ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)

EDITORIAL

2050 年のヘルスケア
A vision of healthcare in 2050
はじめに
これまで、保健医療分野に限らず経済分野でも環境分野においても、⻑期間の予測のほとんどは外れてきた。その理由は、世界の流れの多くが、直線上になく単純な予測を困難にすること、世界を変⾰する新機軸は、理知的な思考や計画によるものよりも試⾏錯誤の結果であることが多いこと、変化を回避し現状維持を指向する心理傾向(現状維持バイアス)が働きやすいことなどがあげられる 1)。そして、何よりも新技術の誕⽣を予測しにくいということが将来予測を困難にしてきた。
人口の⾼齢化と社会保障一⽅、人口の⾼齢化と少⼦化は、今後も⻑期間にわたる確実な変化であり、人口の推移も予測しやすい。人類の⻑寿化は、保健医療の進歩を始めとする人類の知恵と技術の蓄積の成果である。しかしながら、⾼齢になるほど病気にかかりやすくなることは、⽣物学的に避けることができないので、医療ニーズが⾼まり、医療技術の進歩と⾼度化が相まって、国の財政負荷をもたらす。これを解決する⽅策が、効果的で持続可能な社会保障制度の達成にある。どのような形態の社会保障制度を追究するにしても、財源として労働人口の確保が必要である。わが国に限らず、戦後のベビーブーマーの世代が、世界的に⾼齢者となっていて、しかも先進工業国では少⼦化も進んでいるために、保健医療制度改⾰が避けることのできない課題である 2,3)。また、人類の基本的人権として、誰もが保健医療サービスを受けることができるというユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)の追究はグローバルな健康課題である。
そして、現在毎年約 7000 万人が地球上で増加するという人口爆発は、先進工業国および開発途上国いずれにおいても合計特殊出⽣率が約 2.1 に近づく 2050 年を境に、2100 年までに地球の人口が約 100 億人で安定すると予測されている 4)。このような背景からみて、2050 年までの今後 35 年間は、先進工業国でも開発途上国においてもその経験とチャレンジを共有していかなければならない期間である。
2050 年の設定
⾼齢化および人口減少社会における社会保障制度とヘルスケアについて、「持続可能な開発のための⽬標(SDGs)」をはじめとするグローバルな議論が進んでいる。これらのゴール設定は、2020 年、2025 年、あるいは 2030 年となっているものが多い 5)。また、1990 年代には、WHO ⻭科部⻑バームス氏から 2025 年に向けた⻭科保健に関する将来予測が提唱されていた 6,7)。
一⽅、わが国では、2025 年は団塊の世代が 75 歳以上となる年であり、この 2025 年に向けた保健医療介護体制に関する準備が急ピッチで進んでいる。この団塊の世代が 100 歳を迎え、現在の 10 歳の小児が 45歳に、30 歳が 65 歳になるのが 2050 年である。そのため 2025 年を⽬指す展開は、個人のライフコースからみると短期的なものに過ぎない。むしろ 2050 年の世界を⽬指した⽬標設定とそのゴールに向かった戦略を、人口構造、疾病構造とニーズ、社会保障制度、専⾨職種の数と質、ヘルスケア提供体制、そして⻭科医学教育の観点を踏まえて設定する必要がある。
̶ 31 ̶EDITORIALWHO バームス口腔保健部⻑が予測した 2025 年の口腔保健医療サービス提供像と技術配分
1990 年に⽇本を訪れた WHO バームス部⻑は、⽇本⻭科医師会で⾏った講演のなかで、むし⻭が世界的に激減することによって、2025 年には下記の 6 項⽬がなくなるという予測を⾏った 6)。すなわち、
1.⻭を削るためのエアータービンが⻭科医院からなくなっている。
2.⻭石を予防する薬物の登場により、スケーラーがなくなっている。
3.⻭学部はなくなる。⻭科疾患の治療に重点を置いている⻭科医学教育はなくなり、総合的健康科学教育が⾏われるようになる。
4.現在のような⻭科医師もなくなる。⻭科に詳しい健康専⾨家となりオーラルフィジシャンなどと呼ばれる。
5.個人開業医はなくなり、チーム医療で⻭科医療が提供されるようになる。
6.学校校医はなくなる。学校⻭科保健サービスは、地域の青少年保健サービスに組み込まれるようになる。という⼤胆なものであった。
