「女性教養」から「We learn」へ

藤原 「We learn」の前身 ―「女性教養」は今から50年前、1952年11月3日、文化の日に第1 号が創刊されました（Ｐ7参照）。女性の力の充実を願って発行されたものです。
第 1 号の巻頭言には、「講和の発効によって、わたくしたち女性はいちだんと教養を正しく高く豊かにして、眼界を廣くしなければと切実に思うのです」とあり、女性に対して高い教養を求め、社会人としての自覚を促すという趣旨の文章が載っています。
確かに1952年ごろは戦後の女性解放の空気がみなぎっていた時期で、女性の社会参画が今以上に希望を込めて語られていたと思います。ただし壁は非常に厚くて、中年以上はもとより若い女性たちもみな、大変苦労した時期です。そういう時「教養」という言葉は、なんとなく浮世離れしたトーンはありますが、あの時代の空気を反映している、あるいは女性の願望を表しているキーワードであったなという感じがします。そういう時代から50年たち、今年 4 月には一つの区切りとして、若年層にも手にとっていただけるように、タイトルを「We learn」と改題した次第です。
それでは最初に、ご自身と情報とのかかわりについてお伺いしたいと思います。
2002年10月号

村松 1960年代の後半、学生運動が吹き荒れる直前、政治的関心が強かった時代の中でマスメディアに関心が向き研究対象にしたいと思いました。大学の卒業論文は「世論の力の規定要因」と、今から思えば大それたテーマでした。私のマスメディア研究は、世論やデモクラシーなどと情報とのかかわりというところから出発しました。主にテレビ研究をしていく中で「女性」に出会い、以来、「女性とメディア」「ジェンダーとメディア・情報」ということにずっと取り組んでいます。原点はやはりデモクラシー、どうやって社会の中に自分たちの声を生かしていくかということだったと思います。
現在は、学校教育とジェンダーについても研究していますが、教育もメディアと同じく情報提供の仕事だと思っています。それがジェンダーに深くかかわっているという立場から、情報を研究対象にし、また自分も情報提供する側として、学習する側にどう発信していけるかということは大きなテーマだと考えています。
諸橋 1956年生まれで、小学校時代後半から中学にかけて学生運動に遭遇し、「大きくなったらゲバ棒ふるうんだ」と思っていましたが、高校に入ったころにはもう運動は終わっていました。シラケ世代の走りでもあります（笑）。
政治的社会化とか、差別に敏感な人間はどう形成されるか、そういうことに興味がありました。家庭教育、学校教育、マスメディアという 3 つのエージェンシーが我々の社会化にす3村松 泰子（むらまつやすこ）
N H K 放送文化研究所を経て、東京学芸大学教授。ジェンダーとコミュニケーション・ネットワーク（GCN）共同代表。共編書に『エンパワーメントの女性学』『メディアがつくる
ジェンダー：日独の男女・家族像を読みとく』など。

ごく影響を与えているわけですが、その中で女性差別ほか社会問題に敏感になる人間とならない人間がいる。また個人がある種のイデオロギーの色に染まっていく。そして社会意識や社会心理もイデオロギー的風潮と無縁でない。親か、時代か、教育か、メディアか…
いったい何のせいなのかを知りたくて、大学での卒論は「世代意識は時代精神とどう切り結ぶか」というような調査をやりました。また、差別に対して、メディアはどのように報道し、社会意識を形成しようとしているのかということにもずっと関心をもっています。
もう一つの関心は、コミュニケーションの問題に関してです。私たちのコミュニケーションというのは一種の権力関係と言ってもいいかと思います。権力関係とは例えば、お金をもつ者ともたない者、欧米人とアジア人、男性と女性などにおける支配・被支配的な関係ですが、情報をもつということは権力をもつことにつながり、人を支配することもできます。一方では、情報をもつことで知的・批判的な力を得て、抑圧をはねのけるエンパワーメントの基ともなる。人を抑圧しない情報のもち方とコミュニケーションがどう可能か。それがまた男女の権力関係にどう生かされるか。ミシェル・フーコー
風にいうと「権力関係としてのジェンダー」といったことに興味をもってきました。
菅谷 NEWS WEEK社編集部に勤めている時に、情報を送り出す側と受け取る側の情報に対する認識のギャップの大きさを情報発信する側の人間として感じたことが、情報やメディアについて考えるようになったきっかけです。ニュースを読んでいても何が真実で何が嘘かということがいつも問題になりますが、事実とはそんなに単純なものではなく、見方や切り取り方によって違います。このごく当たり前のことを読4

