老人看護専門看護師および認知症看護認定看護師を対象とした『入院認知症高齢者へのチーム医療』の実態調査報告書

2014 年 11 月 26 日

日本老年看護学会
老年看護政策検討委員会

目次
はじめに...................................................................................................................................................................1
第１部 調査概要 ....................................................................................................................................................2
第２部 解析結果 ....................................................................................................................................................6
１． 回答者の基本属性..........................................................................................................................................8
２． 勤務している機関の特性について ................................................................................................................9３． 病棟/ユニットの入院患者について .............................................................................................................12
４． 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見 ..........................................27
第３部 老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師別の 解析結果 ..................................................................32
１． 回答者の基本属性........................................................................................................................................34
２． 勤務している機関の特性について ..............................................................................................................36
３． 病棟/ユニットの入院患者について .............................................................................................................40
４． 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見 ..........................................44
第４部 医療機関分類別の解析結果 .....................................................................................................................46
１． 医療機関の分類方法について .....................................................................................................................48
２． 回答者の基本属性........................................................................................................................................49
３． 勤務している機関の特性について ..............................................................................................................51
４． 病棟/ユニットの入院患者について .............................................................................................................54
５． 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見 ..........................................61
第５部 考察 .........................................................................................................................................................62
第６部 提言 .........................................................................................................................................................68
おわりに.................................................................................................................................................................71
調査票 ....................................................................................................................................................................72

は

じ

め

に

認知症の人に対するケアは、いまや世界的な課題であり、様々な立場から解決が試みられようとしています。そして、先進諸国はすでにその問題に突入していますが、アジア諸国、特に東南アジ
アにおける今後予測される高齢者数の増加は、平均寿命の延伸や少子化という問題とともに、認知症の人へのケアの課題は大変重大であり、それらの国々に対する我が国の果たす役割も大きいものと思っています。
我が国における認知症ケアに対する取り組みは、介護施設や在宅における認知症ケアを中心に進められてきました。しかし、現在はさらに、一般病院における認知症ケアをどう進めていったらよ
いか、生活習慣病の一つとされる認知症のリスクにどう対応していくかといった課題が重要視されてきております。
そして、オレンジプランなどの国の施策は勿論ですが、それらに加えて、様々な職能団体や学術団体が認知症の医療・ケアに対する取り組みを進めています。例えば、医師の領域では認知症サポート医や専門医制度、介護職の領域では認知症介護研修・研究センターにおける教育活動や住民への啓発活動、認知症ケア学会認定の認知症ケア専門士の養成などがあります。そして、私たち看護職におきましては、特に、認知症看護認定看護師や老人看護専門看護師の活動が期待されております。それぞれの職種の上にさらに認知症に特化した教育・研修が進められております。これら専門
職種は、互いに認知症に関する共通理解を進めながら、認知症ケアにおけるチーム医療は必要不可
欠なことと理解し、互いに連携しようとしています。
そこで、日本老年看護学会の老年看護政策検討委員会では、老人看護専門看護師および認知症看護認定看護師の皆様の協力を得て、『入院認知症高齢者へのチーム医療』について、実践の場のチ
ーム医療の具体例を収集することによって実態を把握することにいたしました。平成 26 年度におきましては、認知症をもつ入院患者への老年学チームの有効性について、メタアナリシスによりエ
ビデンスの評価を行うということも併せて行っていますが、これらの結果は、政策提言に生かすとともに、今後の日本老年看護学会の認知症ケアにおける方向性をも示してくれるものと考えております。
この報告書が会員の皆様に活用されるとともに、関連する機関や学会を通して、チームで関わる
多くの専門職の皆様にも活用され、共に認知症のチーム医療のあり方を向上させることに役立てられますことを願っております。

平成 26 年 11 月 26 日
日本老年看護学会理事長・老年看護政策検討委員会委員
堀内ふき(佐久大学看護学部)

-1-

第１部

調査概要

本調査の目的
この調査の目的は、主として医療機関に入院している認知症をもつ高齢者(65 歳以上の者)に対し行われている
チーム医療について、老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師が勤務する医療機関等においての診療報酬制度に既収載の各チーム加算の算定状況、行動心理兆候(BPSD)を生じた認知症高齢者数、およびそのケアの内容、
リスクイベントの発生状況、具体的なチーム医療の内容を収集・分析し、認知症をもつ高齢者へのチーム医療の実態を把握することである。
調査対象
この調査は、2013 年 11 月現在、日本看護協会に登録されている老人看護専門看護師(55 名)、認知症看護認定
看護師(345 名)の資格を有する看護師(計 400 名)を対象とした。
調査方法と調査期間2014 年 2 月 1 日～2 月 28 日の 1 か月間を調査期間とし、前向き調査を実施した。2013 年 12 月に調査の案内
を電子メールで配信し、2014 年 1 月上旬に調査対象者に対して調査票を電子メールで配信し、2014 年 2 月の 1
か月間のチーム医療の実態について、対象者が記入する方法をとった。
回答期間と回答方法
回答期間は 2014 年 3 月 1 日(土)から 3 月 20 日(木)23 時 59 分までとし、回答はインターネットを用い、日本
老年看護学会 老年看護政策検討委員会が用意したサーバ上で電子的に収集する方法とした。対象者が PC から
本委員会指定の URL にアクセスし、あらかじめ記入を依頼した手元の調査票に基づき、Web 画面で回答を入力する方法とした。なお、各回答者が記録用に使用した調査票は、回答終了後、破棄するよう依頼した。
回答前の準備の依頼
回答者には勤務する医療機関の病床数、職員数、2014 年 2 月の入退院患者数、2014 年 2 月中のある一日に回答者が勤務している病棟/ユニットに入院していた患者の自立度、要介護度、認知症と診断を受けている患者の認知症の程度、入院直前の生活場所、退院先、2014 年 2 月に医療機関が算定したチームケア加算の患者数、認知症患者の行動心理兆候(BPSD)、具体的なチーム医療の内容等についての情報を 2 月中にまとめるように依頼した。
2013 年 12 月にパイロットテストを行い、回答が困難である項目がないか確認を行い、それらの修正を行った。
倫理的配慮
本調査への協力は自由意思により行うことを文書で説明した。Web 上の回答初期画面に「回答に同意する」ボタンを置き、それをクリックすることで同意とみなした。協力しない場合であっても、不利益は生じないことを保証した。一度協力に同意した場合でも、回答の入力・送信前であれば、協力を撤回できることを文書で説明した。回答は無記名とした。入力・送信したデータはサーバに保存され、IP アドレスが記録されるが、本調査シス
テムの開発を委託した業者が IP アドレスを削除した上で、調査結果の生データを本委員会に提出する方法をとり、回答者が特定できないように配慮した。回答を記録するサーバは不正アクセス防止の対策が行われ、回答者との通信内容は SSL により暗号化されるなど、第三者からのデータの取得を困難にするセキュリティ対策がレ
ンタルサーバ会社により実施されたものを利用した。サーバは調査期間中のみ開設し、調査期間終了後は削除した。本調査は聖路加国際大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した(承認番号 13-062)。

-4-

第２部

解析結果

１．回答者の基本属性

回答者の保有資格

回答者の男女構成

1) 保有資格と性別(図 2-1-1，図 2-1-2、図 2-1-3)

男性

14名
12.6%

全回答者は 111 名であった。保有資格は老人看護専門看護師(以下;CNS)40 名(男性 7.5%、
女性 92.5%)、

40名
36.0%

回答者数
111名

認知症看護認定看護師(以下;CN)71 名(男性 15.5%、
女性

84.5%)であった。回答者全体の男女比は、男性 12.6%、
女性 87.4%であった。

老人看護専門 認知症看護認定
看護師
看護師

回答者数
111名

97名
87.4%

図 2-1-1 回答者の男女構成

図 2-1-2 回答者の保有資格

回答者の保有資格と男女構成

2) 年齢

回答者数：111名

男性, 3名(7.5%)

全回答者の平均年齢は 42.5 歳(SD6.6)であった。

女性, 37名(92.5%)CNS

40名

3) その他の保有資格(表 2-1-1)
回答者が保有する CNS、CN 以外の資格には、認

71名
64.0%

CN

女性, 60名(84.5%)

男性, 11名(15.5%)

71名

知症ケア専門士 15 名、救急救命士 2 名、呼吸療法士
04 名などがあった。

10

20

30

40

50

60

70

80

（名）

図 2-1-3 回答者の保有資格と男女構成
表 2-1-1 回答者の保有資格
回答者数：111 名

4) これまでの臨床経験年数(表 2-1-2)

保有資格

常勤換算 10～520 ヶ月(43 年 4 ヶ月)に分布し、平均 208.7 ヶ月(17 年 4.7 ヶ月)(SD80.3)であった。

その他保有資格(複数回答)

老人看護専門看護師(CNS)
認知症看護認定看護師(CN)認知症ケア専門士
救急救命士
呼吸療法士
介護支援専門員
糖尿病療養指導士
社会福祉士

40 名(36.0%)
71 名(64.0%)
15 名
2名
4名
3名
1名
2名

5) 現在の所属機関での臨床経験年数(表 2-1-2)
常勤換算で 0～360 ヶ月(0～30 年)に分布し、平均118.7 ヶ月(SD89.4)であった。

表 2-1-2 回答者の臨床経験年数(常勤換算)
全臨床経験年数
現在の所属の臨床経験年数
CNS,CN としての臨床経験年数

平均(SD)
208.7(80.3)
118.7(89.4)
38.0(38.4)

6) CNS・CN としての臨床経験年数(表 2-1-2)
常勤換算で 1～250 ヶ月(1～20 年 10 ヶ月)に分布
し、平均 38 ヶ月(SD38.4) であった。
回答者の勤務形態

7) 現在の勤務形態(図 2-1-4)
常勤が 108 名(97.3%)、パート、アルバイト等の非

非常勤
3名
2.7%

常勤が 3 名(2.7%)であった。
回答者数
111名

常勤
108名
97.3%

図 2-1-4 回答者の勤務形態

-8-

最小
10
0
1

(ヶ月)

最大
520
360
250

8) 現在の職位(図 2-1-5)
回答者の現在の職位

スタッフ 53 名(47.8%)、主任・副師長相当職 35 名

副部長相
当, 4名
3.6%

(31.5%)、師長相当職 17 名(15.3%)、副部長相当職 4 名(3.6%)、部長相当職 2 名(1.8%)であった。

部長相当
2名 1.8%

師長相当
17名
15.3%
スタッフ
53名
47.8%

全体
回答者数
111名

9) 勤務の形態(表 2-1-3)

主任・副師
長相当
35名
31.5%

病棟配属でスタッフとして勤務する者 47 名(36.2%)、
病棟配属の管理者(主任、師長など)28 名(21.5%)、看護部
所属で院内でフリーに勤務する者 14 名(10.8%)、外来配

図 2-1-5 回答者の現在の職位

属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者(主任、師長など)として勤務する者各 1 名(0.8%)、看護部所属で教育・管理業務の者 14 名(10.8%)、その他 25 名(19.2%)

表 2-1-3 回答者の勤務の形態(複数回答)

n=130

であった。

病棟配属
看護部所属
外来配属

２．勤務している機関の特性について
1)

28 名(21.5%)
75 名(57.7%)
47 名(36.2%)
14 名(10.8%)
28 名(21.5%)
14 名(10.8%)
1 名( 0.8%)
2名(1.6%)
1 名( 0.8%)
25 名(19.2%)

管理者
スタッフ
教育・管理業務
院内フリー
管理者
スタッフ

その他

設置主体(図 2-2-1)
国立 6 名(5.4%)、公立(県立・市立・町立など)15
名(13.5%)、学校法人 10 名(9.0%)、医療法人 34 名

回答者の勤務する機関の設置主体(30.6%)、社会福祉法人 9 名(8.1%)、一般社団法人 6名(5.4%)、
公益法人 13 名(11.7%)、
株式会社 4 名(3.6%)、
その他 14 名(12.6%)であった。

国立, 6名5.4%
株式会社
4名, 3.6%

その他
14名, 12.6%

公益法人
13名, 11.7%

公立（県・市町
村等）, 15名
13.5%
学校法人
10名, 9.0%

回答者数
111名

一般社団法人
6名, 5.4%

2) 勤務する機関の種類(図 2-2-2)

社会福祉法人
9名, 8.1%

大学附属病院 12 名(10.8%)、がん拠点病院 8 名(7.2%)、ナショナルセンター1 名(0.9%)、一般病院

医療法人
34名, 30.6%

45 名(40.5%)、精神科病院 8 名(7.2%)、療養型病院/
病床 12 名(10.8%)、有床診療所 0 名、無床診療所 6

図 2-2-1 回答者の勤務する機関の設置主体

名(5.4%)、介護老人保健施設 2 名(1.8%)、介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)4 名(3.6%)、訪問看護ス
テーション 0 名、その他 13 名(11.7%)であった。

回答者の勤務する機関（機関の種類）
介護老人福祉
施設, 4名, 3.6%

回答者のうち 94 名(84.7%)は医療機関(老人保健施設を含む)に勤務していた。

介護老人保健施設, 2名, 1.8%

その他, 13名 大学附属病院
12名
11.7%
10.8%

無床診療所
6名, 5.4%
療養型病院／
病床, 12名
10.8%

精神科病院
8名
7.2%

がん拠点病院
8名, 7.2%
ナショナルセンター, 1名, 0.9%

回答者数
111名
一般病院
45名
40.5%

図 2-2-2 回答者の勤務する機関の種類-9-3) 勤務する医療機関の病床数と内訳(表 2-2-1)
表 2-2-1 勤務する医療機関の病床数と内訳

平均病床数は 431.6 床(SD261.2)である。医療機関(床)の種類別では、医療保険療養病床 242.5 床、介護保険療養病床 79.0 床、一般病床 383.8 床、老人性認知症疾患療養病床 96.1 床、結核病床 7.2 床、感染症病
床 3.1 床、精神病床 94.0 床、回復期リハビリテーシ
ョン病床 42.9 床、ICU9.4 床、HCU9.7 床、ホスピ
ス 7.9 床、その他 27.9 床であった。

4) 患者ケアの看護体制(複数回答)(図 2-2-3)

平均病床数(SD)
機関全体
医療保険療養病床
介護保険療養病床
一般病床
老人性認知症疾患
療養病床
結核病床
感染症病床
精神病床
回復期リハビリテーション病床
ICU
HCU
ホスピス
救急病床
その他

固定チームナーシング 57 名(48.3%)、非固定チー

最小

最大431.6(261.2)

90

1358

242.5(301.8)
79.0(89.7)
383.8(398.2)

0
0
0

1358
205
2620

96.1(112.2)

0240

7.2(14.0)
3.1(4.2)
94.0(105.6)

0
0
0

50
15
468

42.9(46.4)

0236

9.4(9.0)
9.7(9.1)
7.9(11.2)
33.3(11.7)
27.9(38.7)

0
0
0
20
0

36
27
28
42
132

勤務機関における患者ケアの看護体制
小チーム
共同体制
1名, 0.8%

パートナー
シップ
4名, 3.4%

ムナーシング 9 名(7.6%)、プライマリナーシング(受け持ち制)32 名(27.1%)、モジュール型看護方式 4 名

機能別
看護方式
11名, 9.3%

モジュール型看護方式
4名, 3.4%(3.4%)、
機能別看護方式 11 名(9.3%)、
その他として、
パートナー型 4 名(3.4%)、
小チーム共同型 1 名(0.8%)
であった。

受持制
32名
27.1%

回答者数
86名
（複数回答）

固定チーム
57名
48.3%

非固定
チーム
9名
7.6%

5) 所属機関の専門職員数(常勤換算)(表 2-2-2)
各機関の常勤換算の専門職員の平均人数は、医師

図 2-2-3 勤務機関における患者ケアの看護体制

68 名(SD171.6)、看護師 303.5 名(SD297.1)、准看護師 14.9 名(SD17.4)、薬剤師 15.3 名(SD14.9)、理学

表 2-2-2 所属機関の専門職員数(常勤換算)

療法士 17.0 名(SD23.1)、
作業療法士 9.2 名(SD12.2)、
言語聴覚士 3.6 名(SD4.3)、
管理栄養士 5.0 名(SD5.4)、
放射線技師 12.3 名(SD12.3)、看護補助者 31.7 名(SD31.6)、介護職員 43.4 名(SD77.2)、社会福祉士 4.6
名(SD5.3)、介護支援専門員 5.0 名(SD14.8)、その他
57.4 名(SD87.4)であった。

- 10 -

医師数
うち

精神科医
神経内科医
老年科医

看護師
准看護師
薬剤師
理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
管理栄養士
放射線技師
看護補助者
介護職員
社会福祉士
介護支援専門員
その他

回答数

平均人数(SD)68

96.1(171.6)

62
60
42
76
67
72
70
73
66
67
70
63
52
60
47
45

3.9(6.3)
3.3(5.3)
0.5(0.9)
303.5(297.1)
14.9(17.4)
15.3(14.9)
17.0(23.1)
9.2(12.2)
3.6(4.3)
5.0(5.4)
12.3(12.3)
31.7(31.6)
43.4(77.2)
4.6(5.3)
5.0(14.8)
57.4(87.4)

6) 入院基本料の看護体制(図 2-2-4)
回答件数は 64 件あり、以下の通りであった。

入院基本料の看護体制

・15 対 1 入院基本料 3 件(4.7%)

13対1
2件, 3.1%

15対1
3件, 4.7%

・13 対 1 入院基本料 2 件(3.1%)
・10 対 1 入院基本料 9 件(14.1%)
・7 対 1 入院基本料 50 件(78.1%)

回答件数
64件

7) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全入院患者数(表 2-2-3)

7対1
50件
78.1%

平均 1347.3 名(SD3255.8)であった。
8) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全退院患者数(表 2-2-3)

10対1
9件
14.1%

図 2-2-4 入院基本料の看護体制

平均 341.8 名(SD377.7) であった。
表 2-2-3 院内の全入退院患者数(１ヶ月あたり)

9) 病棟/ユニット等の 1 看護ケア単位の病床数
全入院患者数
全退院患者数

平均 56.9 床(SD74.6) であった。
10) 医療機関全体の病棟/ユニット数

回答数
59
57

平均値(SD)1347.3(3255.8)
341.8(377.7)

表 2-2-4 看護師の受け持つ患者数

平均 13.2 病棟/ユニット(SD24.1) であった。

日勤帯
夜間(深夜)勤務帯

11) 日勤帯の看護師が受け持つ患者数(表 2-2-4)
平均 7.7 人(SD3.3) であった。
12) 夜間(深夜)勤務帯の看護師が受け持つ患者数(表 2-2-4)
平均 23.4 人(SD13.4) であった。

- 11 -

回答数
74
74

平均値(SD)
7.7(3.3)
23.4(13.4)

３．病棟/ユニットの入院患者について
1)

入院患者の入院時のADL自立度

2014 年 2 月のある一日の入院患者の入院時の日常生活
行動(ADL)の自立度(図 2-3-1)

自立
12名
24.5%

全介助 18.2 名、半介助 18.1 名、自立 12.0 名であった。

不明
0.7名
1.4%

回答者数
86名

全介助
18.2名
37.1%

半介助
18.1名
36.9%

2) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の介護保険制
度の要介護度(図 2-3-2)
要介護 5

5.0 人

図 2-3-1 入院患者の入院時の ADL 自立度

要介護 4

4.4 人

入院患者の入院時の要介護度

要介護 3

4.9 人

要介護 2

4.1 人

要介護 1

2.9 人

要支援 2

1.5 人

要支援 1

1.1 人

不明

13.0 人

要介護5
5.0人

不明
13.0人

要介護4
4.4人

回答者数
86名

要介護3
4.9人

であった。
要支援1
1.1人
要支援2
1.5人

3) 2014 年 1 月のある一日の入院患者のうち、認知症のない患者数、およびアルツハイマー病、またはアルツハイマー型認知

要介護1
2.9 人

要介護2
4.1人

図 2-3-2 入院患者の入院時の要介護度
表 2-3-1 入院患者の入院時 FAST 分類別人数症と診断を受けている患者の入院時の認知症の程度(FAST 分(人)

FAST 分類
正常
年齢相応
境界状態
軽症認知症
中等認知症
高度認知症
重度認知症
不明

類)別の人数(表 2-3-1)

回答数
52
39
40
44
49
54
44
27

平均人数(SD)
18.0(20.9)
4.6(8.3)
2.6(3.6)
2.8(2.8)
4.0(4.2)
5.4(6.4)
5.2(7.8)
9.9(14.6)

常18.0 人(20.9)

２．年齢相応4.6 人(8.3)

３．境界状態

2.6 人(3.6)

４．軽症認知症

2.8 人(2.8)

５．中等認知症

4.0 人(4.2)

表 2-3-2 入院患者の入院時の年齢階級別人数

６．高度認知症

5.4 人(6.4)

７．重度認知症

5.2 人(7.8)

回答数
58
59
61

１．正

(人)

64 歳以下65～74 歳
75 歳以上

平均人数(SD)
9.2(9.1)
10.1(6.8)
31.3(36.8)

4) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の年齢階級別
人数(表 2-3-2、図 2-3-3)
・64 歳以下

9.2 名(SD9.1)

・65～74 歳

10.1 名(SD6.8)

・75 歳以上

31.3 名(SD36.8)

入院患者の入院時の年齢階級別人数の割合

全体

64歳以下
15.2%

0%

65～74歳
18.2%

75歳以上
66.6%

20% 入院患者の入院時の年齢階級別分布
40%
60%
80%
図 2-3-3

図 2-3-3 入院患者の入院時の年齢階級別人数の割合- 12 -

100%

5) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院直前の生活場所
表 2-3-3 入院患者の入院直前の生活場所(表 2-3-3)
自宅 28.3 名(SD16.8)、医療機関 9.6 名(SD13.1)、介護
老人福祉施設 3.0 名(SD4.7)、介護老人保健施設 2.2 名(SD2.0)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護) 1.2
名(SD2.1)、サービス付き高齢者向け住宅 0.8 名(SD2.0)、
軽費老人ホーム(ケアハウス等)0.6 名(SD1.2)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 0.8 名(SD1.2)、特養 2.0
名(SD1.0)、障害者施設 1 名、他病棟 13.0 名(SD 0)、ホー
ムレス 1.0 名(SD 0)、託老所 1.0 名(SD 0)、不明 8.3 名(SD20.4)であった。

(人)

生活場所
自宅
医療機関
介護老人福祉施設
介護老人保健施設
グループホーム
サ高住
軽費老人ホーム
有料老人ホーム
特別養護老人ホーム
障害者施設
他病棟
ホームレス
託老所
不明

回答数
55
52
45
42
33
26
24
34
3
2
1
1
1
6

平均人数(SD)
28.3(16.8)
9.6(13.1)
3.0(4.7)
2.2(2.0)
1.2(2.1)
0.8(2.0)
0.6(1.2)
0.8(1.2)
2.0(1.0)
1.0(0.0)
13.0( - )1.0( - )1.0( - )8.3(20.4)

6) 2014 年 2 月のある一日の病棟/ユニットの患者の退院先(表 2-3-4，図 2-3-4)

表 2-3-4 回答者が勤務する病棟/ユニットの患者の退院先入院前と同じ場所へ退院した者 8.8 名(SD11.8)、転院し

(人)

退院先
入院前と同じ
転院
施設入所
死亡退院
不明

た者 2.7 名(SD4.8)、施設入所 2.8 名(SD7.5)、死亡退院
0.8 名(SD1.3) 不明 5.3 名(SD7.8)であった。
7) 医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況

回答数
49
39
34
34
16

平均人数(SD)
8.8(11.8)
2.7(4.8)
2.8(7.5)
0.8(1.3)
5.3(7.8)

表 2-3-5 に示したように、感染防止対策加算を算定した医療機関が 83.8%と最も多く、認知症関連の診療報酬を

病棟/ユニットの患者の退院先算定した機関は少なかった。
8) 2014 年 2 月のある一日の認知症、または認知症が疑われる

入院前と同じ57.0%

全体

転院 施設入所
13.3%
16.2%

患者の状態について

不明
11.4%

死亡退院, 2.1%

表 2-3-6 に示したように、発症した BPSD の具体的な症状で最も多かったのは、活動障害(徘徊、常同行動、無

0%

20%

40%

60%

80%

100%

図 2-3-4 回答者が勤務する病棟/ユニットの患者の退院先

目的な行動、不適切な行動)4.2 人(SD7.6)であり、続いて拒絶、ケアへの抵抗 3.2 人(SD5.0)であった。
9) 2014 年 2 月のある一日に、認知症等の患者へおこなった具体的なチーム医療の内容について
BPSD を発症した認知症等の患者、身体拘束を行った認知症等の患者、向精神薬を処方されている認知症等の患者、向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等の患者、転倒・転落を生じた認知症等の患者、
突然心血管イベントを生じた認知症等の患者、それら以外の急変を生じた認知症等の患者および、せん妄を発症した認知症等の患者へのチーム医療の具体的内容は表 2-3-7a 表 2-3-7h に示した。
10) 認知症等(認知症の疑いを含む)の患者へのチーム医療の具体的な内容
回答者から得た内容を患者、チーム、看護師及び、施設における効果・利点などによって、分析、分類した内容を表 2-3-8 に示した。

- 13 -

表 2-3-5 勤務する医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況
診療報酬名 (＊P.62 に一部についての詳細を示した)

院内チームのある医療 うち算定患者のあった チームのメンバーで 算定した患者の平均人
患者数 標準偏差数(人) 10.8
23.3

機関数
医療機関数
ある回答者数
1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)【230-4】精神科リエゾンチーム加算
9(11.3%)
7(8.8%)
10 (12.5%)
具体的な行動心理兆候別の人数【A233-2】栄養サポートチーム加算
49(62.8%)
22(28.2%)
7 (9%)
・焦燥、不穏状態【A242】呼吸ケアチーム加算
18(22.8%)
10(12.7%)
2 (2.5%)・攻撃性(暴行・暴言)【A236】褥瘡ハイリスク患者ケア加算
50 (62.5%)
28 (35%)4 (5%)
・叫声【A234-2】感染防止対策加算
67 (83.8%)
39 (48.8%)
3 (3.8%)・拒絶、ケアへの抵抗【早期リハビリテーション加算】
22 (28.2%)
35 (44.9%)
2 (2.6%)
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料
22(28.2%)
40(51.3%)
2 (2.6%)・食行動の異常(異食、過食、拒食)【H002】運動器リハビリテーション料
25(32.1%)
41(52.6%)
2 (2.6%)・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)【H003】呼吸器リハビリテーション料
21(26.9%)
32(41%)
0 (0%)
・幻覚(幻視、幻聴など)【H003-2】リハビリテーション総合計画評価料
30
(39%)
42
(54.5%)
3 (3.9%)・誤認(ここは自分の家でないなど)【H004】摂食機能療法
38 (47.5%)
39 (48.8%)
7 (8.8%)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)【I015】重度認知症患者デイ・ケア料
2 (2.6%)2 (2.6%)
1 (1.3%)2) 身体拘束を行った認知症患者数【A104に加算】重度認知症加算
1(1.3%)
1(1.3%)
1 (1.3%)3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数【A233】栄養管理実施加算
25(32.9%)
12(15.8%)
0 (0%)
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数【A238-8】地域連携認知症支援加算
4(5.3%)0(0%)
1 (1.3%)5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数【A238-9】地域連携認知症集中治療加算
1(1.3%)
2 (2.7%)6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数【A240】総合評価加算
13 (17.6%)
16 (21.6%)
2 (2.7%)7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数【A314】認知症治療病棟入院料8) せん妄を発症した認知症等患者数
１．認知症治療病棟入院料
9)その他(FTD) 1(人)

12.2(SD=13.4)
9.2(SD=12.0)
3.3
0.5(SD=0.8)
3.1
16.5(SD=44.2)
2.8
107(SD=439.5)
3.2
113.1(SD=291.3)
4.2
168.6(SD=445.4)
2.5
162.9(SD=523.2)
1.8
13.2(SD=28.0)
2.0
12.4(SD=17.8)
3.1
40.3(SD=166.4)
2.5
12.8(SD=10.2)
4.6
9.0(SD=12.7)
9.0
44.3(SD=52.0)
1.1
0.8
0.1
24.5(SD=60.8)
0.2

2.0

イ 30 日以内の期間
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
ハ 61 日以上の期間
２．認知症治療病棟入院料 2
イ 30 日以内の期間
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
ハ 61 日以上の期間【238】認知症治療病棟退院調整加算【B005-1-2】介護支援連携指導料【B005】退院時共同指導料【238-2】急性期病棟等退院調整加算

2 (2.9%)2 (3%)
3 (4.5%)4 (5.9%)3 (4.5%)0 (0%)

1 (1.5%)2 (3%)
2 (3%)

1.6(SD=1.5)
4.2(SD=6.3)
17.0(SD=24.5)

2 (2.9%)21 (28.8%)
23 (31.5%)
19 (26.4%)

1 (1.4%)25 (34.2%)
15 (20.5%)
21 (29.2%)

1 (1.5%)
1 (1.6%)2 (3.1%)1 (1.4%)4 (5.5%)2 (2.7%)4 (5.6%)

3.9(SD=5.5)
2.5(SD=2.8)
7.8(SD=9.2)【介護保険】看取り介護加算

1 (1.4%)-0 (0%)