また、口腔保健医療サービス提供のための技術配分として、先進工業国も発展途上国においても、予防や健康教育(セルフケア支援)・健康増進の技術(low technology)を提供するサービス量が最も⾼く、次いで⻭の保存処置、単純な抜⻭、床義⻭等の簡単な補綴処置など中等度技術(moderate technology)を要するサービスがあり、人口の⾼齢化が進むことによって、⾼度の技術(high technology)を必要とする⻭
科治療サービスが必要となるが、その配分は最も低くなると 2025 年に向けて予測した 7)。
この当時のバームスの予測は、⻭科疾患の罹患状況の変化によるニーズに基づく⻭科医療提供像を示すものであった。しかしながら、当時は口腔と全身の健康との関連を示す研究成果の蓄積がない時代であり、⻭科保健医療の役割は、現在では⼤きく変化してきている。
まとめ
口腔と全身の健康との関連を始め健康課題に対する多くの科学的根拠がこの 30 年間で蓄積されてきた。
また、1990 年代の予想を超えた⼤きな変化が⽣まれてきている。すなわち、(1)エビデンスに基づく医療・ヘルスケア・健康施策という考え⽅が定着してきたこと、(2)インターネットやモバイル端末の整備によって情報技術の進歩と急速な普及が進んでいること、(3)コンピュータ技術の進歩によってゲノム解析やビッグデータの活用が現実的なものになっていること、および人口知能(AI)が、保健医療の分野でも活用されるようになっていること、(4)健康格差を始めとする格差是正のアプローチに、健康課題の解決の潜在⼒が見出せること、などである。そして、疾病構造と⻑寿化がもたらした非感染性疾患(NCDs)対策の重要性がグローバルに共有され、その解決には、健康に関する多職種・多分野の連携が必要であることの認識が⾼まってきている。これらの技術進歩と対応は、今後もさらに加速的に発展していくと考えられる。
これらを踏まえて、⻭科医療・口腔保健の分野においても、そのニーズの変化と技術進歩に対する予測を踏まえた、⻑期的なヴィジョンを 2050 年のヘルスケアの一環として示し、指向していく必要がある。
深井穫博
所⻑、深井保健科学研究所
Kakuhiro Fukai, D.D.S., Ph.D.
Director, Fukai Institute of Health Science̶ 32 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア Volume 15,No.2(2015)

文 献1)The Economist. Mega change: The World in 2050, 2012.(英「エコノミスト」編集部(東江一樹,峯村利哉訳).2050
年の世界,英「エコノミスト」誌は予測する,文藝春秋,東京,2012.
)2)World health organization. World report on ageing and health. 2015.
http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/186463/1/9789240694811_eng.pdf?ua=13)財務省.⽇本の財務関係資料.2015 年 9 ⽉
http://www.mof.go.jp/budget/fiscal_condition/related_data/201509/201509_all.pdf4)United Nations, World Population Prospects: The 2015 Revision
http://esa.un.org/unpd/wpp/Download/Standard/Population/5) United Nations. Sustainable development Goals.(SDGs), 2015, September 25-27, http://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/sustainable_development/2030agenda/
6)⽇本⻭科医師会.WHO のバームス口腔衛⽣部⻑⻭科界の⼤変⾰を予測,⽇⻭広報 1990 年 4 ⽉ 25 ⽇,No875
7)World health organization. Educational imperatives for oral health personnel: change or decay? 1990.(森本基,宮武光吉監訳).口腔保健医療関係者に対する教育上の重要課題-変⾰か衰退か,口腔保健協会,東京,1991.
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