諸橋 泰樹（もろはしたいき）
尚美学園短期大学を経て、フェリス女学院大学教授。専門はマス・コミュニケーション学、社会学、女性学。
著書に『雑誌文化の中の女性学』『ジェンダーの罠』、共編書に『ジェンダーからみた新聞のうら・おもて』など。

者にどうやって伝えていけばよいのかという問題意識をもち、このずれはなぜ起こるのかを体系的に学んでいるうちにメディア・リテラシーに出会いました。これまではメディア側が問題だとされてきたけれども、これからは受け手の側をどうエンパワーメントするか、つまり何らかの形で受け手の側が情報を理解できるような仕組みをつくっていかなければいけないと。それは私の問題意識にぴったりすることでした。
メディアを批判するのはすごく大事なことです
が、私の場合それを変えていくためには新しいもの・欠けているものをどうやって生み出していくのか、その力をつけることを最終的な目標にしています。
基本的にメディアが伝える情報というのはある角度から見たものでしかない。それは会話でも何でも、コミュニケーションの宿命だと思いますが、どうすればそれを克服できるかというと、なるべく多様なものを出していく、違うビジネスモデルを通ったものを出していくしかない。日常レベルでもそういう視点で情報発信・受信をしていくことが必要ではないかと思い、今は大学や市民講座などで教えています。
藤原 私もマスコミ界にいた人間で、1953年から新聞記者になり41年間おりました。情報の送り手となったときから、送り手と受け手とのギャップというのものを感じていました。自分なりに情報を送るということは、受け手との摩擦になることもあれば歓迎・感謝されることも多々あると、大変複雑な経験をしました。
今ふり返ると、昭和20年代は「女性教養」もそうですが、非常に啓蒙的なんですね。啓蒙の要素が情報の場にはあって、教育はこういう方向をめざすとか、女性はこういう生き方が望ましいとか、新しい時代に向けての発信を雑誌も新聞もやっていたと思います。しかし、時代がWe learn

No.600菅谷 明子（すがやあきこ）「NEWS WEEK日本版」スタッフを経て、コロンビア大学大学院修士課程修了。現在、経済産業研究所研究員。東京大学大学院情報学環メル・プロジェクトリーダー。著書に『メディア・リテラシー』など。

藤原 房子（ふじわらふさこ）
日本経済新聞記者・編集委員、商品科学研究所所長を経て、1997年から
本財団理事長。東京都監査委員。著
書に『手の知恵―秘められた可能性』『老いを美しく』『女は中年から愉しい』、共著に『都民女性の戦後五十年』など。

移っていく中で情報の社会的な意味合いが非常に変わってきていると感じています。NHKの解説委員もしていらした縫田曄子さんの著書『情報との出合い』の中に女性情報の 3 つの要件というのがあります。それは、①女性の地位向上・女性問題の解決のために必要な情報を女性の視点で提供するもの ②運動の基礎となるものであって、行動を起こす意識あるいは実行力、機会の働きかけに資するもの ③単なる資料ではなく人間のネットワークをつなぐ糊の役目を果たすもの。私も、この 3 つの要素が備わっていて初めて女性情報の必要条件になるのではないかと思っています。
では、これからの時代、情報はどういう役割を果たせるのか、エンパワーメントのための情報ということを含めてお話しください。

革するのだということを実感する時代だったと思います。自分たちが何をどうすれば変わるのか、まだ十分ではないと思いますが、そういうことが見えてきたのが1990年代ではなかったかと思います。これからは、動かしていくにはどうしたらよいかというその基礎になるもの〈知識・モノの見方・スキル〉を提供するような情報が求められるのではないでしょうか。
英語のinformationとは「形にする」という意味です。ある現象に一定の見方を与えて、形を与えたものが情報だと思います。どの角度からどのような形を与えるかによって、女性のエンパワーメントに有効になるかならないかが決まるのではないかと思います。逆に言えば、エンパワーメントのためには、どの角度からどういう形を与えていくかが重要だと思います。