-

4.2
7.4
5.1
5.0
7.6
4.0
2.7
3.5
4.4
2.4
5.7
10.8
1.4
1.4
0.2
0.7
2.8

表 2-3-6 認知症、または認知症が疑われる患者の状態について
1)1)
行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
具体的な行動心理兆候別の人数
具体的な行動心理兆候別の人数
・焦燥、不穏状態
・焦燥、不穏状態
・攻撃性(暴行・暴言)・攻撃性(暴行・暴言)・叫声・叫声・拒絶、ケアへの抵抗
・拒絶、ケアへの抵抗
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)・食行動の異常(異食、過食、拒食)・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)
・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)
・幻覚(幻視、幻聴など)
・幻覚(幻視、幻聴など)
・誤認(ここは自分の家でないなど)・誤認(ここは自分の家でないなど)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)
2)2)
身体拘束を行った認知症患者数
身体拘束を行った認知症患者数
3)3)
向精神薬を処方されている認知症等患者数
向精神薬を処方されている認知症等患者数
4)4)
向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数
向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数
5)5)
転倒・転落を生じた認知症等患者数
転倒・転落を生じた認知症等患者数
6)6)
突然心血管イベントを生じた認知症等患者数
突然心血管イベントを生じた認知症等患者数
7)7)6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数
8)8)
せん妄を発症した認知症等患者数
せん妄を発症した認知症等患者数
9)9)その他(FTD)
その他(FTD)- 14 -

患者数(人)
患者数標準偏差
標準偏差10.8 10.8
23.3 23.3
(人)
3.3
3.1
2.8
3.2
4.2
2.5
1.8
2.0
3.1
2.5
4.6
9.0
1.1
0.8
0.1
0.2
2.0
1.0

3.3
3.1
2.8
3.2
4.2
2.5
1.8
2.0
3.1
2.5
4.6
9.0
1.1
0.8
0.1
0.2
2.0

4.2 4.2
7.4 7.4
5.1 5.1
5.0 5.0
7.6 7.6
4.0 4.0
2.7 2.7
3.5 3.5
4.4 4.4
2.4 2.4
5.7 5.7
10.8 10.8
1.4 1.4
1.4 1.4
0.2 0.2
0.7 0.7
2.8 2.8

表 2-3-7a

行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者へのチーム医療の内容

１．チーム活動により対応にあたったケース
1) 精神科リエゾンチーム
2) 栄養サポートチーム
3) 高齢者チーム

4) せん妄回診

5) 退院調整チーム

リエゾンチームにて認知機能検査、対応方法の指導、薬物調整、院内デイケアの導入、転院先の調整、退院に際して家族指導、地域のケアチームへの助言等を行った。
食行動の異常(異食・盗食が)あり、ＮＳＴによりカロリーの調整、補食(空腹時の間食など)をすすめるとともに、環境整備や食器、器具を工夫した。
周囲に金銭等を置くものの自分で管理できず紛失してしまうので、看護師が預かると落ち着かなくなってしまう事例。
高齢者チームにてラウンドし、テレビを見る等ベッド上で本人が集中できるケアをすすめたことで、金銭等の紛失をが最小限となり、金銭が手元に置けるようになった。
術直後からせん妄を発症し、両上肢をせわしなく動かしたり起き上がりが頻回となったため、抗精神病薬を臨時使用したが、効果が乏しく使用薬剤に関して相談の依頼があった。チームメンバーと病棟スタッフとでせん妄の状況を評価し、内服薬を提案し導入することとなった。また、昼夜が逆転してしまっている現状もあったため、スタッフとともに環境調整に関するディスカッションを行い、ケア項目を組み立てていった。
入院時、２週間目、４週間目、以後２週間毎に医師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士、ご家族、ケアマネ、入所
施設スタッフとの多職種カンファレンスを定期的に実施してチームとして退院調整を実施している。

２．2 職種でのケアにより対応にあたったケース
1) リハビリ担当者との連携

2) 医師との連携を経て他科を紹介

帰宅願望が強く、夕方になると徘徊を繰り返すケースに対し、家族に夕方から付き添ってもらったり、かかわりの時間を午後から多くとるようにした。リハビリやアクティビティは参加できていたので、リハビリ担当者と情報共有しケアにあたった。
尿意を何度も訴えトイレに行こうとしてベッドから起き上がり、転落の危険性があったので、センサーを使用し行動を観察した。排尿状況を観察したところ過活動膀胱の可能性が考えられたので、医師と連携し泌尿器科外来で診察を受けることにした。結果、過活動膀胱と診断され内服薬が処方となった。内服薬の効果があり尿意を訴える回数が減少した。
その後は排尿パターンを観察しそれに合わせたトイレ誘導を行った。
人工関節感染で入院した患者で、全身の掻痒感があり、時々大きな声で叫ぶことがあった。整形外科医に報告ののち皮膚科受診し、処方の外用薬を塗布と冷罨法の実施を行う。また、夜間であれば睡眠導入薬を用いて睡眠の確保と苦痛の緩和をはかった。

３．3 職種以上でのケアにより対応にあたったケース
1) 非医療的介入

突発的な暴言、暴力行為にて介護老人福祉施設より入院する。入院 1 週間後に看護師、理学療法士、作業療法士にてカンファレンスを実施。環境の変化とケアの対応が大きく影響しているとアセスメントする。日常生活援助場面だけでなく、作業療法、理学療法時の対応を統一することを確認する。患者本人への対応時はケアやプログラムの内容を伝え、本人の意思を確認、尊重する態度で対応すること、拒否をする場合は中止できる対応を継続して行った結果、BPSD が消失する。
帰宅願望を訴え、車いすでの徘徊をしている患者に対し、看護師、介護士で連携し、転倒転落が起こらないように見守りを強化した。
レビー小体型認知症の精査目的で入院したケース。入院当日の夜間に大声を上げ、不眠となり昼夜逆転したが、生活リズムや夜間の様子をご家族より聴取し、医師・セラピストと共有した後、環境調整や生活リズムの再獲得をセラピストと協働して実施した。
不安が強く一人になると大きな声で叫び続けていた。誰かがそばにいると落ち着く傾向があったため、理学療法、作業療法、看護師、助手で一人になる時間を減らすようにタイムスケジュールを組んだ。本人の好きな旅行の話をしたり会話を増やす機会を設けたりした。しかし、これだけでは BPSD は改善しなかったため、入院 2 週目より薬物治療を開始する。

2) 医療的加入と非医療的介入のコンビネーションa) 身体疾患への医療・ケアを基盤としたコンビネーション
併設している介護老人保健施設より介護抵抗、拒食にて対応困難という理由で入院となる。入院当初は食事をセッティ
ングしても、摂取することはなく介助も拒否していた。時間をかけると数口は食べるが吐き出してしまう。医師、看護師、管理栄養士とカンファレンス実施。水分は摂取できることから経腸成分栄養剤を処方、食事に補助食品(水分)を追加してもらう。入院時は他患者と離れた場所で摂取していたが、食事であることをわかる環境に変更するために他患者とともに食事をできる環境にする。少しずつ食事量が増えていき、現在は全量摂取できるようになる。
頭頸部がん術後の患者で、誤嚥性肺炎で入院。絶食による苦痛と環境の変化で焦燥と妄想、拒絶などが出現した。老人看護専門看護師、看護師、主治医、言語聴覚士で間接嚥下訓練の提案、実施。また主治医と看護師、専門看護師で眠剤の調整について検討した。トイレ以外で排尿することもありケア方法について老人看護専門看護師、看護師で検討した結果、治療を中断することなく受けられ、食事開始となり 2 週間で退院となる。
疼痛が強くコントロールできない事が要因と考え、主治医(整形)、神経内科、精神科、リハビリ職員、病棟看護師、老人看護専門看護師で疼痛の評価、内服のコントロールを図り、生活リズムを整えるケアを実施した。
b) 精神科用薬の調整(精神科医の介入)を基盤としたコンビネーション
独居。認知症にてかかりつけ医で多量の向精神薬の処方を受けていたが内服状況は不明。もともと徘徊があり、崖の下で倒れている所を発見され、頭部外傷、顔面挫傷にて入院。入院後全ての向精神薬は中止。3 日目より夜間の不眠と徘徊が出現。主治医、精神科医、老人看護専門看護師、看護師で薬剤の調整について検討。また、日中の過ごし方の検討、
徘徊時の対応について老人看護専門看護師、看護師で検討を繰り返した。また、今後の療養について地域連携室看護師、看護師、老人看護専門看護師、ケアマネジャー、本人、家族、主治医と話し合いの場を設け、グループホームへの入所が決まり、退院となる。
入院後、夜間不眠で荷物をまとめて帰ろうと何度か準備している。精神科へコンサルテ―ションして抗精神病薬投与開始となり、夜間の睡眠相は安定してきた。自室がわからなくなることと、離棟の危険があるため離床センサーを設置していたが、作動の度に看護師が訪室することが本人の怒りとケアへの抵抗を助長していた。看護師間でミーティングをもち、離床センサーを撤去し、看護師・看護補助者全体で見守りを行うようにし、それまでよりも落ち着いて過ごせるようになった。

- 15 -

認知症が進行し、短期記憶の障害が重度となり物盗られ妄想、拒薬のためケア困難となる。精神科医による向精神薬の調整、理学療法士、看護・介護職、レクリエーションワーカーと共に環境調整、生活リズムを整え、趣味活動の支援、適度な運動を行うことで妄想やケア拒否が改善した。
身体合併症で入院したアルツハイマー病の患者。身体症状の回復に伴い帰宅欲求が強くなり、病棟での対応に困難となる。身体合併症科と精神科医師とともに薬物療法の検討し、病棟看護師とは本人への対応を検討した。地域相談員とともに退院調整を行い、症状の改善とともに円滑に退院する。
肺炎と全身浮腫で入院。もともと統合失調症と認知症(病名不明)の診断を受け、向精神薬の投与を受けていた。入院後、浮腫の原因が薬剤性の可能性もあるとの判断で全ての向精神薬が中止となっていた。入院時より幻覚妄想、治療への抵抗あり。主治医、精神科医、老人看護専門看護師、看護師でまずは夜間の入眠を薬剤の調整について検討。リスペリド
ン 0.5mg の投与のみ開始となる。また、老人看護専門看護師と看護師で日中の過ごし方について入院前に好きだったことについて情報を整理し、介入。しかし、浮腫の原因がはっきりせず全身状態の改善みとめず。BPSD の改善をみることなく 29 日目に死亡退院。
c) 上記 a および b どちらが優位かわからないもの
妻の協力を得ながら、散歩するなど日中の覚せいを促した。せん妄に対しての薬剤治療を医師・薬剤師と相談した。
精神科医師と情報交換、内服調整を行い、リハビリスタッフとは協力し車椅子での散歩を行った。
認知症にせん妄を発症しているケース。BPSD とせん妄に関しては精神科医による薬物コントロールを、食事が進まないことについては栄養科の協力を得ながら日常生活を整えていった。

- 16 -

表 2-3-7b

身体拘束を行った認知症等患者へのチーム医療の内容

１．転倒予防目的で行った身体拘束を解除するためのかかわり(かかわった職種：医師、看護師、ＰＴ、ＯＴ、ＰＳＷ、看護補助者)
1) 医師がかかわった内容

2) 看護師がかかわった内容

3) 精神保健福祉士がかかわった内容

4) 多職種協働で行った内容

医療機関に入院していたが暴言、暴力、徘徊があり対応困難にて転院となる。下肢骨折の既往があり、独歩での移動は困難で転倒を繰り返しているため抑制となる。抑制されていることがストレスとなり、暴言、暴力行為へと繋がっているため、精神保健福祉士から家族と医師との面談の調整を依頼し、医師より転倒のリスクはあるが抑制を外していくことを提案する。家族の了解を得て解除観察時間をつくり、看護師、作業療法士、理学療法士にて歩行訓練、歩行状態の評価を繰り返していくことで、歩行状態が安定。抑制が終了となる。
日中の傾眠、夜間不眠、大声、帰宅願望があり、ベッドから降りようとするため体幹抑制を行った。睡眠導入剤は中止
して、抗精神薬の投与について調整を行った。日中のリハビリ時間とアクティビティの時間を調整した。夜間に睡眠がとれるようになってから、日中の抑制をはずし、段階的に夜間も外して様子をみながら中止した。
がん末期で経口摂取量減、疼痛のため入院。オキシコドン塩酸塩水和水物の持続皮下注射開始。座位保持困難であるが、起き上がり動作が頻繁で転倒転落の危険高く体動センサー使用。また、ベッドから降りようとするときには車いすへ介助で移乗し、安全ベルトを使用し、ロビーやナースステーションで過ごすことがあった。安全ベルトを着用すると「ナイフを持ってこい。切ってくれ」と抑制がさらに興奮を招くため、できるだけ本人の意向を聞きながら車いす散歩など、
看護補助者と協力して安全に苦痛は少なく過ごせるように配慮した。また、医師と相談し夜間は、抗精神病薬を使用し入眠を促した。痛みの評価を行い、適宜レスキューを使用して対処した。
徘徊、睡眠障害、介護抵抗があり在宅での介護が困難になり入院。下肢筋力低下、拘縮があり独歩での移動困難、転倒を繰り返していることから抑制となる。入院後の環境調整、援助時の対応の統一、薬剤調整によって睡眠障害、介護抵
抗は消失する。今後の方向性として施設入所を目指すことを家族と確認、抑制解除に向けて医師、看護師、作業療法士、理学療法士とカンファレンス実施。歩行機能の評価を行い独歩での歩行は困難であることから日中は看護師、作業療法士、理学療法士が見守り立ち上がり歩こうとする場合は付き添いながら気が済むまで歩くことで、夜間はベッドではな
く布団に寝ることで転倒なく過ごせるようになり、抑制終了となる。
おむつの不快があり、排便後は手で触ることが多かったのでつなぎ服を着用していた。徐々に ADL がアップしたため、つなぎ服をはずし、トイレ誘導を時間を決めて行うと排泄が自己でできるようになった。リハビリ、看護師で排泄のサインを情報共有できたことがよかったと考える。
医療機関に入院していたが暴言、暴力、徘徊があり対応困難にて入院となる。下肢骨折の既往があり、独歩での移動は困難で転倒を繰り返しているため抑制となる。抑制されていることがストレスとなり、暴言、暴力行為へと繋がっているため、精神保健福祉士から家族と医師との面談の調整を依頼し、医師より転倒のリスクはあるが抑制を外していくことを提案する。家族の了解を得て解除観察時間をつくり、看護師、作業療法士、理学療法士にて歩行訓練、歩行状態の評価を繰り返していくことで、歩行状態が安定。抑制が終了となる。＜1．－1)再掲＞
がん末期で経口摂取量減、疼痛のため入院。オキシコドン塩酸塩水和水物の持続皮下注射開始。座位保持困難であるが、起き上がり動作が頻繁で転倒転落の危険高く体動センサー使用。また、ベッドから降りようとするときには車いすへ介助で移乗し、安全ベルトを使用し、ロビーやナースステーションで過ごすことがあった。安全ベルトを着用すると「ナイフを持ってこい。切ってくれ」と抑制がさらに興奮を招くため、できるだけ本人の意向を聞きながら車いす散歩など、
看護補助者と協力して安全に苦痛は少なく過ごせるように配慮した。また、医師と相談し夜間は、抗精神病薬を使用し入眠を促した。痛みの評価を行い、適宜レスキューを使用して対処した。＜1．－1)再掲＞
入院日から混乱し「自宅に帰る」とベッドから降りようとする行動がみられ転落の危険性があったので、体幹拘束を開始した。拘束後は合併症が生じないように皮膚状態の観察を行った。治療により病状が回復し、それに伴って混乱状態の改善もみられた。看護師や家族がそばにいるときは拘束を解除する時間をつくった。混乱状態の程度を観察しながら拘束解除の時期について医療チームでアセスメントを行い、15 日後に解除となった。
立位が不安定で転倒リスクがある患者。車いすで過ごしている時に、看護師を呼べず、一人で立ち上がってしまう、行動が性急で、着座センサーによる転倒防止措置では間に合わなかったため、車いす座位時のみ、安全ベルトを装着した。
そばに付き添って観察できる時はベルトをはずし、装着時間をできるだけ最小限にすることとした。
夜間転倒予防のため 4 点ベッド柵を使用され興奮が激しくなった患者へ介入依頼があった。理学療法士とともに筋力バ
ランス感覚、注意機能をアセスメントしたほか、本人の気持ちを聞き判断能力を確認した。立ち上がり時のふらつきが原因での転倒リスク予防だけでよいと判断し、ベッドの高さを調整し、L 字柵を設置し、立ち上がりやすい状況に環境調整し、転倒なく過ごせるようになった。
徘徊、睡眠障害、介護抵抗があり在宅での介護が困難になり入院。下肢筋力低下、拘縮があり独歩での移動困難、転倒を繰り返していることから抑制となる。入院後の環境調整、援助時の対応の統一、薬剤調整によって睡眠障害、介護抵
抗は消失する。今後の方向性として施設入所を目指すことを家族と確認、抑制解除に向けて医師、看護師、作業療法士、理学療法士とカンファレンス実施。歩行機能の評価を行い独歩での歩行は困難であることから日中は看護師、作業療法士、理学療法士が見守り立ち上がり歩こうとする場合は付き添いながら気が済むまで歩くことで、夜間はベッドではな
く布団に寝ることで転倒なく過ごせるようになり、抑制終了となる。＜1．－1)再掲＞
肺炎にて入院し点滴、酸素投与中。入院前に妻、長男を亡くし物忘れや抑うつを認めていた。入院 2 日目よりせん妄発症し、夕方になると帰ると言って看護師を振り払って病室を出ようとして制止できない。幻覚も認めた。体動センサーを使用し、作動時速やかに訪室し対応していた。心療内科受診とせん妄ラウンドを行い抗精神病薬投与開始。抑うつにせん妄が重なっており、睡眠確保を優先。全身のかゆみあり睡眠を妨げていたため、皮膚科受診し眠前に清拭軟膏塗布を行い入眠を促した。下肢筋力低下を認めたため、日中は可能な範囲で歩行器による歩行練習を見守り下で行った。
医療機関に入院していたが暴言、暴力、徘徊があり対応困難にて入院となる。大腿骨頸部骨折の既往があり、独歩での移動は困難で転倒を繰り返しているため抑制となる。抑制されていることがストレスとなり、暴言、暴力行為へと繋がっているため、精神保健福祉士から家族と医師との面談の調整を依頼し、医師より転倒のリスクはあるが抑制を外していくことを提案する。家族の了解を得て解除観察時間をつくり、看護師、作業療法士、理学療法士にて歩行訓練、歩行状態の評価を繰り返していくことで、歩行状態が安定。抑制が終了となる。＜1．－1)再掲＞
徘徊、睡眠障害、介護抵抗があり在宅での介護が困難になり入院。下肢筋力低下、拘縮があり独歩での移動困難、転倒を繰り返していることから抑制となる。入院後の環境調整、援助時の対応の統一、薬剤調整によって睡眠障害、介護抵
抗は消失する。今後の方向性として施設入所を目指すことを家族と確認、抑制解除に向けて医師、看護師、作業療法士、理学療法士とカンファレンス実施。歩行機能の評価を行い独歩での歩行は困難であることから日中は看護師、作業療法士、理学療法士が見守り立ち上がり歩こうとする場合は付き添いながら気が済むまで歩くことで、夜間はベッドではな
く布団に寝ることで転倒なく過ごせるようになり、抑制終了となる。＜1．－1)再掲＞
医療機関に入院していたが暴言、暴力、徘徊があり対応困難にて入院となる。大腿骨頸部骨折の既往があり、独歩での移動は困難で転倒を繰り返しているため抑制となる。抑制されていることがストレスとなり、暴言、暴力行為へと繋がっているため、精神保健福祉士から家族と医師との面談の調整を依頼し、医師より転倒のリスクはあるが抑制を外して- 17 -

いくことを提案する。家族の了解を得て解除観察時間をつくり、看護師、作業療法士、理学療法士にて歩行訓練、歩行状態の評価を繰り返していくことで、歩行状態が安定。抑制が終了となる。＜1．－1)再掲＞
肺炎にて入院し点滴、酸素投与中。入院前に妻、長男を亡くし物忘れや抑うつを認めていた。入院 2 日目よりせん妄発症し、夕方になると帰ると言って看護師を振り払って病室を出ようとして制止できない。幻覚も認めた。体動センサーを使用し、作動時速やかに訪室し対応していた。心療内科受診とせん妄ラウンドを行い抗精神病薬投与開始。抑うつにせん妄が重なっており、睡眠確保を優先。全身のかゆみあり睡眠を妨げていたため、皮膚科受診し眠前に清拭軟膏塗布を行い入眠を促した。下肢筋力低下を認めたため、日中は可能な範囲で歩行器による歩行練習を見守り下で行った。＜1．
－2)再掲＞
おむつの不快があり、排便後は手で触ることが多かったのでつなぎ服を着用していた。徐々に ADL がアップしたため、つなぎ服をはずし、トイレ誘導を時間を決めて行うと排泄が自己でできるようになった。リハビリ、看護師で排泄のサインを情報共有できたことがよかったと考える。＜1．－2)再掲＞
夜間転倒予防のため 4 点ベッド柵を使用され興奮が激しくなった患者へ介入依頼があった。理学療法士とともに筋力バ
ランス感覚、注意機能をアセスメントしたほか、本人の気持ちを聞き判断能力を確認した。立ち上がり時のふらつきが原因での転倒リスク予防だけでよいと判断し、ベッドの高さを調整し、L 字柵を設置し、立ち上がりやすい状況に環境調整した。転倒なく過ごせた。＜1．－2)再掲＞
がん末期で経口摂取量減、疼痛のため入院。オキシコドン塩酸塩水和水物の持続皮下注射開始。座位保持困難であるが、起き上がり動作が頻繁で転倒転落の危険高く体動センサー使用。また、ベッドから降りようとするときには車いすへ介助で移乗し、安全ベルトを使用し、ロビーやナースステーションで過ごすことがあった。安全ベルトを着用すると「ナイフを持ってこい。切ってくれ」と抑制がさらに興奮を招くため、できるだけ本人の意向を聞きながら車いす散歩など、
看護補助者と協力して安全に苦痛は少なく過ごせるように配慮した。また、医師と相談し夜間は、抗精神病薬を使用し入眠を促した。痛みの評価を行い、適宜レスキューを使用して対処した。＜1．－1)再掲＞
徘徊、睡眠障害、介護抵抗があり在宅での介護が困難になり入院。下肢筋力低下、拘縮があり独歩での移動困難、転倒を繰り返していることから抑制となる。入院後の環境調整、援助時の対応の統一、薬剤調整によって睡眠障害、介護抵
抗は消失する。今後の方向性として施設入所を目指すことを家族と確認、抑制解除に向けて医師、看護師、作業療法士、理学療法士とカンファレンス実施。歩行機能の評価を行い独歩での歩行は困難であることから日中は看護師、作業療法士、理学療法士が見守り立ち上がり歩こうとする場合は付き添いながら気が済むまで歩くことで、夜間はベッドではな
く布団に寝ることで転倒なく過ごせるようになり、抑制終了となる。＜1．－1)再掲＞
入院日から混乱し「自宅に帰る」とベッドから降りようとする行動がみられ転落の危険性があったので、体幹拘束を開始した。拘束後は合併症が生じないように皮膚状態の観察を行った。治療により病状が回復し、それに伴って混乱状態の改善もみられた。看護師や家族がそばにいるときは拘束を解除する時間をつくった。混乱状態の程度を観察しながら拘束解除の時期について医療チームでアセスメントを行い、15 日後に解除となった。＜1．－2)再掲＞
２．ルート類(点滴、ドレーン、バルーンカテーテル、胃瘻チューブ、経管栄養チューブ)の自己抜去目的で行った身体拘束を解除するためのかかわり
1) 医師がかかわった内容
2) 看護師がかかわった内容

3) ケアマネジャーがかかわった内容

１．の看護師欄と同様
重度の認知症であり、点滴の抜去を繰り返す。持続点滴を日中だけにしてもらい、できるだけ早期に退院できるよう、
在宅のケアマネジャー等とカンファレンスを設け、早期より退院支援につなげていった。
脳梗塞の患者で、点滴治療と排尿困難への対処として膀胱留置カテーテルを挿入した。会話が成立していたが、留置針と膀胱留置カテーテルを自己抜去したため、両上肢を抑制したが、落ち着かなかった。主治医と相談し排尿困難に対しては定時導尿を行い、点滴の時間も調整して持続点滴にならないようにして拘束を解除した。
心不全の憎悪で入院していたものの、ライン類自己抜去、治療を受け入れることができず、治療の継続困難との判断で退院したがすぐに再入院した経緯があった。入院後、酸素、多種の微注投与、バルーンカテーテルなどライン類が多く、自己抜去の可能性あったがすべてズボンの裾を通し、離床センサーによる抑制のみ実施。看護師、老人看護専門看護師
で日中の過ごし方を工夫し、レクリエーションなどで気分転換できるよう介入した。また、食事の再開や不要なライン
類の早期除去に向けて主治医、老人看護専門看護師、看護師で検討し全身状態の改善とともに酸素、点滴などライン類が除去となり他病棟へ転棟し、リハビリが開始となっていたが、急変し、死亡退院となる。
施設入所中、原因不明の下肢骨折で入院となる。入院前はほぼベッド上生活、つたい歩き可能なレベルであった。認知症疾患名は不明、入院時の N-ADL4 点、NM スケール 8 点。入院後、BPSD やせん妄はみられずに経過する。入院後に全身麻酔下で人工関節置換術を施行する。認知機能障害に伴う創部ドレーン、ルート類の抜去予防のため、右手にミトン手袋、左上肢にひもで身体抑制を行う。危険行動の予防、興奮等の BPSD は起きずに経過する。毎日の拘束カンファ
レンスでチーム看護師と話し合い、術後 2 日目に尿道留置カテーテル以外は終了したこと、危険な行動を伴わなかったことから身体拘束は解除となる。
認知症及び脳出血の患者。右手が動き、胃瘻の抜去をするのではないかとのことだが、多職種間カンファレンスにて抑制帯が外せないかとなり、腹帯を巻くことで直接チューブが手に触れなければ抑制をしなくてもいいと提案し、抑制が解除となる。
食欲不振を主訴に入院となった。アルコール依存もベースにあり、飲酒により食事がとれない状態となっていた。点滴を行ったが、不穏行動出現したため、ミトンの装着とアルコール離脱予防にロラゼパムの内服を開始した。日中の覚醒を促し、昼夜のリズムをつけると共に、点滴により、徐々に活気が戻り、食事もとれるようになった。それに伴い、抑制は解除された。
重度の認知症であり、点滴の抜去を繰り返す。持続点滴を日中だけにしてもらい、できるだけ早期に退院できるよう、
在宅のケアマネジャー等とカンファレンスを設け、早期より退院支援につなげていった。＜2．－2)再掲＞

３．安静保持目的で行った身体拘束を解除するためのかかわり
1) 医師がかかわった内容
2) 看護師がかかわった内容
3) 作業療法士がかかわった
内容

記載なし
夜間の活動が活発でベッド上で安静が保てない。日中作業療法士がかかわって話をしたりし、刺激を日中に入れて休めるように促した
夜間の活動が活発でベッド上で安静が保てない。日中作業療法士がかかわって話をしたりし、刺激を日中に入れて休めるように促した＜3．－2)再掲＞

４．おむついじり・おむつ外し防止目的で行った身体拘束を解除するためのかかわり
1) 看護師がかかわった内容

入院時よりおむついじりの行為があり、抑制衣を着用していた。何度か解除するも行為変わらず。排泄パターンを調べ、おむつ交換時間の検討、トイレ誘導までケアを広げることができた。また、抑制衣の解除時間をまずは日中から設け徐々に拡大した。1 日 1 回程度のおむついじりはあるが、すぐに抑制衣を選択することにはならなくなった。現在は完全解除となっている。

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表 2-3-7c

向精神薬を処方されている認知症等患者へのチーム医療の内容

１．薬物治療中の認知症患者の行動・心理症状への対応
1) 薬物治療中の認知症患者の行動・心理症状を引き起こしている要因について
アセスメントし、多職種と対応することで症状が改善する

食事開始困難食事の中断があり、食事形態の工夫を栄養課と相談する。上肢の振戦・日中の変動体の動きが緩慢になることから日中の生活リズムを整えるためリハビリ課と相談し対応する。
「ひもときシート」を使用し、BPSD の原因についてチームでの共有に努めた。そこから、ケア方法、関わり方など導き出し、統一した対応を行うことで穏やかに過ごされる時間が多くみられるようになる。
食思不振のため 1 日食べない日もあり、医師は抑うつ状態の改善と食欲増進のための内服調整と栄養補助食品を処方。
看護・介護者は食べることへの声掛けが中心だったため、仕事のことを教えてもらうなど、ご本人が話をしやすい内容
でコミュニケーションを図り、関係性作りを行った。また、ご家族にご本人の好きな食べ物を持参していただきそばに付き添って食べてもらうかかわり協力していただき、現在は食事を拒むことなく摂取量も増えた。

2) 薬物治療中の認知症患者
せん妄発症していることを医師と確認し、治療方法を検討し定期的に評価し検討していった。また、家族の協力を得ての行動・心理症状への対応 安心感をもってもらい、座る機会を増やすことをチームで検討していった。
を多職種と検討する
叫び声、焦燥が強く薬物治療を開始する。毎週リハビリ、看護師、医師と生活リズムや睡眠覚醒状況についてカンファ
レンスを重ねる。
3) 薬物治療中の認知症患者
生活リズム、睡眠状況、生活機能回復訓練の参加、日常の生活技能についてケースカンファレンスを実施し、薬剤の効の行動・心理症状への対応 果などを看護師、作業療法士で検討し、種類や量の増減の依頼を主治医へ依頼し、精神社会福祉士へその旨連絡し、退を多職種に提案する
院先の社会資源の担当者へ、他職種カンファレンスへの参加と退院調整の日程調整を依頼する。
内服の効果や 1 日の覚醒・入眠の状況を把握するために、24 時間の行動記録を継続している。老年内科医へ報告し薬剤の効果を一緒に考えた。日中の活動性を上げるため、リハビリ時間の固定を担当理学療法士に提案した。
２．認知症患者への向精神薬の追加使用を最小限にするための対応
1) 処方以外の向精神薬の使用を最小限にするための対応を行う
2) 処方以外の向精神薬を使用することなく症状が改善する

