「非認知能力」の概念に関する考察

目次
1 はじめに 〜本考察の目的〜 ............................................................................................... 1
2 「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図..................................... 3
3 「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図作成手順の概要 ........... 4
3-1 「要素概念図作成にあたって参考とする発達段階ごとの提言」の検討 ........................ 4
3-2 「各発達段階において習得が要求される非認知能力要素」の検討 ............................ 7
3-3 「非認知能力」の要素のカテゴリ分けの検討 .............................................................. 8
4 米国における非認知能力の現状........................................................................................... 9【参考】パーソナリティ理論 ...................................................................................................... 10

平成 30 年 3 月 27 日

一般財団法人 日本生涯学習総合研究所

一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

1 はじめに 〜本考察の目的〜
我が国の学校教育における「学力」は，「学習指導要領」で定義されている事項に関し，教科ごとに「観点別」に評価＊1）されるものとして解釈されてきた。この解釈に基づく「学力」は，「到達目標の設定」や「到達度の評価」は客観的に行うことが可能である，という前提があると考えられる。学習者
はここで定義される「学力」の向上を目指し，それらを獲得することにより，以降の社会生活において大いなる貢献をし，豊かな社会生活を送ることが可能となる，というのが「学力」が果たす役割に関する一般的な解釈である。そしてこれが，我が国における教育目標でもあると言える。
しかし，社会構造の変化に伴い，この学力観は変化をきたし始めた。その影響の現れの一つが，OECD（経済協力開発機構：Organisation for Economic Co-operation and Development）が実施する PISA（国際的な学習到達度に関する調査：Programme for International StudentAssessment）調査である。PISA 調査は，2000 年(平成 12 年)から実施され，義務教育修了段階の 15 歳を対象に，読解力，数学的リテラシー，科学的リテラシーの 3 分野について，3 年ごとに調査を実施している。PISA 調査が注目された理由の一つに，従来の学力調査とは異なり，これまでに獲得した知識・技能を「活用する能力」に重点が置かれていることにある。そして，このような「新しい学力観」は OECD に限ったことではなく，我が国においても，文部科学省，内閣府，経済産業省，厚生労働省，日本経営者団体連盟等が，それぞれの観点でこれまでの学力観とは異なる能力概念の定義を行っている（表 1 参照）。
＊1）

観点別学習状況の評価：各教科・科目の目標や内容に照らして，生徒の実現状況がどのようなものであるかを，観点ごとに評価し，生徒の学習状況を分析的に捉えるもの。現行（平成２２年指導要録通知）では，学力の三要
素（①知識及び技能，②思考力・判断力・表現等，③主体的に学習に取り組む態度）を踏まえ，①関心・意欲・態度，②思考・判断・表現，③技能，④知識・理解の４つの観点ごとに評価（「A」「B」「C」の３段階）している。

表 1 日本で教育目標とされている主な能力概念（発表年順）
能力の名称

機関・プログラム

発表年

生きる力

文部科学省

1996 年 (平成 8 年)

エンプロイヤビリティ

日本経営者団体連盟

1999 年 (平成 11 年)

リテラシー

OECD-PISA

2000 年 (平成 12 年)～3 年毎

人間力

内閣府（経済財政諮問会議）

2003 年 (平成 15 年)

キー・コンピテンシー

OECD-DeSeCo

2003 年 (平成 15 年)

就職基礎能力厚生労働省

2004 年 (平成 16 年)

社会人基礎力

経済産業省

2006 年 (平成 18 年)

キャリア教育

文部科学省

2006 年 (平成 18 年)

学士力

文部科学省

2008 年 (平成 20 年)