村松 メディアというのは相当の情報を集めていて、適切な情報を選んで提供しているものと思っていたのですが、実際に内側に入ってみると、ちょっとした偶然のきっかけで「ここにこういう人がいる」なんていう情報が急速に広まっていく場合がある、そういう怖さを知りました。メディアがつくり出す現実はリプリゼンテーションであって、現実そのものではないと実感しました。巨大な情報収集能力をもった専門集団から流れてくる情報に対してどう向き合うかということを、もっぱらやってきたように思います。
1990年代以降の女性のエンパワーメントというのは、女性運動や女性学と重なっていると思いますが、70・80年代はマスメディアといった既存のもののどこがおかしいとか一方的だとか、異議申し立てをしてきたように思います。
それに対して90年代というのは、自分たちが変諸橋 学生には、どの仕事に就くにせよ情報が大切だということで、まず人脈をあげます。
「人の名前をどれだけ知っているか、いざというとき誰を頼れるか、この問題なら誰が詳しいとか、あなたの手帳にすぐ連絡の取れる人が何人いるかが第 1 条件だ」と言います。2 つ目がフットワークの軽さです。すぐ人に会ったり現場に行くといった取材力、調べものがあれば即座に図書館に駆けつける実行力。3 つ目に、軽さにはスキルも必要ですから、検索方法や、参考文献の最後にまた参考文献が載っているとか、派生的な情報検索の仕方などの情報スキル。
4 つ目が日ごろからの知識情報の取得です。学生には必ず「新聞を読みなさい」と。新聞はいつでも読み返しが可能です。膨大な情報がそこに留まっていてくれるので、すごく便利です。
その 4 つを前提に、できればデータでものを言う癖をつける。自分の実感だけではなくそれを客観的に裏付けるデータが必要です。現代を生きる市民として必要なもので、これらの力が2002年10月号

5ないと、男性が立ち上げてくる「三歳児神話」などの言説に対抗できない。女性として一人の市民として、そういう力をもたないと政府の言いなりになりますよ、と（笑）
。
先ほど言ったように「情報は権力」ですが、あるオルタナティブな対抗権力の側面もあると思います。それを支える、好奇心とか今の社会はおかしいといった実感ではないでしょうか。当たり前ではないこと、状況がおかしいということに気づいていくためにこそ情報が力になる。
そういう意味で、「情報」は私たちをエンパワーメントしてくれる大切なものだと思います。
菅谷 私は今世間で情報と言われている情報は無視してよいのではないかと思っています（笑）
。新聞を読むのが大事とおっしゃいましたが、誰かが大事だと思ったことしか書かれていない。むしろ新聞に何が書かれていないかが大事なのではないでしょうか。新聞の一面になくても、自分が重要だと思うことに、問題意識をもつ。図書館にない情報でも大切なものがあるかもしれないし、何らかの事情でないのかもしれない。目に見える情報をあまりにも重要視すると、かえって大切なものを見失ってしまうと思います。

問題意識につなげる情報提供・学習のあり方
藤原 さて、今私たちがここで問題にしようとしている「女性のエンパワーメントに向けての情報」というのは、限られた人々の共感しか得られないものなのか、あるいは、広げようと思えば共有できるものなのでしょうか。
村松 日常的に若い人たちに接していますが、まず、どうやって彼らに問題意識をもってもらうかということが課題です。問題意識がないと、何か新しい情報を得るとついそっちが面白くてふらふらすることにもなります（笑）。しかし、問題意識をもつためには情報が必要でもあるわ6

けです。また、女性・男性の問題で言うならば、抽象的な議論だけをしていては共感を得られません。今の若い人たちは、非常に具体的なことから入って理解する傾向が強い。若い世代だけでなく、実感をもって、自分の問題としてとらえる意識がないと理解できません。
諸橋 学生だけではなく日本全体に、あまり考えたくないという風潮があるように思います。
有事法制だろうがメディア規制だろうが、立ち止まって「待てよ」と思わないのです。それを考えなくても生きていける。感じるところがないわけではないけれど聞く耳をもたない、機会もない。
「わかりやすい」言説になびく傾向が出てきている。その他人ごと感覚の人たちにどう情報を届けるか。わかりやすくする前に、彼女・彼らの回路をどうやって開いてもらうか、問題の深刻さを知ってもらう仕掛けが必要です。
藤原 その人個人のライフデザインにつながるような情報提供をしていく必要がありますね。
菅谷 広げていくためには、読まれるものをつくるべきだと思います。どうすれば読んでくれるのか、問題意識をもってくれるのか。いくらたくさんメッセージを発信しても、興味をもてないようなものであれば受け止めてはもらえませんし、受け止めてもらえないなら「エンパワーメントのための情報」にはなりません。ワー
クショップを用いての学習などは、自分のこととして考えるために非常に有効だと思います。
送り手の努力が必要ではないでしょうか。
村松 無関心にみえる学生も、問題意識を全くもっていないというわけではなく、女性も男性も、書かせれば身の回りの性差別について結構書きます。情報を提供する側の一人として、工夫はしなければいけないと思います。主体性をいかに引き出すかはもちろん大切なことですが、個人的な問題をもう少し広い視野で見られWe learn