体調に対する不安が強いため話を聞くなどの対応をするとともに、ビタミン剤でのプラセボ対応。

他院から治療薬が処方されていたが、家族が「活力が落ちたりしたらどうしようと思って飲ませていなかった」と言っていた。入院当初から部屋内や廊下を徘徊していたが、あえて制止せず、時間のあるスタッフが患者の動きに同行した。
ある程度歩くと疲れて座り込んでいたので、家での習慣であったお茶を飲んでいただきながら昔話を聞いていた。昔話を繰り返していたが、その場面を見た家族が安心するようになった。結局は内服薬に頼らず安定し、退院前日の夜も「明日、帰るんだ。ありがとう」と認識しており希望通り退院できた。

３．認知症患者の状態に適切な向精神薬の内服変更をするための対応
1) 認知症患者の状態から多職種で検討し、向精神薬の変更に関与したことで、症状が改善する

易怒的で大声があり、他患者が怯えるためにクエチアピンが処方されていたが、眠気が強く日中の活動に支障が出ていた。そのため、精神科医、主治医(神経内科医)、看護職・介護職で検討し、患者の状態から量や種類を変更した(リスぺリドン)。患者は、日中の活動がこれまでお通りできるようになり、穏やかとなって笑顔が見られるようになった。
チアプリドからトラゾドンに変更し、中途覚醒は軽減した。

2) 認知症患者の状態から、向精神薬の内服時間の変更に関与したことで、症状が改善する

時々、夜間に不眠であったため、頓用で抗精神薬を使用していた。服用した次の日に流涎、嚥下困難がみられたため、服用時間について精神科医に相談した。頓用薬を抗うつ剤に変更して定時服用となり、日中のリハビリ時間を変更してアクティビティを取り入れ、睡眠状況を観察していった。生活リズムがついたことで睡眠も安定したので、抗うつ剤も中止となった。
日中は徘徊に同行し、徘徊後は昼寝を取り入れるなど一日の生活リズムを整えた。主要な治療がある日は家族が付き添いに来て下さり、それ以外は看護師が担当するというようにし、家族の負担軽減にも努めた。生活リズムを見ながら就寝前内服の時間を探り出し、22 時~6 時まで眠れるようになり、起床後は車椅子乗車し検温に同行しながら安全にも気をつけた。最後まで入院中であるという認識がなかったが、家族ともども笑顔で退院された。
転棟後より睡眠パターン変調あり、夜間覚醒し、朝方入眠し、朝食延食するようになっていた。21 時に睡眠導入剤を内服していたが、薬剤師と相談し 16 時に内服時間を変更した。徐々であるが朝食を延食することなく、生活リズムパター
ンを調整することができた。
４．認知症患者の状態に応じた向精神薬の減量・中止への対応
1) 認知症患者の行動・心理症 日中、夜間の易怒性がないことを共有し薬剤減量。
状を評価し、向精神薬の減 精神症状の評価を行い、向精神薬を中止する関わりを行った。
量・中心に関与する
2) 認知症患者の行動・心理症 介護老人福祉施設より暴言、暴力により対応困難とのことで入院となる。かかりつけ医より向精神薬を何種類か処方さ状の要因への働きかけに れていた。入院時の診察と入院後の生活状況より暴言・暴力は環境の影響を受けて生じていることが明らかになってきより、症状を改善し向精神 たため、医師、看護師、作業療法士、理学療法士にてカンファレンス実施。再度環境要因が暴言、暴力につながってい薬の減量・中止に関与する ると判断する。向精神薬中止し環境調整、援助時の対応の統一を図ったところ暴言、暴力が消失し、表情も豊かになる。
3) 向精神薬の副作用の出現
自宅でも抗精神病薬を服用しており、ジスキネジアが出現していた。非常勤の精神科医に依頼して段階的に減量して薬により内服薬の見直しを 剤は中止した。
医師に依頼し、減量・中止 悪性症候群を疑う症状あり、医師、薬剤師、医療ソーシャルワーカーと連携し院外の神経内科医院へ内服薬の見直しをする依頼した。
下肢骨折で入院。術後に低活動性のせん妄となり、一日中、刺激をしても全く覚醒できず、食事も摂取できない状態であった。持参薬の眠剤、向精神薬を評価しながら徐々に減量し、８日かけて日中の覚醒ができるようになった。食事の自己摂取ができるようになり、院内デイにも参加し、発語もみられるようになった。現在、まだ睡眠リズム障害が顕在している。
５．認知症患者の状態に応じた適切な向精神薬使用への対応
1) 非薬物的な対応では困難
入院時より記憶障害あり、自己中心性もあり不安が強く常に誰か付き添いしてもらうことを希望していた。抑肝散を内な認知症患者の行動・心理 服していたが緩和できず、もともと内服していたクエチアピンを眠前に内服しても入眠はかれないことが度々あり、眠症状において向精神薬の 前に睡眠導入薬の内服やハロペリドール 1/2A 筋注することが時々あった。
使用に関与する- 19 -

がん末期で疼痛のため入院しオキシコドンの持続皮下注射開始。座位保持不安定で、起き上がり動作頻繁なため転落の危険高く体動センサー使用。また、ベッドで落ち着いて過ごせず車いすで安全ベルトを使用し、ロビーやナースステー
ションで過ごすことがあった。安全ベルトを着用すると「ナイフを持ってこい。切ってくれ」と抑制がさらに興奮を招くため、できるだけ本人の意向を聞きながら納得いくまでトイレに座ってもらい見守る、車いす散歩を取り入れるなど、看護補助者と協力して安全に苦痛は少なく過ごせるように配慮した。また、医師と相談し夜間は、抗精神病薬を使用し入眠を促した。痛みの評価を行い、適宜レスキューを使用して対処した。
＜表 2-3-7b 1．－1)再掲＞
パーキンソン病の患者。尿管結石、腎盂腎炎、敗血症、重症肺炎が治癒。全身状態は改善したがせん妄状態は続いている状態で夜間不眠・興奮が絶えなかった。チームカンファレンスを行い、離床・食事・入浴・コミュニケーションなど
快刺激になることの看護ケアを提供したが、良いときと悪いときの格差が激しく家族の疲労も蓄積、主治医と相談し向精神薬が増量となった。
夜間になると、そわそわし始め、ベッドの上で何度も起き上がったり、一人で歩行困難であるが立とうとし落ち着かない。夜間せん妄を判断し、非定型抗精神薬を投与した。
2) 非薬物的な対応では困難
在宅介護で生活していたが、夜間不眠、徘徊、暴言、暴力があり介護者の負担が増加したため入院となる。近医にて多な認知症患者の行動・心理 数の向精神薬が処方されていたが効果がなかったとのこと。入院時に医師が処方を見直し薬剤調整を行いながら、看護
症状において向精神薬の 師、作業療法士によって生活リズムの改善を行った。何度か情報交換を行い薬剤調整と対応を変化させていった結果、使用に関与することで症 次第に夜間入眠できるようになり、暴言、暴力も減っていった。
状が緩和した消化管潰瘍で緊急入院となった患者、最近になりもの忘れがひどくなったとの情報あり、チームで介入する。帰宅要求
が入院時より発生していた。せん妄をきたしている状態と判断し、不穏時の指示を積極的に使用するよう伝える。また、終了するタイミングも伝え、過鎮静に注意するよう働きかけ、離床を早める等せん妄予防に努め、せん妄が短期間で治まった。
ケアの拒否、興奮、攻撃性がある患者。非薬物療法の実施だけでは効果なく、非定型抗精神薬を投与、投与後、効果のある時間帯に清潔援助を実施することでケアを受け入れた。

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表 2-3-7d

向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者へのチーム医療の内容

１．多職種による薬剤調整の検討とアドバイス対応
1) 認知症患者の状態から向精神薬の作用・副作用を踏まえて、今後の対応について多職種で話し合う

薬剤調整後の ADL などの変化や姿勢食事への影響をケースカンファレンスして薬剤調整の効果を主治医と判断し、退院調整のためのカンファレンス開催を精神保健福祉士へ依頼する。
夜間詰所から居室に誘導することで興奮する。暴力もみられた。毎日薬の変更・調整・増量を必要とした。主治医・家族に夜間の状態を伝え今後の方向性について相談し、他職種(医師・看護師・認知症看護認定看護師・精神保健福祉士・作業療法士・臨床心理士)参加の認知症病棟カンファレンスを開催した。それでもう一度対応方法について話し合った。

2) 認知症患者の状態から多職種と相談しながら、向精神薬の投与時間、容量をアドバイスする

呼吸器疾患有り、妄想が出現している患者で「自分が殺されている。」など言われていた。糖尿病があり、空腹感も強かったため、栄養課と相談して主食を少しカロリーのみ減らし、補食を検討してもらうなどアドバイスする。リスペリド
ンの量を少量増やす、または他の内服の投与時間と量をアドバイスした。

2.多職種による薬剤使用後のモニタリングの実施
薬物治療中も効果乏しく、アクティビティや回想療法も合わせておこなう。作業療法士が毎日加わり作業中の様子を記録する。薬の副作用の観察を確実に行い過鎮静にならないようにした。
興奮状態と内服が増えることで考えられる転倒のリスク、嚥下状況の悪化など過鎮静に注意し、他患者との関係、家族のフォロー、定期評価を決める。症状に合わせて減量できた。
薬の増量を病棟スタッフが把握できるように記載方法を変更する。薬の副作用の早期発見につながリ、患者観察も行えるようになった。
3.向精神薬が追加処方となった認知症患者への非薬物的対応
1) 向精神薬が追加処方となった認知症患者への非薬物療法に参画する
2) 向精神薬が追加処方となった認知症患者の日常生
活支援を通じて症状が改善する一つのことにこだわる患者に内服薬を増量するとともに、昼間は絵を描くなど気分転換を図るよう調整した。作業療法士がかかわった。
回想法、集団レクリエーション活動。不穏時は、訴えの傾聴。
EST のため入院し退院後食欲、ADL 低下を来したため再入院。既往歴ラクナ梗塞あり。低活動せん妄を認め、精神科ラ
ウンド依頼。スルピリド 50 ㎎とミルタザピン 7.5 ㎎処方。睡眠覚醒リズムを整えられるよう日中は車いすへ移乗しロビーでの食事摂取を勧める。栄養サポートチームを依頼し、食べやすい食事形態を検討。その他、特殊浴を行い爽快感と軽活動を促す。理学療法士にて座位保持練習継続。発熱認めさらに活動低下。原因検索。尿閉・尿路感染あり、間欠導尿施行を行うと体調回復とともにせん妄改善。さらに食事摂取量増量をねらって精神科よりミルタザピンが増量処方となる。
食欲・意欲の低下が認められ、抗精神病薬の追加の指示があった。食習慣や嗜好品を取り入れ家族の方へ食事介助を依頼し、食事摂取量の改善が図られた。
医師、看護師、介護福祉士でのケースカンファレンスを実施し、この方の BPSD(暴力・易怒性)について話し合う。医師からは脳内の状態の説明を受け、かかわり方を検討した。身体拘束(車いすベルト)とすることが BPSD 発生の要因であるとわかり、医師は内服調整し、トイレの往復は歩行し、日中ホールで過ごす時は看護・介護者がそばに付き添い会
話をしながら見守った。向精神薬の効果も観察しつつかかわりを継続したところ、1 日中 BPSD があったが、夕方の一時的なものに落ち着いてきた。

4.認知症患者の状態に応じた向精神薬の減量・中止への対応
1) 薬剤の効果判定時期を設け、評価することで向精神薬の減量に関与する
2) 向精神薬による副作用の出現から内服薬の見直しを医師に依頼し、中止することで ADL が回複する

攻撃性が出現すると向精神薬が処方される患者。攻撃性の出現のサインを察知したように、過鎮静になるサイン、食事
時間、起床のタイミングなど情報を共有し観察点として共有した。
突発的な暴力行為が頻回に続き対応が困難になったため、医師が向精神薬を少量ずつ増量していくと、突発的な暴力は消失するが活動性低下、転倒・転落、意識混濁、食事量の減少などの症状が出現。身体的にも衰弱した状態となったた
め、向精神薬の投与を中止、点滴治療を行うことで意識混濁、活動性も上がるが、攻撃性や転倒・転落が増える。理学療法士、看護師による歩行訓練を継続し、食事量の低下に関しては栄養科が介入し食事形態や内容を変更、身体状況の改善とリハビリの効果によって以前の状態に回復する。
易怒性亢進、暴言、暴力があり在宅での介護が困難にて入院の患者。職員・他患者に対して攻撃的となったため向精神薬が追加となる。攻撃性は抑えられたが次第に意欲低下し嚥下状態も悪くなり食事摂取ができなくなる。作業療法士、理学療法士からも意欲の低下や歩行状態の不安定さが出現したとの報告があり主治医に報告。追加された向精神薬が中止となる。食事摂取量、歩行状態の改善が見られないため、栄養科と看護師にて食事形態や内容の変更、評価をしながら段階的に見直しを行う。また理学療法士による歩行訓練、作業療法士による楽しみの時間をつくることで徐々に改善していく。

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表 2-3-7e

転倒・転落を生じた認知症等患者へのチーム医療の内容

１．院内多職種チームカンファレンスを行う(看護師、理学療法士、作業療法士、医師、栄養士、医療安全対策室、リハビリテーション科)
1) 歩行訓練を行う

2) 離床を開始する

3) 一時的な車椅子の使用
4) 車いすの種類の変更
5) 車いすを部屋におかないなど病室環境を整える
6) 血糖コントロール
7) 食形態の変更

独歩では一日に何度も転倒を繰り返す。歩行訓練、車椅子の併用、血糖値のコントロールについてカンファレンスを行う。
靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。
センサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に要望を聞いて対応し、転倒を予防している。
転倒予防対策をとっていたが、ベッドサイドで転倒し骨折。カンファレンス実施。センサーマット利用開始。テーブル
固定の車いすの使用開始。
転倒後下肢筋力の低下、離床を促す。リハビリ科と対応を統一。
靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。＜1．－1)再掲＞
転倒予防対策をとっていたが、ベッドサイドで転倒し骨折。カンファレンス実施。センサーマット利用開始。テーブル
固定の車いすの使用開始。＜1．－2)再掲＞
半側空間無視。部屋の環境を整えた。
独歩では一日に何度も転倒を繰り返す。歩行訓練、車椅子の併用、血糖値のコントロールについてカンファレンスを行う。＜1．－1)再掲＞

8) リハビリテーション科と 転倒後下肢筋力の低下、離床を促す。リハビリ科と対応を統一。＜1．－2)再掲＞
病棟の対応を統一する
9) PT が病室で起立・歩行訓 センサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に練を行う
要望を聞いて対応し、転倒を予防している。＜1．－1)再掲＞
２．病棟内チームの情報共有
1) 転倒のインシデントをス
タッフと共有する

転倒した当日に医療安全対策室とのカンファレンス実施。
インシデントレポートの作成とスタッフへの周知。
靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。＜1．－1)再掲＞
カンファレンスの実施。就寝後から起床時までのトイレは見守り歩行にした。
夜間徘徊で夜間に転倒。カンファレンス実施。作業療法士、看護師が付き添い、座る時間をとる。医師は薬剤調整。生活リズムの調整。

2) 予測していなかった転落について、要注意以外の患者への対応とアセスメ
ントを再確認する
3) 環境整備の工夫について話し合う

靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。＜1．－1)再掲＞

３．看護師による対象者への安全対策に関する看護計画の追加・修正と実施
1) 離床センサーマット使用
開始

スリッパを履こうとしてバランスを崩し、頭から転倒。体幹抑制、センサーマット使用。
転倒予防対策をとっていたが、ベッドサイドで転倒し骨折。カンファレンス実施。センサーマット利用開始。テーブル
固定の車いすの使用開始。
センサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に要望を聞いて対応し、転倒を予防している。＜1．－1)再掲＞
安心ベルトの着用。離床センサーの設置により安全対策強化。
眠剤の調整、センサーの使用、定期カンファの実施で対策を検討。

2) 体幹抑制

独歩では一日に何度も転倒を繰り返す。歩行訓練、車椅子の併用、血糖値のコントロールについてカンファレンスを行う。＜1．－1)再掲＞
スリッパを履こうとしてバランスを崩し、頭から転倒。体幹抑制、センサーマット使用。＜3．－1)再掲＞
複数回の転落あり。4 点ベッド柵固定を実施した。
夜間徘徊で夜間に転倒。カンファレンス実施。作業療法士、看護師が付き添い、座る時間をとる。医師は薬剤調整。生活リズムの調整。＜2．－1)再掲＞
安心ベルトの着用。離床センサーの設置により安全対策強化。

3) 4 点ベッド柵の使用
4) 個人 OT を実施
5) 安全ベルトの使用
6) 車いすを別のものに選定
7) 離床を促すようにする

転倒予防対策をとっていたが、ベッドサイドで転倒し骨折。カンファレンス実施。センサーマット利用開始。テーブル
固定の車いすの使用開始。＜3．－1)再掲＞
転倒後下肢筋力の低下、離床を促す。リハビリ科と対応を統一。

8) 靴、靴下を工夫

靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。＜1．－1)再掲＞

9) 夜間のトイレは見守る

定時に排尿確認を行うことにした。

10) 30 分ごとに訪室
11) 眠剤の調整

センサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に要望を聞いて対応し、転倒を予防している。＜1．－1)再掲＞
眠剤の調整、離床センサーの使用、定期カンファレンスの実施で対策を検討。

12) 定期的な排尿確認

定時に排尿確認を行うことにした。＜3．－9)再掲＞

13) 歩行練習

独歩では一日に何度も転倒を繰り返す。歩行訓練、車椅子の併用、血糖値のコントロールについてカンファレンスを行う。＜1．－1)再掲＞
靴、靴下の工夫、車いす使用と歩行練習を実施。＜1．－1)再掲＞
センサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に要望を聞いて対応し、転倒を予防している。＜1．－1)再掲＞- 22 -

14) 見守り強化
15) ベッドサイドに冷水を置く16) 生活リズムの調整
17) 看護師がトイレに付き添う18) 転倒を予測していなかった患者へのかかわり方を検討する
19) 生活ニーズを把握して対応する
20) 本人のニーズを汲む21) ストレス緩和
22) 看護師が付き添い、座る
時間を増やすセンサーマット設置。抑制しない方針で、30 分ごとに訪室。リハスタッフが自室で起立・歩行訓練。本人が訴える前に要望を聞いて対応し、転倒を予防している。＜1．－1)再掲＞
センサーマット設置、行動観察。排尿パターン仮名札、トイレ誘導。冷水をベッドサイドに準備しておくようにした。
夜間徘徊で夜間に転倒。カンファレンス実施。作業療法士、看護師が付き添い、座る時間をとる。医師は薬剤調整。生活リズムの調整。＜2．－1)再掲＞
転倒後下肢筋力の低下、離床を促す。リハビリ科と対応を統一。
アセスメントの再確認。予測していない要注意患者の関わり方検討。カンファで環境調整を話し合う。

転倒予防対策をとっていたが、ベッドサイドで転倒し骨折。カンファレンス実施。センサーマット利用開始。テーブル
固定の車いすの使用開始。＜3．－1)再掲＞

夜間徘徊で夜間に転倒。カンファレンス実施。作業療法士、看護師が付き添い、座る時間をとる。医師は薬剤調整。生活リズムの調整。＜2．－1)再掲＞

表 2-3-7f

突然心血管イベントを生じた認知症等患者へのチーム医療の内容

１．チーム医療を行った内容(チーム医療の具体的内容の記載なし)

表 2-3-7g

6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者へのチーム医療の内容

１．意識障害による急変
1) 関わった職種と、それぞ (1)関わった職種：医師、看護師、理学療法士、作業療法士
れの役割(2)各職種の関わり
医師：多飲水による電解質バランスの是正のための点滴治療
理学療法士：抑制中の廃用予防のためのリハビリ
2) 多職種協働で行った内容 医療安全対策室とともに再発防止のためのカンファレンス
看護師、理学療法士、作業療法士：認知機能の低下、せん妄予防のためのリアリティ・オリエンテーション実施
医師、看護師、理学療法士、作業療法士：見守り注意喚起、その都度危険性説明
3) 効果

意識障害の原因となった問題行動(多飲水)が消失

２．誤嚥性肺炎による急変
1) 関わった職種と、それぞ (1)関わった職種：医師、言語聴覚士、栄養士、看護師、臨床工学技士、理学療法士、作業療法士
れの役割(2)各職種の関わり
医師：肺炎の治療
言語聴覚士：嚥下機能の評価
栄養士：とろみ剤の使用による食事の提供
看護師：食事介助
臨床工学技士：胸腹部痛出現時に造影 CT(腹部大動脈瘤の既往あるため点検)
2) 多職種協働で行った内容 摂食・嚥下機能低下予防のためのカンファレンス
看護師、作業療法士：認知機能の低下、せん妄予防のためのリアリティ・オリエンテーションや気分転換活動の実施
理学療法士、看護師：早期離床、身体能力低下の予防
3) 効果

経口での食事摂取を早期から開始した結果、ADL や認知機能低下を防ぐことができた- 23 -

表 2-3-7h

せん妄を発症した認知症等患者へのチーム医療の内容

１．せん妄状況のアセスメント
1) チームカンファレンス(見当識障害の対応)
2) チームカンファレンス(疾患と移乗の工夫)
3) せん妄カンファレンス

4) 行動アセスメント

24 時間行動記録を取り活動性を把握した。昼間の活動性をあげるため、①ケースワーカーに協力を依頼し午前中の散歩、②リハビリ時間の固定、③見当識障害の対応について、カンファレンスで提案・統一した。
中断していた身体的治療(閉塞性動脈硬化症)について話し合われ、精神薬の減量と関わり方、移乗の工夫を話し合われた。
術直後からせん妄を発症し、両上肢をせわしなく動かしたり起き上がりが頻回となったため、抗精神病薬を臨時使用したが、効果が乏しく使用薬剤に関して翌日相談の依頼があった。チームメンバーと病棟スタッフとでせん妄の状況を評価し、内服薬を提案し導入されることとなった。また、昼夜が逆転してしまっている現状もあったため、スタッフとともに環境調整に関するディスカッションを行い、ケア項目を組み立てていった。
24 時間行動記録を取り活動性を把握した。昼間の活動性をあげるため、①ケースワーカーに協力を依頼し午前中の散歩、②リハビリ時間の固定、③見当識障害の対応について、カンファレンスで提案・統一した。＜1.－1)再掲＞

２．予防的介入に関するもの
1) 入院時せん妄の説明用紙を用い、家族へ説明

2) 家族の面会促進

3) 術後せん妄予防的介入

呼吸器疾患の精査目的で特別養護老人ホームより緊急入院。入院時にせん妄予防に向けて老人看護専門看護師が中心となって作成したせん妄についてのご説明用紙を家族に渡し、環境調整を行っていた。入院時よりせん妄が疑われた。日
中の過ごし方について看護師、老人看護専門看護師で検討するが、倦怠感が著明でベット上寝たきりの状態が続いた。
また、主治医、耳鼻科医、言語聴覚士、老人看護専門看護師、看護師で嚥下機能評価を実施するが、嚥下困難と判断され、本人の食べたい気持ちもなく倦怠感と胸部の重さといった苦痛への対処が優先と考えられ、今後の療養について地域連携室看護師、主治医、看護師、老人看護専門看護師、施設職員、家族、本人と検討し、療養型病院へ転院となる。
入院前は認知機能障害もなく自宅生活が送れていたが、今回交通外傷を受け、入院後２日目よりせん妄を発症したため、薬剤とケア相談でせん妄回診に依頼があった。安静臥床を守る必要があるものの、夜間に特にせん妄症状が強くなることから、抗精神病薬でのコントロールを行うことを提案した。ケアとして、リアリティ・オリエンテーションの強化と、家族の面会を増やすことなどを提案し少しでも安心できる環境調整を行なった。薬剤の効果もあったことから、症状が消失したタイミングをみながら、薬剤も少しずつ減らしていくよう介入を行なった。１週間以内にせん妄は消失。２週間後には、薬剤も中止となった。
術後せん妄への予防的な関わり。

３．せん妄に対する具体的ケア
1) せん妄に付随する安全対策
2) 治療的な介入

3) 薬物に関するもの

4) 治療補助の工夫
5) 多職種による連携

6) 環境調整

7) 看護師対応

8) 生活リズムの調整

9) 不快・快へのケア

10) 家族に対するケア

センサー・安全ベルト抑制
高照度光療法
高血糖治療・水頭症フォロー
脱水予防
頓用薬使用
向精神薬調整指示薬使用・麻薬投与(ペインコントロール)
眠剤調整・薬剤調整
ライン整理
ルート固定
理学療法・作業療法の導入
多職種カンファレンス(今後の療養先について)
嚥下機能評価精神科リエゾン診察依頼
環境調整
わかりやすい言葉のメモ掲示
排泄環境の調整
ステーションから近距離に移動し体動センサー使用
頻回訪床
リアリティ・オリエンテーション
時計を一緒に見るようにした
離床ケア
わかりやすく一つ一つ説明する
安心できるような声かけ
早朝の食事介助
易刺激性、易怒性に対するケア方法のアドバイス
身体管理の必要性とケア方法のアドバイス
動記録による活動性の把握
午前中の散歩光が当たる工夫、日光浴
リハビリテーションの時間を固定する
リハスタッフと協力し生活リズムを整える
ペインコントロール、機械浴を実施する
不穏時に頓用薬使用し、落ちついてから水分摂取後、浣腸を実施する。腹部マッサージ、朝の冷水飲用といった排便
コントロールを実施
口腔ケアと保湿◇面会の促進◇家族の負担感を傾聴し評価するよう病棟へ伝える- 24 -

表 2-3-8 入院・認知症患者への具体的なチーム医療の効果
効果・利点等

意見内容
入院 2 日後よりせん妄が急速に悪化し、点滴や尿道カテーテルなどの自己抜去を繰り返し、肺炎に対する適切な治療ができない状況であった。家族を含めて関係者で方向性や具体的な解決策を話し合った。家族の協力を得ることで不必要な抑制を減らし、日内リズムを整えることができるようになった。せん妄治療を定期的に評価して、肺炎が徐々に改善した。
症状が消失・軽 主治医チームと栄養サポートチームより栄養面からの介入の提案により、食欲不振の要因と考えられる貧血、貧血や感染によるせん妄症状の出現な減・改善する
どへの迅速な対応がなされ、一時的に出現していたせん妄症状は消失。摂取量にムラはあるものの、栄養状態も徐々に改善がみられている。
トイレでの排泄と生活の活性化を目標に理学療法士、看護・介護職とともに日々のケアを通してのリハビリテーション、関節拘縮予防運動、楽しみながら行える体操などを、負担のないように取り入れた。医師とは薬剤の見直し(利尿剤の量の調整など)を行った。6 か月後に日中はトイレで排泄できるようになり、不穏がなくなった。食欲もアップし、その後、100 歳を超えて亡くなる 1 か月ほど前まで、活動性が保たれた。

1.
患
者
に
お
け
る
効
果

午前中は作業療法士、午後は看護師が中心となりかかわったことで生活リズムがついた。一時的に薬物も併用したが、安静度がアップするとともに活動量も増え生活リズムが整ってきた。
食事をお膳ごと配膳すると、食事をグチャグチャに混ぜてしまう、味噌汁やお膳をテーブル上に水を撒いてしまう。スタッフはその状況をみると介患者の生活が整助で食べて頂いていたので、食べる力を奪ってしまうと感じた。目の前に沢山のものがあると混乱すると感じ、小分けにしてお茶碗がなくなるごい、状態が改善とに次をお渡しするとご自分で食べることができるのではと予想した。普段の食事場面で実践しつつ提案し、看護師・介護士が協働。ご自分で召するし上がる姿を見て、認知機能が低下しても食べる工夫をすることで“こうやったら自分で食べられるんだ”とスタッフからの声が聞こえ、この女性のケアは定着し介助で食べていただくことはなくなり、ご自分のペースで食べることができるようになった。
早期に食事開始できるよう介入の必要があると考え、老人看護専門看護師、看護師と検討し、主治医より言語聴覚士へ介入依頼。食事開始の意欲へもつながり肺炎の軽快とともにすぐに食事が開始でき、誤嚥の再発なく入院を長期化することなく経過した。
BPSD の出現について「ひもときシート」を使用し原因の理解、ケア、関わり方などチームで共有し、統一した関わりを持つことで、夕方に見られ統一したケアをていた症状の出現が軽快されたと考える。
受ける
ケアをする際に激しく抵抗していた。ケアをする際の声のかけ方や、姿勢など、患者が混乱しないような工夫をチームで共有することができた
病棟カンファレンスを開催。本人の認知機能や本人の思いをチーム内で統一した。
家族に安心感が 日中、独居となることがあり家族の不安が強く、退院に消極的であったが、リハビリが進むにつれ、日常生活動作ができるようになることを確認し、得られ、患者‐
試験外泊をし、対応について理学療法士や老人看護専門看護師から助言を行うことで家族の安心感が得られ、家族の協力を得ながら患者の希望す
家族の関係性がる自宅へ退院となった。
再構築される
患者と家族との関係性も再構築された。患者中心にケア方法を考える大切さが共有できたチーム員が患者 事前にいろいろな部門(手術部門、外科医、退院後施設)に働きかけられ、術前から術後までのせん妄への備えができた。また外科医師や病棟看護師に関心を持ち、へ注意喚起を促し、意識を高めることにつながった。
注意の意識を高 看護、家族以外のリハビリ、医師の関わりで患者に関心を持つ人が増え、笑顔が出るようになった。
める多職種が集まりカンファレンスを月に 1 回実施、患者の状況、対応に関する反応、行動の奥にある意味を考える場をつくり情報を共有した。その中患者について多で不足な情報がある場合は日常の行動の観察を患者にかかわるすべての職員が行い、また家族からの聞き取りなども行うことで、患者を理解し動角的な理解が深の意味を知ることで対処方法を試行錯誤していくことを継続することで、異食と徘徊がなくなり、以前には発揮できなかった持てる力を発揮する
まることができるようになった。
看護師だけではアクティビティの選定ができないので、日常生活動作を作業療法士とともにできたことは、多角的視点が増えて効果があった。