1一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

これらの能力概念は，「従来型の能力（学力）」に対して，これまで測定対象とならず認知されてこなかった「新しい能力」である。従来型の能力（学力）は「認知能力」

非認知能力＝新しい能力と整理され，新しい能力は，「非認知能力」と呼ばれている（図１）。しかし，各機関が提唱する能力の要素は必ずしも一致したものではなく，統一的に整理されたものは認知能力＝従来型の能力（学力）存在しない。今後「非認知能力」は，社会で使用されるために能力の構成概念が定義され，習得状況の測定・図 1 新しい能力（学力）のイメージ評価を行うための方法論が確立されることが必要であると考えられる。
本調査の目的は，日本国内の各機関が提唱する「非認知能力」の定義を考察し直し，それぞれが要求する能力の要素の定義と関連性を体系化し，各発達段階において習得が要求される「非認知能力」の要素を概観できる概念図を作成することにある。
この概念図は，グローバル化や技術革新が進み，社会構造が大きな変化を成し，その変化が加速度を増していく現状にあって，今後の我が国における学習教材，「非認知能力」の測定ツール，および育成プログラム等の開発に少なからず貢献するものと考える。

2

一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

2 「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図
概念図作成にあたっては，国内の各機関の提言について，以下の観点から検討した。
・

幼児期から成人まで共通して求められる基本的能力があるのか・発達段階において求められる能力は変化するものなのか

・産業・文化・教育ごとに求められる能力には違いがあるのか

そして，「どの発達段階でどのような能力の習得が求められているのか」ということを，表１の提言をもとに整理した概念図が図 2 である。なお，本考察の目的が「非認知能力」の概念図作成である
ため，当該概念図では「認知能力」については触れていない。

図 2 「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図

当該概念図作成の手順について，次章以降に説明する。

3

一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

3 「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図作成手順の概要
ここでは，前項で述べた「各発達段階において習得が要求される非認知能力」の要素概念図（図 2）の作成手順の概要について記載する。
1. 「要素概念図作成にあたって参考とする発達段階ごとの提言」の検討
2. 「各発達段階において習得が要求される非認知能力要素」の検討
3. 「非認知能力の要素のカテゴリ分け」の検討

3-1「要素概念図作成にあたって参考とする発達段階ごとの提言」の検討

基本的に「非認知能力」は学習により育成・習得することができる，という前提で，各機関が提唱する「21 世紀型能力」として定義づけできると考えられる 10 の提言（表 2）について，日本生涯学
習総合研究所で調査した。その結果，19 の能力の要素を抽出し，そのうち 3 つの要素が「認知能力」のカテゴリに対応し，16 の要素が「非認知能力」のカテゴリに対応することがわかった（表 3）。
表 2 「21 世紀型能力」として定義づけできると考えられる 10 の提言
提言の名称

発表機関

発表年

1

幼児教育において育みたい資質・能力の三つの柱

文部科学省

2016 年(平成 28 年)

2

生きる力

文部科学省

1996 年(平成 8 年)

3

人間力

内閣府

2003 年(平成 15 年)

4

社会人基礎力

経済産業省

2006 年(平成 18 年)

5

キャリア教育

文部科学省

2006 年(平成 18 年)

6

学士力

文部科学省

2008 年(平成 20 年)

7

課題探求能力

文部科学省

1998 年(平成 10 年)

8

大学院に求められる人材養成機能

文部科学省

2005 年(平成 17 年)

9

就職基礎能力厚生労働省

2004 年(平成 16 年)

10

キー・コンピテンシー

OECD-DeSeCo

2003 年(平成 15 年)

4一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

表 3 能力の要素
認知能力

非認知能力

①基礎学力

②基礎的な知識・技能③専門性・専門知識④問題解決力⑤批判的思考力 ※１⑥協調性⑦ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ力 ⑧主体性