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「女性教養」創刊号（1952年11月発行）るようにする・支援するということが教員としてはとても大切な仕事だと思っています。
諸橋 菅谷さんはワークショップ、村松さんは引き出す・支援とおっしゃいました。ワー
クショップは仕掛け、我々教員やメディア人はファシリテーターです。女性差別の素材は溢れていますから、ニュースでもアニメでも、材料には事欠きません。ちょっとしたきっかけで、世の中おかしいと、すぐに自分で気がつき、構造を読み解けるようになります。素材の提示、仕掛けの工夫、糸口をつくる、そういうことに尽きるのではないでしょうか。
しかし、あなたと彼の関係ではどう？と聞
くと、「それとこれとは…」と（笑）。 それが実践にどれだけ結び付くかは未知数です。それが次の課題になります。
藤原 気づきから実践へつなげていく学習のあり方に話が展開してきましたので、その辺りのところをもう少しお話いただけますか。
諸橋 同じサザエさんのマンガを社会教育講座で取り上げて、世代間で全く違う反応をされたことがあります。「なぜ波平さんだけ座布団を敷いているのだろう？」と水を向ければ、すぐに「家長だから」とわかる。しかし、家長が座布団に座り他の人には座布団が与えられていないのは問題だということを中高年世代に一からわかってもらうのは至難です。むしろ「古きよき時代」とサザエさんを解釈している（笑）。
社会の中の何がどうおかしいのかを理解してもらうためには、また別の仕掛け、理論化が必要になるでしょう。気づきはとても大切で、引き出すことも非常に重要だけれども、なぜそれがおかしいのかをきっちり押さえてもらい、さてあなたはどうしますか、ということが大事です。
村松 私は、高齢の両親が60代くらいのときに「ジェンダーについての教育はもう手遅れかな」
2002年10月号と思ったことを後悔しています。いくつになっても遅くはない ― そういう話を中高年向けにはします。社
会教育の場では頑固な男性が大抵一人はいますが（笑）
、わかったフリを含めて、真剣に議論します。真
剣な議論をしなければ変わらないと思います。
また、ジェンダーには敏感でも他の問題で気がついていないことがたくさんあるかもしれない。そして、この現象はなぜ起きているのか、今抱えている違和感が決して個人的なことではなく社会の仕組みにつながっていると認識し、社会の仕組みは人間がつくってきたもので、変えられるものなのだと実感がもてることが「エンパワーメント」だと思います。
菅谷 自分が何かを働きかけることで社会を変えられると実感できれば、問題意識も少しずつ変わってくるのではないでしょうか。

藤原 次に、情報力を培うための方策についてお話しいただきたいのですが、まず情報収集に関して、考えておかなければいけないというようなことがありますでしょうか？
菅谷 情報というのは、量は多いけれども、同じ窓口から出てきたものばかりのような気がしています。多様な情報にアクセスして初めて社会が見えてくるという認識は必要ですね。
村松 マスメディア以外のところでも、もっと誰もが発信する必要があると思います。翻訳した本 （『新しいコミュニケーションとの出会い』）に、「市民の誰もが真の多数派についての情報7を手に入れるためには自ら発信できなければいけない」とありました。みんなが発信することが新しいコミュニケーションのあり方だと。誰でもとは言わないまでも、ずいぶん多くの人が発信できるような時代にはなってきました。それを丹念に見ていくスキルやツールがあれば、情報はあるところにはたくさんある。どうやって探すか、めぐり会うか。どうやって届けるか。
そこではないかという気がします。
菅谷 最近図書館に関心があるのですが、図書館がメディアのパブリックな空間だとすると、大手の出版物だけでなく、NPOが出しているものやミニコミなどには普通の人はほとんどアクセスできないので、図書館のようなところが継続してナビゲートするようにしたらよいのではと思っています。
諸橋 一部大手資本による情報の独占というのは、言論・表現の多様性を阻害するものだと思います。送り手の問題としては、それを何とか分散していく仕掛けがどこかに必要です。受け手の側としては、エンパワーメントが必要です。
女性は特に、知識を得るための上級学校から遠ざけられ、パソコン購入のための経済的自立を奪われ、スキルを鍛えることもさせてもらえず、一方的なメディアの消費者として位置づけられてきました。このまま独占資本や男性の専売特許のIT社会になっていくと、ますます情報から取り残されていく。情報社会においても貧困の女性化が生じる恐れがあります。
村松 パソコン普及期の1990年代前半くらいにそういうことは言われましたが、ITではなくてICT、つまりコミュニケーション・ツールとして発展してきた時に、ギャップはまだまだあるけれども、どんどん縮まっており、ちょっとそこは変わってきていると言われています。一方通行のお仕着せはイヤだが、議論を交わすまではいかなくても情報交換するというところでは8

