2408

インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート2024年8月30日現在

設
決

日 ： 2009年11月30日
日 ： 毎年6月7日および12月7日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
信 託 期 間 ： 原則として無期限

基準価額 ： 14,395 円
純資産総額 ：17.6 億円

設定来基準価額推移

定算

期間別騰落率（％）（円）
40,000
分配金再投資基準価額

基準価額

ファンド

35,000（分配金再投資）

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

設定来

3.70

1.93

-5.10

-8.80

28.59

43.72 206.51

30,000

分配金実績（円）（1万口当たり、税引前）

25,000

設定来累計 ： 10,000円
決算日 18/12/7 19/6/7
分配金00
決算日 21/12/7 22/6/7
分配金5001,000

20,00015,00010,00019/12/9
022/12/7020/6/8
023/6/7
020/12/7
023/12/7
021/6/7300
24/6/705,000009/11

12/11

15/11

18/11

21/11

（年/月）

上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
上記の基準価額、分配金再投資基準価額および期間別騰落率は信託報酬（詳細は、後述の「ファンドの費用」をご参照ください。）控除後のものです。分配金再投資基準価額およびファンド（分配金再投資）の騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

組入上位銘柄※1

業種（セクター）別比率※1※2

業種（セクター）※2
1 バンク・セントラル・アジア
金融
2 バンク・ラヤット・インドネシア
金融
3 バンク・マンディリ金融
4 バリト・リニューアブル・エナジーインフラ
5 テルコム・インドネシア
インフラ
6 バンクネガラインドネシア（ペルセロ） 金融
7 スンブル・アルファリヤ・トリジャヤ
生活必需品
8 カルベ・ファルマ
ヘルスケア
9 インドサット
インフラ
10 サラナ・メナラ・ヌサンタラ
インフラ
銘柄

※2比率
8.2%
8.2%
8.2%
4.8%
4.5%
3.6%
2.4%
2.1%
2.1%
1.9%

123456789

業種（セクター）
金融
インフラ
素材
生活必需品
エネルギー
不動産
ヘルスケア
テクノロジー
その他業種・現金等(ご参考) 基準価額変動の要因分析

資産別構成比率※1

当月末基準価額
前月末基準価額
当月の変動額
価格要因
為替要因
分配金
信託報酬その他

資産
株式
現金等
合計

14,395
13,882
513
573
-40
0-19

(1万口当たり、円)
上記は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するもの
ではありません。各要因の数値は円未満を四捨五入して表示しているため、その合計
は各要因の合計と合わないことがあります。

比率34.0%
16.8%
12.7%
11.0%
5.2%
3.5%
3.2%
3.2%
10.3%

比率
93.7%
6.3%
100.0%

組入銘柄数※169 銘柄※1 マザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額比率です。業種(セクター)別比率、資産別構成比率においては、計理処理上、直近の追加設定および解約が純資産総額に反映されないことなどの理由により、現金等の数値がマイナスになる場合があります。
※2 インドネシア証券取引所の業種分類を使用しています。
上記は基準日時点におけるデータであり、将来の成果を保証するものではなく、市場動向等により変動します。また、ポートフォリオの内容は市場動向等を勘案して随時変更されます。

最終頁の「本資料のご利用にあたってのご留意事項等」をご覧ください。
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2408

インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート2024年8月末現在
市場環境
当月のインドネシア株式市場は上昇しました（7月30日と8月29日のジャカルタ総合指数の値で比較）。
月前半は、日本株の大幅下落に伴うリスクオフにより下落したものの、すぐに反発し値を戻す展開となりました。月後半は、大手銀行株やエネルギー関連株がけん引し、史上最高値を更新するなど堅調な地合いが続きました。
セクター別では、一般消費財、不動産などが上昇しました。

