公共図書館内の飲食可否に関する利用者の意識と利用実態
及び図書館の周知方法
河本毬馨 ††筑波大学大学院
図書館情報メディア研究科
marika@slis.tsukuba.ac.jp

辻慶太 ‡
‡筑波大学
図書館情報メディア系
keita@slis.tsukuba.ac.jp

抄録
本研究 の目的 は， (1)公 共図書 館にお ける飲 食に 対する 利用者 の意識 や図 書館の 利用実態，(2)館内飲食の許可館，不許可館におけるそれらの差異， (3)許可館における飲食方針の周知方法，の 3 つを明らかにすることである。2017 年 2 月～11 月，(a)公共図書館 14 館の利用者 280 名にアンケート調査，(b)許可館 9 館に観察調査，を行った
結果，許可館において 4 割以上の利用者が飲食を許可していることを知らなかったことや，多くの利用者が館内飲食を希望していること，入口・ロビーで飲食方針を周知している館では利用者の飲食許可 認知度も比較的高いこと などが分かった。

1. はじめに近年，資料の電子化などの背景から，図書館の「居場所」としての役割が考えられるようになり，利用者にとって居心地の良い環境を整える図書館が増えてきている。居心地の良さを向上させる要素としては，例えばパーソナルスペースを考慮した閲覧席や，自由に会話できるスペースの設置などが考えられるが，中でも本研
究では「館内飲食」に焦点を当てる。館内飲食の許可は利用者の水分・栄養補給を促進するだ
けでなく，図書館を学習の場としている利用者の気分転換 1)や，交流スペースとしている利用者同士のコミュニケーションを円滑にする 2)役割があるかもしれない。本研究の目的は，(1)公共図書館における飲食に対する利用者の意識や図書館の利用実態，(2)館内飲食を許可している／していない館（以下，それぞれ許可館，不許可館）におけるそれらの差異，(3)許可館における飲食方針の周知方法，の 3 つを明らかにすることである。
2. 関連研究
米国における館内飲食に関する研究としては，Soete3)や Cranford4) ，Lyons5)の調査などがあり，許可館が次第に増加していることが分かる。
日本では，JLA 図書館調査事業委員会 6)，『薬学図書館』編集委員会 7)，寺澤 8)，Kawamoto &Tsuji9)の調査などがあり，許可館が増加傾向にあることが分かっている。しかし，そうした中でも 2005 年，米国のルイジアナ州立大学図書館におけるスターバックス設置計画に対し，学生100 人以上が抗議し計画を中止させたことがニュースとなった 10)。これまでの館内飲食の研究は図書館関係者を対象としたものが多く，利用者を対象とした研究はほとんどない。

また，飲食方針の周知方法に関する研究としては，東槇 11)や蒲生ら 12)によるものがあるが，これらは主に飲食禁止に関する周知方法を対象としている。また先述した『薬学図書館』編集委員会 13)は飲食ルールの広報手段を調べているが，回答館のうち不許可館の割合が半数以上であり，許可館の周知方法についてはほとんど分かっていない。
3. 方法
本研究では，2 つの調査手法を用いる。即ち，(1)アンケート調査，(2)観察調査，である。以下
ではまず調査対象館と調査時期について述べ，次に利用者アンケート調査，周知方法観察調査，の順に説明する。
3.1 調査対象館・時期本研究では，日本図書館協会の Web サイト内「図書館リンク集」14)に掲載されている公共図書館のうち，茨城県，東京都，千葉県の市区立図書館から 14 館を無作為抽出し，館内飲食の方針を調べた。
上記の 1 都 2 県とした理由は，(1)Kawamoto & Tsuji15)の研究として筆者が既に調査した図書館がサンプルに多く，そこで得られた各種データを分析に用いることができる，(2)筆者の居住地に比較的近くアクセスが容易である，などである。調査対象館 14 館のうち許可館は 9 館，不許可館は 5 館であった。
利用者アンケート調査の実施日は春休み・夏休み期間を除く 2017 年 2 月～4 月，及び 9 月～10 月の平日のうち，各図書館につき 1 日とした。周知方法観察調査は 2017 年 2 月～11 月に行った。