そんなに悲観的ではないのではないでしょうか。
菅谷 インターネット上では、そういった女性の個々に求める情報交換がものすごく活発です。
例えば働くお母さんのための「ムギ畑」というメーリングリストでは、「こういうことで困っています」と誰かが発信すると、「私はこうでした」という情報があちこちから寄せられてくる。子どもが小さいうちはお母さんがパソコンの画面に向き合うのも大変なので、携帯電話で子育て情報を流しているというのもあります。
村松 発信が自分の解放とか共感を得るというところで機能していますよね。また、自分にとっては大した事のない情報でも、ある人にとってはものすごく価値のあるものであったりする。女性のネットなどを見ていると、あの新聞記事はたぶんここに書かれてあるものを記事にしたんだろうなというようなことが起きかけています。一般の市民が身近で「アレ？」とか「変だな」と思ったことを発信してつなげていくということが生まれてきているのかなとは思いますね。ただ、まだごく一部で、その可能性をどうやって広げていけるかですね。
藤原 自分がこれをやりたい、これについての情報を集めたいという視点が必要だと思いますが、受け手の側は目まぐるしく変わっていく情報の中で絞り込めないという問題点を抱えているのではないかと思います。そういう意味では受け手側のアンテナがきちんとしているかどうかを、多くの女性が問題にし始めているのではないでしょうか？
村松 現代の情報は量・種類においてもかなり多様なので、それを編集する行為というのは大変なことです。プロのメディアは序列をつけて発信しているわけですが、読者は、つい新聞に大きく載っているかいないかで、重要度を判断してしまいがちです。それをプロに代わって自We learn

No.600分で処理しなければいけないわけですから、相当大変なことです。ある程度のトレーニングや自分で学習することも必要になってきます。情報量が多いからといって決して楽な時代になったわけではないような気がします。
菅谷 私は、情報が多いことはそんなに問題ではないと思っています。例えば、「この薬は効きますよ」と一つだけ渡されるのと、たくさん並べられて「これはこうでこういう副作用がありますよ」と説明されたうえで一つ選ぶのでは、後者の方がいいと思うのです。毎日すべての情報が必要というわけではないので、とりあえず世の中の出来事は○○新聞でチェックしようと決める。いっぱい書いてあることは誰かが私に代わってもってきたものだ、というふうにとらえればいいんです。例えば乳がんになり、どうやって情報収集しようかとなったとき、出されている情報は製薬会社なのか、病院なのか、市民団体なのか、誰がどういう意味合いで発信しているのか、どういう情報源を使っているのか、基本的なところを押さえておけば、そんなに難しいことではないと思います。
ただ、生涯、情報と付き合うわけですから、自分が問題意識をもったとき、いつでも行けてアドバイスをもらえるという場所が地域に必要だと思います。アメリカの公共図書館などでは、情報を吟味する力を養えるよう司書がアドバイスしてくれる窓口が常にあります。自分が困ったときに、身近なところで相談して問題解決できる場を確保しておくということもあればいいですね。
村松 情報が氾濫するからこそ、情報がどこにあるのかというマップというか、ダイレクトに一次情報にありつく前のその仕分けをするということが大切ではないでしょうか。
藤原 たどり着くまでの検索能力とか、アクセスするための人を何人知ってるか誰の顔が思い2002年10月号

浮かぶか、人脈とかいろんなルートがあると思いますが、それをどれだけ知っているかということは強みになりますよね。
菅谷 ある人から「情報を集めたければ自分が情報発信すればいい」と言われました。メーリングリストでも「私はこんなこと思っています」というのが面白ければ、みんな結構反応してくる。「こういうことを考えている人がここに存在するんだ」みたいなアピールを、まずやってみるといいですね。

