来に引き継いでいく活動として「オンワード・グリーン・キャンペーン」を2009年よりスタートしました。当キャンペーンでは、オンワードグループが企画・生産・販売した衣料品をお引き取りし、可能な限りリサイクル・リユースに努めています。リサイクルに関しては、固形燃料に再生して、大手製紙工場の代替エネルギーとしての活用や、繊維製品の原料となるリサイクル糸を作り、その糸を使用して生産した毛布や軍手を、2011年からは日本赤十字社の協力のもと、世界192社におよぶ赤十字社のネットワークを活用して、国内外の被災地や開発途上国への支援のために寄贈しています。
リサイクル毛布を通じた支援活動
バングラデシュ2010年5月／

カザフスタン

2011年2月／

日本

2011年9月／

毛布 3,000枚

毛布 3,000枚

毛布 1,000枚

バングラデシュ南東部のコックスバザール地

カザフスタンアルマトゥ
イ市において、弱者と東日本大震災被災地
宮 城 県 内 のコミュニティ施設 31 カ所に寄贈しました。

区難民キャンプと当地区の医療を支えている病院に寄贈しました。

中国

2012年3月／

さ れ る 難 民、 孤 児、および地域コミュニティに寄贈しました。

モンゴル

ネパール

2012年9月／

2013年10月／

毛布 2,200枚

毛布 2,000枚

毛布 4,000枚

四 川 大 震 災 被 災 地、四川省山間部の学校

モンゴル「ゾド」と呼ばれる雪害の被害がある

ネパールの貧困地 域の住民や子供達へ寄を中心に寄贈しました。

地域へ寄贈しました。

贈しました。

ミャンマー

ベトナム

ネパール

2014年10月／

2015年10月、2016年4月／

2016年2月／

毛布 4,000枚
ミャンマーの生活貧困者や特別支援学校、孤児院等に寄贈しました。

インドネシア2017年10月／

毛布 4,000枚
ベトナムの生活困窮者に寄贈しました。

インド

2018年11月／

毛布 2,000枚
ネパール大 地 震の被災者に寄贈しました。

モンゴル

2019年10月／

毛布 4,000枚

毛布 4,000枚

毛布 4,000枚

インドネシアの生活困窮 者や孤 児院、医 療施設等へ寄贈しました。

インドの生活困窮者へ寄贈しました。

モンゴルの生 活 困 窮者へ寄贈しました。

O N W AR D PR E SS

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会社情報

会社の概要

（2021年5月27日現在）

社

名

代表取締役社長

保元道

宣専 務 取 締 役

鈴木恒

則

設

立

1947年9月4日

取締役

佐

藤

金

300億79百万円

取締役

池 田 大 介容純粋持株会社としてのアパレル関連事業、取締役

川 本の経営管理およびそれに附帯する業務

取締役

小室

淑恵

119名（連結従業員数：7,498名）

取締役

知識賢治

東京都中央区

常 勤 監 査 役

吉 里 博 一常 勤 監 査 役

一 瀬 久 幸監

査役

梅 津株式会社大和監

査役

草 野 満 代チャコット株式会社（注）1. 取締役 川本明、小室淑恵、知識賢治の3氏は、社外取締役です。
2. 監査役 梅津立、草野満代の両氏は、社外監査役です。
3. 鈴木恒則氏の戸籍上の氏名は長谷川

資事

本業

内

ライフスタイル関連事業を営む傘下関係会社

従所

業

員
在数
地

日本橋三丁目10番5号
主要関係会社

株式会社オンワード樫山
オンワード商事株式会社

株式会社アイランド株式会社クリエイティブヨーコ
株式会社オンワードパーソナルスタイル
株式会社オンワードクリエイティブセンター
株式会社オーアンドケー
オンワードイタリアS.P.A.
ジョゼフLTD.
ジェイプレスINC.
恩瓦徳時尚貿易（中国）有限公司
オンワードビーチリゾートグァムINC．

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取締役および監査役（2021年2月28日現在）

ONW ARD P RESS

修明

立恒則、小室淑恵氏の戸籍上の氏名は石川淑恵です。

株式情報

大株主

株式の状況

（2021年2月28日現在）（上位10社）

発行可能株式総数

400,000,000株

発行済株式の総数

157,921,669株

株

主数35,657名（注）
発行済株式の総数には、自己株式22,322千株が含まれております。

所 有 者 別 株 式 分 布状況■ 金融機関33,542千株

21.2%■ 証券会社

5,402千株

3.4%■ その他の法人

30,102千株

19.1%■ 外国法人等

18,003千株

11.4%■ 個人・その他

70,872千株

44.9%（注）個人・その他には、自己株式が含まれております。

株式数
157,921千株

株

主名

持株数

持株比率

8,710千株

6.4％

オンワードホールディングス取引先持株会 5,163千株

3.8％

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）

5,066千株3.7％

日本生命保険相互会社

4,671千株

3.4％

志野

4,201千株3.0％

第一生命保険株式会社

4,200千株

3.0％

STATE STREET BANK AND
TRUST COMPANY 505001

3,182千株

2.3％

株式会社三井住友銀行2,931千株

2.1％

SMBC日興証券株式会社

2,660千株

1.9％

株式会社三越伊勢丹

2,301千株

1.6％

公益財団法人樫山奨学財団

文哉（注）1. 持株数は、千株未満を切り捨てて表示しております。
2. 当社は、自己株式22,322千株を保有しております。
3. 持株比率は、自己株式22,322千株を控除して計算しております。

株主メモ
事業年度

毎年3月1日から翌年2月末日まで

基準日

定時株主総会 2月末日
期末配当金 2月末日

定時株主総会

毎年5月中

株主名簿管理人 三菱UFJ信託銀行株式会社
特別口座の口座管理機関
同連絡先

三菱UFJ信託銀行株式会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
証券代行部
東京都府中市日鋼町1-1
TEL 0120−232−711（通話料無料）

郵送先〒137-8081 新東京郵便局私書箱第29号
三菱UFJ信託銀行株式会社
証券代行部

上場証券取引所

東京・名古屋証券取引所
市場第1部

公告の方法

電子公告の方法により行います。ただし、電子公告によることができない事故その他やむを得ない事由が生じた場合は、日本経済新聞に掲載して行います。
公告掲載URL
https://www.onward-hd.co.jp/

O N W AR D PR E SS 10株 主 イ ン フ ォ メ ーション

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下記URLまたはQRコードから、アンケートにご回答ください。
パソコンから
右記URLからアクセスください。

アクセス方法https://q.srdb.jp

スマートフォン・携帯電話から
QRコード読み取り機能のついたスマートフォンまたは携帯電話をお使いの方は、右のQRコードからアンケート画面へアクセスいただけます。

● アンケート実施期間は、本書がお手元に到着してから2021年6月30日（水）までになります。
「ネットでアンケート」は宝印刷株式会社が運営し、ご回答いただいた内容は宝印刷株式会社が管理いたします。
宝印刷株式会社についてはhttps://www.takara-print.co.jp/をご参照ください。ご回答内容は統計資料としてのみ使用させていただき、事前の承認なしにこれ以外の目的に使用することはありません。
※ アンケートに関するお問い合わせ先：kabu@takara-print.co.jp※ 平日17時以降、ならびに土、日、祝日および年末年始等の休業日中のお問い合わせに関しては翌営業日の回答になります。

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〒 103-8239 東京都中央区日本橋三丁目 10 番 5 号
TEL.03-4512-1020

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