ジャカルタ総合指数の推移

8,000

インドネシア・ルピア（対円）の推移

（円）
0.011

7,000

0.010

6,000
0.009
5,000
0.008
4,000
0.007

3,000

期間 ： 2009年11月30日 ～ 2024年8月30日
2,000
09/11

11/11

13/11

出所：ブルームバーグ

15/11

17/11

19/11

21/11

23/11
（年/月）

期間 ： 2009年11月30日 ～ 2024年8月30日
0.006
09/11

11/11

出所：投資信託協会

13/11

15/11

17/11

19/11

21/11

23/11
（年/月）

今後の見通し中長期的には、インドネシア株式市場は良好なパフォーマンスを維持すると期待しています。
インドネシアでは10月にプラボウォ次期政権が発足します。次期大統領は経済成長を志向する姿勢を示し、政策運営に対する期待が高まっています。
人口動態の面でも魅力があり、中長期的な経済成長も期待できることから、市場のパフォーマンスへの支援材料になり得ると予想しています。

上記は過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
上記指数は、市場の動きを示すために表示したものであり、ファンドのベンチマークではありません。
上記のコメントはマザーファンドを運用するライオン・グローバル・インベスターズ・リミテッドからの情報をもとにゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社が作成したものです。コメント中の市場の動きに関する数値は、基準価額に対応した期間で記載しています。基準価額の変動率は分配金再投資基準価額を用いて算出しています。また、コメントは特定の有価証券の勧誘、推奨を意図したものではありません。

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インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式2408
月次レポート

収益分配金に関わる留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

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インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

2408
月次レポート

収益分配金に関わる留意点（続き）
投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の基準価額の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。元本の一部払戻しに該当する部分は、元本払戻金（特別分配金）として非課税の扱いになります。

普通分配金：個別元本(投資家のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資家の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

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インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

2408
月次レポートファンドの特色
特色1 インドネシアの株式等を実質的な主要投資対象とします。
• ファミリーファンド方式により、実質的にインドネシアの企業の株式（預託証券（DR）を含みます。）に投資します。
• 原則として、為替ヘッジは行いません。
• ジャカルタ総合指数を参考指数とします。なお、本ファンドは参考指数への連動や参考指数を上回ることを目標とするファンドではありません。

特色2 インドネシア株式マザーファンドの運用は、東南アジア地域の株式運用に定評があるライオン・グローバル・インベスターズ・リミテッドが行います。
• ライオン・グローバル・インベスターズ・リミテッドは、OCBC（オーバーシー・チャイニーズ銀行）グループに所属する東南アジア最大規模の資産運用会社です。
• OCBCグループは、19の国・地域で事業を展開するシンガポールの大手総合金融グループです。
※資金動向や市場動向によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金とは異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因価格変動リスク
株式等は企業の業績、経済・政治動向、需給関係、その他の要因によりその価格が変動します。

信用リスク
株式等の発行体企業の倒産または財務状況の悪化等により、当該企業の株式の価格は大きく値下がりし、または全く価値のないものになる可能性があります。

流動性リスク
株式等の有価証券を売買する場合、その相手方が存在しなければ取引が成立しません。特に、売買しようとする株式等の流通量が少ない場合等には、本ファンドが最適と考えるタイミング・価格で売買できない可能性があります。この場合、享受できるべき値上がり益が少なくなったり、または、被る損失が増加したりする可能性があります。

為替変動リスク本ファンドは、主として外貨建資産に実質的に投資を行いますので、為替変動リスクがあります。本ファンドは為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、投資している通貨に対し円高になることが本ファンドの基準価額の下落要因となります。

カントリーリスク
一般に株式等への投資は、その国の政治・経済動向、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象株式等の発行国・地域の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・資本市場が混乱し、資産価値が大きく変動することがあります。また、エマージング・マーケット（新興国市場）は、一般的に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さく流動性が低いことなどから、各種のリスクが大きくなる傾向があります。

投資対象に係る留意点
本ファンドは特定の国・地域に絞った銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築しますので、各種のリスクが相対的に大きくなる傾向にあり、本ファンドの基準価額の動きが大きくなる場合があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

