論説

戦前東京の消防 町火消から警防団まで
東京大学大学院人文社会系研究科 ・ 文学部 教授

鈴木 淳

晴天が多い冬の東京の気候は、人々を明るい気持ちにさせますが、空気の乾燥がのどや肌の健康を脅かすこともあります。この地に木造の建物が並んでいた時代、この気候は街の存続すら脅かすものでした。江戸はこの季節にいくたびも大火に見舞われ、幕府の権威の象徴である江戸城天守閣も17世紀の明暦大火のとき、市街地からの飛び火で焼失しました。東京と名が変わってからも、煉瓦街を生み出す1872年の銀座の大火をはじめ、いくたびかの大火があり、季節と関係ない震災や空襲でも広い範囲が焼け野原となりました。
家が立ち並べば住民たちが火災への備えをします。しかし江戸は面積の３分の２を武家地が占め、明治になるとその主要な区画が政府機関や上流階層の邸宅となったので、住民たちの努力だけでは守れない街でした。一方で、大火災は将軍や天皇の威信を傷つけかねなかったので、江戸・東京の消防には幕府も政府も努力を払いました。

１. 江戸の火消
江戸時代には、消防は江戸に住む人々が将軍に対して果たすべき義務でした。町人たちは町火消として命じられた人数を出し、町奉行所の指揮で消防にあたりました。江戸に藩邸を置いた大名家は、自らの屋敷やその周辺を守るほか、幕府の定めた施設の消防を担当し、また幕府の指示で消防隊を派遣しました。幕府はさらに直轄の定火消を置いて、江戸城周辺の消防を固めました。
町火消は、17世紀の後半にはじまり、18世紀初めに町奉行大岡忠相の下で数町から数十町で作るいろは47組に編成されました。当初は住民が消防に出ましたが、18世紀末までに人数を減らす代わり、各町が鳶職の人を出すようになりました。鳶は、クレーンがない時代に力を合わせて足場組みや建て方をしていたので、消防に向いていました。当時の庶民の住む長屋などは、簡単なつくりでした。火災となると鳶たちが駆けつけ、建物の上に上がって屋根をはがし、解体することで、守るべき堅牢な建物への延焼を食い止めたのです。高い位置に燃えるものがなくなれば火の勢いは弱くなり、燃え始めた
建物の屋根に大穴を空けて炎が上に立ち上るようにするだけで横への延焼力は弱まり第４消防分署（現在の本郷消防署）の「龍吐水」（明治初期）ます。これは、一般住民や大名火消にはま1４ねのできない技能で、機転が利いて力も強い町火消の鳶は江戸の華形でした。
幕末には参勤交代が緩和されて江戸藩邸の住人が減り、定火消組も洋式陸軍に予算と人員を充てるため大幅に減らされたので、町火消が江戸の消防の主役になりました。

２. 腕用ポンプと蒸気ポンプの時代
明治政府は消防組と名を改めて町火消を引き継ぎ、新たに発足した警視庁が管轄して改編を図ります。その方向は、腕用ポンプを使わせようというものでした。江戸時代にもオラン
ダから輸入された腕用ポンプを国産化した龍吐水があり、18世紀末までに火消組に行き渡っていました。しかし、吸管やホースの技術がなかったため、井戸から桶で龍吐水に水を運び、龍吐水の本体についた筒先から放水するしかありません。龍吐水には押し手が働く場所が必要ですから、よほど広い建物でなければ、屋外から屋根に放水するだけになります。これに対して、ポンプを用いれば、ホースを伸ばして屋内に入ったり、屋根の上に登ったりできますから、大変便利で、煉瓦街もできる文明開化の時代にふさわしいと思われたのです。
しかし、西洋式のポンプの吸管を東京の井戸に投じると、長くは放水を続けられませんでした。東京市内の井戸の多くは玉川上水から引いた上水井戸で、枝分かれした水路のそれぞれに複数の井戸が設けられており、火災時に複数のポンプを用いると簡単に水が枯れてしまったのです。消防組と名を変えた町火消たちは、在来の方法によりがちでした。
警視庁は別に消防隊を作るという強引な改革を試みて失敗した後、1884年に新たな消防体制を府会に提案しました。これは、上水に消防水利のための舛を設置した上で、各消防組にポンプを持たせて消防官の勤務する消防本・分署に輪番で詰めさせて訓練し、冬季には57の分遣所に当番制で夜間待機させるものでした。こうすれば、旧町火消の消防組を担い手としつつ、即応性が高く、またポンプも使用しやすくなります。府会はこれに賛成し、さらに蒸気ポンプの導入を決議します。そして蒸気ポンプが４台に増えた1887年、消防機関士の指導の下で蒸気ポンプを操作する職員として64名の消防機関士附属が置かれ、それまで2,000名だった消防組員は1,880名に削減されました。この消防機関士附属が消防機関手、消防手と名を改めながら旧町火消に代わる消防の主役を務め、現在の東京消防庁の消防士となります。

３. 近代水道とポンプ自動車
1899年には消火栓を備えた近代水道が開通しました。消防組には、消火栓に直結して用いる手引水管車が渡され、先ずは近くの組が駆けつけて放水し、手に余れば８腕用ポンプ