⑨自己管理能力⑩自己肯定感

⑪実行力

⑫統率力

⑬創造性

⑭探究心

⑮共感性

⑯道徳心

⑰倫理観

⑱規範意識

⑲公共性

※１：④ ⑤は，認知能力に区分される場合もある

なお，これらの「認知能力」「非認知能力」の各要素の定義をまとめたものが，表 4 である。
表 4 能力の要素の定義
能力の要素
認知能力

非認知能力

定義

①基礎学力・全ての学習を成立させるうえで必須の基礎的な知識や技能（例：読み書き，計算等，教科等の独自の基礎的な知識・技能）②基礎的な知識・技能・社会の変化や科学技術の進展等に対応するために必要とされる知識や技能③専門性・専門知識

・「基礎学力」,「基礎的な知識・技能」をベースとした，個々の特性に応じた特定の領域に関する高度な知識と経験④問題解決力・論理的思考力の要素である「物事の意味を正しく捉え，自分の理解度や対応できる範囲を把握したうえで，問題解決に当たることができる力」をベースとし，自分で考え，本質的な問題を発見し，解決策を立案し，さらに，それを臨機応変かつ適切に対応しながら遂行（実行し成果を出す）することができる力＊認知能力に区分される場合もある⑤批判的思考力＊認知能力に区分される
場合もある

・論理的思考力の要素である「主観的な事柄と客観的な事柄とを区別したうえで，根拠に基づいて判断し，さらに，筋道立てて考えることができる力」をベースとし，他者および自分の考えに対して熟考し，先入観にとらわれずに，俯瞰的な視点から考えることができる力⑥協調性

・異なった環境や立場にある複数の他者と，助け合ったり，譲り合ったりして，お互いを尊重し合いながら，同じ目標や目的に向かって物事を達成しようとする姿勢⑦コミュニケーション力・お互いの気持ちや感情を理解・尊重し合いながら，適切なタイミ
ングや表現方法で自分の感情や意思を伝えたり，受け止めたりして，信頼関係を築くことができる力⑧主体性

・自分の意志や判断によって責任をもって行動する姿勢，および遂行しようとする意欲⑨自己管理能力

・自分の目標や目的を達成するため，または集団のルールの中で自分の役割を果たすために，自分を律し，管理し，自己を分析することができる力⑩自己肯定感・自分のあり方を積極的に評価できる感覚，および自分の価値や存在意義を肯定できる感覚⑪実行力

・「目的のために行動する力」をベースとし，自分または集団の目標や目的の方向性を適切に見極めたうえで，計画を立案し，遂行することができる力5一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察⑫統率力

・他者の行動を統制してチームを１つにまとめ，そのチームを率いてチーム全体の目標や目的の達成のために行動することができる資質や力⑬創造性

・突然出現するものではなく，長い年月を要する基礎的な努力に加え，熱中して物事に取り組むことや様々な経験を積み重ねた結果として築かれるもので，新奇で独自かつ生産的な発想を考え出すこと，またはその姿勢⑭探究心

・物事の本質を捉えようとする姿勢，および本質や意義について，より掘り下げて見極めようとする意欲，および好奇心⑮共感性

・他者と喜怒哀楽の感情を共有すること，またはそれらを感じ取ることができる感性・自然，生き物に対する愛情や畏敬の念⑯道徳心

・道徳を守る心・善悪を判断し，善を行おうとする心⑰倫理観

・人として守り行うべき道，倫理（善悪・正邪の判断において普遍的な規準となるもの）についての考え方や捉え方⑱規範意識

・道徳，倫理，および法律等の社会のルールを守ろうとする意識⑲公共性・価値観が違うと思われる組織，集団，社会での自分の役割を理解し，その責務を果たそうとする姿勢

これらの 19 の要素をもとにして，各機関が提唱する「21 世紀型能力」に該当する要素をまとめたものが，表 5 である。
表 5 各機関が提唱する「21 世紀型能力」の要素のまとめ
1 幼児教育において育みたい
資質・能力の