3.2 利用者アンケート調査4. 結果・考察

本研究では館内飲食に対する利用者の意識や図書館の利用実態を明らかにするためアンケー
ト調査を行った。調査は実施日当日の図書館利用者を対象として，性別・年代が分散するように各図書館 20 名の利用者を選出し回収した。
アンケートの調査項目には Kawamoto & Tsuji16)や，上岡 17)による調査を適宜修正したものを用いた。具体的には，回答者の(1)図書館利用方法，(2)館内飲食に関する意見，(3)資料汚損の経験，などを含み，これら共通項目の他に許可館，不許可館それぞれの利用者に対して追加項目を用意した。例えば許可館の利用者に対しては「館内で許可されている飲食や飲食スペースの利用頻度」を尋ねた。なおこの項目の結果は各館の回答者の飲食方針認知度として後述する
周知方法観察調査でも用いており，選択肢のうち「よく利用する」「たまに利用する」「利用しない」を選択した回答者を「飲食方針認知利用者（以下，認知者）」とし，選択肢のうち「知らなかった」を選択した回答者を「飲食方針非認
知利用者（以下，非認知者）」とし，全回答者に占める認知者の割合を「認知度」とした。

許可館の飲食方針には，(1)全範囲で飲み物のみ許可，(2)閲覧席を含む一部で飲み物のみ許可，(3)閲覧席から離れた館内特定のスペースで飲み物のみ許可，(4)館内飲食スペースで飲食許可，の 4 パターンが見られた。なお，上記方針の(1)～(3)に関しては蓋付きの飲み物に限定あるいは蓋付きの飲み物が推奨されていた。また，例
えば館内の閲覧席では飲み物のみ飲めるが，それに加えて別途館内飲食スペースも設けているといったように複数の飲食ルールを併用している館もあった。

3.3 周知方法観察調査
本研究では許可館の飲食方針の周知方法を直接観察によって調べ，各館の利用者の認知度と比較した。図書館による周知方法として，本研究では以下の 3 つを取り上げた。即ち，(1)館内掲示・サイン，(2)印刷版利用案内，(3)図書館ホームページ・SNS，である。これらを選んだ理由は，(a)先述の『薬学図書館』編集委員会 18)の調査で広報手段として多く使われていた，(b)多くの図書館が一般的に作成している基本ツールである，(c)図書館員による発信が容易である，などである。各周知方法において，飲食方針に関する記述を(i)内容別，(ii)置かれている場所別，にそれぞれ分類し集計した。分類カテゴリーは結果の章に記すが，例えば館内掲示の集計に関して，図書館の入口ドアに「この図書館では蓋付きの飲み物のみ飲むことができます。食べ物の持ち込みはできません。
」と書かれた掲示物が1 枚ある場合，(i)内容別の記述数では「方針上許可しているものを伝える記述」と「方針上禁止しているものを伝える記述」がそれぞれ 1 となり，(ii)置かれている場所別の記述数では「入口・ロビー」が 2 となる。掲示物の大きさは各館によって異なり，1 枚に記述されている情報量がそれぞれ異なることから，本研究では掲示物の数ではなく記述そのものの数を調べた。

4.1 利用者アンケート調査結果
アンケートは許可館 9 館 180 名，不許可館 5
館 100 名，計 280 名の利用者から回答を得た。
得られた回答については，グループ間で母比率の差の検定を行い，有意性を検証した。表 2，
表 3 の“*”は有意水準 0.05 で一方より他方の方が高いことを表す。
紙面の都合上，以下では(1)飲食方針認知度，(2)図書館の利用頻度と滞在時間，(3)館内飲食方
針に対する意見，(4)資料汚損の経験について順に述べる。
初めに，(1)飲食方針認知度について述べる。
許可館の利用者のみに尋ねた「館内で許可されている飲食や飲食スペースの利用頻度」の結果は表 1 のようになった。表 1 から，利用している図書館で一部でも飲食が可能であることを「知らなかった」と答えた利用者が 42.8%いることが分かり，許可館において飲食許可の周知が十分に行われていない可能性が示唆された。
本研究の目的に照らして考えると，許可館の利用者と不許可館の利用者間の利用実態や意識を比較するためには，許可館の利用者は館内で飲食ができることを少なくとも認識しているべきである。そこで，以降の集計・分析においては，飲食方針の非認知者は分けて集計した。
次に，(2)図書館の利用頻度と滞在時間について述べる。まず利用頻度に関して，表には示していないが，週 1 回以上図書館を利用する利用者の割合は許可館（認知者）が 59.2%，許可館（非認知者）が 39.0%，不許可館が 52.0%であり，有意水準 0.01 で許可館（非認知者）よりも許可館（認知者）の方が高いこと，有意水準 0.05で許可館（非認知者）よりも不許可館の方が高いことが分かった。また年に数回程度利用する利用者の割合は許可館（認知者）が 4.9%，許可館（非認知者）と不許可館が 13.0%であり，有意水準 0.05 で後者の方が高かった。次に，滞在時間に関しては，これも表には示していないが，図書館に 30 分～1 時間未満しか滞在しない利