患者について共通の理解が進み、対応や今後の方向性を共有
する

2.
チ
ー
ム
に
お
け
る
利
点

入院時から退院を具体的に共通理解し、患者様の適切な時期への退院環境を調整できるようになった。
施設からの入院で、「いつものこの人」知るために施設職員との連携をとりながら看護援助につなげた。行動背景にある生活史に着目できるようになった。スタッフで「いつものこの人」について考えるきっかけができたと考える。
医療者でせん妄のアセスメントを共有することで、看護師が原因を考えた対応できるようになった。
疼痛の程度や効果をみんなで共有し、疼痛コントロールに向けて関われた。
月一回の病棟カンファレンスで話し合いを持ったことで方向性が見えた。
それぞれの職種がどのような目的をもってケアを行っているのかが分かった。
BPSD の症状パターンを知るため、看護師チームメンバーに行動心理症状、言葉、ケアについて数日細かに記録を取り、ケアへ生かしやすかった。
医療者でせん妄のアセスメントを共有することで、看護師が原因を考えた対応できるようになった。入院中の妻への面会に医師が付き添うなど、協力を得ることができ、方向性を持ってチーム一丸となって対応しようという団結力が向上した。患者の症状改善につながった。

混乱状態の原因を多職種でアセスメントし混乱状態を改善するという目標に向かって各職種の役割を果たすことができた。
認知症の進行とともに看護師だけでの対応が困難となったため、医師、作業療法士、理学療法士に協力を依頼する。医師の向精神薬の調整とともに、多職種で協働しそれぞれの専門性を発揮させながらルーティーン化療法を実施していったところ、安定した療養生活が送れるようになり、その後各職種が専門性
介護老人保健施設に入所する。
を発揮し、役割 摂食障害と診断された患者の薬剤調整および食事内容の見直し、対応の工夫について、介入が必要と考えたため、医師および栄養士の協力を依頼しを果たすた。互いの専門性を発揮し、多角的にアセスメントすること、的確な介入方法を選択することができた。
薬に対して薬剤課より提案があり。食事形態など栄養士と相談。日中の活動はリハビリ課と相談し、医師を交えて対応することができた。
認知症で摂食困難があるが、本人が好きなものなら摂取できることがあり、言語聴覚士による評価と栄養士の協力が必要と考えた。可能な範囲でご本人の嗜好や形態に合わせた食事を準備してくれた(栄養科の協力)。
正しい診断につ 精神科リエゾン依頼の結果、頭部 MRI を撮ることになり、髄膜腫と水腫があったことで脳外科依頼となった。異常をきたした状態でないと判明しながるて本人と家族は安心された。認知機能については臨床心理士が心理知能検査を実施して加齢範囲のもの忘れと判断された。
薬剤調整ができたことで、傾眠や嚥下困難が消失した。
使用する薬剤の検討を行いながら、ケア方法の検討を行った。(中略)それと同時に薬物の調整を精神科医が行った。その結果 8 週間経過すると再度分から入浴できるようになった。
看護師だけでは出来ない薬の調整や薬剤師の協力を得られた。
認知症高齢者の疼痛の把握と除痛のために有効な薬剤の選択と実施が行えた。
医師とは薬剤の見直し(利尿剤の量の調整など)を行った。
認知症看護認定看護師からはせん妄の原因をさぐること、その原因に対するケアや日中の覚醒を促すケアの必要性を導き共に援助する。さらに精神神経科医師とラウンドすることで、せん妄のリスクとなる薬剤がないかを確認し、主治医に減量や中止ができないかを相談、非定型抗精神薬の投症状改善に向け
与時間の調整を行い、効果的に薬剤を使用するなど早期に対応することで早期に症状の軽減を図ること、また過剰投与も避けることができた。
た薬剤調整が進 薬剤調整について、BPSD を落ち着かせる投薬開始。下肢の浮腫再燃、除脈、心不全兆候出現。薬剤調整についてチームで検討でき、症状の早期改
む
善につながった。
かかりつけ医が入院 2 週間前に本人の不眠の訴えから睡眠薬や抗不安薬を処方されたことが原因の誤嚥性肺炎であることを突き止めた。不必要な薬剤の整理を早期に行い中止をかけたことでせん妄状態の改善が図れた。
がん性疼痛があったため、オピオイドを使用していたが、主治医が「せん妄がひどいからオピオイドを減らすしかない。
」との判断をしかけていたのだが、オピオイドはそのままに、オピオイドの副作用のせん妄だけを抑えることを意図して、チームで抗精神病薬の調整を行ない、オピオイドはそのままにせん妄症状だけを落ち着かせることができた。
不安や焦燥も強く、抗精神病薬を使用せざるを得なくなったが、使用後２日後頃より嚥下障害が出現。異常に気付いた看護師がチーム医療で介入していた老人看護専門看護師に相談。老人看護専門看護師がアセスメントを行った後、摂食・嚥下チームの言語聴覚士に連絡。せん妄ケアチームと摂食・嚥下チームが協働して医療を提供でき、最終的に嚥下障害の改善とせん妄の消失ができた。
家族の力を得ら 本人以外は退院をあきらめていたが、老人保健施設に退院できた。症状(焦燥・攻撃性・叫声・拒絶・ケア抵抗・食行動の異常)が軽減されスタッフ
れるとの関係性も良好になった。家族のかかわり方は変わることがなかったが、協力を得られるようになった。
チーム員が手応 主に生活リズムと療養環境の整えをチームと病棟スタッフ、医師とで整えていったケアによって、せん妄症状が落ち着き、治療が進んだことに加え、えや楽しみを感スタッフがケアの手応えや喜びを感じることができたこと。
じる
病棟スタッフが患者の「できること」に着目できるようになった。表情や他者への対応の変化を感じている。行動記録を行う意義を理解している。

- 25 -

対応の仕方を考えるようになった。
ケアの方法を記録として残し、後日カンファレンスで討議してもらい提案したケアを行ってもらえた。そのことでケアの効果があったとスタッフの実感も得られた。
それぞれの職種が、どのような目的をもってケアを行っているのかがわかった。また、こちらの思いを伝えることで、より患者にとって効果的なリハビリの方法や内服薬などアイデアを交換することができた。その方のことで他職種と話すと効果が見えてくるので楽しかった。
症状出現時、ス 入院時、医師、リハビリ、看護師で情報共有。特に夜間徘徊がみられたが認知機能障害がある患者と認識できたことで夜間看護師はスムーズな対応
ムーズな対応がができた。徘徊時の対応について困らなかった。
できる

3.
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師
に
お
け
る
利
点

4.
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対応困難な患者 担当看護師だけでは対応困難であったため、日勤看護師が交代で見守り付き添う体制とした。しかし患者は院内の散歩だけでは満足できず、院外にに合わせた対応
出ようとするようになった。家族との外出を試みたり、リハビリテーションスタッフに相談し、リハビリテーションの時間帯に病院敷地内外出をができる日課として取り入れた。院内散歩や敷地内外出を行う時間帯をスケジュール化し、活動できる時間を確保することで、ひっきりなしに外へ出たいと言うことはなくなり、時間を伝えると待つようになった。
耐糖能異常と重度の認知症があり、誤嚥性肺炎で入院していた。空腹になると大声を出して食べ物を求め、吸引やケアなどに抵抗し殴る・蹴る、歩けないにもかかわらず歩こうとして転倒するなど、治療や対応に困難を抱えていた。本人が訴えようとしていることをみんなで考えることで、解決策を見出していった。看護師や理学療法士は、本人の要求や欲求を考えた対応をするようになった。患者さんが落ち着いて過ごす時間が増え、笑顔が増えた。
継続看護や他科 退院後の生活を考えた環境調整を他職種(栄養士・薬剤師・検査技師)とともに考えることができた。外来看護に引き継ぐことができた。
との連携につな 車の運転時に事故を起こし、腰椎圧迫骨折にて入院した患者。入院前に車の運転による事故を 3 回起こしており、介入を必要とした。精神科リエゾ
がるンチームが患者の認知機能の評価を行い、事故の再発予防についてエビデンスを示しながら地域連携室の担当者と共に家族への指導や退院後の生活を考えた生活調整を行うことができた。
入院時から退院を具体的に共通理解し、患者様の適切な時期への退院環境を調整できるようになった。
同居の家族の変更に伴い、同居家族の協力が得られないこと、妄想による心理的介護負担に関して、外来で相談があった。外来通院中の患者の在宅生活の継続と家族への安心感につながった。
幻視を軽減させるための環境調整方法や対応方法を看護師に早期に伝えたこと、観察方法や転倒リスクのあることを踏まえた退院調整と家族指導に早期に入れたことで退院調整もうまくいった。
介護保険利用開始などについては、認知症看護認定看護師が担当看護師に提案して、早期に社会福祉士とも連携し、今後の方向性が見通しやすかっ
た。BPSD の症状パターンを知るため、看護師チームメンバーに行動心理症状、言葉、ケアについて数日細かに記録を取り、ケアへ生かしやすかった。
入院が長期化せ 患者にとって最善の療養方法を多職種で検討し、比較的早期にグループホームという生活場での療養が決定し、退院に至った。
ず、転院・退院 リハビリが日中の気分転換となり、また食事開始の意欲へもつながり肺炎の軽快とともにすぐに食事が開始でき、誤嚥の再発なく入院を長期化するになることなく経過した。
スタッフの精神 肝疾患があり、入退院を繰り返している患者。家族に罵声を浴びせ、「皆さん、申し訳ありません」とひたすらに謝る家族と共に本人と関わった。最的サポートにつ初のうちは医師やスタッフに対しても暴言を吐き、その言葉に耐えられないスタッフも続出したが、定期的にカンファレンスを開催し、その患者ながるが置かれている状況を共有し、傷ついているスタッフに対しては傾聴し気持ちが低下しないようにした。時に患者の罵声に対して言い返してしまうスタッフもいたが、メンタル面のフォローをすることにより継続して患者と関わることができた。
本人以外は退院をあきらめていたが、老人保健施設に退院できた。症状(焦燥・攻撃性・叫声・拒絶・ケア抵抗・食行動の異常)が軽減されスタッフとの関係性も良好になった。家族のかかわり方は変わることがなかったが、協力を得られるようになった。
看護以外の職種 当院は急性期病院であり、看護部以外の職種の場合、認知症に対する関心は高くなかったが、私たちがご本人に興味を持ち、ご家族から情報を得てが認知症に対す
生活をコーディネートすることで本人が安心するという結果を複数確認しているので、認知症に興味を持つスタッフが増え、他職種の人も積極的る関心を持つよに関わるようになったことが患者にとっての「良いケア」につながっていると感じる。
うになる
看護師の配置を ◇患者の状況に合わせて看護師の配置を増やせる体制を整えることが課題である。
患者の状態に合
わせて増やせる体制整備が必要である
他職種間での調 ◇他職種が関わることで多面的な角度で患者の理解ができるが、カンファレンス開催などの業務調整が難しい。
整役が必要であ ◇多職種連携によって患者の個別性に合わせた看護が提供でき、看護師の負担が軽減されたが、コーディネータとしての役割による責任は大きい。
る- 26 -

４．「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見1)「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の提案について「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」への意見の回答者数は 68 名(74.4%)であり、大いに賛成 55 名
(64.0%)、少し賛成 9 名(10.5%)、どちらでもない 4 名(4.7%)で、少し反対、大いに反対の回答者はなかった。

2) 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」への保険点数の加算希望について「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」点数への要望点数回答は 48 件あり、平均 179.8 点(SD168.6)/
一日であった。
3) 認知症入院患者へのチーム医療加算についての意見。
表 2-4-1 に示したとおり、チーム医療は症状の消失・軽減・改善などの「患者における効果」、チーム員が患者に関心を持ち、注意の意識が高まるなど「チームにとっての利点」、適切なケアや対応がわかるなど「看護師にとっての利点」、継続看護や多寡との連携につながるなど「医療機関にとっての利点」、看護師配置を患者の状況に応じて柔軟にできる体制の整備など「課題」に分類できた。

- 27 -

表 2-4-1 認知症入院患者へのチーム医療加算についての自由意見
医療加算
機関の 医療加算提案 への希望
点数(1 日
種類
に賛成か
あたり)

一
般
病
院

認知症入院患者へのチーム医療加算への自由意見(一部匿名処理済み)

大いに賛成 500 点 急性期を担う病院に勤めているものとして、認知症を持ちながらも現疾患の治療のために、ざまざまな「苦痛」の中で治療を受けなければならない高齢者の現状は、高齢者本人にとっても、医療者側にとっても、非常に困難さを感じるところです。マンパワーが非常に必要です。高齢者の尊厳を守り、不必要な薬剤使用や抑制を減らしていくためにも、ここに加算がつくことで、認知症のケアが充実していくことを期待します。
大いに賛成 500 点 チーム医療加算には賛成です。しかしチームに必要となるであろう老年科医、精神科医、神経内科医がいないのが現状で、当院のような医療過疎の地域では緩和ケアチームでさえ立ち上げが困難な状況です。
大いに賛成 400 点 認知症入院患者へのチーム医療加算をとることができれば認定看護師の活動もしやすくなると思います。勤務している病院は、認知症の診断や治療ができる医師が常勤していないため(精神科や老年科などが設置されていないため非常勤医師もなし)リエゾンのチーム加算もとれません。そのため、お金にならない活動に病院は消極的です。
チーム医療加算について以下の 2 点を望みます。
1．医師がいなくても加算がとれること。一般内科や外科のみの病院にも認知症入院患者は多くいます。医師がいなければ加算がとれないとなると現状のリエゾンチームと変わりがないように思います。
2．認知機能が低下している患者も包括できること。認知症の診断がついていないだけで、認知症の症状が出ている患者は多くいます。
現在、産休・育休中のためアンケートに部分的にしか答えることができず申し訳ありません。
大いに賛成 300 点 精神科医が常勤ではない場合があり、チームとして結成できない。また、理学療法士や作業療法士も単独で 200 点以上の点数を取れるため、チームとして入っていただくことができない。その点を考慮して、柔軟なチーム編成ができる条件付をしてほしい。また、一般急性期病院には精神科の入院病棟はなく、認知症患者も一般の病棟へ入院せざる負えない。そのため、目まぐるしい入退院と検査、手術出しに追われるスタッフが身体抑制に頼らざる負えないところもある。急性期
では、入院から 1、2 週間で退院を迎えるため身体状態が改善するときには ADL と認知機能が落ちた状態で退院を迎えることもある。認知症患者がより快適に入院生活を送り、もとの場所へ戻れるような状態とするための一つの手段として、
一般急性期病院にも魅力のある医療加算をお願いします。(経営者が人員増や体制づくりをしたいと思えるような加算点数)
大いに賛成 275 点 リエゾンチームでは職員の専従者の数が多いなどの規制がありチームを作るまでには至らなかった。専任でチーム体制を作れるように人員規定を緩めてほしい。自由に病棟をラウンドできる体制で許可願えたら、各病院での活動が増加すると考える。ＣＮ、ＣＮＳが居てもみんなどこかに配属されていたりするため専従者を多数必要とされれば、人件費と見合わ
ないと組織が許可してくれないので主となる１人が専従でその他は専任にしてほしい。
大いに賛成 250 点 認知症高齢者は入院治療によってせん妄状態に陥りやすいという特徴がある。せん妄の要因は各患者で相違しているので、チームでアセスメントして情報共有し介入することが重要と考える。チームで取り組むことによって早期にせん妄を改善
し転倒転落のような事故を防止したり、廃用症候群を進行させないなど大きな効果があると考える。これは認知症高齢者に関する専門的な知識をもっていなければケアを提供できないため、専門的なケアを実践しているという意味で加算の対象になると考える。
大いに賛成 200 点 ①認知症と診断されていない患者、せん妄発症(判断できる医師がいない場合等)は対象とされるのでしょうか？
②チーム構成(特に専門医を必須とされるのか？)や上限回数などはどうお考えでしょうか？
大いに賛成 200 点 認知症入院患者に十分なケアをしたいが、他の患者に対応していると時間がなく、満足のいく看護ができていないのが現状である。BPSD のある患者に対しては 1 対 1 での対応が必要な状況である。転倒など事故があると看護師の疲弊・離職につながる。看護師・介護職・ボランティアを含めたスタッフ数の増員を望む。平均年齢 70 を超える病棟や病院は、施設基準にそういったスタッフ数を確保するとようにしてはどうかと思う。精神科医師、神経内科医師がいないのも当院では大きな課題である。
大いに賛成 200 点 急性期病院でも認知症看護についてもっと理解を深めていただき、患者さんが笑顔で安心して自分らしく生活できるような環境を作ることが必要であると感じています。
医療加算がいただければ、病院としてももっと高齢者看護に積極的にとりくんでいただけると思いますので、少額でもよいので加算をつけていただきたいと思います。
何卒よろしくお願いいたします。
大いに賛成 200 点 当院は一般病院ですが精神科医や神経内科の医師が常勤していません。週一回、県内の大学病院から医師を招きやりくりしている状況です。このような状況下で、認知症入院患者へのチーム医療加算が取れるようになった時に、メンバー構成に入るであろう専門の医師が確保できるかどうかが心配です。
大いに賛成 200 点 急性期病院では高齢者の入院患者数が急速なスピードで増加している。認知症やせん妄を混同して理解しているスタッフも多く、院内研修や事例検討を行う中で教育し、ようやく誤解が解けていると感じている。それは看護職に限らず医師にも言えることである。一時的な症状を抑えるために薬を処方し、症状が改善しないようであればどんどん増量し、ケミカ
ルロックを行ってしまう病院は多いと思う。それを倫理的視点で考えると、許されてはならないと思う。チーム医療加算という形にすることで収益のために各病院が飛びつくという構図は仕方ないのかもしれないが、高齢認知症患者にとって少しでも「よりよい」状態につながるのであれば頑張りたいと思う。
大いに賛成 150 点 認知症対応については、患者個々にあらわれる症状が違っており、入院早期から意図的にアセスメント、介入を行う必要がある。認定看護師として 1 人でアセスメントするのには限界があり、よりその人の個別性を活かした支援計画を立てる
ためには、多方面から検討することが大変重要であると考え、そのためにはチーム介入が有効であると考える。また、チーム加算をとることで、認知症対応が全国的に推進される。
認知症対応については、患者個々にあらわれる症状が違っており、入院早期から意図的にアセスメント、介入を行う必要がある。認定看護師として 1 人でアセスメントするのには限界があり、よりその人の個別性を活かした支援計画を立てる
ためには、多方面から検討することが大変重要であると考え、そのためにはチーム介入が有効であると考える。また、チーム加算をとることで、認知症対応が全国的に推進される。
大いに賛成 100 点 一人の認知症患者の背景を把握するためにソーシャルワーカーやリハビリスタッフなど他職種の連携がかかせないと思うが、認知症について理解がある医師という面で常勤医に限定されてしまうと加算がとれる施設が限定されてしまうと思う。
また、看護として加算を申請できる範囲があるとよいと思う。認知症患者へのケアや見守りするためには業務整理も必要になるため、加算がとれると積極的に改善できると思う
大いに賛成 100 点 チーム加算でリエゾン加算が当院では取れなかった原因は、専従スタッフが採算が合わないため作れないという問題が大きかった。専従スタッフは、認知症看護認定看護師または、老年またはリエゾン専門看護師が望ましいと思う。なぜならば、現場ですぐに動けること、イニシアチブを一番発揮しているからだ。

- 28 -

大いに賛成 100 点 急性期病院でも認知症の患者が増加しており看護師は皆対応におわれています。医療加算を得ることで認知症看護認定看護師の活動が評価されることを望みます。
大いに賛成 100 点 現在チーム医療の項目にそれぞれ認知症加算として算定できるのが良いのか、(例えば運動器リハビリに早期加算があるよ
うに、認知症加算＋50 点算定する)もしくは、入院管理として新たに項目を立て加算するのが良いのか。
大いに賛成 90 点 加算のための必要文書を簡素なものにしてほしい。でないと専従ではない認定看護師には負担が大きくなる。
大いに賛成 50 点 認知症がある人は、環境変化と身体症状の苦痛から精神症状が悪化することが多い。そのため、スタッフ一人がかかりっきりになってしまう現状がある。しかし、その労力が全く点数に反映されていないので、スタッフもモチベーションが下がっている。
大いに賛成 40 点 認知症患者さんへのケアについて、報酬がない割に手間がかかる状況が大いにある。まだまだ対応次第で現状維持、あるいは改善できると思ってもナース自身がなかなか目を向けれない現状があるように思う。そのような意味で、ケア加算によって、チームとしてよりよいケアを考え、チームアプローチできればよりよいケア提供につながると思う。
大いに賛成 30 点 認知症と診断がついている患者が少なく、高齢で認知機能が低下している患者にも適応できる加算だったらなお良いです。
大いに賛成 30 点 算定が大学などの大病院のみでしか、算定できないのでは意味がないと思います。中規模一般病院でも、認知症患者は沢山おり、対応に苦慮しています。チームメンバーの構成など、算定方法の検討をお願いします。
一 大いに賛成 20 点 職員が実施する必要性が高い身体的なケアだけでなく精神的なケア、さままざまなニーズに対応しなければならない。余裕をもって対応できる時間やマンパワーが必要である。認知症ケアの充実を図ることで退院前からの支援や退院指導など
般
病
在宅に向けた支援につながる。
院 大いに賛成
精神科病床があることや、認知症病棟があるなどの施設要件ではなく、多疾患治療目的で一般病床に入院している認知症
患者への算定を希望する
大いに賛成
加算は取りたいが、医師の確保の問題がある(当院は)少し賛成
150 点 大学病院や認知症専門棟のある病院では要件を満たすことが容易でも、中小規模の病院で要件を満たすことが難しいような形にはしてほしくない。認知症医療・ケアはどの医療施設でも課題となっており、限られた医師・専門職数のなかで必死に取り組んでおられるところも多数あると思います。そのような努力が認められるような形で診療報酬化に結びつくことを祈ります。
少し賛成
認知症高齢者の入院に対するケアの確立はとても重要なことだと感じます。BPSD やせん妄などチームでアプローチする
意識はスタッフ間では定着しつつありますが組織が認識する必要があるため加算は必要だと感じます。しかし、個別性を重視しアプローチ方法をアセスメントすることは難しくチームで行ったカンファレンスだけにとどまらず日々のケアの継続が評価される内容であってほしいと思います。
少し賛成
保険点数化されれば、チーム医療のモチベーションが高まる。また、認知症者への関心・興味も促進されるのではないだ
ろうか。それが、認知症者の人にとって良い効果になるよう期待したい。
＊アンケートに対し所属が神経内科病棟であったため、認知症のみに特化したチェックがしにくかった。
大いに賛成 200 点 現在自分の院内では他職種と入院患者に対してのチーム医療はしていない。しかし、チーム医療の必要性はあるために加算がとれると病院側もプラスになり後押しになると思う。
大いに賛成 50 点 認知症ではせん妄を発症しやすいが、鑑別が容易ではない。リエゾンチーム加算もあるため、実際にはどちらで加算をと大るのか判断に悩むと思っている。しかし、認知症チームは必要であり、加算に関係なく体制を整えていく予定である。
学
附 大いに賛成 30 点 入院時から、チームで関わることで、合併症予防、在院日数の短縮化、地域への退院につながっていくと考える。最初か属
ら、チーム医療が提供されると、医療者それぞれの負担感も軽減され、地域との連携もスムーズで、患者、家族の意向に病沿った医療提供ができ、やりがいにつながると考える。加算が取れる日数の期限をつけると良いと思う。
院
少し賛成
200 点 一般病棟で対応に困っていても、具体的にどうすればよいか、改善する方法があることすら認識できていない場合が散見される。そのため、チーム医療加算がとれ、チームが院内を回ることでナースステーションなどで過ごしている認知症を持った患者のケアが向上すると考えます。
大いに賛成 300 点 (８)(９)(１０)は DST で関わった患者の数のみの 1 日の集計状況です。DST の評価は定期で 1 週間に一度ですので回復に能特要した期間は記入よりも短期間だと思います。
病定
医療加算は初回と次回で点数が変わっても良いかもしれません。(初回は一番情報収集に時間もかかる。)
院機

が
ん
拠
点
病
院

/

療
養
型
病
院
病
床

大いに賛成 200 点 現在、当院では精神神経科医師と認定看護師にそのつどコンサルテーションをかけてもらい対応している。また、精神神経科医師と週 1 回病棟ラウンドを行っている。ラウンドでは現状の把握、アセスメント、ケアのコンサルテーションを行い、医師がチームメンバーであることから薬物療法についても迅速に対応できるようになった。精神科リエゾン加算は他のメンバーが不足しとれていない。精神保健福祉士や臨床心理士がおらず、作業療法士や薬剤師もリエゾンチーム専従は困難な状況である。他の認定看護分野のチームでは加算がとれることも影響し、委員会の立ち上げやリンクナースの配置がスムーズに行えているが、認知症に関するチームや委員会、リンクナースの必要性は認識してもらいにくい状況である。
認知症ケアの知識、実践力の底上げのためには専門チームでのサポート体制が必要と考える。
大いに賛成 200 点 認知症があり、身体疾患のために急性期病院に入院する高齢者が多い。しかし、BPSD などにより治療継続が難しく身体疾患の治療が断念されることもある。BPSD を改善、もしくは悪化させることなく認知症のある高齢者が安心して治療を受けることのできる急性期病院での環境を整える必要がある。そのためには専門的知識をもった者がチームを組んで認知症への対応について助言したり提案したりする場が必要。また、加算が取れなければ人的・物的環境についても質の確保が難しい。そういう意味で認知症入院患者へのチーム医療加算は絶対に必要であると考える。
大いに賛成 150 点 診療報酬として、位置づけられることで、病院全体としての取り組みが図れる機会となると思う。また、活動していく上で、組織の理解を得やすいと考える。一方で 認知症患者への症状の緩和への対応は様々な要因から症状を呈しするため極めて困難な状況が多いため、介入の成果をどのように評価していくのかが課題であり、責任を果たせるのか疑問に感じている
少し賛成
100 点 各病棟に認知症看護認定看護師や認知症ケア専門師など専門的な知識を持った看護師が存在することで点数をとれる。
大いに賛成 250 点 認知症患者のケアを行う場合は多角的な視点が必要であるため、チームで関わることは有効と考えます。早期に適切に介入すれば、患者本人の負担が少なく、その後のケアも非常に楽に行えます。認知症ケアは、どちらかというと予防的なケ
アであり、早期に適切な対応を行えば、BPSD を予防することができると考えます。
大いに賛成 100 点 私が勤務する療養病棟では、明らかに認知症の症状があっても、診断されていない患者が大勢います。診断しても療養病
棟では、治療には至らないからです。そのため、今回のアンケートでも必要なデータを提供することができません。認知症入院患者へのチーム医療加算が制度化されれば、診断されていない認知症患者が減り、適切なケアや治療が受けられる人が増えるのでしょうか？そうなることを切に願っております。
大いに賛成 50 点 現在は地域医療連携室として勤務しており、認知症の症状のある患者の入院について悩んでいる。現場や嫌がるし、点数が付けば病院として少しは認知症者の入院が前向きになるのではないかと思う。

- 29 -

/

どちらでも
病療
院 養 ない病型
床療養型の病院では、チーム医療を行うほど各職種のマンパワーはありません。時間をかけて関わることや、気持ちのゆとりを持ってケアができるマンパワー(時間的な)が必要だと思います。医療加算は色々な縛りがあり使えないことが多いと事務の責任者は言っていました。認知症入院患者へのチーム医療は必要と思いますが、現実はマンパワーの確保が大変なのではないでしょうか？

精
神
科
病
院

大いに賛成 300 点 あまり細かな決まり事や、患者に負担がかからないようなチーム医療加算にしてほしいと思います。
大いに賛成 220 点 当院は(精神科病院)作業療法士の作業療法実施により点数化がされていて、看護師・介護士は作業療法士のお手伝いに入っているため、チームとして協同・連携しているという意識にはなっていないのが現状。自分たちのケアは何をしても点数化にならないのなら、頑張らなくても通常業務をこなしていればいいと感じている人も少なくはない。そして、摂食嚥下
困難の方も多いが、栄養サポートも弱く看護サイドでソフト食・軟菜食の提案もコストがかかるという理由で対応されていない。チーム医療加算によりこのような状況から、患者様にケアが還元されスタッフのモチベーションも向上する可能性があるので大賛成です。
大いに賛成 100 点 多職種のチームであるが、同時にではなくそれぞれが情報を共有し時間差で介入されていることでも評価されてよいと思います。また、精神科にこだわらず、身体的な治療環境、人が整っていることが大事だと思います。よろしくお願いします。
大いに賛成 50 点 認知症疾患治療病棟では、ほとんどの加算が取れない状況にあります。実際にはいろいろな職種がかかわっています。キチンと活動が評価され、点数がつくともっと働きがいにつながると考えます。
大いに賛成 20 点 認知症高齢者の看護は、看護師だけで行っていくことは非常に困難であり、多職種の協働なくしては成り立たない。保険点数化されることで、病院全体として認知症高齢者看護への協力体制が整い、現場の職員の意欲向上にもつながるのではないかと考える。現状では看護師や介護士の負担ばかりが増えている。
大いに賛成
認知症入院患者を一般病棟で医療を提供する場合どのようなチームが必要かを問うているのかチーム医療加算趣旨の根拠がよく理解できない。