藤原 ジェンダー問題は21世紀の最重要課題であり、そのことは男女共同参画社会基本法の前文にも明記されていますが、これを主流化していくためにはどのような情報戦略があるか、最後にお話しいただきたいと思います。
村松 やはり、多様なメディアを使っていろいろなところから発信すること、そして、メディアに対してリテラシーをつけていくことが必要だと思います。また、メインストリームの方に女性がもっと入っていくことは大事なことですが、「ジェンダー問題の担当は女性」と狭くとらえる必要はなく、男性からの発信も重要です。
最近は、署名記事で男性記者が女性問題について書いているのを見かけます。
菅谷 一つには、小さいうちから意識をもたせるということが大事だと思います。メディア・リテラシーについて興味があるという人を調べたら、そういうことを小学校や中学校で習ったとか、親が新聞記者だったとか、小さいときにメディア・リテラシーに触れていた人が多かった。統計をとったわけではないから確かではな
いですが、子どものうちから差別とか問題意識をもつということはかなり重要なことだと思います。小さいときから家族を巻き込んで、そう9いうことをやってみると、もっと身近に考えられるのではないでしょうか。
もう一つは、ジェンダー問題を男性の側からアプローチしていくことでしょうね。男性だからという役割を期待されて重荷になっていることを今の若い世代は自覚している人が多いですから。
村松 「男性を変えていくには妻のことを言ったんじゃダメだ。娘です」とよく言うんです。
「あなたのしていることが結局は娘に跳ね返ってきませんか」という言い方をすると、結構効くと言われています（笑）
。社会認識を深めていくような情報提供をすることがカギになると思います。一朝一夕に解決するわけではないですから、かなり根本的なところをじっくりやっていくことでしょうね。
諸橋 情報の作り手も受け手も情報をいかに組み立てるかという力が求められているようです。あり溢れる情報の中からどれを選ぶのか、どうやって説得するのか、どうやって「あなたの問題だよ」と個人の中にストンと落ちるように情報を組み立てていくのか。フェミニズムやジェンダー・フリーへのバックラッシュが目立ち始めた現在、フェミニズムの側の対抗言論や組織づくりが非常に重要になってきており、「イデオロギーの時代」がもう一度来ているというふうに思っています。
藤原 そういう意味で、高齢社会になってきたということはジェンダー意識の変わるきっかけにもなるのではないかと思います。つまり、今までは妻が家事一切をして夫は亭主関白でいられたけれども、歳をとって妻が先に倒れたら、自分が家事をしなくてはいけなくなるんだという切り口で話していけば、かなり個々の問題意識に届くのではないかと。
諸橋 つまり、話のもっていき方、組み立て方プラス想像力ですね。我々を含めて、想像力が弱くなっているような気はしますね。
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藤原 それから、家庭や地域の小さな集まりなどでは、個人の力で関係を変えたり暮らしやすさを変えていけたりということが、かなりできるんじゃないでしょうか。法律や制度が変わるということは確かに重要で基本的なことですが、これが世の中や身辺にすぐさま及んでくるわけではありません。実際に変えていくのは一人ひとりの力ですから。法律や制度を後ろ盾に行動すれば、社会を変える下地になるのでは。
それを称して私は「小さいことからしか世の中は変わらない」と逆説を言っています。
村松 制度と人間が両輪で、人が変わると制度が変わるし、制度が変わると直ちには実感はないかもしれないけれど個人に影響を及ぼしているということですね。例えば学生に「男女雇用機会均等法ができたのに就職状況はどうしてこうなの、おかしいじゃない」という投げかけをすると、問題意識をもてる。かつてはそれすらもなかったですから。そういうことが大事かなと思いますね。
また、以前は国会では私たちの手の届かないことをやっているという意識がありましたが、JJネット（女性政策情報ネットワーク）というFAX通信は、国会の中でどういう動きがあるかを発信してきました。それによって今こういうことを国会で議論しているから、市民やNGOが働きかけることで自分たちの意見を多少反映させていけるのかもしれないという意識を生む下地がつくられてきました。今のインターネットの世界でも似たようなことが起きている。そういうことがここ 5 年以上の経験の中で少し芽として出てきているので、可能性はあると感じています。
藤原 女性のエンパワーメントのための情報について、さまざまな角度からお話しいただきました。600号という節目を新たな出発点として、時代をひらく力を育む情報発信に努めていきた
いと思います。本日はありがとうございました。
（本誌編集部）
We learn

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