表 1. 館内で許可されている飲食や飲食スペースの利用頻度
N よく利用する たまに利用する 利用しない
知らなかった
無回答
9.4%
14.4%
31.1%
42.8%
2.2%
許可館 180

用者の割合は許可館（認知者）が 28.2%，許可館（非認知者）が 48.1%，不許可館が 41.0%であり，有意水準 0.01 で許可館（認知者）よりも許可館（非認知者）の方が高く，有意水準 0.05
で許可館（認知者）よりも不許可館の方が高いことが分かった。さらに，1 時間以上滞在する利用者の割合は許可館（認知者）が 53.4%，許可館（非認知者）が 26.0%，不許可館が 43.0％であり，許可館（非認知者）と許可館（認知者），許可館（非認知者）と不許可館はそれぞれ有意水準 0.01 で後者の方が高かった。以上から，全般に許可館（認知者）は他のグループに比べ，利用頻度が高く滞在時間が長い傾向があることが分かった。
次に，(3)館内飲食方針に対する意見，について述べる。館内での飲み物方針に関する結果は表 2 のようになった。表 2 から，館内の全範囲あるいは一部の範囲で飲めるようにした方が良いと答えた利用者は，許可館（認知者）が 85.5%，許可館（非認知者）が 83.1%，不許可館が 86.0%であった。表には示していないが，食べ物方針に関して，館内の全範囲あるいは一部の範囲で食べられるようにした方が良いと答えた利用者
は，許可館（認知者）が 61.2%，許可館（非認知者）が 51.9%，不許可館が 61.0%であった。
飲み物許可の要望はどのグループでも 80%を超えており高い割合である一方，食べ物許可に関しても一定の要望があることが分かった。
最後に，(4)資料汚損の経験に関する結果について述べる。これも表は挙げていないが，館外で資料を「利用したことはあるが，汚したことはない」と答えた利用者の割合は許可館（認知者）が 68.0%，許可館（非認知者）が 64.9%，不許可館が 58.0%であり，いずれも過半数の利用者は汚損経験がないことが分かった。また，汚損経験のある利用者の汚損理由は表 3 のようになった。理由として最も多かったものは，許可館（認知者）と不許可館では「雨などで濡れてしまった」であり，答えた利用者の割合がそれぞれ 42.9%，41.2%であった。また，許可館（非認知者）では「子供やペットなど第三者に汚されてしまった」が最も多く，答えた利用者の割合は 42.9%であり，同じ理由で汚したと答えた許可館（認知者）の割合 7.1%よりも有意水
準 0.05 で高いことが分かった。一方，飲食に関許可館(認知者)
許可館(非認知者)
不可館

