原因成分の判定方法を行う
医療従事者エキスパート教育のためのガイダンス

研究分担者

1

矢上晶子

はじめに
近年、ふたつの薬用化粧品による化粧品被害が社会的に大きな問題になった。一つは、茶のしずく石鹸に含まれた加水分解コムギ末（グルパール１９S）による即時型小麦アレ
ルギーであり、日本アレルギー学会における「化粧品中のタンパク加水分解物の安全性に関する特別委員会（委員長

現藤田医科大学医学部アレルギー疾患対策医療学 教授 松永佳世子）での疫学調査では、2,111 例が確定診断の上、登録された 1～8)。もう一つは、
美白成分ロドデノールを含む薬用化粧品による白斑（脱色素斑）、ロドデノール誘発性脱色素斑であり、これは「医薬部外品有効成分“ロドデノール 4-(4-ヒドロキシフェニル)-2ブタノール”が配合された製品の使用者の中に色素脱失を生じた事例である 9-18)。これらの２事例において、症例を経験した医師の中には問診や臨床経過から早期に原因製品に気が付いていた医師もおり、それら医師からの情報がより早く企業や行政で症例や製品の情報が共有されていれば、患者が急増する前に対策がとれた可能性が高い。上記２事例から、
１）皮膚科専門医における診断に必要な検査スキル、２）症例情報を迅速に企業や行政、他の医療者に迅速に提供し、情報共有および新たな症例の発生を防ぐためのシステムの確立が必要であることが改めて明らかになったと言っても過言ではない。
前者である、専門性の高い医療従事者の育成については本ガイダンスで、後者は、AMEDの研究成果として 2016 年 4 月に一般社団法人化された、“一般社団法人(SSCI-Net
http://info.sscinet.or.jp)/19)”が化粧品等による健康被害のリスクを最小化するために医療者と企業の情報を繋ぎ、得られた情報は行政も共有するネットワークとしてすでに稼働されてる。
成分パッチテストがより多く行われ、
SSCI-Net や行政、企業に迅速に登録されることは、企業においては市販後調査が正しく、迅速に行われることを意味し、本ガイダンスの目的であるパッチテストおよび成分パッチテストを適切に実施し、精度の高い診療情報が提供できる医療従事者を育成していくことは企業、そして行政にとっても有益なことである。
本ガイドラインでは、１）論文や SSCI-Net への皮膚障害事例登録数などから見出された“パッチテスト・成分パッチテスト”の現状、２）“パッチテスト・成分パッチテスト”について日本皮膚科学会認定施設に対して実施したアンケート調査から得られた、３）医療施設におけるパッチテストの現状と問題点ついて、さらに、日本や海外での教育、そして、４）本
邦において必要な成分パッチテスト教育ガイダンス、５）１）～4)を踏まえ、今後必要な取り組み（案）を述べる。
１）

成分パッチテストの現状

1)-1. 成分パッチテストで得られる情報
アレルギー性接触皮膚炎は，原因を除去すれば治癒し得る皮膚疾患であり、原因を確定す
る検査方法としてパッチテストがある。パッチテストに用いる物質としては、保険収載もし2