- 30 -

第３部
老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師別の解析結果

１．回答者の基本属性
1)

回答者の保有資格

回答者の男女構成

人数、性別(図 3-1-1，図 3-1-2，図 3-1-3)

男性

14名
12.6%

老人看護専門看護師(以下、CNS)40 名(男性 7.5%、女性 92.5%)、認知症看護認定看護師(以下、CN)71 名(男老人看護専門 認知症看護認定
看護師
看護師

40名
36.0%

回答者数
111名

性 15.5%、84.5%)であった。CN のほうに男性が多かった。

図 3-1-1 回答者の男女構成

図 3-1-2 回答者の保有資格

回答者の保有資格と男女構成

CNS の平均年齢は 42.4 歳(SD6.3)、CNS の平均年齢

71名
64.0%

97名
87.4%

女性

2) 年齢

回答者数
111名

回答者数：111名

男性, 3名(7.5%)は 42.8 歳(SD6.4)であった。

女性, 37名(92.5%)CNS

40名

3) その他の保有資格(表 3-1-1)
CN

回答者が保有する CNS、CN 以外の資格には、認知症ケア専門士 15 名、救急救命士 2 名、呼吸療法士 4 名

女性, 60名(84.5%)

男性, 11名(15.5%)

0などがあったが資格別の大差はなかった。

10

20

30

40

71名

50

60

70

80

（名）

図 3-1-3 回答者の保有資格と男女構成

表 3-1-1 回答者の保有資格
認知症ケア専門士
救命救急士
呼吸療法認定士
介護支援専門員
糖尿病療養指導士
社会福祉士

CNS(n=40)
6 名(15.0%)0 名( 0.0%)
1 名( 2.5%)
1 名( 2.5%)0 名( 0.0%)
1 名( 2.5%)全体(n=111)
15 名(13.5%)
2 名( 1.8%)
4 名( 3.6%)
3 名( 2.7%)
1 名( 0.9%)
2 名( 1.8%)

CN (n=71)
9 名(12.7%)
2 名( 2.8%)
3 名( 4.2%)
2 名( 2.8%)
1 名( 1.4%)
1 名( 1.4%)

4) これまでの臨床経験年数(表 3-1-2)
常勤換算 10～520 ヶ月(43 年 4 ヶ月)の幅があり、CNS の平均 200.6 ヶ月(約 16 年 9 ヶ月)(SD81.2)、
CN の平均 213.3 ヶ月(約 17 年 9 か月)(SD78.8) であった。

5) 現在の所属機関での臨床経験年数(表 3-1-2)
常勤換算で 0～360 ヶ月(0～30 年)に分布し、CNS の平均 92.4 ヶ月(約 7 年 8 ヶ月)(SD65.9)、CN の平均 135.5
ヶ月(約年 11 年 4 か月)であった。

表 3-1-2 回答者の臨床経験年数(常勤換算)(ヶ月)6) CNS・CN としての臨床経験年数(表 3-1-2)
常勤換算で 1～250 ヶ月(1～20 年 10 ヶ月)に分布し、CNS の平均 45.0 ヶ月(3 年 9 ヶ月)(SD65.9)、CN の平均 34.9 ヶ月(約年 2 年 11 か月)であった。

全臨床経験年数
現在の所属の臨床経験年数CNS,CN としての臨床経験年数7) 現在の勤務形態(図 3-1-4)
CNS は常勤 39 名(97.5%)、CN は常勤 69 名(97.2%)であった。
回答者の勤務形態
非常勤
3名
2.7%

回答者の勤務形態(CNS)
非常勤
1名
2.5%

回答者の勤務形態(CN)

非常勤
2名
2.8%

回答者数
111名

CNS
回答者数
40名

CN
回答者数
71名

常勤
108名
97.3%

常勤
39名
97.5%

常勤
69名
97.2%

図 3-1-4 回答者の勤務形態- 34 -

全体(SD)
208.7(80.3)

CNS(SD)200.6(81.2)

CN(SD)
213.3(78.8)

118.7(89.4)

92.4(65.9)

133.5(96.5)

38.0(38.4)

45.0(38.6)

34.9(37.5)

8) 現在の職位(図 3-1-5)
CNS はスタッフが 16 名(40.0%)、主任・副師長相当職が 12 名(30.0%)、師長相当職が 7 名(17.5%)、副部長相当
職が 3 名(7.5%)、部長相当職が 2 名(5.0%)であった。
CN はスタッフが 37 名(52.1%)、主任・副師長相当職が 23 名(32.4%)、師長相当職が 10 名(14.1%)、副部長相当
職が 1 名(1.4%)、部長相当職は 0 名(0.0%)であった。CNS は部長・副部長相当職が多く、CN はスタッフの割合が高かった。
回答者の現在の職位
副部長相
当, 4名
3.6%

回答者の現在の職位(CN)

回答者の現在の職位(CNS)

部長相当
2名 1.8%

副部長
相当
1名 1.4%
師長相当
10名
14.1%

部長相当
2名 5.0%副部長
相当
3名 7.5%

師長相当
17名
15.3%
全体
回答者数
111名

師長相当
7名
17.5%

スタッフ
53名
47.8%

主任・副部
長相当
35名
31.5%

スタッフ
16名
40.0%

CNS
回答者数
40名

主任・副
部長相当
23名
32.4%

主任・副
部長相当
12名
30.0%

CN
回答者数
71名

スタッフ
37名
52.1%

図 3-1-5 回答者の現在の職位

9) 勤務形態(表 3-1-3，図 3-1-6)
CNS は病棟配属でスタッフとして勤務する者が 10 名(20.4%)、病棟配属の管理者(主任、師長など)が 8 名(16.3%)、
看護部所属で院内でフリーに勤務する者が 12 名(24.5%)、外来配属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者(主任、師長など)として勤務する者が各 1 名(2.0%)、看護部所属で教育・管理業務の者が 7 名(14.3%)、その他
10 名(20.4%)であった。
CN は病棟配属でスタッフとして勤務する者が 37 名(45.7%)、病棟配属の管理者(主任、師長など)が 20 名(24.7%)、
看護部所属で院内でフリーに勤務する者が 2 名(2.5%)、外来配属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者(主任、師長など)として勤務する者が各 0 名(0.0%)、看護部所属で教育・管理業務の者が 7 名(8.6%)、その他 15名(18.5%)であった。CNS は院内フリーの勤務形態が多かった。
表 3-1-3 回答者の勤務形態(複数回答)

病棟配属
看護部所属
外来配属

CNS(n=49)
8 名(16.3%)
10 名(20.4%)
7 名(14.3%)
12 名(24.5%)
1 名( 2.0%)
1 名( 2.0%)
10 名(20.4%)

全体(n=130)
28 名(21.5%)47 名(36.2%)
14 名(10.8%)
14 名(10.8%)
1 名( 0.8%)
1 名( 0.8%)
25 名(19.2%)

管理者
スタッフ
教育・管理業務
院内フリー
管理者
スタッフ

その他

CNS,CNごとの勤務の仕方の内訳（複数回答）
管理者
1名, 2.0%

管理者
8名
16.3%

CNS
n=49

スタッフ
10名
20.4%

教育・管理
7名
14.3%

管理者
20名
24.7%

n=81

0%

20%

40%

院内フリー
2名
2.5%

教育・管理
7名
8.6%

スタッフ
37名
45.7%

60%

スタッフ
1名, 2.0%

その他
10名
20.4%

院内フリー
12名
24.5%

看護部所属

病棟配属

CN

外来配属

その他
15名
18.5%

80%

図 3-1-6 回答者の勤務形態の内訳(複数回答)- 35 -

100%

CN(n=81)
20 名(24.7%)
37 名(45.7%)
7 名( 8.6%)
2 名( 2.5%)0 名( 0.0%)
0 名( 0.0%)
15 名(18.5%)

２．勤務している機関の特性について
1)

設置主体(図 3-2-1)
CNS は国立が 3 名(7.5%)、公立(県立・市立・町立など)が 6 名(15.0%)、学校法人 4 名(10.0%)、医療法人 9 名(22.5%)、
社会福祉法人 4 名(10.0%)、一般社団法人 3 名(7.5%)、公益法人 5 名(12.5%)、株式会社 2 名(5.0%)、その他 4 名(10.0%)であった。
CN は国立が 3 名(4.2%)、公立(県立・市立・町立など)が 9 名(12.7%)、学校法人 6 名(8.5%)、医療法人 25 名(35.2%)、
社会福祉法人 5 名(7.0%)、一般社団法人 3 名(4.2%)、公益法人 8 名(11.3%)、株式会社 2 名(2.8%)、その他 10 名(14.1%)であった。CN は医療法人に勤務する者が多かった。
回答者の勤務する機関の設置主体（CN）

回答者の勤務する機関の設置主体（CNS）

回答者の勤務する機関の設置主体
国立, 6名5.4%

株式会社
2名, 5.0%

その他
14名, 12.6%

株式会社
4名, 3.6%

公益法人
13名, 11.7%
一般社団法人
6名, 5.4%

公立（県・市町
村等）, 15名
13.5%

全体
回答者数
111名

社会福祉法人
9名, 8.1%

公益法人
5名, 12.5%

学校法人
10名, 9.0%

国立
3名
7.5%

その他
4名
10.0%

一般社団
法人
3名, 7.5% 社会福祉

CNS
回答者数
40名

法人
4名
10.0%

医療法人
34名, 30.6%

公立（県・
市町村等）
6名
15.0%

その他
10名
14.1%

株式会社
2名, 2.8%

医療法人
9名, 22.5%

一般社団
法人, 3名
4.2%

公立（県・
市町村等）
9名, 12.7%

CN
回答者数
71名

公益法人
8名, 11.3%

学校法人
4名
10.0%

国立
3名
4.2%

社会福祉
法人
5名, 7.0%

学校法人6名, 8.5%

医療法人
25名, 35.2%

図 3-2-1 回答者の勤務する機関の設置主体

2) 勤務する機関の種類(図 3-2-2)
CNS は大学附属病院 5 名(12.5%)、がん拠点病院 5 名(12.5%)、ナショナルセンター0 名(0.0%)、一般病院 17 名
(42.5%)、精神科病院 1 名(2.5%)、療養型病院/病床 4 名(10.0%)、介護老人保健施設 1 名(2.5%)、介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)3 名(7.5%)、その他 4 名(10.0%)であった。
CN は大学附属病院 7 名(9.9%)、がん拠点病院 3 名(4.2%)、ナショナルセンター1 名(1.4%)、一般病院 28 名(39.4%)、
精神科病院 7 名(9.9%)、療養型病院/病床 8 名(11.3%)、無床診療所 6 名(8.5%)、介護老人保健施設 1 名(1.4%)、介
護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)1 名(1.4%)、その他 9 名(12.7%)であった。
CNS はがん拠点病院、CN は精神科と無床診療所に勤務する者の割合が高かった。

介護老人保健施設, 2名, 1.8%

その他, 13名 大学附属病院
12名
11.7%
10.8%

無床診療所
6名, 5.4%
療養型病院／
病床, 12名
10.8%
精神科病院
8名
7.2%

全体
回答者数
111名
一般病院
45名
40.5%

回答者の勤務する機関の種類(CN)

回答者の勤務する機関の種類(CNS)

回答者の勤務する機関の種類
介護老人福祉
施設, 4名, 3.6%

がん拠点病院
8名, 7.2%
ナショナルセンター, 1名, 0.9%

介護老人福祉施設, 3名
7.5%
介護老人
保健施設
1名, 2.5%

療養型病院／
病床, 4名
10.0%

精神科病院
1名, 2.5%

大学附属病院
5名, 12.5%

その他
4名
10.0%

CNS
回答者数
40名

がん拠点病
院
5名, 12.5%

一般病院
17名
42.5%

図 3-2-2 回答者の勤務する機関の種類- 36 -

介護老人福祉
施設, 1, 1.4%

その他
9名, 12.7%

介護老人保健施設, 1, 1.4%
無床診療所
6名, 8.5%

療養型病院／病床8名, 11.3%

大学附属
病院
7名
9.9%

がん拠点病院
3名, 4.2%

CN
回答者数
71名

精神科病院
7名, 9.9%

一般病院
28名, 39.4%

ナショナル
センター
1名, 1.4%

3) 医療機関の病床数と内訳(表 3-2-1)
CNS の平均病床数は 473.5 床(SD296.1)であり、医療機関の種類別では、医療保険療養病床 409.0 床(SD399.5)、
介護保険療養病床 119.0 床(SD81.4)、一般病床 380.0 床(SD333.3)、老人性認知症疾患療養病床 155.8 床(SD110.5)、
結核病床 9.7 床(SD8.9)、 感染症病床 3.0 床(SD3.0)、精神病床 46.9 床(SD19.8)、回復期リハビリテーション病床
60.4 床(SD74.7)、ICU12.9 床(SD10.5)、HCU10.5 床(SD8.8)、ホスピス 11.0 床(SD11.0)、救急病床 29.0 床(SD9.0)、
その他 33.4 床(SD44.3)であった。
CN の平均病床数は 406.6 床(SD231.7)であり、医療機関の種類別では、医療保険療養病床 150.1 床(SD154.8)、
介護保険療養病床 49.9 床(SD79.5)、一般病床 385.9 床(SD425.8)、老人性認知症疾患療養病床 63.5 床(SD92.9)、
結核病床 5.6 床(SD15.7)、 感染症病床 3.2 床(SD4.5)、精神病床 111.2 床(SD116.0)、回復期リハビリテーション
病床 37.1 床(SD27.7)、ICU7.6 床(SD7.4)、HCU9.4 床(SD9.0)、ホスピス 6.7 床(SD10.5)、救急病床 42.0 床(SD0.0)、
その他 24.5 床(SD32.2)であった。CNS が勤務する医療保険療養病床 409 床、介護保険療養病床 119 床、老人性認知症疾患療養病床 115 床は CN が勤務するこれらよりも病床数が多く、CN が勤務する精神科は 111 床と、CNSが勤務する精神科よりも病床数が多かった。
表 3-2-1 資格別医療機関の病床数の平均
(床)

機関全体
医療保険療養病床
介護保険療養病床
一般病床
老人性認知症疾患療養病床
結核病床
感染症病床
精神病床
回復期リハビリテーション病床
ICU
HCU
ホスピス
救急病床
その他

全体(SD)CNS(SD)

CN(SD)

431.6(261.2)

473.5(296.1)

406.6(231.7)

242.5(301.8)
79.0( 89.7)
383.8(398.2)
96.1(112.2)
7.2( 14.0)
3.1( 4.2)
94.0(105.6)
42.9( 46.4)
9.4( 9.0)
9.7( 9.1)
7.9( 11.2)
33.3( 11.7)
27.9( 38.7)

409.0(399.5)
119.0( 81.4)
380.0(333.3)
155.8(110.5)
9.7( 8.9)
3.0( 3.0)
46.9( 19.8)
60.4( 74.7)
12.9( 10.5)
10.5( 8.8)
11.0( 11.0)
29.0( 9.0)
33.4( 44.3)

150.1(154.8)
49.9( 79.5)
385.9(425.8)
63.5( 92.9)
5.6( 15.7)
3.2( 4.5)
111.2(116.0)
37.1( 27.7)
7.6( 7.4)
9.4( 9.0)
6.7( 10.5)42.0( 0.0)
24.5( 32.2)

4) 患者ケアの看護体制(複数回答)(図 3-2-2)
CNS は固定チームナーシング 23 名(57.5%)、非固定チームナーシング 3 名(7.5%)、プライマリナーシング(受け持ち制)11 名(27.5%)、モジュール型看護方式 3 名(7.5%)、機能別看護方式 5 名(12.5%)、その他として、パートナー型 3 名(7.5%)、小チーム共同型 0 名(0.0%)であった。
CN は固定チームナーシング 34 名(47.9%)、非固定チームナーシング 6 名(8.5%)、プライマリナーシング(受け持ち制)21 名(29.6%)、モジュール型看護方式 1 名(1.4%)、機能別看護方式 6 名(8.5%)、パートナー型 1 名(1.4%)、小チーム共同型 1 名(1.4%)であった。看護体制には両群での違いはほとんどなかった。
表 3-2-2 勤務機関における患者ケアの看護体制(複数回答)
固定チーム
非固定チーム
受持制
モジュール型看護方式

機能別看護方式
パートナーシップ
小チーム共同体制

全体(n=111)
57(51.4%)9( 8.1%)32(28.8%)4( 3.6%)11( 9.9%)4( 3.6%)1( 0.9%)CNS(n=40)
23(57.5%)3( 7.5%)11(27.5%)3( 7.5%)5(12.5%)3( 7.5%)0( 0.0%)CN(n=71)
34(47.9%)6( 8.5%)21(29.6%)1( 1.4%)6( 8.5%)1( 1.4%)1( 1.4%)5) 所属機関の専門職員数(常勤換算)(表 3-2-3)
CNS が所属する機関の専門職員の平均人数は、医師 160.9 名(SD251.0)、看護師 359.9 名(SD343.9)、准看護師
13.3 名(SD15.3)、薬剤師 17.2 名(SD16.9)、理学療法士 20.7 名(SD34.8)、作業療法士 10.4 名(SD18.6)、言語聴覚- 37 -

士 4.1 名(SD6.3)、管理栄養士 5.6 名(SD6.4)、放射線技師 12.0 名(SD13.1)、看護補助者 38.9 名(SD33.9)、介護職員 55.2 名(SD93.2)、社会福祉士 5.0 名(SD7.6)、介護支援専門員 3.6 名(SD4.7)、その他 94.9 名(SD126.4)であった。
CN が所属する機関の専門職員の平均人数は、医師 58.5 名(SD73.3)、看護師 270.6 名(SD256.9)、准看護師 15.7
名(SD18.2)、薬剤師 14.2 名(SD13.3)、理学療法士 14.9 名(SD11.6)、作業療法士 8.6 名(SD6.5)、言語聴覚士 3.3 名(SD2.4)、管理栄養士 4.6 名(SD4.6)、放射線技師 12.5 名(SD11.7)、看護補助者 27.9 名(SD29.1)、介護職員 37.1 名(SD64.9)、社会福祉士 4.3 名(SD3.2)、介護支援専門員 5.9 名(SD18.5)、その他 36.7 名(SD39.6)であった。
CNS が勤務する医療機関では、看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、介護職員の配置人数が CN が勤務する機関よりも多かった。
表 3-2-3 所属機関の医師数と専門職員数(常勤換算)(人)

平均値(SD)

CNS(SD)

CN(SD)

医師数

96.1(171.6)

160.9(251.0)

58.5( 73.3)

精神科医
神経内科医
老年科医
看護師
准看護師
薬剤師
理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
管理栄養士
放射線技師
看護補助者
介護職員
社会福祉士
介護支援専門員
その他

3.9( 6.3)
3.3( 5.3)
0.5( 0.9)
303.5(297.1)
14.9( 17.4)
15.3( 14.9)
17.0( 23.1)
9.2( 12.2)
3.6( 4.3)
5.0( 5.4)
12.3( 12.3)
31.7( 31.6)
43.4( 77.2)
4.6( 5.3)
5.0( 14.8)
57.4( 87.4)

4.0( 6.1)
3.4( 5.3)
0.7( 1.0)
359.9(343.9)
13.3( 15.3)
17.2( 16.9)
20.7( 34.8)
10.4( 18.6)
4.1( 6.3)
5.6( 6.4)
12.0( 13.1)
38.9( 33.9)
55.2( 93.2)
5.0( 7.6)
3.6( 4.7)
94.9(126.4)

3.9( 6.3)
3.3( 5.3)
0.3( 0.7)
270.6(256.9)
15.7( 18.2)
14.2( 13.3)
14.9( 11.6)
8.6( 6.5)
3.3( 2.4)
4.6( 4.6)
12.5( 11.7)
27.9( 29.1)
37.1( 64.9)
4.3( 3.2)
5.9( 18.5)
36.7( 39.6)

うち6) 入院基本料の看護体制(表 3-2-4)
CNS が所属する機関の入院基本料は 7 対 1 が 19(79.2%)、10 対 1 が 3(12.5%)、13 対 1 が 1(4.2%)、15 対 1 が1(4.2%)であった。
CN が所属する機関の入院基本料は 7 対 1 が 31(77.5%)、10 対 1 が 6(15.0%)、13 対 1 が 1(2.5%)、15 対 1 が 2(5.0%)であった。
表 3-2-4 入院基本料の看護体制

7 対 1 入院基本料
10 対 1 入院基本料
13 対 1 入院基本料
15 対 1 入院基本料

CNS
19(79.2%)
3(12.5%)1( 4.2%)1( 4.2%)

全体
50(78.1%)
9(14.1%)2( 3.1%)3( 4.7%)CN
31(77.5%)
6(15.0%)1( 2.5%)2( 5.0%)7) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全入院患者数(表 3-2-5)
CNS が勤務する機関の全入院患者数の平均値は 1097.7 人(SD1841.9)で、CN が勤務する機関の全入院患者数の平均値は 1495.7 人(SD3813.2)と、CN が勤務する医療機関の入院患者の方が多かった。

8) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全退院患者数(表 3-2-5)
CNS が所属する機関の全退院患者数の平均値は 388.3 人(SD415.3)で、CN が所属する機関の全退院患者数の平均値は 314.7 人(SD345.4)と、CNS が属する機関の退院患者数の方が若干多かった。
表 3-2-5 院内の全入退院患者数(１ヶ月あたり)(人)

全入院患者数
全退院患者数全体(SD)
1347.3(3255.8)
341.8( 377.7)

CNS(SD)1097.7(1841.9)
388.3( 415.3)- 38 -

CN(SD)
1495.7(3813.2)
314.7( 345.4)

9) 病棟/ユニット等の 1 看護ケア単位の病床数(表 3-2-6)
CNS 勤務機関は平均 74.7 床(SD120.6)、CN 勤務機関は平均 46.9 床(SD10.5)で、CNS が勤務する機関の方が 1
看護ケアあたりの病床数は多かった。

10) 医療機関全体の病棟/ユニット数(表 3-2-6)
CNS 勤務機関における平均 11.2(SD8.7)、CN 勤務機関における平均は 14.4(SD29.1)で両者の差は少なかった。
表 3-2-6 病棟/ユニット数
1 看護ケア単位の病床数
全病棟／ユニット数

全体(SD)
56.9 床(74.6)
13.2(24.1)

CNS(SD)74.7 床(120.6)
11.2( 8.7)

CN(SD)
46.9 床(10.5)
14.4(29.1)

11) 日勤帯の看護師が受け持つ患者数(表 3-2-7)
CNS の日勤帯の受け持ち患者数は平均 7.4 人(SD2.8)、CN の日勤帯の受け持ち患者数は平均 7.8 人(SD3.5) と両者に差はなかった。

12) 夜間(深夜)勤務帯の看護師が受け持つ患者数(表 3-2-7)
CNS の夜間勤務帯の受け持ち患者数は平均 22.5 人(SD11.6)、CN の夜間勤務帯の受け持ち患者数は平均 23.9 人(SD14.2) で、CN の方が多かった。
表 3-2-7 看護師の受け持つ患者数(人)

日勤帯
夜間(深夜)勤務帯

全体(SD)
7.7( 3.3)
23.4(13.4)

CNS(SD)
7.4( 2.8)
22.5(11.6)- 39 -

CN(SD)
7.8( 3.5)
23.9(14.2)

３．病棟/ユニットの入院患者について
1)

2014 年 2 月のある一日の入院患者の入院時の日常生活行動(ADL)の自立度(図 3-3-1)
CNS が勤務する病棟／ユニットの自立度別入院患者数の平均は全介助 15.5 名、半介助 17.1 名、自立 11.1 名、CN は全介助 19.5 名、半介助 18.5 名、自立 12.5 名で、両者に差はほとんどなかった。
入院患者の入院時のADL自立度

自立
12名
24.5%

不明
0.7名
1.4%

全体
回答者数
86名

入院患者の入院時のADL自立度（CN）

入院患者の入院時のADL自立度(CNS)

自立
11.1名
25.3%

全介助
18.2名
37.1%

不明
0.3名
0.6%

CNS
回答者数
32名

半介助
18.1名
36.9%

自立
12.5名
24.3%

全介助
15.5名
35.3%

不明
0.9名
1.7%

CN
回答者数
54名

全介助
19.5名
38.0%

半介助
18.5名
36.1%

半介助
17.1名
38.8%

図 3-3-1 入院患者の入院時の ADL 自立度

2) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の介護保険制度の要介護度(図 3-3-2)
CNS の要介護度別患者数平均は要介護 55.0 人、要介護 4

介護 1 2.8 人、要支援 2 2.1 人、要支援 1人、要介護 2

4.3 人、要介護 1

1.4 人、CN は要介護 5

3.0 人、要支援 2

要介護5
5.0人

要支援1
1.1人
要支援2
1.5人

全体
回答者数
86名

不明
12.1人

要介護3
4.9人

CNS
回答者数
32名

入院患者の入院時の要介護度(CN)
要介護5
5.0人
不明
13.4 人

要介護4
4.6人
要介護3
4.6人

CN
回答者数
54名

要介護2
要支援1
1.4人

3.8 人、要

1.0 人で、両者に差はほとんどなかった。

要介護5
5.0人

要介護4
4.4人

要介護2
要介護1 4.1人
2.9 人

1.2 人、要支援 1

4.6 人、要介護 2

5.0 人、要介護 4 4.3 人、要介護 3 5.1

入院患者の入院時の要介護度(CNS)

入院患者の入院時の要介護度

不明
13.0人

4.6 人、要介護 3

要介護1 3.8人
2.8人

要支援1
1.0人
要支援2
1.2人

要支援2
2.1人

要介護1
3.0人

要介護4
4.3人
要介護3
5.1人

要介護2
4.3人

図 3-3-2 入院患者の入院時の要介護度

3) 2014 年 1 月のある一日の入院患者のうち、認知症のない患者数、およびアルツハイマー病、またはアルツ
ハイマー型認知症と診断を受けている患者の入院時の認知症の程度(FAST 分類)別の人数(表 3-3-1)
CNS の入院患者の入院時 FAST 分類は正常 21.0 人(SD26.4)、年齢相応 4.3 人(SD3.3)、境界状態 3.7 人(SD2.8)、
軽症認知症 3.6 人(SD3.0)、中等認知症 4.1 人(SD5.2)、高度認知症 5.0 人(SD6.2)、重度認知症 7.1 人(SD10.6)、
CN は正常 16.8 人(SD17.7)、年齢相応 4.7 人(SD9.6)、境界状態 2.1 人(SD3.8)、軽症認知症 2.3 人(SD2.5)、中等認知症 3.9 人(SD3.4)、高度認知症 5.6 人(SD6.4)、重度認知症 4.2 人(SD5.4)で、CNS に「正常」、「重度認知症」
者数が多かった。
表 3-3-1 入院患者の入院時 FAST 分類(人)

FAST 分類
正常
年齢相応
境界状態
軽症認知症
中等認知症
高度認知症
重度認知症
不明

全体(SD)
18.0(20.9)
4.6( 8.3)
2.6( 3.6)
2.8( 2.8)
4.0( 4.2)
5.4( 6.4)
5.2( 7.8)
9.9(14.6)

CNS(SD)
21.0(26.4)
4.3( 3.3)
3.7( 2.8)
3.6( 3.0)
4.1( 5.2)
5.0( 6.2)
7.1(10.6)
11.4(13.7)- 40 -

CN(SD)
16.8(17.7)
4.7( 9.6)
2.1( 3.8)
2.3( 2.5)
3.9( 3.4)
5.6( 6.4)
4.2( 5.4)
9.5(14.5)

4) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の年齢階級別人数(表 3-3-2)
CNS の入院患者の入院時年齢階級別人数の平均は 64 歳以下 12.1 人(SD9.2)、65 歳以上 74 歳以下 12.3 人(SD8.2)、
75 歳以上 29.2 人(SD26.1)、CN は 64 歳以下 7.8 人(SD8.6)、65 歳以上 74 歳以下 9.1 人(SD5.6)、75 歳以上 32.4
人(SD40.6)で、CN に 75 歳以上の入院患者の割合が高かった。
表 3-3-2 入院患者の入院時の年齢階級別人数(人)

全体(SD)
9.2( 9.1)
10.1( 6.8)
31.3(36.8)

64 歳以下65～74 歳
75 歳以上CNS
12.1( 9.2)
12.3( 8.2)
29.2(26.1)

CN
7.8( 8.6)
9.1( 5.6)
32.4(40.6)

5) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院直前の生活場所(表 3-3-3)
CNS の入院患者の入院直前の生活場所の平均数は自宅 26.9 名(SD14.0)、医療機関 11.2 名(SD15.2)、介護老人福祉施設 4.1 名(SD7.4)、介護老人保健施設 2.4 名(SD1.6)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)0.5 名(SD0.5)、
サービス付き高齢者向け住宅 0.4 名(SD0.5)、軽費老人ホーム(ケアハウス等)1.2 名(SD1.9)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 1.3 名(SD1.7)、特養 3.0 名(SD0.0)、障害者施設 1.0 名(SD0.0)、他病棟 0.0 名(SD 0.0)、ホーム
レス 0.0 名(SD 0.0)、託老所 1.0 名(SD 0.0)、不明 0.0 名(SD0.0)、
CN は自宅 28.9 名(SD17.7)、医療機関 8.8 名(SD11.7)、介護老人福祉施設 2.6 名(SD2.7)、介護老人保健施設 2.1 名(SD2.1)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)1.4 名(SD2.3)、サービス付き高齢者向け住宅 0.9 名(SD2.2)、
軽費老人ホーム(ケアハウス等)0.5 名(SD0.9)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 0.6 名(SD0.9)、特養 1.5
名(SD0.5)、障害者施設 1.0 名(SD0.0)、他病棟 13.0 名(SD 0.0)、ホームレス 1.0 名(SD 0.0)、託老所 0.0 名(SD 0.0)、
不明 8.3 名(SD18.6)であった。
表 3-3-3 入院患者の入院直前の生活場所(人)

入院直前の生活場所
自宅
医療機関
介護老人福祉施設
介護老人保健施設
グループホーム
サ高住
軽費老人ホーム
有料老人ホーム
特別養護老人ホーム
障害者施設
他病棟
ホームレス
託老所
不明

全体(SD)
28.3(16.8)
9.6(13.1)
3.0( 4.7)
2.2( 2.0)
1.2( 2.1)
0.8( 2.0)
0.6( 1.2)
0.8( 1.2)
2.0( 1.0)
1.0( 0.0)
13.0 ( - )1.0 ( - )1.0( 0.0)
8.3(20.4)

CNS(SD)
26.9(14.0)
11.2(15.2)
4.1( 7.4)
2.4( 1.6)
0.5( 0.5)
0.4( 0.5)
1.2( 1.9)
1.3( 1.7)
3.0( 0.0)
1.0( 0.0)-( - )-( - )
1.0( 0.0)-( - )- 41 -

CN(SD)
28.9(17.7)
8.8(11.7)
2.6( 2.7)
2.1( 2.1)
1.4( 2.3)
0.9( 2.2)
0.5( 0.9)
0.6( 0.9)
1.5( 0.5)
1.0( 0.0)
13.0( 0.0)
1.0( 0.0)-(-)
8.3(18.6)

6) 2014 年 2 月のある一日の勤務する病棟/ユニットの患者の退院先(表 3-3-4，図 3-3-3)
CNS の入院患者の退院先の平均値は入院前と同じ場所へ退院した者 12.2 名(SD11.7)、転院した者 3.9 名(SD4.5)、
施設入所 2.6 名(SD2.4)、死亡退院 1.5 名(SD1.6) 不明 8.8 名(SD10.4)、CN は入院前と同じ場所へ退院した者 7.3
名(SD11.4)、転院した者 2.1 名(SD4.7)、施設入所 2.8 名(SD8.5)、死亡退院 0.4 名(SD0.9) 不明 4.2 名(SD5.8)で、CNS の方に入院前と同じ場所に退院した患者数が多かった。
回答者が勤務する病棟/ユニットの患者の退院先

表 3-3-4 回答者が勤務する病棟/ユニットの患者の退院先(人)

退院先入院前と同じ
転院
施設入所
死亡退院
不明

全体(SD)
8.8(11.8)
2.7( 4.8)
2.8( 7.5)
0.8( 1.3)
5.3( 7.8)

CNS(SD)
12.2(11.7)
3.9( 4.5)
2.6( 2.4)
1.5( 1.6)
8.8(10.4)

CN(SD)
7.3(11.4)
2.1( 4.7)
2.8( 8.5)
0.4( 0.9)
4.2( 5.8)

入院前と同じ
58.2%

全体

転院
14.2%

不明
11.5%

施設入所
12.7%

死亡退院
3.5%
入院前と同じ
60.0%

CNS

転院
15.4%

不明
11.5%

施設入所
7.5%
入院前と同じ
57.0%

CN

転院
13.3%

死亡退院
5.6%

施設入所
16.2%

不明
11.4%

死亡退院, 2.1%
0%

20%

40%

60%

80%

100%

図 3-3-3 回答者が勤務する病棟/ユニットの患者の退院先

7) あなたが勤務する医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況
表 3-3-5～表 3-3-6 に示したように、重度認知症患者デイ・ケア料、重度認知症加算、地域連携認知症支援加算、
地域連携認知症集中治療加算、認知症治療病棟入院料、認知症治療病棟退院調整加算などの認知症関連の診療報酬に関連したチームを持つ医療機関は、いずれも少ないが、CN が勤務する機関では算定が行われていた。
表 3-3-5 勤務する医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況(CNS)
院内チームのある算定患者のある
医療機関数
医療機関
1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)【230-4】精神科リエゾンチーム加算3(10.3%)
4(21.1%)
具体的な行動心理兆候別の人数【A233-2】栄養サポートチーム加算
18(66.7%)
8(38.1%)
・焦燥、不穏状態【A242】呼吸ケアチーム加算
10(34.5%)
7(33.3%)
・攻撃性(暴行・暴言)【A236】褥瘡ハイリスク患者ケア加算
19(65.5%)
11(44.0%)
・叫声【A234-2】感染防止対策加算
23(79.3%)
14(60.9%)・拒絶、ケアへの抵抗【早期リハビリテーション加算】5(18.5%)
15(71.4%)
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料
4(14.8%)
16(72.7%)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)【H002】運動器リハビリテーション料
4(14.8%)
16(72.7%)・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)【H003】呼吸器リハビリテーション料
4(14.8%)
15(68.2%)
・幻覚(幻視、幻聴など)【H003-2】リハビリテーション総合計画評価料
8(29.6%)
19(86.4%)・誤認(ここは自分の家でないなど)【H004】摂食機能療法
13(44.8%)
16(72.7%)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)【I015】重度認知症患者デイ・ケア料
1(3.6%)
1(5.0%)
2) 身体拘束を行った認知症患者数【A104 に加算】重度認知症加算
0(0.0%)
0(0.0%)
3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数【A233】栄養管理実施加算
7(28.0%)
6(28.6%)
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数【A238-8】地域連携認知症支援加算
1(4.0%)
0(0.0%)
5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数【A238-9】地域連携認知症集中治療加算
0(0.0%)
0(0.0%)
6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数【A240】総合評価加算
3(12.0%)
5(25.0%)
7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数【A314】認知症治療病棟入院料8) せん妄を発症した認知症等患者数
１．認知症治療病棟入院料
9)その他(FTD) 1
イ 30 日以内の期間
0(0.0%)
1(5.0%)
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
0(0.0%)
1(5.0%)
ハ 61 日以上の期間
0(0.0%)
1(5.0%)
２．認知症治療病棟入院料 2
イ 30 日以内の期間
0(0.0%)
0(0.0%)
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
0(0.0%)
0(0.0%)
ハ 61 日以上の期間
0(0.0%)
0(0.0%)【238】認知症治療病棟退院調整加算
0(0.0%)
0(0.0%)【B005-1-2】介護支援連携指導料
7(9.6%)
9(39.1%)【B005】退院時共同指導料
5(6.8%)
7(31.8%)【238-2】急性期病棟等退院調整加算
9(12.5%)
10(43.5%)【介護保険】看取り介護加算
0(0.0%)
0(0.0%)
診療報酬名- 42 -

チームのメンバー
である回答者数4(23.5%)
5(20.0%)
2(9.5%)
3(12.0%)
3(11.1%)
0(0.0%)
0(0.0%)
0(0.0%)
0(0.0%)
1(5.3%)
5(23.8%)
1(6.3%)
1(6.3%)
0(0.0%)
1(7.7%)
1(7.1%)
1(6.7%)

算定した患者数の患者数(人)
標準偏差
平均(SD)
10.8
23.3
19.5 人
5.3 人
3.3
0.8 人
3.1
6.0 人
2.8
18.6 人3.2
38.1 人4.2
40.2 人2.5
39.5 人
1.8
5.0 人
2.0
8.4 人
3.1
11.7 人2.5
25.0 人
4.6
9.0
1.1
0.8
0.1
8.5 人

(10.5)
(3.6)
(0.8)
(2.6)
(20.4)(48.6)(35.5)(40.7)(8.2)(11.2)(11.7)
(0.0)

0.2
2.0

(4.5)

(0.0)
(0.0)
(0.0)

1
1
1

(7.1%)(8.3%)(7.1%)

2.0 人
15.0 人24.0 人

1
1
1
1
3
1
2
0

(7.1%)(7.1%)(7.1%)(7.1%)(18.8%)(6.7%)(11.1%)(0.0%)

3.4 人
1.6 人
9.6 人
-

(6.8)
(1.7)
(11.3)

4.2
7.4
5.1
5.0
7.6
4.0
2.7
3.5
4.4
2.4
5.7
10.8
1.4
1.4
0.2
0.7
2.8

表 3-3-6 勤務する医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況(CN)院内チームのあ
算定患者のあ
診療報酬名1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
る医療機関数る医療機関
具体的な行動心理兆候別の人数【230-4】精神科リエゾンチーム加算
6(11.8%)
3(8.6%)
・焦燥、不穏状態【A233-2】栄養サポートチーム加算
31(60.8%)
14(35.9%)
・攻撃性(暴行・暴言)【A242】呼吸ケアチーム加算
8(12.7%)
3(8.8%)
・叫声【A236】褥瘡ハイリスク患者ケア加算
31(23.8%)
17(39.5%)・拒絶、ケアへの抵抗【A234-2】感染防止対策加算
44(28.7%)
25(54.3%)
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)【早期リハビリテーション加算】
17(6.4%)
20(52.6%)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料
18(5.1%)
24(58.5%)・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)【H002】運動器リハビリテーション料
21(5.1%)
25(62.5%)
・幻覚(幻視、幻聴など)【H003】呼吸器リハビリテーション料
17(5.1%)
17(44.7%)・誤認(ここは自分の家でないなど)【H003-2】リハビリテーション総合計画評価料
22(10.4%)
23(53.5%)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)【H004】摂食機能療法
25(16.3%)
23(54.8%)
2) 身体拘束を行った認知症患者数【I015】重度認知症患者デイ・ケア料
1(1.3%)
1(3.1%)
3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数【A104 に加算】重度認知症加算
1(0.0%)
1(3.1%)
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数【A233】栄養管理実施加算
18(9.2%)
6(17.1%)
5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数【A238-8】地域連携認知症支援加算
2(1.3%)
0(0.0%)
6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数【A238-9】地域連携認知症集中治療加算
1(0.0%)
0(0.0%)
7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数【A240】総合評価加算
10(4.1%)
11(29.7%)
8) せん妄を発症した認知症等患者数【A314】認知症治療病棟入院料
9)その他(FTD)
１．認知症治療病棟入院料 1
イ 30 日以内の期間
2(4.3%)
3(9.7%)
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
2(4.4%)
2(6.9%)
ハ 61 日以上の期間
3(6.8%)
2(7.1%)
２．認知症治療病棟入院料 2
イ 30 日以内の期間
00(0.0%)
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
00(0.0%)
ハ 61 日以上の期間
00(0.0%)【238】認知症治療病棟退院調整加算
2(4.2%)
1(3.3%)【B005-1-2】介護支援連携指導料
14(9.6%)
16(44.4%)【B005】退院時共同指導料
18(6.8%)
8(22.2%)【238-2】急性期病棟等退院調整加算
10(12.5%)
11(36.7%)【介護保険】看取り介護加算
1(2.0%)
0(0.0%)- 43 -

チームのメンバー
である回答者数
6(20.0%)
2(5.1%)
0(0.0%)
1(2.5%)
0(0.0%)
2(5.4%)
2(5.6%)
2(5.6%)
0(0.0%)
2(5.4%)
2(5.6%)
0(0.0%)
0(0.0%)
0(0.0%)
0(0.0%)
1(3.7%)
1(3.4%)

患者数(人)

算定した患者数の10.8
平均(SD)
7.3 人(10.4)
3.3
10.6 人(13.0)
3.1
0.3 人
(0.4)
2.8
20.9 人(50.4)
3.2
147.2 人(516.6)4.2
158.9 人(353.6)2.5
218.8 人(507.9)1.8
217.2 人(610.6)2.0
17.1 人(32.1)
3.1
14.7 人
(19.9)
2.5
59.4 人
(208.9)
4.6
8.7 人
(6.1)
9.0
9.0 人
(9.0)
1.1
44.3 人(42.5)
0.8
0.0 人
(0.0)
0.1
0.0 人
(0.0)
0.2
28.0 人(63.5)

2.001
1(0.0%)(3.8%)(3.8%)

1.5 人
1.5 人
15.3 人

(1.5)(1.7)(24.2)

0
0
1
0
1
1
2
0

(0.0%)(0.0%)(4.2%)(0.0%)(3.2%)(3.0%)(6.9%)(0.0%)

0.0 人
0.0 人
0.0 人
0.0 人
4.3 人
3.2 人
6.6 人
0.0 人

(0.0)
(0.0)
(0.0)
(0.0)
(4.2)
(3.1)
(6.7)
(0.0)

標準偏差
23.3
4.2
7.4
5.1
5.0
7.6
4.0
2.7
3.5
4.4
2.4
5.7
10.8
1.4
1.4
0.2
0.7
2.8

8) 2014 年 2 月のある一日の認知症、または認知症が疑われる患者の状態について
表 3-3-7 に示したように、全ての行動心理兆候(BPSD)の項目について、CN が属する機関の方に患者数が多かった。
表 3-3-7 認知症、または認知症が疑われる患者の状態について
1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
全体(SD)
具体的な行動心理兆候別の人数
1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
10.8(23.3)
・焦燥、不穏状態
具体的な行動心理兆候別の人数
・攻撃性(暴行・暴言)
・焦燥、不穏状態
3.3( 4.2)
・叫声・攻撃性(暴行・暴言)
3.1( 7.4)
・拒絶、ケアへの抵抗
・叫声
2.8( 5.1)
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)
・拒絶、ケアへの抵抗
3.2( 5.0)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)
4.2( 7.6)
・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)
2.5( 4.0)
・幻覚(幻視、幻聴など)
・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)
1.8( 2.7)
・誤認(ここは自分の家でないなど)
・幻覚(幻視、幻聴など)
2.0( 3.5)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)
・誤認(ここは自分の家でないなど)
3.1( 4.4)
2) 身体拘束を行った認知症患者数
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)
2.5( 2.4)
3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数
2) 身体拘束を行った認知症患者数
4.6( 5.7)
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数
3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数
9.0(10.8)
5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数
1.1( 1.4)
6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数
0.8( 1.4)
7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数
6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数
0.1( 0.2)
8) せん妄を発症した認知症等患者数
7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数
0.2( 0.7)9)その他(FTD)

2.0( 2.8)
1.0( － )8) せん妄を発症した認知症等患者数9) その他(FTD)

患者数(人)
10.8

CNS(SD)
5.9(3.5)23.3)
3.3

3.1

2.6(1.9)
2.8
1.6(1.4)
3.2
1.7(1.4)
4.2
2.5(1.8)
2.5
2.4(2.1)
1.8
1.7(1.1)
2.0
1.1(0.8)
3.1
1.3(1.0)
2.5
2.9(2.1)
4.6
1.6(0.8)
9.0
3.7(2.8)
1.1
4.4(4.2)
0.8
1.3(1.6)
0.1
1.2(2.2)
0.2
0.1(0.3)
2.0
0.3(0.6)
2.1(1.6)
0.0(0.0)

標準偏差
(人)
23.3

CN(SD)
12.9(27.1)
4.2

7.4

3.5( 4.7)
5.1
3.8( 8.7)
5.0
3.2( 5.7)
7.6
3.4( 5.7)
4.0
4.9( 8.7)
2.7
2.7( 4.4)
3.5
2.0( 3.0)
4.4
2.1( 3.8)
2.4
3.1( 4.9)
5.7
2.8( 2.7)
10.8
4.9( 1.4
6.4)
11.1(12.1)
1.4
1.1( 1.2)
0.2
0.7( 1.0)
0.7
0.0( 0.2)
2.8
0.2( 0.7)
2.0( 3.2)
1.0( 0.0)

４．「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見1)「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の提案に賛成か賛成の回答は CNS：21 件、CN：46 件で、CNS では大いに賛成 18(81.8%)、少し賛成 3(13.6%)、どちらでもな
い 1(4.6%)、少し反対、大いに反対は回答者なし、CN では大いに賛成 37(80.4%)、少し賛成 6(13.1%)、どちらでもない 3(6.5%)、少し反対、大いに反対はなかった。

2) 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」について、保険点数の加算希望「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」点数への要望点数回答は CNS：17 件、CN：31 件あり、CNS の平均は 172.9 点(SD115.3)、CN の平均は 183.5 点(SD189.2)で、ほとんど差異はなかった。

- 44 -

第４部

医療機関分類別の解析結果

１．医療機関の分類方法について
回答者の勤務する機関の種類は全 18 あり、本調査では医療機関を機能別に 3 つに分類し、解析した。
表 4-1 医療機関の分類方法と回答者数内訳

分類Ⅰ
高度先進医療群
分類Ⅱ
一般的な医療群
分類Ⅲ
長期療養医療群その他

所属機関
大学附属病院
がん拠点病院
ナショナルセンター

12 名
8名
1名

回答者数
21 名

一般病院

45 名

45 名

精神科病院
療養型病院／病床
その他

8名
12 名

20 名
25 名

大学附属病院

分類Ⅰ

がん拠点病院
ナショナルセンター

勤務機関
種類

12

8 1

45

8

分類Ⅱ

12

分類Ⅲ

一般病院
精神科病院

療養型病院／病床
無床診療所
介護老人保健施設
介護老人福祉施設
訪問看護ステーション

その他
勤務機関
分類

分類Ⅰ
21名

分類Ⅱ
45名

分類Ⅲ
20名

有料老人ホーム
研修センター
看護協会

その他, 25名

ケアミックス協会
地域包括支援センター
無職
不明

0

20

40

60

80

100

図 4-1 医療機関の分類方法と回答者数内訳- 48 -

120

２．回答者の基本属性
1)

性別(表 4-2-1)
回答者 86 名の男女比は、分類Ⅰは男性 3 名(14.3%)、女性 18 名(85.7%)、分類Ⅱは男性 5 名(11.1%)、女性 40
名(88.9%)、分類Ⅲは男性 4 名(20.0%)、女性 16 名(80.0%)で、男性の割合は分類Ⅲに多く、女性の割合は分類Ⅱに多かった。
表 4-2-1 回答者の男女構成(勤務機関別)
分類Ⅰ
3 名(14.3%)
18 名(85.7%)

男性
女性

分類Ⅱ
5 名(11.1%)
40 名(88.9%)

分類Ⅲ
4 名(20.0%)
16 名(80.0%)

2) 年齢
回答者の平均年齢は分類Ⅰ40.6 歳(SD5.7)、分類Ⅱ42.4 歳(SD6.5)、分類Ⅲ45.2 歳(SD5.9)で、分類Ⅲが最も平均
年齢が高かった。

3) その他の保有資格(表 4-2-2)
回答者が保有するその他の資格には、分類Ⅰには保有者がおらず、分類Ⅱでは、認知症ケア専門士、救急救命士、呼吸療法士などがあり、分類Ⅲでは認知症ケア専門士のみであった。
表 4-2-2 回答者のその他の保有資格(勤務機関分類別)
認知症ケア専門士
救命救急士
呼吸療法認定士
介護支援専門員
糖尿病療養指導士
社会福祉士

分類Ⅰ
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)

分類Ⅱ
7 名(6.3%)
2 名(1.8%)
3 名(2.7%)
1 名(0.9%)
1 名(0.9%)
1 名(0.9%)

分類Ⅲ
2 名(1.8%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)
0 名(0.0%)

4) これまでの臨床経験年数(表 4-2-3)
平均臨床経験年数は分類Ⅰ197.3 ヶ月(約 16 年 5 ヶ月)(SD58.7)、分類Ⅱ211.0 ヶ月(17 年 7 ヶ月)(SD78.3)分類Ⅲ
221.9 ヶ月(約 18 年 6 ヶ月)(SD65.5)で、分類Ⅲが最も長かった。

5) 現在の所属機関での臨床経験年数(表 4-2-3)
平均臨床経験年数は分類Ⅰ131.1 ヶ月(約 10 年 11 ヶ月)(SD77.2)、分類Ⅱ149.4 ヶ月(約 12 年 5 ヶ月)(SD99.6)、
分類Ⅲ134.1 ヶ月(約 11 年 2 ヶ月)(SD64.8)で、分類Ⅱが最も長かった。

6) CNS・CN としての臨床経験年数(表 4-2-3)
平均臨床経験年数は分類Ⅰ42.1 ヶ月(約 3 年 6 ヶ月)(SD54.2)、分類Ⅱ38.3 ヶ月(約 3 年 2 ヶ月)(SD36.9)分類Ⅲ42.0
ヶ月(3 年 6 ヶ月)(SD37.1)で、分類による差はなかった。
表 4-2-3 回答者の臨床経験年数(常勤換算：勤務機関別)(ヶ月)

全臨床経験年数
現在の所属の臨床経験年数
CNS,CN としての臨床経験年数

分類Ⅰ(SD)
197.3(58.7)
131.1(77.2)
42.1(54.2)

分類Ⅱ(SD)
211.0(78.3)
149.4(99.6)
38.3(36.9)

分類Ⅲ(SD)221.9(65.5)
134.1(64.8)
42.0(37.1)

7) 現在の勤務形態
勤務機関分類別の勤務形態内訳は分類Ⅰが常勤 20 名(95.2%)、非常勤 1 名(4.8%)、分類Ⅱが常勤 45 名(100%)、
分類Ⅲが常勤 20 名(100%)であった。

- 49 -

8) 現在の職位(図 4-2-1)
分類Ⅰはスタッフが 11 名(52.4%)、主任・副師長相当職が 6 名(28.6%)、師長相当職が 1 名(4.8%)、副部長相当
職が 3 名(14.3%)、部長相当職が 0 名(0.0%)であった。
分類Ⅱはスタッフが 19 名(42.2%)、主任・副師長相当職が 17 名(37.8%)、師長相当職が 7 名(15.6%)、副部長相
当職が 1 名(2.2%)、部長相当職は 1 名(2.2%)であった。
分類Ⅲはスタッフが 5 名(25.0%)、主任・副師長相当職が 7 名(35.0%)、師長相当職が 7 名(35.0%)、副部長相当
職が 1 名(5.0%)、部長相当職は 0 名(0.0%)であった。
分類Ⅰでスタッフ、分類Ⅱでは主任・副師長相当職、分類Ⅲで師長相当職の割合が高かった。
回答者の現在の職位（分類Ⅱ）

回答者の現在の職位（分類Ⅰ）
師長相
当職
1名
4.8%

副部長
相当職
3名
14.3%

主任・副 回答者数
師長相
21名
当職
6名
28.6%

スタッフ
11名
52.4%

副部長
相当職
1名,
2.2% 師長
相当職
7名,
15.6%

主任・
副師長
相当職
17名
37.8%

回答者の現在の職位（分類Ⅲ）

部長
相当職
1名,
2.2%

回答者数
45名

スタッフ
19名
42.2%

部長相
当職
1名
5.0%
師長相
当職
7名
35.0%

スタッフ
5名
25.0%

回答者数
20名
主任・副
師長相当
職，7名,

35.0%

図 4-2-1 勤務機関別の回答者の現在の職位

9) 勤務の形態(表 4-2-4)
分類Ⅰは病棟配属でスタッフとして勤務する者が 10 名(43.5%)、病棟配属の管理者(主任、師長など)が 4 名(17.4%)、
看護部所属で院内でフリーに勤務する者が 4 名(17.4%)、外来配属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者(主任、師長など)として勤務する者が各 1 名(4.3%)、看護部所属で教育・管理業務の者が 3 名(13.1%)、その他 0名(0.0%)であった。
分類Ⅱは病棟配属でスタッフとして勤務する者が 21 名(39.6%)、病棟配属の管理者(主任、師長など)が 13 名
(24.5%)、看護部所属で院内でフリーに勤務する者が 8 名(15.1%)、外来配属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者はともになし、看護部所属で教育・管理業務の者が 4 名(7.6%)、その他 7 名(13.2%)であった。
分類Ⅲは病棟配属でスタッフとして勤務する者が 8 名(32.0%)、病棟配属の管理者(主任、師長など)が 8 名(32.0%)、
看護部所属で院内でフリーに勤務する者が 2 名(8.0%)、外来配属でスタッフとして勤務する者・外来配属の管理者(主任、師長など)として勤務する者が各 0 名(0.0%)、看護部所属で教育・管理業務の者が 4 名(16.0%)、その他 3名(12.0%)であった。
分類Ⅰでは、病棟スタッフ、看護部所属で院内フリーの勤務をする者の割合がやや高かった。
表 4-2-4 勤務機関別の回答者の勤務の仕方(常勤換算)
病棟配属
看護部所属
外来配属
その他

管理者
スタッフ
教育・管理業務
院内フリー
管理者
スタッフ

全体(n=101)
25 名(24.8%)
39 名(38.6%)
11 名(10.9%)
14 名(13.9%)
1 名( 1.0%)
1 名( 1.0%)
10 名( 9.8%)

分類Ⅰ(n=23)
4 名(17.4%)
10 名(43.5%)
3 名(13.1%)
4 名(17.4%)
1 名( 4.3%)
1 名( 4.3%)
0 名( 0.0%)- 50 -

分類Ⅱ(n=53)
13 名(24.5%)
21 名(39.6%)
4 名( 7.6%)
8 名(15.1%)
0 名( 0.0%)
0 名( 0.0%)
7 名(13.2%)

分類Ⅲ(n=25)
8 名(32.0%)
8 名(32.0%)
4 名(16.0%)
2 名( 8.0%)0 名( 0.0%)
0 名( 0.0%)
3 名(12.0%)

３．勤務している機関の特性について
1)

設置主体(図 4-3-1)
分類Ⅰは国立が 3 名(14.3%)、公立(県立・市立・町立など)が 3 名(14.3%)、学校法人が 10 名(47.6%)、医療法
人が 1 名(4.8%)、社会福祉法人が 1 名(4.8%)、一般社団法人が 2 名(9.5%)、株式会社が 1 名(4.8%)であった。
分類Ⅱは国立が 2 名(4.4%)、公立(県立・市立・町立など)が 11 名(24.4%)、医療法人が 11 名(24.4%)、社会福祉法人が 3 名(6.7%)、一般社団法人が 2 名(4.4%)、公益法人が 6 名(13.3%)、株式会社が 1 名(2.2%)、その他が 9
名(20.0%)であった。
分類Ⅲは公立(県立・市立・町立など)が 1 名(5.0%)、医療法人が 16 名(80.0%)、一般社団法人が 1 名(5.0%)、
公益法人が 1 名(5.0%)、その他が 1 名(5.0%)であった。
分類Ⅰは学校法人、分類Ⅱは公立(県立・市立・町立など)、分類Ⅲは医療法人の割合が高かった。
回答者の勤務する機関の設置主体（分類Ⅰ）
一般社団
法人
2名, 9.5%

株式
会社
1名
4.8%

社会福祉
法人
1名, 4.8%

回答者の勤務する機関の設置主体（分類Ⅱ）

国立
3名
14.3%

回答者数
21名

公立
3名
14.3%

株式
会社
1名
2.2%

医療法人
1名, 4.8%

その他
9名
20.0%

回答者数
45名

公益法
人, 6,
13.3%

一般社
団法人
2名
4.4%

学校法人
10名
47.6%

国立
2名
4.4%

社会福
祉法人
3名
6.7%

回答者の勤務する機関の設置主体（分類Ⅲ）

公立
11名
24.4%

医療法
人
11名
24.4%

公益
法人
1名
5.0%

公立
1名
5.0%

一般社
団法人
1名
5.0%

回答者数
20名

その他,
1, 5.0%

医療法
人
16名
80.0%

図 4-3-1 回答者の勤務する機関の設置主体(勤務機関分類別)2) 勤務する機関の種類
分類Ⅰ21 名(大学附属病院 12 名、がん拠点病院 8 名、ナショナルセンター1 名)、分類Ⅱ45 名(一般病院)、分類
Ⅲ20 名(精神科病院 8 名、療養型病院/病床 12 名)であった。以下、分類対象外の機関として、有床診療所 0 名、無床診療所 6 名、介護老人保健施設 2 名、介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)4 名、訪問看護ステーション 0 名、その他 13 名であった。

3) 医療機関全体の病床数と内訳(表 4-3-1)
一般病棟は分類Ⅰの病床数が多かった。医療保険療養病床は分類Ⅰ、精神病床は分類Ⅲが多く、回復期リハビリ
テーション病床は分類Ⅱで病床数が多かった。

表 4-3-1 医療機関全体のベッド数と内訳の平均(勤務機関分類別)(床)分類Ⅰ(SD)
機関全体
医療保険療養病床
介護保険療養病床
一般病床
老人性認知症疾患療養病床
結核病床
感染症病床
精神病床
回復期リハビリテーション病床
ICU
HCU
ホスピス
救急病床
その他

分類Ⅱ(SD)

分類Ⅲ(SD)

651.8(337.9)

368.5(183.4)

378.9(241.9)

530.2(609.6)
0.0( 0.0)
724.6(577.0)
0.0( 0.0)
11.0( 17.6)
2.1( 3.1)
58.4( 39.6)
17.0( 23.3)
11.7( 9.3)
9.9( 8.8)
4.4( 9.8)
38.0 ( － )20.0( 34.6)

196.7(180.4)
46.5( 54.0)
294.0(164.4)
0.0( 0.0)
6.7( 11.5)
5.9( 5.0)
45.7( 27.4)
53.5( 53.3)
9.5( 8.6)
13.1( 8.9)
17.3( 12.1)
31.0( 15.6)
21.0( 17.9)