許可館(認知者)
許可館(非認知者)
不可館

する汚損理由である「飲食しながら利用していた」「カバンの中に資料と飲食物を一緒に入れていたら飲食物が漏れてしまった」「資料を飲食物の近くに置いていて誤って倒してしまった」と答えた利用者の割合はそれぞれ 10%前後であり比較的低かった。以上から，資料を利用する際の汚損原因としては雨や第三者によるものが多いこと，利用時に飲食を伴うことによる汚損はあまり多いとは言えないことが示された。
4.2 周知方法観察調査結果
周知方法観察調査は許可館 9 館を対象に行った。以下では紙面の都合上，館内掲示・サインに関する結果だけを述べる。まず各館で見られた飲食方針に関する記述の内容を以下の 6 つに分類した。即ち，(a)方針上許可しているものを伝える記述（以下，許可記述），(b)方針上禁止しているものを伝える記述（以下，禁止記述），(c) 飲み物は許可されているはずである場所に飲食どちらも禁止と捉えられるサインがあるな
ど方針上許可されているはずのものが禁止になっていると捉えられる記述（以下，誤認記述），(d)許可されている飲食物の取り扱い方の記述（以下，取扱記述），(e)飲食時の注意喚起に関する記述（以下，注意記述），(f)飲食物をこぼした場合の対処方法に関する記述（以下，対処記述）の 6 つである。表には示していないが，分類の結果，全ての館において許可記述よりも禁止記述の方が多いまたは同量である傾向があった。また，飲み物は許可されているはずである
場所に飲食どちらも禁止と捉えられるサインがあるなどの誤認記述が見られた館が 5 館あり，館内飲食許可の周知に対してあまり積極的ではない館もある可能性が示された。
次に，記述の場所による分類は表 4 のようになった。表 4 では許可館 9 館を仮に A 館～I 館としており，記述数は各館の面積やフロア数が掲示・サイン数に影響を及ぼしている可能性を考慮し，それぞれ 1000 ㎡あたりの数に換算している。なお，結果の表に“i”を付与している
E，G，I 館は館内に飲食スペースを設けており，“o”を付与している B，F 館は館外に独自の飲食スペースを設けている館である。表 4 から，全ての館において記述が見られた場所は一般コ

表2. 飲み物の方針に対する意見
全範囲で飲めるよう 一部の範囲で飲める 飲めるようにするのNにした方が良いようにした方が良い は禁止した方が良い
103
27.2% *
58.3%
10.7%
77
15.6%
67.5%
11.7%
100
18.0%
68.0%
12.0%

N

飲食しながら利用していた

14
14
17

7.1%
7.1%
11.8%

表3. 汚損した理由
カバンに一緒子供やペット 近くに置いて雨などで濡れ に入れていたなど第三者に いた飲食物をてしまった
飲食物が漏れ汚された
倒してしまったてしまった
42.9%
7.1%
7.1%
7.1%
28.6%
7.1%
42.9%
14.3%
41.2%
11.8%
29.4%
11.8%

その他

無回答

1.9%
1.3%
1.0%

ペンなどで誤って書き込んだ
0.0%
7.1%
5.9%

故意に行った
0.0%
0.0%
0.0%

1.9%
3.9%
1.0%

その他

無回答21.4%
7.1%
5.9%

21.4%
0.0%
0.0%

飲食方針
認知利用者
A館
o
B館
C館
D館
E館i
o
F館
i
G館
H館
i
I館

65.0%
40.0%
50.0%
40.0%
50.0%
70.0%
65.0%
60.0%
75.0%

表4. 許可館の飲食方針に関する掲示・サインの場所ごとの数
一般
児童
入口
飲食・休憩
閲覧席
カウンター
コーナーのコーナー
ロビー
スペース
机上
柱・壁
10.64
0.00
0.97
4.84
25.63
0.00
0.00
0.00
7.21
0.90
0.00
1.04
0.78
1.82
12.75
28.88
1.82
0.00
0.00
0.61
0.00
0.00
0.00
0.00
0.28
6.71
32.43
2.59
1.11
8.89
1.48
13.70
14.07
0.86
0.00
0.00
0.00
29.344.310.00
0.00
2.23
4.83
0.00
2.590.00
1.04
0.00
1.55
0.00