2

生きる力

3

人間力

4

社会人基 5

キャリア

礎力

教育

6

学士力

7

課題探求能力三つの柱②基礎的な知識・技能人材養成機能

9

就職

基礎能力

10

ｷｰ・ｺﾝﾋﾟﾃﾝｼｰ

文部科学省

内閣府

経済産業省

文部科学省

文部科学省

文部科学省

文部科学省

厚生労働省

OECD

（2016）（1996）（2003）（2006）（2006）（2008）（1998）（2005）（2004）（2003）

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●※1

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③専門性・専門知識
認知能力に大学院に求められる

文部科学省①基礎学力認知能力

8④問題解決力●⑤批判的思考力●※2●※5●

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区分される場合もある

非認知能力

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⑥協調性

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⑦ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ力

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＜●＞

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⑧主体性

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⑨自己管理能力

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⑩自己肯定感

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＜●＞

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⑬創造性

<●＞

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⑪実行力
⑫統率力

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⑭探究心

●

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⑮共感性

●

●

⑯道徳心

●

＜●＞

⑰倫理観

●※4

⑱規範意識

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＜●＞

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⑲公共性

●

＜●＞

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※3●

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※3※3●

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※＜●＞の要素については提言には記載がみられないが，学習指導要領等をふまえ，概念図作成の参考にする。
※1 大学院では「知識・技能」※2 幼児の段階では「思考力」※3 高等教育期の提言には見られないが，他の発達段階との関連から考察した結果，当然のこととして捉えられ記載されていないと解釈した。
※4 幼児の段階では「共感性」※5 「確かな学力：思考力，判断力，表現力」は，④問題解決力と判断した。

6

一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

3-2「各発達段階において習得が要求される非認知能力要素」の検討

次に，P.4 および P.6 に記載した各提言を発達段階の観点から，「幼児期」，「初等中等教育期（義務教育期）」，「初等中等教育期（高等学校教育段階）」，「高等教育期」の 4 段階に分け，各提言が能力の習得をどの段階で要求しているかについてまとめた。またこれら 4 段階の他に，社会人に必要とされる能力を，「将来的人材像」というカテゴリ（段階）に対応させた（表 6）。
表 6 要素概念図作成にあたって参考とした発達段階ごとの提言の名称
提言の名称

発達段階
幼児期
義務教育期
(小・中学校)
初等中等教育期
高等学校教育段階(1) 幼児教育において育みたい資質・能力の三つの柱(1) 生きる力(2) キャリア教育(3) 社会人基礎力の一部(1) 生きる力(2) キャリア教育(3) 就職基礎能力

高等教育期

(1)
(2)
(3)
(4)

学士力
就職基礎能力大学院に求められる人材養成機能
課題探求能力

将来的人材像

(1)
(2)
(3)
(4)

キャリア教育人間力
社会人基礎力キー・コンピテンシー※「キャリア教育」については，「初等中等教育期」に対応させているが，「将来的人材像」にも使用した。

さらに，提言内容や資料等から，「非認知能力」の要素が発達段階に応じて変化するものなのか，そうではないのかという点に着目して整理すると，次の 4 つに分類できる。さらに，前述の「非認知能力」の要素がどの分類に該当するかについて示した（表 7）。
(1) 諸々の能力，資質の基盤の上に成り立つ能力(2) 発達の過程で確立される能力(3) 発達段階に応じて変容・発展する能力(4) 一貫して必要とされている能力

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一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

表 7 成長に伴う「非認知能力」の分類と該当する能力の要素
非認知能力の分類

該当する非認知能力の要素(1) 諸々の能力，資質の基盤の上に成り立つ能力⑤批判的思考力
⑪実行力
⑫統率力
⑬創造性

(2) 発達の過程で確立される能力※初等中等教育期までの教育で確立され，それ以降，様々な能力を発揮する際の基盤として必要(3) 発達段階に応じて変容・発展する能力(4) 一貫して必要とされている能力※幼児期から一貫して教育が必要とされており，発達段階に応じて高次に発達