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インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

2408
月次レポート※2023年9月8日以降、募集を停止しています。

お申込みメモ
購

入

単位－

購

入

価額

－

購

入

代金－

換

金

単位

販売会社が別途定める単位とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額（基準価額の0.5%）を差し引いた額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお申込みの販売会社にてお支払いいたします。

申 込 不 可 日

インドネシア証券取引所の休場日、インドネシアの銀行の休業日、シンガポールの銀行の休業日には換金のお申込みを受け付けないものとします。

換信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込みに制限を設ける場合があります。

金制

限

換金申込受付の中止

取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は換金申込みの受付を中止することができます。

信間

無期限（2009年11月30日設定）

還次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
●信託契約の一部解約により受益権口数が10億口を下回った場合●信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき●やむを得ない事情が発生したとき日

毎年6月7日および12月7日（休業日の場合は翌営業日）

繰

託期

上

決

償算

収益分

配

原則として毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては分配金が自動的に再投資されます。

課

税

関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
配当控除の適用はありません。

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時

購 入 時 手 数 料－換金時

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％を乗じて得た額とします。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎日

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）随時

その他の費用・手数料

信託財産の純資産総額に対して年率1.87％（税抜き年1.7％）※運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお運用管理費用は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときにファンドから信託財産中から支払われます。
※委託会社が受ける運用管理費用にはインドネシア株式マザーファンドの運用委託先への報酬（年率0.415%以内）が含まれています。
○信託事務に要する諸費用（監査費用等） ○組入有価証券の売買時の売買委託手数料等※その他の費用・手数料の合計額は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことが できません。

※ファンドの費用の合計額については投資家の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので表示することができません。

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インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート※2023年9月8日以降、募集を停止しています。

販売会社一覧（1/2）

登録番号

金融商品取引業者名

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品顧問業協会 取引業協会 取引業協会

登録金融
機関

関東財務 局長 (登 金)第633号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務 局長 (登 金)第15号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

株式会社ＳＢＩ新生銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

香川証券株式会社

金融商品
取引業者

四国財務局長（金商）第3号○

キャピタル・パートナーズ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第62号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務 局長 (金商)第35号○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者

関東財務 局長 (金商)第170号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務 局長 (登 金)第8号○

ソニー銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第578号○○

立花証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第110号○○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務 局長 (金商)第140号○

内藤証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務 局長 (金商)第24号○日産証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長(金商)第131号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務 局長 (金商)第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第152号○○

マネックス証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第165号○○

三田証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第175号○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号○

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

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2408

インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート※2023年9月8日以降、募集を停止しています。

販売会社一覧（2/2）

金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業
協会

水戸証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務 局長 (金商)第181号○

山和証券株式会社金融商品取引業者

関東財務 局長 (金商)第190号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務 局長 (金商)第195号○

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資金融先物
第二種金融商品顧問業協会 取引業協会 取引業協会
○

○

○

○

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2408

インドネシア株式ファンド
追加型投信／海外／株式

月次レポート

委託会社その他関係法人の概要について■ ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（委託会社）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第325号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
信託財産の運用の指図等を行います。

■ 販売会社

本ファンドの販売業務等を行います。
販売会社については、下記の照会先までお問い合わせください。
ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント株式会社
電話 03-4587-6000（受付時間:営業日の午前9時から午後5時まで）
ホームページ・アドレス：www.gsam.co.jp■ 三菱UFJ信託銀行株式会社（受託会社）

信託財産の保管・管理等を行います。
■ ライオン・グローバル・インベスターズ・リミテッド（投資顧問）

委託会社より運用の指図に関する権限の委託を受けて投資判断・発注等を行います。

本資料のご利用にあたってのご留意事項等
 本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
 本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
 本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
 本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
 個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
 投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
 銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。
 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うことになります。

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