ーナーの柱や壁であった。入口・ロビーなどに記述がある館は A，C，F，H，I 館の 5 館とあまり多くはなかったが，回答者の認知度は比較的高い傾向があった。入口やロビーは来館者が必ず通る場所であるため目に入りやすく，飲食方針の認知度向上を助けているのかもしれない。
5. おわりに本研究では，(1)公共図書館における飲食に対する利用者の意識や図書館の利用実態，(2)許可館と不許可館間におけるそれらの差異，(3)許可館の飲食方針の周知方法，の 3 つを明らかにすることを目的として公共図書館 14 館，各館 20名の利用者を対象にアンケート調査，許可館 9館を対象に飲食方針の周知方法観察調査を行った。結果から，許可館を利用し，かつ利用館の飲食方針を認知している利用者は利用頻度や滞在時間が多い傾向があること，飲み物の許可を希望している利用者が多いことから，飲食は利用者の要望に応えることに加えて居心地の良さを提供する要素となり得る可能性が示された。
また，飲食によって資料を汚損する利用者はあまり多いとは言えず，雨や第三者によるものが多いことが示された。Lyons19)は飲食を禁止している図書館員は図書館資料への汚れを心配していることを示したが，館内飲食に由来する汚れは図書館員が想像するよりはるかに少ないとも述べており，飲食による汚損は危惧するほどではないように思われる。一方，許可館の回答者には飲食可であることを知らない非認知者が4 割以上いること，一部の許可館において飲み物が許可されているはずである場所に飲食どちらも禁止と捉えられるサインなどの誤認記述が見られたことなどから，飲食方針の周知はあまり積極的に行われていない可能性が考えられ，今後飲食方針に関する情報を利用者に伝える方法を検討する必要がある。また，非認知者は利用頻度や滞在時間が低い傾向があったが，元々少ない頻度で短時間利用する利用者であったために飲食方針を知る機会が少なかった可能性が考えられる。この点は今後の課題としたい。本
調査は図書館に来館した利用者のみを対象に行ったが，今後は非利用者を対象にしたアンケー
ト調査や，掲示物などの最適な配置場所を検討

学習室
4.11

1.55

参考室
その他

合計

0.00 46.18
0.00 8.11
4.94 50.21
0.00 2.43
0.00 39.43
2.59 44.44
0.00 34.51
0.74 7.81
0.00 6.73

するための実験的研究なども行いたい。
引用文献(1) 植松貞夫『建築から図書館をみる』勉誠出版, 1999,
225p.
(2) 中村早希, 三浦麻子「飲食行動が話し合いにおけるコミュニケーション行動・主観的評価に及ぼす影
響：菓子を食べると話し合いはうまくいくのか?」『人文論究』vol. 64, no. 2, 2014, p. 59-77.
(3) Soete, George J. Managing food and drink in
ARL libraries. SPEC Kit. no. 237, 1998, 56p.
(4) Cranford, Jessie. L. Survey on Food and Drink in
Law Libraries. Buffalo, W.S. Hein & Co., 2002,
42p.
(5) Lyons, Diane. B. “No food, no drink-no more? : A
study of food and drink policies and practices inpublic libraries,” Public Libraries. vol. 39, no. 6,
2000, p. 338-347.
(6) JLA 図書館調査事業委員会「数字で見る日本の図書館：その 19：飲食の設備について」『図書館雑誌』
vol. 100, no. 6, 2006, p. 394-396.
(7) 『薬学図書館』編集委員会「図書館における飲食マナーアンケート集計報告および分析」『薬学図書館』
vol. 53, no. 2, 2008, p. 148-165.
(8) 寺澤裕子「図書館環境アンケート結果」『病院図書館』vol. 33, no. 2, 2014, p. 107-112.
(9) Kawamoto, Marika; and Tsuji, Keita. “Effects ofAllowing Food and Drinks in Japanese Libraries,” Proceedings of the 7th International Con-

ference on E-Service and Knowledge Management (ESKM 2016), 2016, p. 43-48.

(10) 国立国会図書館「図書館に喫茶店」『カレントアウェアネス・ポータル』2005.08.04.
http://current.ndl.go.jp/node/2775, (参照2017-07-19).
(11) 東槇典子「学生が手がける図書館ポスター」『館灯』
vol. 49, 2011, p. 26-28.
(12) 蒲生英博ほか「小特集：危機管理：大学図書館におけるリスクマネジメント：名古屋大学附属図書館の危機管理体制と実践」『大学図書館研究』vol. 81,
2007, p. 1-11.
(13) 前掲 7), p. 148-165.
(14) 日本図書館協会「図書館リンク集」『日本図書館協会』http://www.jla.or.jp/link/tabid/95/Default.aspx,(参照 2017-02-19).
(15) 前掲 9), p. 43-48.
(16) 前掲 9), p. 43-48.
(17) 上岡真紀子「特集：利用者調査：慶應義塾大学における利用者調査の事例」『情報の科学と技術』vol. 58,
no. 6, 2008, p.278-284.
(18) 前掲 7), p. 148-165.
(19) 前掲 5), p. 338-347.