3-3⑩自己肯定感
⑮共感性
⑯道徳心
⑰倫理観
④問題解決力⑥協調性⑦コミュニケーション力⑧主体性⑨自己管理能力
⑭探究心
⑱規範意識
⑲公共性

「非認知能力」の要素のカテゴリ分けの検討

さらに別の観点として，10 の提言のうち，内容が明確にカテゴリ分けされている「人間力」（内閣府，2003），「社会人基礎力」（経済産業省，2006），「基礎的・汎用的能力」（キャリア教育〔文部科学省，2006〕の一部），「学士力」（文部科学省，2008），「就職基礎能力」（厚生労働省，2004）の5 つを比較した結果，その能力要素のカテゴリが統一されている訳ではないということが分かった。
そこで，日本生涯学習総合研究所が抽出した「非認知能力」の 16 の要素（P.5 表 4 ④～⑲）を，その性質からカテゴリ分けしてみると，以下の 3 種類に分けることができる（表 8）。
(1) 「能力的要素」の強い非認知能力（学力や技能的な要素も含む）(2) 「性格・資質的要素」の強い非認知能力(3) 「価値観的要素」の強い非認知能力
表 8 非認知能力要素のカテゴリ分け
非認知能力のカテゴリ(1) 「能力的要素」の強い非認知能力※学力や技能的な要素も含む(2) 「性格・資質的要素」の強い非認知能力(3) 「価値観的要素」の強い非認知能力

該当する非認知能力の要素④問題解決力⑤批判的思考力⑥協調性⑦コミュニケーション力⑧主体性⑨自己管理能力⑩自己肯定感
⑪実行力
⑫統率力
⑬創造性
⑭探究心
⑮共感性（性格・資質的な場合と価値観の場合がある）
⑯道徳心
⑰倫理観
⑱規範意識
⑲公共性

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一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

4 米国における非認知能力の現状
近年，米国において，「非認知能力」を測定するビジネスの市場規模は，急速に拡大している。
その要因としてあげられるのが，オバマ政権が 2015 年に可決した Every Student Succeeds Act(ESSA) である。これは，前ブッシュ政権が全米の教育（学校）のアカウンタビリティ（成果/結果責任）を高めることを意図して，2001 年に No Child Left Behind(NCLB) Act に代わる教育法として可決したものである。その成立の背景にあるのは，NCLB が結果的に学力テスト成績重視に偏ったという問題点を解決することであった。ESSA が NCLB と決定的に異なる点は，学力テストの成績のみに依存しない多角的な評価指標の導入を義務付けたことである。
しかし，「非認知能力」の研究成果や能力概念が市場に浸透しはじめて間もないこともあり，非認知能力の定義は，サービス提供会社ごとにまちまちである。さらに，本調査時点で，少なくとも約 40団体で 50 種類程度の製品が実際に開発もしくは利用されているが，あらゆる対象年齢に対応する製品ラインアップのあるサービス提供会社も少ないというのが現状である。