167.2(119.2)
131.5( 90.0)
39.9( 35.4)
163.3(100.8)
0.0( 0.0)
0.0( 0.0)
189.9(150.5)
37.7( 42.4)
0.0( 0.0)
0.0( 0.0)
4.0( 8.9)－ ( － )
23.8( 43.2)- 51 -

4) 患者ケアの看護体制(複数回答)(表 4-3-2)
分類Ⅰは、固定チームナーシング 13 名(46.4%)、プライマリナーシング(受け持ち制)7 名(25.0%)、モジュール型
看護方式 3 名(10.8%)、機能別看護方式 2 名(7.1%)、その他として、パートナーシップ 2 名(7.1%)であった。
分類Ⅱは、固定チームナーシング 30 名(51.8%)、非固定チームナーシング 3 名(5.2%)、プライマリナーシング(受け持ち制)18 名(31.0%)、モジュール型看護方式 1 名(1.7%)、機能別看護方式 4 名(6.9%)、その他として、パートナ
ー型 2 名(3.4%)であった。
分類Ⅲは、固定チームナーシング 13 名(41.9%)、非固定チームナーシング 6 名(19.4%)、プライマリナーシング(受け持ち制)7 名(22.6%)、機能別看護方式 5 名(16.1%)であった。
いずれも、固定チームナーシング、プライマリナーシング(受け持ち制)が多かった。
表 4-3-2 医療機関における患者ケアの看護体制(複数回答：勤務機関分類別)

固定チーム
非固定チーム
受持制
モジュール型看護方式
機能別看護方式
パートナーシップ
小チーム共同体制

分類Ⅰ(n=28)
13 名(46.4%)
0 名( 0.0%)
7 名(25.0%)
3 名(10.8%)
2 名( 7.1%)
2 名( 7.1%)
1 名( 3.6%)

分類Ⅱ(n=58)
30 名(51.8%)
3 名( 5.2%)
18 名(31.0%)
1 名( 1.7%)
4 名( 6.9%)
2 名( 3.4%)0 名( 0.0%)

分類Ⅲ(n=31)
13 名(41.9%)
6 名(19.4%)
7 名(22.6%)0 名( 0.0%)
5 名(16.1%)
0 名( 0.0%)
0 名( 0.0%)5) 所属機関の専門職員数(常勤換算)(表 4-3-3)
分類Ⅰは医師数、看護師数とも最も多く、次いで分類Ⅱ、分類Ⅲの順であった。介護職員が多いのは分類Ⅲであった。
表 4-3-3 医療機関の医師数と専門職員数(常勤換算：勤務機関分類別)(人)

分類Ⅰ(SD)
医師数
うち

精神科医
神経内科医
老年科医

看護師
准看護師
薬剤師
理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
管理栄養士
放射線技師
看護補助者
介護職員
社会福祉士
介護支援専門員その他

分類Ⅱ(SD)

284.0(295.3)

67.3( 73.6)

8.4( 9.6)
8.4( 8.7)
0.6( 1.3)
598.6(397.9)
3.9( 5.6)
31.3( 19.1)
12.9( 8.1)
6.1( 4.9)
2.8( 1.8)
7.4( 5.8)
24.7( 17.9)
36.4( 33.7)
6.0( 14.9)
4.7( 2.9)0.0( 0.0)
95.4(165.7)

1.4( 1.7)
2.4( 3.1)
0.2( 0.4)
278.2(190.4)
12.7( 16.4)
14.7( 10.7)
19.0( 29.4)
9.4( 15.5)
3.8( 5.3)
5.5( 6.0)
12.8( 7.8)
34.9( 33.8)
10.4( 15.7)
4.8( 6.5)
6.3( 20.3)
43.9( 61.1)

分類Ⅲ(SD)
13.5(

9.5)

4.8( 6.4)
0.9( 0.8)
0.6( 0.5)
82.4( 49.3)
27.7( 18.1)
4.2( 2.1)
14.2( 13.4)
10.0( 6.4)
3.2( 1.9)
2.2( 1.2)
2.2( 1.4)
18.2( 18.7)
112.3(104.6)
3.7( 2.4)
6.2( 4.7)
54.2( 39.9)

6) 入院基本料の看護体制(表 4-3-4)
分類Ⅰ、分類Ⅱは 7 対 1 入院基本料の看護体制をとる機関が多かった。分類Ⅲは無回答が多かった。
表 4-3-4 勤務機関分類別の入院基本料の看護体制

7 対 1 入院基本料
10 対 1 入院基本料
13 対 1 入院基本料
15 対 1 入院基本料
無回答

分類Ⅰ(n=21)
18(85.7%)0( 0.0%)0( 0.0%)0( 0.0%)3(16.3%)

分類Ⅱ(n=45)
29(64.4%)
7(15.6%)0( 0.0%)3( 6.7%)6(13.3%)- 52 -

分類Ⅲ(n=20)2(10.0%)2(10.0%)1( 5.0%)0( 0.0%)15(75.0%)

7) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全入院患者数(表 4-3-5)
分類Ⅰ平均 1581.6 人(SD1885.9)、分類Ⅱ平均 2020.9 人(SD4235.3)、分類Ⅲ平均 57.1 人(SD71.3)で、分類Ⅱが最も多かった。
8) 2014 年 2 月 1 ヶ月間の院内の全退院患者数(表 4-3-5)
分類Ⅰ平均 651.2 人(SD499.4)、分類Ⅱ平均 418.2 人(SD334.4)、分類Ⅲ平均 38.8 人(SD45.5)で、分類Ⅰが最も多かった。
表 4-3-5 勤務機関分類別の院内の全入院患者数(人)

分類Ⅰ(SD)
1581.6(1885.9)
651.2( 499.4)

全入院患者数
全退院患者数分類Ⅱ(SD)2020.9(4235.3)
418.2( 334.4)

分類Ⅲ(SD)
57.1(71.3)
38.8(45.5)

9) 病棟/ユニット等の 1 看護ケア単位の病床数(表 4-3-6)
分類Ⅰ平均 87.7 床(SD153.2)、分類Ⅱ平均 48.4 床(SD5.0)、分類Ⅲ平均 45.4 床(SD13.9)で、分類Ⅰが多くなっていた。

10) 医療機関全体の病棟/ユニット数(表 4-3-6)
分類Ⅰ平均 16.6 病棟/ユニット(SD9.9)、分類Ⅱ平均 9.4 病棟/ユニット(SD9.8)、分類Ⅲ平均は 18.4 病棟/ユニット(SD45.3)で、分類Ⅱのユニット数が少なかった。
表 4-3-6 勤務機関分類別の院内の全入院患者数
1 看護ケア単位の病床数
全病棟／ユニット数

分類Ⅰ(SD)87.7 床(153.2)
16.6( 9.9)

分類Ⅱ(SD)
48.4 床(5.0)
9.4(9.8)

分類Ⅲ(SD)
45.4 床(13.9)
18.4(45.3)

11) 日勤帯の看護師が受け持つ患者数(表 4-3-7)
分類Ⅰ平均 6.5 人(SD1.6)、分類Ⅱ平均 6.5 人(SD2.3)、分類Ⅲ平均 11.2 人(SD3.8)で、分類Ⅲは受け持ち患者が10 人を越えていた。

12) 夜間(深夜)勤務帯の看護師が受け持つ患者数(表 4-3-7)
分類Ⅰ平均 14.9 人(SD4.0)、分類Ⅱ平均 19.0 人(SD5.6)、分類Ⅲ平均 40.0 人(SD15.8)で、分類Ⅲの受け持ち患者が 40 人と多かった。
表 4-3-7 勤務機関分類別の看護師の受け持ち患者数(人)

日勤帯
夜間(深夜)勤務帯

分類Ⅰ(SD)
6.5(1.6)
14.9(4.0)

分類Ⅱ(SD)
6.5(2.3)
19.0(5.6)- 53 -

分類Ⅲ(SD)
11.2( 3.8)40.0(15.8)

４．病棟/ユニットの入院患者について
1)

2014 年 2 月のある一日の入院患者の入院時の日常生活行動(ADL)の自立度(表 4-4-1、図 4-4-1)
分類Ⅰ平均全介助 11.1 人(SD7.3)、半介助 15.2 人(SD7.5)、自立 15.9 人(SD9.2)、自立度不明 0.2 人(SD0.7)、分類Ⅱ平均全介助 14.3 人(SD13.8)、半介助 17.6 人(SD12.6)、自立 13.0 人(SD8.4)、自立度不明 1.4 人(SD2.6)、分類Ⅲ平均全介助 33.5 人(SD47.0)、半介助 21.4 人(SD16.0)、自立 4.9 人(SD4.3)、自立度不明 0.0 人(SD0.0)で、全介
助は分類Ⅲ、半介助は分類Ⅱ、自立は分類Ⅰにそれぞれ最も多かった。
表 4-4-1 勤務機関分類別の入院患者の入院時の ADL 自立度(人)

分類Ⅰ(SD)
11.1(7.3)
15.2(7.5)
15.9(9.2)
0.2(0.7)

全介助
半介助
自立
不明

分類Ⅱ(SD)
14.3(13.8)
17.6(12.6)
13.0( 8.4)
1.4( 2.6)

入院患者の入院時のADL自立度（分類Ⅰ）

入院患者の入院時のADL自立度（分類Ⅱ）

不明
0.2人
0.5%

不明
1.4人
3.0%

自立
15.9人
37.5%

全介助
11.1人
26.2%

自立
13.0人
28.1%

回答者数
21名
半介助
15.2人
35.8%

分類Ⅲ(SD)33.5(47.0)
21.4(16.0)
4.9( 4.3)
0.0( 0.0)

入院患者の入院時のADL自立度（分類Ⅲ）

自立
4.9人
8.2%

全介助
14.3人
30.9%
半介助
21.4人
35.8%

回答者数
45名

回答者数
20名

全介助
33.5人
56.0%

半介助
17.6人
38.0%

図 4-4-1 入院患者の入院時の ADL 自立度

2) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の介護保険制度の要介護度(表 4-4-2、図 4-4-2)
分類Ⅰ平均要介護 5
要介護 1

1.8 人(SD1.7)、要介護 4

2.0 人(SD1.5)、要支援 2

2.0 人(SD2.0)、要介護 3

1.2 人(SD1.1)、要支援 1

2.8 人(SD2.9)、要介護 2

3.8 人(SD2.7)、

1.3 人(SD0.9)、介護度不明 11.4 人(SD14.9)であった。
分類Ⅱ平均要介護 5
要介護 1

3.7 人(SD4.1)、要介護 4

3.2 人(SD1.7)、要支援 2

3.1 人(SD2.5)、要介護 3

2.2 人(SD1.8)、要支援 1

3.7 人(SD2.6)、要介護 2

3.3 人(SD2.0)、

1.4 人(SD1.1)、介護度不明 12.9 人(SD13.8)であった。
分類Ⅲ平均要介護 5 11.3 人(SD8.2)、要介護 4(SD3.6)、要介護 1

10.4 人(SD4.8)、要介護 3

3.4 人(SD2.8)、要支援 2 0.0 人(SD0.0)、要支援 1

9.2 人(SD3.9)、要介護 2

0.1 人(SD0.3)、介護度不明 12.3 人(SD11.1)

で、要介護 5 は分類Ⅲに多かった。

表 4-4-2 勤務機関分類別の入院患者の入院時の要介護度
(人)

要介護 5
要介護 4
要介護 3
要介護 2
要介護 1
要支援 2
要支援 1
不明

分類Ⅰ(SD)
1.8( 1.7)
2.0( 2.0)
2.8( 2.9)
3.8( 2.7)
2.0( 1.5)
1.2( 1.1)
1.3( 0.9)
11.4(14.9)

分類Ⅱ(SD)
3.7( 4.1)
3.1( 2.5)
3.7( 2.6)
3.3( 2.0)
3.2( 1.7)
2.2( 1.8)
1.4( 1.1)
12.9(13.8)- 54 -

6.2 人

分類Ⅲ(SD)
11.3( 8.2)
10.4( 4.8)
9.2( 3.9)
6.2( 3.6)
3.4( 2.8)0.0( 0.0)
0.1( 0.3)
12.3(11.1)

入院患者の入院時の要介護度（分類Ⅰ）

入院患者の入院時の要介護度（分類Ⅱ）

要介護51.8人 要介護4
7.0%
2.0人

7.6%
介護度不明
11.4人
43.3%

回答者数
21名

要支援1
1.3人
5.1%

要介護1
2.0人
7.6%

要支援2
1.2人
4.4%

介護度不明
12.9人
38.5%

要介護3
2.8人
10.8%

要介護2
3.8人
14.3%

要支援1
1.4人
4.1%

要支援2
2.2人
6.6%

要介護5
3.7人
11.0% 要介護4
3.1人
9.3%

回答者数
45名

入院患者の入院時の要介護度（分類Ⅲ）
要支援1
0.1人
0.2%

要介護3
3.7人
11.1%

要介護2
3.3人
要介護1 9.9%
3.2人
9.6%

要介護5
11.3人
21.3%

介護度不明
12.3人
23.3%

要介護1
3.4人 , 6.5%
要介護2
6.2人
11.6%

回答者数
20名

要介護4
10.4人
19.7%

要介護3
9.2人
17.4%

図 4-4-2 入院患者の入院時の要介護度

3) 2014 年 1 月のある一日の入院患者のうち、認知症のない患者数、およびアルツハイマー病、またはアルツ
ハイマー型認知症と診断を受けている患者の入院時の認知症の程度(FAST 分類)別の人数(表 4-4-3)
分類Ⅰは正常 22.5 人(SD15.5)、年齢相応 3.1 人(SD3.9)、境界状態 1.5 人(SD1.8)、軽症認知症 2.3 人(SD2.0)、
中等認知症 2.3 人(SD2.0)、高度認知症 2.4 人(SD2.2)、重度認知症 0.9 人(SD1.4)、認知度不明 9.1 人(SD15.7)、
分類Ⅱは正常 22.7 人(SD22.6)、年齢相応 7.0 人(SD10.4)、境界状態 4.0 人(SD4.2)、軽症認知症 3.4 人(SD3.1)、中等認知症 4.0 人(SD4.6)、高度認知症 3.9 人(SD4.5)、重度認知症 4.6 人(SD8.3)、認知度不明 11.0 人(SD10.0)、
分類Ⅲは正常 0.7 人(SD1.4)、年齢相応 0.9 人(SD2.2)、境界状態 0.0 人(SD0.0)、軽症認知症 2.2 人(SD2.5)、中等認知症 5.5 人(SD3.9)、高度認知症 10.7 人(SD8.4)、重度認知症 10.2 人(SD7.4)、認知度不明 8.8 人(SD18.9)で、正常は分類Ⅰ、分類Ⅱに多く、高度、重度認知症は分類Ⅲに多くなっていた。
表 4-4-3 勤務機関分類別の入院患者の入院時の FAST 分類
FAST 分類
正常
年齢相応
境界状態
軽症認知症
中等認知症
高度認知症
重度認知症
不明

分類Ⅰ(SD)
22.5(15.5)
3.1( 3.9)
1.5( 1.8)
2.3( 2.0)
2.3( 2.0)
2.4( 2.2)
0.9( 1.4)
9.1(15.7)

分類Ⅱ(SD)
22.7(22.6)
7.0(10.4)
4.0( 4.2)
3.4( 3.1)
4.0( 4.6)
3.9( 4.5)
4.6( 8.3)
11.0(10.0)(人)
分類Ⅲ(SD)
0.7( 1.4)
0.9( 2.2)0.0( 0.0)
2.2( 2.5)
5.5( 3.9)
10.7( 8.4)
10.2( 7.4)
8.8(18.9)4) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院時の年齢階級別人数(表 4-4-4)
分類Ⅰは 64 歳以下 15.1 人(SD11.6)、65 歳以上 74 歳以下 10.8 人(SD4.6)、75 歳以上 17.4 人(SD5.8)、分類Ⅱは
64 歳以下 8.8 人(SD6.7)、65 歳以上 74 歳以下 11.1 人(SD7.9)、75 歳以上 28.9 人(SD21.9)、分類Ⅲは 64 歳以下
2.3 人(SD8.6)、65 歳以上 74 歳以下 7.1 人(SD5.6)、75 歳以上 50.1 人(SD40.6)であった。

表 4-4-4 勤務機関分類別の入院患者の入院時の年齢階級別人数(人)

64 歳以下65～74 歳
75 歳以上分類Ⅰ(SD)
15.1(11.6)
10.8( 4.6)
17.4( 5.8)

分類Ⅱ(SD)
8.8( 6.7)
11.1( 7.9)
28.9(21.9)

分類Ⅲ(SD)
2.3( 8.6)
7.1( 5.6)
50.1(40.6)- 55 -

5) 2014 年 1 月のある一日の入院患者の入院直前の生活場所(表 4-4-5)
分類Ⅰは自宅 35.3 名(SD11.3)、医療機関 5.4 名(SD9.7)、介護老人福祉施設 1.2 名(SD1.7)、介護老人保健施設
1.8 名(SD2.0)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)0.6 名(SD0.7)、サービス付き高齢者向け住宅 0.3 名(SD0.4)、軽費老人ホーム(ケアハウス等)0.1 名(SD0.3)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 1.2 名(SD1.9)、
特養 0.0 名(SD0.0)、障害者施設 0.0 名(SD0.0)、他病棟 0.0 名(SD0.0)、ホームレス 0.0 名(SD0.0)、託老所 0.0 名(SD0.0)、不明 25.0 名(SD25.0)、
分類Ⅱは自宅 29.8 名(SD18.5)、医療機関 6.0 名(SD9.6)、介護老人福祉施設 3.6 名(SD5.6)、介護老人保健施設 1.7
名(SD1.4)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)0.7 名(SD0.7)、サービス付き高齢者向け住宅 1.3 名(SD2.7)、
軽費老人ホーム(ケアハウス等)0.7 名(SD1.5)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 0.8 名(SD0.9)、特養 2.0
名(SD0.8)、障害者施設 1.0 名(SD0.0)、他病棟 0.0 名(SD0.0)、ホームレス 1.0 名(SD0.0)、託老所 1.0 名(SD0.0)、
不明 0.0 名(SD0.0)、
分類Ⅲは自宅 17.1 名(SD8.4)、医療機関 18.6 名(SD13.0)、介護老人福祉施設 3.6 名(SD3.2)、介護老人保健施設 3.8
名(SD2.1)、グループホーム(認知症対応型共同生活介護)2.8 名(SD3.6)、サービス付き高齢者向け住宅 0.7 名(SD0.7)、
軽費老人ホーム(ケアハウス等)1.0 名(SD1.2)、有料老人ホーム、特定施設入居者生活介護 0.3 名(SD0.5)、特養 0.0
名(SD0.0)、障害者施設 1.0 名(SD0.0)、他病棟 13.0 名(SD0.0)、ホームレス 0.0 名(SD0.0)、託老所 0.0 名(SD0.0)、
不明 0.0 名(SD0.0)であった。
自宅から入院した者は分類Ⅰ、医療機関からの入院(転院)、グループホームからの入院は分類Ⅲ、サ高住からの入院は分類Ⅱに多く見られた。
表 4-4-5 勤務機関分類別の入院患者の入院直前の生活場所
(人)

生活場所
自宅
医療機関
介護老人福祉施設
介護老人保健施設
グループホーム
サ高住
軽費老人ホーム
有料老人ホーム
特別養護老人ホーム
障害者施設
他病棟
ホームレス
託老所
不明

分類Ⅰ(SD)
35.3(11.3)
5.4( 9.7)
1.2( 1.7)
1.8( 2.0)
0.6( 0.7)
0.3( 0.4)
0.1( 0.3)
1.2( 1.9)
-(-)
-(-)
-(-)
-(-)
-(-)
25.0(25.0)

分類Ⅱ(SD)
29.8(18.5)
6.0( 9.6)
3.6( 5.6)
1.7( 1.4)
0.7( 0.7)
1.3( 2.7)
0.7( 1.5)
0.8( 0.9)
2.0( 0.8)
1.0( 0.0)-(-)
1.0( 0.0)
1.0( 0.0)
0.0( 0.0)

分類Ⅲ(SD)
17.1( 8.4)
18.6(13.0)
3.6( 3.2)
3.8( 2.1)
2.8( 3.6)
0.7( 0.7)
1.0( 1.2)
0.3( 0.5)-(-)
1.0( 0.0)
13.0( 0.0)
-(-)
-(-)
0.0( 0.0)

6) 2014 年 2 月のある一日のあなたが勤務する病棟/ユニットの患者の退院先(表 4-4-6)
分類Ⅰは入院前と同じ場所へ退院した者 16.1 名(SD14.7)、転院した者 2.8 名(SD3.2)、施設入所 1.4 名(SD2.0)、死亡退院 0.8

表 4-4-6 勤務機関分類別の入院患者の退院先
(人)

退院先

名(SD1.8) 不明 2.5 名(SD2.9)、

入院前と同じ分類Ⅱは入院前と同じ場所へ退院した者 6.4 名(SD9.3)、転院した者 3.4 名(SD5.7)、施設入所 1.5 名(SD1.5)、死亡退院 0.7
名(SD1.1) 不明 6.6 名(SD8.8)、
分類Ⅲは入院前と同じ場所へ退院した者 4.5 名(SD6.0)、転院した者 0.2 名(SD0.4)、施設入所 7.0 名(SD14.1)、死亡退院 0.8
名(SD0.8) 不明 8.5 名(SD8.5)で、分類Ⅰは入院前と同じ、分類
Ⅱは転院、分類Ⅲは施設入所となったものが多かった。

- 56 -

転院
施設入所
死亡退院
不明

分類Ⅰ(SD)
16.1(14.7)
2.8( 3.2)
1.4( 2.0)0.8( 1.8)
2.5( 2.9)

分類Ⅱ(SD)
6.4(9.3)
3.4(5.7)
1.5(1.5)
0.7(1.1)
6.6(8.8)

分類Ⅲ(SD)
4.5( 6.0)
0.2( 0.4)
7.0(14.1)
0.8( 0.8)8.5( 8.5)

7) 医療機関が診療報酬請求で算定したチーム医療の状況
表 4-4-7～表 4-4-34 に示したように、感染防止対策加算を算定した患者数が 249.1 人／月と最も多く、認知症関連の診療報酬を算定した機関はどの分類の医療機関であっても少なかった。
表 4-4-7 勤務機関分類別の精神科リエゾンチーム加算のチーム医療状況
精神科リエゾン
チーム加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
17.6%(n=17)
9.1%(n=11)
25.0%(n=12)－

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

11.9%(n=42)
13.8%(n=29)
32.0%(n=25)
12.2 人(SD13.4)

5.3%(n=19)
0.0%(n=11)
11.1%(n=9)－

表 4-4-8 勤務機関分類別の栄養サポートチーム加算のチーム医療状況
栄養サポートチーム加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
76.5%(n=17)
42.9%(n=14)
13.3%(n=15)
3.6 人(SD4.6)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

78.0%(n=41)
44.1%(n=34)
8.1%(n=37)12.0 人(SD14.3)

11.1%(n=18)
0.0%(n=10)
20.0%(n=10)10.0 人(SD0.0)

表 4-4-9 勤務機関分類別の呼吸ケアチーム加算のチーム医療状況
呼吸ケア
チーム加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)35.3%(n=17)
30.8%(n=13)
0.0%(n=13)
0.5 人(SD0.7)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

26.2%(n=42)
16.1%(n=31)
3.4%(n=29)
0.5 人(SD0.8)

0.0%(n=18)
0.0%(n=9)11.1%(n=9)－

表 4-4-10 勤務機関分類別の褥瘡ハイリスク患者ケア加算のチーム医療状況褥瘡ハイリスク
患者ケア加算院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
76.5%(n=17)
42.9%(n=14)
13.3%(n=15)
32.4 人(SD67.8)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

66.7%(n=42)
42.1%(n=38)
5.6%(n=36)
5.4 人(SD9.2)

36.8%(n=19)
14.3%(n=14)
16.7%(n=12)－

表 4-4-11 勤務機関分類別の感染防止対策加算のチーム医療状況
感染防止対策加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
100.0%(n=17)
80.0%(n=15)
0.0%(n=17)249.1 人(SD744.3)

分類Ⅱ(度数)
90.5%(n=42)
60.5%(n=38)
2.4%(n=41)
37.8 人(SD79.0)

分類Ⅲ(度数)
57.9%(n=19)
21.4%(n=14)
14.3%(n=14)
1.3 人(SD1.5)

表 4-4-12 勤務機関分類別の早期リハビリテーション加算のチーム医療状況
早期リハビリテーション加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

41.2%(n=17)
61.5%(n=13)
0.0%(n=13)
95.9 人(SD57.5)

32.5%(n=40)
66.7%(n=33)
6.1%(n=33)
142.4 人(SD367.6)

10.5%(n=19)
41.7%(n=12)0.0%(n=11)11.0 人(SD16.0)- 57 -

表 4-4-13 勤務機関分類別の脳血管疾患等リハビリテーション料のチーム医療状況
脳血管疾患等リハビリテーション料院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

56.3%(n=16)
71.4%(n=14)
7.1%(n=14)314.6 人(SD678.0)

22.0%(n=41)
58.8%(n=34)
3.3%(n=30)
165.7 人(SD415.7)

15.8%(n=19)
64.3%(n=14)0.0%(n=11)
28.3 人(SD42.6)

表 4-4-14 勤務機関分類別の運動器リハビリテーション料のチーム医療状況
運動器リハビリテー
ション料
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

50.0%(n=16)
76.9%(n=13)
7.7%(n=13)
236.3 人(SD416.4)

29.3%(n=41)
63.6%(n=33)
3.3%(n=30)
200.2 人(SD671.0)

26.3%(n=19)
66.7(n=15)
0.0%(n=12)19.0 人(SD27.8)

表 4-4-15 勤務機関分類別の呼吸器リハビリテーション料のチーム医療状況
呼吸器リハビリテー
ション料
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)

分類Ⅱ(度数)

50.0%(n=16)
76.9%(n=13)
0.0%(n=13)
26.5 人(SD45.3)

24.4%(n=41)
48.4%(n=31)
0.0%(n=25)
9.9 人(SD14.3)

分類Ⅲ(度数)15.8%(n=19)
46.7%(n=15)
0.0%(n=12)
1.5 人(SD3.2)

表 4-4-16 勤務機関分類別のリハビリテーション総合計画評価料のチーム医療状況
リハビリテーション総合計画評
価料
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)

分類Ⅱ(度数)62.5%(n=16)
66.7%(n=15)
6.7%(n=15)
12.0 人(SD11.9)

31.7%(n=41)
72.7%(n=33)
7.1%(n=28)
15.3 人(SD21.8)

分類Ⅲ(度数)
27.8%(n=18)
40.0%(n=15)
0.0%(n=11)
3.0 人(SD2.2)

表 4-4-17 勤務機関分類別の摂食機能療法のチーム医療状況
摂食機能療法院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
70.6%(n=17)
60.0%(n=15)
13.3%(n=15)
14.6 人(SD13.2)

分類Ⅱ(度数)
47.6%(n=42)
68.8%(n=32)
13.8%(n=29)
68.3 人(SD227.3)

分類Ⅲ(度数)
26.3%(n=19)
53.3%(n=15)
9.1%(n=11)
2.0 人(SD1.4)

表 4-4-18 勤務機関分類別の重度認知症患者デイ・ケア料のチーム医療状況
重度認知症患者
デイ・ケア料院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)分類Ⅱ(SD)

0.0%(n=17)0.0%(n=11)
10.0%(n=10)－0.0%(n=40)0.0%(n=28)
0.0%(n=22)
0.0 人(SD0.0)

分類Ⅲ(SD)
10.5%(n=19)
16.7%(n=12)0.0%(n=9)17.0 人(SD7.0)

表 4-4-19 勤務機関分類別の重度認知症加算のチーム医療状況
重度認知症加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
5.9%(n=17)0.0%(n=12)
9.1%(n=11)－

分類Ⅱ(SD)
0.0%(n=41)0.0%(n=28)
0.0%(n=22)
0.0 人(SD0.0)- 58 -

分類Ⅲ(SD)
0.0%(n=19)
8.3%(n=12)0.0%(n=8)18.0 人(SD0.0)

表 4-4-20 勤務機関分類別の栄養管理実施加算のチーム医療状況
栄養管理実施加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
31.3%(n=16)
16.7%(n=12)0.0%(n=10)－

分類Ⅱ(SD)
37.5%(n=40)
22.6%(n=31)
0.0%(n=27)
44.3 人(SD52.0)

分類Ⅲ(SD)
16.7%(n=18)
9.1%(n=11)0.0%(n=8)－

表 4-4-21 勤務機関分類別の地域連携認知症支援加算のチーム医療状況
地域連携認知症支援加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
13.3%(n=15)
0.0%(n=12)
10.0%(n=10)－

分類Ⅱ(SD)

分類Ⅲ(SD)

2.6%(n=39)0.0%(n=28)
0.0%(n=21)
0.0 人(SD0.0)

0.0%(n=19)
0.0%(n=12)0.0%(n=8)－

表 4-4-22 勤務機関分類別の地域連携認知症集中治療加算のチーム医療状況
地域連携認知症
集中治療加算院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
6.3%(n=16)0.0%(n=12)
9.1%(n=11)－

分類Ⅱ(SD)
0.0%(n=38)
0.0%(n=27)
0.0%(n=21)
0.0 人(SD0.0)

分類Ⅲ(SD)
0.0%(n=19)
0.0%(n=12)
12.5%(n=8)－

表 4-4-23 勤務機関分類別の総合評価加算のチーム医療状況
総合評価加算院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
31.3%(n=16)
25.0%(n=12)0.0%(n=11)
4.0 人(SD5.7)

分類Ⅱ(SD)
16.2%(n=37)
32.3%(n=31)
8.7%(n=23)
32.0 人(SD70.9)