５台に増えて市内各所に配置された蒸気ポンプが馬にひかれて到着することになりました。これにより都心での大火はなくなりましたが、明治末年には吉原や洲崎といった水道管の末端で水利が悪い上に木造高層の遊郭が並ぶ地域で大火が発生したので、大正初年には蒸気ポンプが17台に増やされました。そして、第一次世界大戦による好況と東京の発展を背景に、1920年までに25台のポンプ自動車を輸入して、蒸気ポンプの代りに配置しました。蒸気ポンプは石炭蒸気ポンプ図解を焚いて蒸気をおこしてから放水するので、まずは消防組が対応しましたが、ポンプ自動車になると消防組の役割は少なくなります。そこで、従来10名だった冬季夜間の待機者は５名に減らされ、あまり使われなくなっていた腕用ポンプは装備から外されました。明治期には「消防に助力せんとする者」の火事場への立ち入りが認められており、ポンプ押しを手伝ってくれる人がいたのですが、水道の普及もあって1911年に立ち入りが認められなくなり、消防は専門家だけの仕事になっていました。消防の近代化は完了したように見えました。

４. 関東大震災
このような体制がおちついた1923年、関東大震災が発生し、現在の東京タワーから東京スカイツリーまでの34平方キロメートル、市内面積の43％が焼け野原となります。当時の常備職員は824名、消防組員は1,402名でしたが、早期に火災が広がった本所・深川を中心に２名の常備職員と20名の消防組員が殉職しました。火災拡大の原因は市内136か所という当時のポンプ自動車38台をはるかにこえる出火場所の多さと水道の断水でした。消防組は「予備消防」と呼ばれるようになっていましたが、腕用ポンプもなく、家屋が堅牢になったにもかかわらず破壊消防器具は江戸時代と同じ鳶口と刺叉だけでした。腕用ポンプも神田佐久間町や藍染町などいくつかの場所で活躍しており、経験豊かな消防組員の手元にあったなら、と悔やまれるところです。しかし、震災後の消防力再建は消防自動車を中心に進められ、彼らの手元にポンプが戻ることはありませんでした。
関東大震災時に目立たずに活躍したのは、郡部の消防組です。警視庁消防部の消防体制は、現在の23区の半分以下の当時の市部だけを対象とする特別なものでした。1894年に勅令で消防組規則が出され、全国の消防組の基準となりますが、これは東京の市部消防組には適用されなかったのです。しかし、東京でも郡部の消防は消防組規則により、警察署が町村の消防組を指揮して行われました。消防組員は地域住民で、町村会が予算を決めます。震災前
年末に現在の23区にあたる郡部だけで97組、１万6,613名の組員がいました。消防自動車の導入は始まったばかりでまだ２、３台でしたが、ガソリンポンプ35台、蒸気ポンプ13台、そ1６

論 説

戦前東京の消防 町火消から警防団までして多数の腕用ポンプがありました。震
災による焼失区域はほぼ市域内にとどまります。人口は市域250万、郡部100万程
度で、郡部は田畑も多いとはいえ、市街地が郡市境で途切れるわけではありません。しかし、延焼は概ね郡区境かその手前で止まりました。また郡部でも40か所の出火がありましたが、これらは大きく延焼することなく、消し止められています。この多くは郡部の消防組の功績です。想定外の大地震で市内の水道と広範大震災時の銀座囲を担当できるポンプ自動車による最新の消防システムが崩壊しましたが、日常的な稼働率は低くとも、地域に根差していた郡部消防組の消防力は健在だったのです。これにより、市の外縁部に被災者が頼れる焼け残り地域が確保されました。

５. 市域拡張と戦時体制
1932年に東京の市域が拡張されたとき、当時１万9,292名でポンプ自動車130台を擁していた新市域の郡部消防組は廃止され、20の消防署が新設されました。当時の旧市域では常備職員1,092人に対し消防組員は1,294人で相変わらずポンプはありませんでしたが、新市域では常備職員893人に対し消防組員5,773人を置きポンプ自動車58台をはじめ、町村が整備してきた器材が消防組に残されました。震災の教訓と、住民たちの努力の蓄積が新市域では生かされたのです。
1939年に空襲に備えるため全国的に消防組が警防団に改組されたとき、町火消の伝統を継ぐ旧市域の消防組も解消されました。旧市域の警防団消防部の定員は1941年４月現在１万7,717名に達しました。しかし、初期消火以外の消防活動を期待される消防部特別班は旧市域1,925名、新市域6075名で、出征者が多いことを考えると旧消防組と同規模でした。そして旧市域の警防団の装備は手引水管車に限られ、この状態は1943年４月まで変わりません。消防の近代的な装備に関しては名ばかりの改編だったことになります。実務に根差した組織の伝統的な方向性を変えることの難しさを示しているのでしょう。
空襲の危険が誰の目にも明らかになった1944年４月には、ようやく旧市域の警防団消防部特別部員が8,686名、ほかに消防署補助員3,786名となり、各署には各県の消防組から供出されたポンプ自動車110台と手引ガソリンポンプ370台、そして防空型手引ガソリンポンプ390台が配置されました。地方の住民たちの消防機材整備の努力の成果を奪う形で整えた体制で空襲下での困難な活動に従事した警防団員は1,327名が殉職しました。東京の消防団が日常の火災で使う機会の乏しいポンプを大切にするのには、このような背景があります。

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