報道解禁日時：2022 年 3 月 17 日（木） 午前 9 時 05 分

報道発表資料

2022 年 3 月 17 日
東京慈恵会医科大学

かかりつけ医のプライマリ・ケア機能がコロナ禍での予防医療の質向上に寄与〜新型コロナウィルス感染拡大後のプライマリ・ケアに関する全国調査〜
東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部の青木拓也講師、松島雅人教授らの研究グループは、新型コロナウィルス感染拡大後のプライマリ・ケアに関する全国調査を実施し、かかりつけ医の有無だけでなく、かかりつけ医のプライマリ・ケア機能が、コロナ禍での住民が受ける予防医療の質向上に寄与することを明らかにしました。
今般、新型コロナウィルス感染拡大をきっかけに、患者さんの身近で何でも相談できる医療（プライマリ・ケア）を担うかかりつけ医の役割に大きな注目が集まっています。医療制度議論においても、かかりつけ医機能の強化が重要な論点になっていますが、日本の医療システムにおいて、かかりつけ医機能と住民が実際に受ける医療の質との関連性については、これまで十分な検証が行われていませんでした。
今回の研究は、かかりつけ医の「プライマリ・ケア機能」と「予防医療の質指標」との関連を検証した日本で初めての研究であり、プライマリ・ケア機能が高いかかりつけ医を持つ人ほど、良質な予防医療を受けていることが分かりました。本研究の成果は、かかりつけ医機能の強化やプライマリ・ケア専門医の育成をはじめ、プライマリ・ケア機能の強化を政策的に推進する上での基礎資料となるものです。
本研究の成果は、2022 年 3 月 17 日に BMJ Open 誌オンライン版に掲載されました。
【研究成果のポイント】•
これまで十分な検証が行われていなかった、かかりつけ医のプライマリ・ケア機能と予防医療の質指標との関連を日本で初めて検証。
•
かかりつけ医を持つ人は予防医療の実施割合が高く、その中でもプライマリ・ケア機能が高いかかりつけ医を持つ人ほど、良質な予防医療を受けていることが分かった。
•受診控えが問題になっているコロナ禍においても、かかりつけ医のプライマリ・ケア機能強化によって、予防医療の質向上が期待できる。
メンバー•
東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 講師 青木拓也•
東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 教授 松島雅人•
日本医療福祉生活協同組合連合会・家庭医療学開発センター センター長 藤沼康樹
本研究内容についてのお問い合わせ先
東京慈恵会医科大学 総合医科学研究センター 臨床疫学研究部 講師 青木拓也
電話 03-3433-1111（代）
報道機関からのお問い合わせ窓口
学校法人慈恵大学 経営企画部 広報課
電話 03-5400-1280
メール koho@jikei.ac.jp

研究の詳細
１．背景プライマリ・ケアは、住民のあらゆる健康問題に包括的かつ継続的に対応し、多職種や高次医療機関、地域住民との協調を重視するヘルスケアサービスであり、国際的に、従来の医療システムからプライマリ・ケアに重点を置いたシステムへの移行が推進しています。我が国でも、新型コロナウィルス感染拡大をきっかけに、プライマリ・ケアを担うかかりつけ医の役割に大きな注目が集まっており、かかりつけ医機能の強化が、医療制度議論における重要な論点になっています。しかし、日本の医療システムにおいて、かかりつけ医機能と住民が実際に受ける医療の質との関連については、これまで十分な検証が行われていませんでした。
コロナ禍での受診控えによって、検診などの予防医療の質低下が問題となっていることを鑑み、本研究は、新型コロナウィルス感染拡大後の我が国において、かかりつけ医のプライマリ・ケア機能と予防医療の質指標との関連を検証することを目的としました。
２．手法
本研究は、2021 年 5 月に実施されたプライマリ・ケアに関する全国調査（NationalUsual Source of Care Survey: NUCS）の初回調査のデータを用いて、横断研究として実施されました。NUCS は、代表性の高い日本人一般住民を対象とした郵送法による調査研究です。民間調査会社が保有する約 7 万人の一般住民集団パネルから、年齢、性別、居住地域による層化抽出法を用いて、20〜75 歳の住民を 2,000 人選定し、調査に回答した 1,757人を研究対象者としました（回答率 87.9%）。
主要評価項目として、科学的根拠に基づき、計 14 項目の予防医療を選定しました。具
体的には、スクリーニング（大腸癌検診、乳癌検診、子宮頸癌検診、血圧測定、血糖測定、骨密度測定、うつ症状スクリーニング）、予防接種（インフルエンザウィルスワクチン、肺炎球菌ワクチン、帯状疱疹ワクチン、破傷風ワクチン）、カウンセリング（減酒、禁煙、減量）の実施を評価しました。各住民の属性（性別、年齢、生活習慣など）に応じて、推奨される予防医療の項目を同定し、そのうち実際に実施した項目の割合（%）を質指標として算出しました。
かかりつけ医の有無およびプライマリ・ケア機能は、Japanese version of Primary Care
Assessment Tool (JPCAT)短縮版を用いて評価を行いました。JPCAT は、米国 Johns
Hopkins 大学が開発し、国際的に広く使用されている Primary Care Assessment Tool の日本版であり、その妥当性・信頼性が検証されたプライマリ・ケア機能評価ツールです注 1)注。JPCAT の評価領域は、近接性、継続性、協調性、包括性、地域志向性といったプライ2）
マリ・ケアの特徴的な機能であり、日本医師会が定めるかかりつけ医機能注 3）、日本専門医機構の総合診療専門医や日本プライマリ・ケア連合学会の新・家庭医療専門医のコンピテンシー注 4)注 5）と重なります。
統計解析では、住民をかかりつけ医あり群・なし群、かかりつけ医あり群をさらに四分位群（低機能群、低中機能群、中高機能群、高機能群）に分けて、予防医療の質指標を比較しました。比較を行う際には、多変量解析を用いて、年齢、性別、婚姻状況、教育歴、就業状況、世帯年収、喫煙状況、BMI (Body Mass Index)、ヘルスリテラシー、慢性疾患、健康関連 QOL (Quality of Life)といった住民の要因の影響を統計学的に調整しました。