くは市販されているパッチテスト試薬と持参品があるが、パッチテストを適切に行うためには、接触皮膚炎を起こしやすい試薬情報や持参品の調整方法および貼布方法に精通していなければならない。また、皮膚科医が、その時々に発生している皮膚障害を見逃さないた
めにも、皮膚障害事例情報が迅速に提供される必要がある。また、化粧品をはじめ、市販されている製品の皮膚障害事例の発生情報は、企業においては精度の高い市販後情報であり、同時にリスクの高い成分の識別に有益な情報と言える。
今後、製品によるパッチテスト・成分パッチテストの実施数が増え、精度の高い症例情報がより迅速に医療従事者、企業、さらには行政で共有されることは皮膚障害事例の最小化の実現を可能とすると推察される。
1)-2. 成分パッチテストの必要性
患者が接触皮膚炎の原因として訴えた製品を適切に貼布すると確定診断が導き出され、さらに、成分パッチテストを実施し原因成分を同定することにより、今後その原因物質への接触を回避することで根治を目指すことが可能となる。
前述した SSCI-Net では、医師がパッチテスト（接触皮膚炎など遅延型アレルギーの検査方法）やプリックテスト（接触蕁麻疹など即時型アレルギーの検査方法）で原因を確定し、
SSCI-Net に登録したアレルギー性皮膚障害症例情報を収集しており、その登録数は、2016年度 431 件（登録製品数）、 2017 年度 396 件（登録製品数）に上る。アレルギー性皮膚障
害例全体の製品区分別の内訳としては、化粧品が 5 割を超えていた（SSCI-Net 調べ）。化粧品による皮膚障害事例数は、2016 年度は 233 例(54％)、2017 年度は 221 例（56％）であった。化粧品による事例が多いことは以前から変わらない傾向であるが、成分パッチテストが施行された症例は 12 例と少なかった。
成分パッチテストを施行することで原因物質として主薬もしくは添加剤成分が明らかとなり、それらの結果は患者への生活指導において非常に役立つ情報であるが、成分パッチテ
ストの煩雑さから、多くの医療施設では成分パッチテストは行われず、製品によるパッチテ
ストのみに留まっていることが SSCI-Net の検討からみえてくる。
一方、特に皮膚アレルギーを専門としている皮膚科専門医は、パッチテスト施行時に患者の持参した製品とともに標準アレルゲン（スタンダードアレルゲンシリーズまたはベース
ラインシリーズ）を貼布している。これは日本人がかぶれやすい(アレルギーを獲得しやすい)アレルゲンをシリーズ化し、パッチテストを受ける患者に持参品と同時に貼布すると予期しないアレルゲンが陽性となることがあり、スクリーニング検査として有用であるとされる。ジャパニーズスタンダードシリーズ（JSA）は、本邦では 1994 年に日本接触皮膚炎学会において JSA がはじめて設定され、2008 年に日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会においてアレルゲンが見直されて JSA2008 シリーズとして改定された。現在は、JSA2015 が貼布されている。同時に、各アレルゲンの陽性率の集計が、1994 年以後約 20 年にわたり報告されてきた 20-22）。
3

2013 年度および 2014 年度の JSA 集計結果を例に挙げると、これらの年度の症例登録施設は 92 施設であり、大学病院 44 施設、一般病院 27 施設であった。症例数および年齢別分
布は、2013 年度は 2209 例（男性 533 例、女性 1,676 例）、2014 年度は 1,929 例（男性 424
例、女性 1,505 例）であった。
上記の SSCI－Net への皮膚障害事例登録内容と日本皮膚免疫アレルギー学会の JSA 集計
結果から、パッチテストは年間 2000 例近く行われている。皮膚障害を起こす製品としては化粧品がトップであり、その成分パッチテスト数は徐々に増えてきてはいるが、まだ少数に留まることが明らかとなった。
日本において社会問題となった皮膚障害事例は２事例とも原因となった製品は薬用化粧品であり、これらの事例において原因成分を同定する“成分パッチテスト”は原因解明、問題を収束させるためには必須であった。
“成分パッチテスト”は、企業への成分提供依頼の手間や溶媒、濃度設定など試薬の調整に専門的な知識を要すため敬遠されがちであるが、今後、同様の皮膚障害事例を発生させないためには、より多くの施設でパッチテスト・成分パッチテスト行われることが望まれる。
サマリー：成分パッチテストの現状
・日本では社会問題となった薬用化粧品による皮膚障害がこの 10 年間で２事例起こった。
・皮膚障害事例を最小化するためには、製品に含有される成分パッチテストが必要である
が、検査にかかる手間や専門的な知識の必要性が壁となり、その実施数は未だごく少数である。
・“成分パッチテスト”から得られる原因成分の情報は、医療従事者のみではなく、企業や行政にとっても重要なデータである。

4

２） パッチテスト・成分パッチテストについてのアンケート調査
本邦におけるパッチテスト実施の現状を把握するため、2018 年度に日本皮膚科学会認定
皮膚科研修施設 661 施設に対しパッチテストのアンケート調査を実施した。送付数は大学
111 施設、一般病院 550 施設で、回収状況は大学 78 施設（70％）
、一般病院 226 施設（41％）
であった。全体では 304 施設が回答し回収率は 46％であった。
2)-1. １年間に診療する接触皮膚炎症例数

回答 286 施設

回答のあった 286 施設の結果、21 例から 50 例と回答した施設が最も多く 105 施設、次に 51 例から 100 例が 65 施設、10 から 20 例が 54 施設、101 例から 300 例が 43 施設であった。10 例以下、301 から 500 例、501 から 1000 例、1000 例以上は 10 施設以下であった。
これらの結果は、パッチテストで確定診断した症例数を回答した施設と、接触皮膚炎を臨床的に診断したとして集計した症例数を回答している施設があったと思われるが、回答した
286 施設中、年間 50 例以上経験していた施設は 118 施設（41％）あり、接触皮膚炎の症例
数は比較的多いことが明らかとなった。