分類Ⅲ(SD)
10.5%(n=19)
23.1%(n=13)
0.0%(n=9)
5.0 人(SD0.0)

表 4-4-24 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料１(30 日以内)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料１

30 日以内院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
10.0%(n=10)0.0%(n=11)－

分類Ⅱ(度数)
0.0%(n=34)0.0%(n=27)
0.0%(n=21)
0.0 人(SD0.0)

分類Ⅲ(度数)
11.1%(n=18)
30.8%(n=13)
0.0%(n=10)
2.0 人(SD1.4)

表 4-4-25 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料１(31 日以上 60 日以内)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料１

31 日以上 60 日以内
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
10.0%(n=10)0.0%(n=11)－

分類Ⅱ(度数)
0.0%(n=33)
0.0%(n=25)
0.0%(n=19)
0.0 人(SD0.0)

分類Ⅲ(度数)
11.1%(n=18)
23.1%(n=13)
11.1%(n=9)
5.3 人(SD6.7)

表 4-4-26 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料１(61 日以上)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料１

61 日以上院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
10.0%(n=10)0.0%(n=11)－

分類Ⅱ(度数)
3.1%(n=32)
95.8%(n=24)
0.0%(n=20)
0.0 人(SD0.0)- 59 -

分類Ⅲ(度数)
11.1%(n=18)
23.1%(n=13)
10.0%(n=10)
21.3 人(SD26.0)

表 4-4-27 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料 2(30 日以内)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料 2

30 日以内院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
0.0%(n=11)
10.0%(n=10)－

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

0.0%(n=33)
0.0%(n=26)
0.0%(n=21)
0.0 人(SD0.0)

0.0%(n=17)0.0%(n=11)0.0%(n=8)－

表 4-4-28 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料 2(31 日以上 60 日以内)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料 2

31 日以上 60 日以内
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
0.0%(n=11)
10.0%(n=10)－

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

0.0%(n=31)
0.0%(n=24)
0.0%(n=19)
0.0 人(SD0.0)

0.0%(n=17)0.0%(n=11)0.0%(n=8)－

表 4-4-29 勤務機関分類別の認知症治療病棟入院料 2(61 日以上)のチーム医療状況
認知症治療病棟入院料１

61 日以上院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
0.0%(n=10)
20.0%(n=10)－

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

0.0%(n=31)
0.0%(n=24)
0.0%(n=20)
0.0 人(SD0.0)

94.1%(n=17)0.0%(n=11)0.0%(n=8)－

表 4-4-30 勤務機関分類別の認知症治療病棟退院調整加算のチーム医療状況
認知症治療病棟
退院調整加算院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=15)
0.0%(n=10)
10.0%(n=10)－

分類Ⅱ(度数)

分類Ⅲ(度数)

0.0%(n=35)0.0%(n=27)
0.0%(n=21)
0.0 人(SD0.0)

10.5%(n=19)
8.3%(n=12)0.0%(n=9)0.0 人(SD0.0)

表 4-4-31 勤務機関分類別の介護支援連携指導料のチーム医療状況
介護支援連携指導料
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
33.3%(n=15)
50.0%(n=12)
10.0%(n=10)
1.0 人(SD0.0)

分類Ⅱ(度数)
31.6%(n=38)
45.5%(n=33)
11.5%(n=26)
5.3 人(SD6.4)

分類Ⅲ(度数)15.8%(n=19)
23.1%(n=13)
0.0%(n=10)
1.5 人(SD0.7)

表 4-4-32 勤務機関分類別の退院時共同指導料のチーム医療状況
退院時共同指導料
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)60.0%(n=15)
35.7%(n=14)0.0%(n=12)
1.0 人(SD0.0)

分類Ⅱ(度数)
34.2%(n=38)
28.1%(n=32)
7.4%(n=27)
3.0 人(SD3.2)

分類Ⅲ(度数)
5.3%(n=19)
8.3%(n=12)0.0%(n=9)－

表 4-4-33 勤務機関分類別の急性期病棟等退院調整加算のチーム医療状況
急性期病棟等
退院調整加算院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
40.0%(n=15)
35.7%(n=14)0.0%(n=9)
6.2 人(SD9.0)

分類Ⅱ(度数)
29.7%(n=37)
40.0%(n=30)
10.7%(n=28)
9.5 人(SD9.9)

分類Ⅲ(度数)
5.3%(n=19)
9.1%(n=11)
11.1%(n=9)
1.0 人(SD0.0)

表 4-4-34 勤務機関分類別の看取り介護加算のチーム医療状況
看取り介護加算
院内チームあり
算定患者あり回答者がチームメンバーである
算定した患者数の平均

分類Ⅰ(度数)
0.0%(n=14)0.0%(n=9)0.0%(n=10)－

分類Ⅱ(度数)
2.7%(n=37)0.0%(n=29)
0.0%(n=23)
0.0 人(SD0.0)- 60 -

分類Ⅲ(度数)
0.0%(n=19)
0.0%(n=11)0.0%(n=8)－

8) 2014 年 2 月のある一日の認知症、または認知症が疑われる患者の状態について
表 4-4-35 に示したように、発症した BPSD の各症状で分類Ⅲの医療機関の患者に BPSD を発症した患者が多く出現し、身体拘束を行った者は分類Ⅱ、分類Ⅲ、向精神薬の処方を受けた患者は分類Ⅲに多くなっていた。

表 4-4-35 勤務機関分類別の行動心理兆候等(人)

1) 行動心理兆候(BPSD)を発症した認知症等患者数(年齢は問わない)
具体的な行動心理兆候別の人数
・焦燥、不穏状態
・攻撃性(暴行・暴言)・叫声・拒絶、ケアへの抵抗
・活動障害(徘徊、常同行動、無目的な行動、不適切な行動)
・食行動の異常(異食、過食、拒食)・妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)
・幻覚(幻視、幻聴など)
・誤認(ここは自分の家でないなど)
・感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、アパシーなど)
2) 身体拘束を行った認知症患者数
3) 向精神薬を処方されている認知症等患者数
4) 向精神薬が追加処方、または増量となった認知症等患者数5) 転倒・転落を生じた認知症等患者数
6) 突然心血管イベントを生じた認知症等患者数
7) 6)以外の病状の急変を生じた認知症等患者数8) せん妄を発症した認知症等患者数9) その他

分類Ⅰ(SD)
6.7(5.1)

分類Ⅱ(SD)
5.4(4.0)

分類Ⅲ(SD)
26.4(43.8)

2.8(2.3)
1.9(2.1)
1.1(1.4)
1.9(1.8)
1.5(1.7)
1.4(2.1)
1.0(1.0)
0.9(1.2)
2.4(3.0)
1.1(1.1)
3.3(2.2)
5.4(7.2)
1.4(2.0)
0.4(0.7)
0.0(0.0)
0.3(0.7)
2.0(1.5)

3.2(3.6)
1.4(0.9)
2.4(3.5)
2.2(1.5)
3.0(3.8)
1.7(1.3)
1.2(1.1)
1.3(1.3)
2.8(4.0)
2.1(2.1)
4.8(6.0)
4.2(3.9)
1.1(1.3)
0.6(1.2)
0.1(0.2)
0.2(0.7)
2.4(3.6)

3.6(6.0)
7.6(14.0)
4.6(7.8)
5.9(8.8)
8.3(12.3)
4.2(6.4)
3.0(4.1)
3.9(6.1)
4.1(6.1)
3.9(3.0)
4.9(6.7)
20.5(13.5)
1.0(0.9)
1.3(2.1)
0.1(0.3)
0.3(0.6)
1.3(1.7)－(－)

1.0(－)

15.0(－)

５．「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」の保険の点数化についての意見1)「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」を提案することに賛成しますか？
「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」への意見に賛成の回答は 66 件(分類Ⅰ：14 件、分類Ⅱ：36 件、分類
Ⅲ：16 件)あり、分類Ⅰでは大いに賛成 10(71.4%)、少し賛成 3(21.4%)、どちらでもない 1(7.2%)、少し反対、大いに反対は回答者なし、分類Ⅱでは大いに賛成 30(83.3%)、少し賛成 4(11.1%)、どちらでもない 2(5.6%)、少し反
対、大いに反対は回答者なし、分類Ⅲでは大いに賛成 13(81.2%)、少し賛成 2(12.5%)、どちらでもない 1(6.3%)、
少し反対、大いに反対は回答者なしであった。

2) 「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」について、具体的に保険点数として一月あたり何点の加算を希望しますか？
「認知症入院患者へのチーム医療加算(仮)」点数への要望点数回答は 47 件(分類Ⅰ：10 件、分類Ⅱ：27 件、分類
Ⅲ：10 件)あり、分類Ⅰの平均は 153.0 点(SD78.6)、分類Ⅱの平均は 177.4 点(SD135.0)、分類Ⅲの平均は 219.0
点(SD275.1)で、分類Ⅲの要望額が最も多かった。

- 61 -

第５部

考察

1.回答者の特性について
本調査は、2013 年 11 月現在に登録されている CNS 55 名、CN 345 名、計 400 名を調査母集団とした。回答
率は、CNS 72.7%、CN 20.6%と両者には大きな開きが認められ、CN の回答率が低かった。
この背景には、調査票の配布方法が影響していると推測される。調査の方法は、本委員会委員のうち、各団体に属する委員が各団体との連絡をとる役割を担い、調査の依頼、調査票の配布、回答の呼びかけ、および回答期間の延長について各団体の担当者と連絡をとりあい、各団体を経由して調査対象者である CNS、CN 個人の電子メールに配信する方法をとった。各団体に個人の電子メールが登録されている割合は CNS 100%、CN 約 50%と報告を受けているが、勤務機関の異動や退職・休職等により、把握できない者も多いとのことであり、CN の方が母数も多く、この傾向が強かった。本学会から調査対象者個人へ直接アクセスする方法をとることは困難であったため、回収率の差は、各団体で組織的に情報が把握されているか否かを反映しているものと考えられた。
このことから、CNS の回答に関しては本調査結果は母集団の特性を示していると考えられたが、CN に関して
は、調査の依頼状自体が手元に届いていない者が相当数あるのではないかと考えられ、回答が母集団の特性を完全に示しているか慎重に解釈する必要がある。
回答者の看護師経験年数は平均 17 年 5 か月と十分な経験年数であったが、CNS あるいは CN としての経験年
数は 3～4 年が最も多く、比較的最近活動を始めた者が多いといえる。
また、雇用形態は常勤が 97.3%を占め、勤務場所は 57.7%が病棟に配属され最も多かった。職位についてはス
タッフ 47.8%、主任・副師長相当職 31.5%、師長相当職 15.3%の順で多く、勤務の仕方は病棟配属や外来配属、教育・管理業務、院内フリーなど職位に応じて多様であった。本結果は、これら多様な職位、多様な勤務形態による認知症者へのチーム医療の実態を収集したものであると考えられる。
2.医療機関の特性について
回答者の所属機関は平成 24 年度医療施設調査と比較すると、国立病院に属する者が 5.4%と若干多く、医療法
人 30.6%は全国の割合と比較すると約 1/2 であった。回答者の 12.6%は医療機関以外の機関(施設等)に所属していた。
医療機関の種類では、一般病院 40.5%、精神科病院 7.2%ともに全国と比較して割合が低かった。7 対 1 入院
基本料を取得している医療機関は 78%と多く、1 病棟/ユニットあたりの病床数は約 57 床、医療機関の病棟単位
数は約 13 病棟が平均像であった。医療機関全体の病床数は約 430 床と、CNS、CN を配置している医療機関の病床数の規模は比較的大きいといえる。
3.看護体制の特性について看護師が受け持つ日勤帯の受け持ち患者数は平均 7～8 人であったが、夜勤帯の受け持ち患者数は 23.4 人と多くなっていた。
看護体制は、固定チームナーシング体制を 48.3%が採用していたが、非固定チームナーシング 7.6%、
プライマリナーシング(受け持ち制)27.1%、モジュール型看護方式 3.4%、機能別看護方式 9.3%、パートナー型
看護 3.4%、小チーム共同型 0.8%などもあり、各機関や病棟でチームのあり方の工夫がなされていた。
4.認知症をもつ入院患者へのチーム医療の現状について
認知症、あるいは未診断であるが認知機能が低下している入院患者数(FAST 分類で軽度認知症～重度認知症)
は、各病棟/ユニットで平均約 17 人であった。これは 1 病棟/ユニットあたりの平均病床数約 57 床のうち 29.8%と推計され、約 3 割の入院患者に認知症または認知機能低下があることが新たに判明した。
これらの患者のうち、何らかの行動心理兆候(BPSD)を発症した者は 10.8 人(63.5%)、せん妄を発症した者は 2
名(11.8%)と非常に高い割合であることが明示された(以上：次頁図参照)。
BPSD の具体的兆候は、焦燥、不穏状態、攻撃性(暴行・暴言)、叫声、拒絶、ケアへの抵抗、活動障害(徘徊、- 64 -

異常行動、無目的な行動、不適切な行動)、食行動の異常(異食、過食、拒食)、妄想(ものとられ妄想、被害妄想、嫉妬妄想など)、幻覚(幻視、幻聴など)、誤認(ここは自分の家でないなど)、感情面の障害(抑うつ、不安、興奮、
アパシーなど)が挙げられ、多彩な内容であった。これらの兆候のある入院患者が複数あることからも、対応には、困難を伴っていると考えられた。

病棟/ユニット 57 床認知症・認知機能低下者
BPSD
11 名

せん妄
2名

17 名

図 病棟/ユニットにおける認知症・認知機能低下が認められる患者数の平均と症状別内訳

5.認知症をもつ入院患者に関する診療報酬算定状況について
認知症関連の診療報酬の算定状況は、栄養サポートなどのチーム医療といった認知症患者に特有でない項目の算定はなかったが、表に示した認知症患者に報酬化されている項目は、算定している医療機関が少なく、要件の厳しさが背景にあると考えられた。
具体的に診療報酬請求で平成 26 年 2 月の 1 ヶ月間に算定されたチーム医療の状況をみると、【A233-2】栄養サポートチーム加算、【A242】呼吸ケアチーム加算、【A236】褥瘡ハイリスク患者ケア加算、【A234-2】感染防止対策加算、【早期リハビリテーション加算】、【H001】脳血管疾患等リハビリテーション料、【H002】運動器リ
ハビリテーション料、【H003】呼吸器リハビリテーション料、【H003-2】リハビリテーション総合計画評価料、【H004】摂食機能療法、【A233】栄養管理実施加算【I015】などでは 20～60%程度の医療機関で算定が行われていた。
一方、重度認知症患者デイ・ケア料、【A104 に加算】重度認知症加算、【A314】認知症治療病棟入院料、【238】
認知症治療病棟退院調整加算は 3～4%の医療機関しか算定しておらず、算定しているものも精神科のみである。
これらは表内の網掛部分に示すように、算定のための施設基準が精神病棟であることなど、制度上の制約によるものである。認知症関連の診療報酬は重度認知症患者デイ・ケア料、認知症治療病棟入院料 1、認知症治療病棟
退院調整加算などであるが、ともに算定機関は 2 施設前後であった。このことは、最も多かった感染防止対策加算の 67 機関(83.8％)と比べると、現行の診療報酬制度では極めて算定要件が厳しいといえる。一般病院入院患者においての評価できる仕組みが望まれる。

- 65 -

表認知症関連の診療報酬と算定のための施設基準、対象患者および、算定点数

診療報酬名

主な施設基準等

対象患者【230-4】精神科リエゾンチーム
加算①専任の精神科医(5 年以上)
②専任の常勤看護師(CNS または CN かつ精神科等の経験 5 年以上)③専従の常勤薬剤師、常勤作業療法士、常勤
精神保健福祉士、常勤臨床心理技術者のいずれか(精神医療、3 年以上)

・せん妄や抑うつを有する者
・精神疾患を有する者
・自殺企図で入院した者①精神科医師 1 人②作業療法士 1 人③看護師 1 人④精神科病棟勤務経験のある看護師、精神保健福祉士、臨床心理技術者のいずれか 1 人
上記において、1 人当たり 1 日 6 時間以上行う。
(夜間ケアはこれに引き続き 2 時間)①当該病棟が医療法に規定される精神病棟であること。
②看護職員の数は常時当該病棟の入院患者の数が 25 またはその端数を増すごとに 1 以
上であること。
など

・「認知症高齢者の日常生活判定基準」においてランク M に該当する者【I015】重度認知症患者デイ・ケ
ア料【A104 に加算】重度認知症加算(【A103 精神病棟入院基本料】に加算)【A238-8】地域連携認知症支援加算【A238-9】地域連携認知症集中治療加算【A314】認知症治療病棟入院料
１．認知症治療病棟入院料 1
イ 30 日以内の期間
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
ハ 61 日以上の期間
２．認知症治療病棟入院料 2
イ 30 日以内の期間
ロ 31 日以上 60 日以内の期間
ハ 61 日以上の期間【238】認知症治療病棟退院調
整加算(【A314】認知症治療病棟入院料の退院調整加算)

算定点数

備考

200 点(週 1 回)

1,040 点(1 日)
早期加算
50 点
夜間ケア 100 点

早期加算、夜間ケアともに起算日より 1 年以内

・重度認知症の状態にあり日常生活を送る上で介助が必要な状態の者(「認知症高齢者の日常生活判定基準」においてランク M に該当する。ただし、JCS でⅡ-3以上または、GCS8 点以上の者は除く)

10 対 1
13 対 1
15 対 1など

A104 は 2014 年 9 月 30
日で廃止
当該加算は【A103 精神病棟入院基本料】に加算となった【A314】を算定する病棟に転院させ、当該転院の日から 60 日以内に再び当該機関に入院した
場合の初日に加算する。

【A101】または、【A109】を算定する医療機関に入院している患者に認知症に対する
短期的かつ集中的な治療を行う場合。

1,500 点
(再入院初日)【A101】療養病棟入院基
本料【A109】有床診療所療養
病床入院基本料【A101】を算定する病棟または、【A109】を算定する病床から転院してきた患者に対し、必要な診療を行い、診療情報を文書により提供した上で、転院の日から 60 日以内に他の医療機関へ転院させた場合の退院時に加算する。
①精神科医および、認知症治療病棟専従の作
業療法士がそれぞれ 1 人以上勤務している。
②当該病棟に勤務する看護職員の最小必要数の半数以上は精神病棟勤務経験を有する看護職員である。
③当該病棟に勤務する看護補助者の最小必要数の半数以上は精神病棟勤務経験を有する
看護補助者である。
④当該機関に専従する精神保健福祉士または
臨床心理技術者が 1 人以上勤務している。
など【A314】を算定する医療機関が認知症患者に対する認知症の短期的かつ集中的な治療を行う場合。

1,500 点(退院時)【A101】療養病棟入院基
本料【A109】有床診療所療養
病床入院基本料【A314】認知症治療病棟入院料に同じ

精神症状及び行動異常が特に著しい重度の認知症患者.に急性期に重点を置いた集
中的な医療を行う場合【A314】を受けている患者が当該病棟に 6
月以上入院している場合について、退院支援計画を作成し、退院支援部署による退院調整を行った場合に算定する。

1,271 点
946 点
824 点

認知症治療病棟
入院料 1
イ1,809 点ロ
1,501 点ハ
1,203 点認知症治療病棟
入院料 2
イ1,316 点ロ
1,111 点
ハ987 点

300 点(退院時)同名の診療報酬は以前より存在しないため、【A314】「認知症治療病棟
入院料」の「退院調整加算」に関する部分に読み換えた。

6.認知症をもつ入院患者に関するチーム医療の内容
2014 年 2 月のある一日に行った認知症をもつ入院患者に行った具体的なチーム医療の内容には、BPSD、身体拘束、向精神薬などの薬物療法、転倒・転落などのケアであった。これらはともに頻度の高い認知症看護に関連した項目でもある。したがって、病棟での認知症患者数の増加や BPSD 発症などの現状に応じて看護師や介護士の増加を配慮した柔軟な体制への取り組みの必要性が考えられる。
多職種チーム活動には、高齢者チームのような高齢者に対象を絞ったチームだけでなく、リエゾンチーム、栄養サポートチーム(NST)、退院調整チームのように対象は幅広いものの、高齢者が問題を抱えやすい事象を扱うチームも複数含まれていた。
具体的な介入方法には、非医療的ケアで BPSD が改善したケースもあったが、看護師と多職種のカンファレン
スで検討した非医療的ケアと医療的ケアを組み合わせたチームによるケアが多かった。最も多かった介入は、不眠や徘徊等への介入であり、精神科用薬に頼るのではなく、本人の調整をしながら生活リズムを整えたり「見守り」を重点的に行うことで、認知症高齢者の症状が改善していった。
以上から、BPSD への対応は、多職種から構成される既存のチームを活用しながら、非医療的ケアと医療的ケ
アを総合的に提供することで、改善への効果が上げられると考えられる。
認知症患者は、その病態により、身体状態が悪化していることを見逃したり、BPSD による摂飲食の乱れから- 66 -

生じる健康障害が重篤化する可能性がある。これらの健康障害は老年症候群と相まって急変対応を求められる場
合も少なくない。急変時には、抑制下での治療も実施されるが、高齢者にとって、原疾患の治療はもとより、長期臥床による老年症候群の増悪を防止することを最大限考慮しなければならない。そのためには、多職種チーム
による総合的なケア力が重要になると考える。
また、医療機関分類別分析では、医療機関分類Ｉ(高度先進医療群)が軽度から中等度認知症、Ⅲ(長期療養医療
群)がより重度の認知症の患者層が入院していることが明らかとなった。せん妄を例にとると、軽度～中等度の認知症患者へのチームによるケアが多く、これは、高度先進医療群と一般的な医療群に特徴的な介入であり、治療や入院に伴うせん妄の発症に認知症症状が絡んでいるため、より高度なケアが必要になっているため、チームでの介入が多くなっていると考えられる。
今回の調査から、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、栄養士等、様々な職種が ADL や認知機能低下を予防するためのケア提供が実施されていた。認知症入院患者の医療を円滑かつ効果的に行うためには、チーム医療は欠かせず、その体制のさらなる強化と、状況に応じた柔軟なチーム作りが必要である。
7.総括
今回対象となった CNS、または CN が勤務していた医療機関の種類は、高度医療機関、一般病院、精神科・療養病床にわたり、多様な勤務形態により勤務していた。
入院患者のうち、約 3 割に認知症、または認知機能低下が認められ、うち半数以上が BPSD を発症していることが明示された。一人の看護師が 7～8 名の患者を日勤帯で受け持っていることから、うち約 2 名の患者に認知症、または認知機能低下がある状況である。これらの認知症患者の対応には、ルーティンワークを行う受け持ち看護師以外の人員による個別の対応が必要とされている。そのため、患者の状態に応じて、各勤務シフトの単位で看護師の人員を増加できる柔軟な看護体制をとれるようにすることが必要である。
また、認知症、あるいは認知機能低下をもつ高齢患者が新規に入院した際には、BPSD やせん妄の発症に対して、予防的な対応と、体制がとれるよう、看護師の人員配置を手厚くできる体制と、それに伴う診療報酬評価をはかることが必要であると考えられる。
入院認知症高齢者へのチーム医療の課題には、患者にとって一番身近な存在である看護師がチーム医療のコー
ディネート機能をより発揮できるようにしていくことが必要で、認知症入院患者の BPSD 発症時などにすみやかに専門職チームをつくり、チームを牽引していくことが求められる。直ちに医師、看護師、薬剤師、作業療法士、介護職員等によるチームをつくり、一人一人の患者に柔軟に対応できるような体制を作ることが求められる。それに対する診療報酬化が不可欠であると考えられる。
チーム医療の効果としては、認知症患者の症状の消失・軽減・改善や、患者の生活が整い、状態が改善すること、患者に統一したケアを提供できること、家族にも安心感を与えられ、患者－家族間の関係性が再構築できる点が本調査から挙げられた。これらのことから、必要な時機に必要な看護師、とりわけ卓越した高齢者看護の実
践力をもつ看護師を手厚く配置し、チームを牽引していくことが必要である。

- 67 -

第６部

提言

日本老年看護学会は、認知症をもつ入院患者のチーム医療の向上のため、以下の点を提言する。

１．各医療機関が認知症をもつ患者の症状や行動心理兆候に柔軟に対応することが可能となる看護体制を柔軟にとる必要性があることを提言する
1) 入院医療を受ける、認知症をもつ患者は、生活環境の変化に伴い多様な症状や行動心理兆候が出現することがある。そのため、各勤務帯の単位で看護師の人員を増加でき、柔軟な看護を提供できる体制を取ることが望まれる。
2) 認知症、あるいは認知機能低下をもつ高齢患者が新規に入院した際には、行動心理兆候やせん妄の発症に対して、予防的なケア対応ができるよう、看護師の人員配置を一時的に手厚くできる柔軟な体制が取られることが望まれる。

２．日本老年看護学会は認知症ケアに関する看護職への効果的・継続的な研修が必要であると提言する
認知症、または認知機能の低下している患者へのより効果的な看護を行うために、認知症看護に関するケアの知識を備えた看護師等を育成し、図に示すような体制によりチーム医療に参画するようにすることが望
ましいと考える。
(1)老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師はチーム医療におけるチーム全体を牽引し、チーム医療を推進する役割を担う(2)学会あるいは自治体等による認知症者への看護力を強化するための研修を企画・実施するなど、認知症
看護の底上げを図る必要がある。『認知症サポートナース』認定制度を創設し、老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師と直接的に協働して具体的なケアを推進するような体制をとる必要がある。そのためには、チーム医療における看護体制が患者にとってより安全・安楽なものとするために、認知症看護に必要な知識、技能を習得するための効果的研修を継続的に開催する必要がある。

多職種協働によるケアの実施
医師
介護職員
社会福祉士
栄養士
薬剤師
理学療法士
作業療法士

看護師の種類(修士課程の教育)

老人看護専門看護師
認知症看護認定看護師(6 カ月以上の教育)

認知症サポートナース
・各自治体による資格制度化
・認知症介護力強化研修

介護支援専門員役

割

老年専門職チームを牽引し推進する学会や都道府県等による研修の実施。認知症ケアが正しく行える
看護師を育成し、認知症をもつ入院患者の具体的なケアを専門看
護師、認定看護師、その他の専門職とともに協働して実施する。

その他地域で働く専門職

一般看護師
図 チーム医療における看護体制と看護師育成のための研修、『認知症サポートナース』認定制度

３．認知症、または認知機能の低下している患者の入院中のチーム医療を推進する立場をとることを表明する
日本老年看護学会は認知症、または認知機能の低下している入院患者への安全・安楽な看護を提供する上で、チーム医療をとりわけ、老人看護専門看護師、認知症看護認定看護師がチームを推進していくことを支援する立場をとり、そのための政策提言を継続していくことを表明する。
- 70 -

お

わ

り

に

日本老年看護学会老年看護政策検討委員会では、これまで行ってきた学会員への調査結果をもとに、各年度の課題を決めて、政策提言のための活動を進めてまいりました。
とりわけ今期においては、平成 25 年度診療報酬化のための看護技術提案書をとりまとめ、看護系学会等社会保険連合を通じた診療報酬化への提案を行ってきました。それに引き続き、平成 26
年度は、認知症入院患者への質の高い看護を提供するための政策提言として、認知症をもつ入院患者への老年学チームの有効性について、メタアナリシスによりエビデンスの評価を行う活動を行うとともに、高齢者看護の現場におけるチーム医療の具体的内容や、多職種連携の具体例について本調査を行い、実態を把握することにいたしました。エビデンスの評価と実態調査により現場の具体例を収集することは、どちらも政策提言にとって重要な要素といえます。これまで日本老年看護学
会では、高齢者看護に関するエビデンスを示す活動に学会として十分取り組んできたとは言い難く、現場の実情を吸い上げる努力が少なかったように感じてきました。そこで、今回のような取り組みを行うこととしました。
本実態調査を行うにあたり、委員会では調査の枠組みを検討し、政策提言のために必要なデータを明瞭に収集できるように調査票を工夫しました。さらに回収率を高めると同時に、データの入力と解析のための時間を削減し、限られた委員会予算で最大の成果を上げることができるよう努力してきました。
本日この報告書のまとめを終えますが、この報告書が今後有効に活用されなければ、看護の現場は変わっていきません。学会員各位におかれましては、教育・研究、そして実践などあらゆる場において、本実態調査報告書を活用していただき、今後の認知症患者へのチーム医療の向上に役立てていただきますよう、お願いいたします。
最後になりましたが、本実態調査報告書を取りまとめるにあたり、老人看護専門看護師、認知症
看護認定看護師の方々、およびその代表の方々、調査の回答システムを作成していただいた㈱ムーンファクトリーの皆様にはご多用の折、多大なご協力を頂きました。この場を借りて、感謝申し上
げたいと思います。学会員の皆様からのご批判をいただけますことは委員一同望外の喜びであることを記し、稿を終えます。

平成 26 年 11 月 26 日
日本老年看護学会理事・老年看護政策検討委員会委員長
亀井智子(聖路加国際大学看護学部)- 71 -

調査票

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老人看護専門看護師、および認知症看護認定看護師を対象とした『入院認知症高齢者へのチーム医療』の実態調査報告書=====================================================================
発

行：日本老年看護学会
2013 年度～2015 年度日本老年看護学会老年看護政策検討委員会

事務局：〒162-0825 東京都新宿区神楽坂 4-1-1 オザワビル 2F
委員長：亀井智子
委員：泉キヨ子，堀内ふき，正木治恵，松本佐知子，島橋誠，千吉良綾子

発行日：2014 年 11 月 26 日=====================================================================
本報告書の無断転載はご遠慮ください。引用の際は出典を明記してください。