３．成果
研究対象者のうち、57.5%がかかりつけ医を有していました。かかりつけ医あり群では、推奨される予防医療の実施割合は平均 43.9%、かかりつけ医なし群では 33.9%であり、多変量解析を用いて住民の要因を統計学的に調整した結果、両群には 7.2%の平均差がありました。
かかりつけ医あり群の中でも、プライマリ・ケア機能が高い群ほど、予防医療の実施割合が増加し、結果は住民の要因を調整しても不変でした（かかりつけ医なし群とかかりつけ医あり・高機能群との調整後平均差：9.9%）。これらの関連は、予防医療をスクリーニング、予防接種、カウンセリングの 3 つのタイプに分けた解析でも、全てにおいて認められました（かかりつけ医なし群とかかりつけ医あり・高機能群との調整後平均差：スクリーニング 10.2%、予防接種 9.0%、カウンセリング 17.0%）。また、実施のインターバルが 1 年以内の予防医療の項目に限定した感度解析においても、同様の結果でした。
一方、かかりつけ医を持つ群においても、うつ症状スクリーニングや帯状疱疹および破傷風ワクチン接種の実施率は低く、かかりつけ医の予防医療提供における今後の課題と考えられました。

４．今後の応用、展開
本研究の成果は、かかりつけ医機能の強化やプライマリ・ケア専門医（総合診療専門医、新・家庭医療専門医など）の育成をはじめ、プライマリ・ケア機能の強化を政策的に推進する上での基礎資料となるものです。
今回の研究成果をもとに、NUCS の追跡調査を実施し、様々なアウトカムの情報を収集することによって、新型コロナウィルス感染拡大後の我が国における、かかりつけ医やプライマリ・ケア機能の価値に関するエビデンスをさらに構築する予定です。

5．脚注、用語説明
注 1）
Aoki T, Inoue M, Nakayama T. Development and Validation of the Japanese version ofPrimary Care Assessment Tool. Fam Pract. 2016;33(1):112-7.
注 2）
Aoki T, Fukuhara S, Yamamoto Y. Development and Validation of a Concise Scale forAssessing Patient Experience of Primary Care for Adults in Japan. Fam Pract.
2020;37(1):137-42.
注 3）
日本医師会. かかりつけ医とかかりつけ医機能について
https://www.med.or.jp/people/info/people_info/009627.html (accessed February 25,2022)
注 4）
日本専門医機構. 総合診療専門医検討委員会
https://jbgm.org (accessed February 25, 2022)
注 5）
日本プライマリ・ケア連合学会. 新・家庭医療専門医制度
https://www.shin-kateiiryo.primary-care.or.jp (accessed February 25, 2022)
6．論文情報掲載誌：BMJ Open 誌オンライン版
論文タイトル：Usual source of primary care and preventive care measures in the COVID19 pandemic: a nationwide cross-sectional study in Japan. BMJ Open. 2022;12:e057418.
著者：Aoki T, Fujinuma Y, Matsushima M.
DOI：10.1136/bmjopen-2021-057418＊本研究は、JSPS 科研費 JP20K18849 の助成をうけたものです。

以上