9一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察【参考】パーソナリティ理論
ここまで述べてきた「21 世紀型能力」として各機関が提唱している非認知能力に対し，従来どのような考え方があったのかを概観する。
近年の非認知能力の大きな特徴は，何らかの目的を達成することを目指して，基本的には学習することにより“育成・習得ができる能力”として捉えていることである。
一方，心理学においては，「人間の持つさまざまな特性・性格等」を特定する「パーソナリティ理論」というものがある。これは，個々の人間の特性は生来的に備わったものであり，年齢発達段階あるいは個々を取り巻く諸環境，または個々の努力等によって多少の変容は考えられるが，基本的には変えることができないというものだが，複雑な非認知能力の側面の一部を把握・解釈するために有用であると考えられている。
「類型論」と「特性論」
パーソナリティ理論には，「類型論」と「特性論」の 2 つの定義のアプローチがある。
「類型論」はドイツを中心に発展してきた理論であり，人間を独立したいくつかの類型に分類できると考え，ある基準（独立したカテゴリ）によって，その特性を分類する。「クレッチマーの類型論」，「ユングの類型論」，「シュプランガーの類型論」等が該当する。
一方，「特性論」はイギリス，アメリカを中心に発展してきた学問体系であり，人間のパーソナリテ
ィには，いくつかの共通した特性次元があり，その特性の程度の組み合わせによって理解できると考える。各特性をどの程度強く持っているか，また，その組み合わせによって個性が生まれるとする。「アイゼンクの類型論」，「キャッテルの類型論」，「オルポートの類型論」，「ギルフォードの類型論」，「クロニンジャーの特性論」，「Big Five 理論」等が該当する。
「Big Five 理論の 5 つの次元」における非認知能力の因子「特性論」の一つである「Big Five 理論」は，過去に抽出されてきた様々な性格因子を統計的な分析方法によって 5 つの次元に集約し，この 5 つの要素の組み合わせにより人の性格は成り立ち（ゴールドバーグ,L.R.が提唱。「特性 5 因子論」ともいう），文化差・民族差を超えた普遍性をもつものとされている。
日本では，和田さゆり（1996），及び村上宣寛・村上千恵子（1997）による尺度を用いられることが多い。和田さゆり（1996）「性格特性用語を用いた Big Five 尺度の作成」（P.11
表 9）を参考に，Big Five 尺度と日本生涯学習総合研究所における非認知能力の要素（P.5
表 3）を比較したものが，P.11 表 10 である。なお，ここでは Big Five に基づく性格検査については記載しない。

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一般財団法人日本生涯学習総合研究所「非認知能力」の概念に関する考察

表 9 性格特性用語を用いた Big Five 尺度の作成（和田さゆり 1996）
誠実性

協調性

情緒安定性

（調和性）

（神経症傾向）

開放性

外向性

いい加減な

温和な

悩みがち

独創的な

話し好き

ルーズな短気不安になりやすい

多才の無口な

怠惰な

怒りっぽい

心配性

進歩的

陽気な

成り行きまかせ

寛大な

気苦労の多い洞察力のある

外向的

不精な

親切な

弱気になる

想像力に富んだ

暗い

計画性のある

良心的な

傷つきやすい美的感覚の鋭い

無愛想な

無頓着な

協力的な

動揺しやすい頭の回転の速い

社交的

軽率な

とげがある

神経質な

臨機応変な

人嫌い

勤勉な

かんしゃくもちくよくよしない

興味の広い

活動的な

無節操

自己中心的

悲観的な好奇心が強い

意思表示しない

几帳面な

素直な

緊張しやすい

独立した

積極的な

飽きっぽい

反抗的

憂鬱な

飲み込みの速い

地味な

表 10 「Big Five 尺度」と日本生涯学習総合研究所における「『非認知能力』の要素」との比較

誠実性（conscientiousness）
協調性（agreeableness）
情緒安定性(neuroticism)
開放性（openness）
外向性（extraversion）

該当する非認知能力の要素⑧主体性⑨自己管理能力⑥協調性⑮共感性⑨自己管理能力④問題解決力⑬創造性⑭探究心⑦コミュニケーション力⑧主体性

左欄のまとめ（8 要素）④問題解決力⑥協調性⑦コミュニケーション力⑧主体性⑨自己管理能力
⑬創造性
⑭探究心
⑮共感性

※「Big Five 尺度」の 5 因子は,頭文字から OCEAN（オーシャン）ともいう。
※「Big Five 尺度」の意味する語群と日本生涯学習総合研究所における「非認知能力」の要素の下位項目（能力の要素に含まれる内容）とが全て一致するわけではない。

©一般財団法人日本生涯学習総合研究所
2018 年 3 月 27 日 公表
2018 年 4 月 17 日 一部改訂
2019 年 9 月 2 日 一部改訂

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