2)-2. パッチテストを施行している頻度

回答 304 施設

回答した施設は 304 施設の結果、「１か月に１～３例程度」が 161 施設と最も多く、「１
年に数例程度」、「全く行わない」を合わせると 240 施設（79％）となり、多くの施設において、パッチテストは日常的に行う検査ではないことが明らかとなった。

52)-3. パッチテスト用試薬の貼布状況は回答 296 施設

パッチテストを施行している施設 296 施設中、保険収載の有無に関わりなく、試薬を貼布している施設は 285 施設、試薬を貼布していない施設は 10 施設であった。

2)-4. 貼布している試薬の種類（重複回答あり）

回答 285 施設

パッチテスト試薬としては、パッチテスト試薬金属（鳥居薬品）263 施設、パッチテスト
パネル（S）221 施設、鳥居薬品の金属以外のパッチテスト試薬 59 施設、海外から輸入した
パッチテスト試薬 52 施設、自施設で調整した試薬 36 施設であった。
保険収載されている試薬を貼布している施設が多いが、一方で、自己責任の上、海外からパッチテスト試薬を輸入し貼布している施設が 52 施設あり、保険収載されている試薬では原因成分の同定ができない試薬があり、それらを積極的に入手し貼布する医師が存在するこ
6

とが明らかとなった。自施設で調整している試薬としては、チタン、企業から入手した試薬、薬剤、ラテックスなどという回答があった。

2)-5. 持参品の貼布の有無

回答 295 施設

回答があった 295 施設中、患者が接触皮膚炎の原因として訴え持参した製品（持参品）
を貼布している施設は 268 施設、貼布していない施設は 27 施設であった。

2)-6. 持参品で調整、貼布が難しい製品について(表)回答 109 施設

パッチテストでは、接触皮膚炎を誘発したと患者自身が自覚した日用品や化粧品を持参品として貼布する。しかしながら、製品の段階でも、多くの皮膚科医は適切に貼布することは難しいと感じている。何故ならば、洗い落とす製品は 1％水溶液を、洗い落とさない製品
はそのまま（as.is）、感作性のある植物は薄めて、口紅などは閉鎖貼布せずオープンで、等々、製品の性状（ペースト状、固形物、揮発性、etc）による貼布方法が異なるため、パッチテストに精通せず、適切に調整していないと、刺激反応や感作を誘発することになる。
今回の結果では、material safety data sheet(MSDS)などの確認が必要となる職業性接触皮7

膚炎における職業性切削油などを用いたパッチテストが難しいと感じている施設が最多の
31 施設であった。しかしながら、接触皮膚炎の症例数が多い日用品や化粧品であるシャン
プーやクレンジング、洗剤などを用いたパッチテストでも 23 施設が難しいと感じていた。
その理由としては、・至適濃度がわからない。
・希釈方法や手順が煩雑である（50 施設）、自身が行っている調整法が正しいか不安である（23 施設）などが挙げられ、持参品を用いたパッチテストは多くの施設で実施の困難さを感じていることが明らかとなった。

82)-7. 持参品陽性例の報告（学会発表・論文報告を除く）重複回答あり 回答 212 施設「持参品が陽性となった場合に企業や行政に報告しているか」、という問いに対する回答
としては、回答のあった 212 施設中、148 施設が「どこにも報告しない」と回答していた。
一方、47 施設は、「製造販売業者に報告する」と回答し、23 施設は、SSCI-Net に登録する、３施設が、「行政に報告する」と回答していた。つまり、約７割の施設が、パッチテストで持参品が陽性となってもどこにも報告しておらず、情報が共有されていないことが明らかとなった。このことは、冒頭で述べた、社会問題となる可能性がある皮膚障害事例が今後も起こりうる可能性を示唆している。
2)-8. 持参品の成分パッチテストの実施について回答 203 施設

回答した 203 施設中、82 施設（40％）では「実施している」、121 施設（60％）では「実施していない」と回答していた。
「実施している」と回答した施設の内訳では、１年あたりの成分パッチテスト実施数は、
66 施設が４例以下、７施設が５～９例、４施設が 10～19 例、１施設が 20 例以上であった。成分パッチテストを実施している施設においても、実際に実施している症例数は年間４例以下の施設が８割を占めていた。つまり、多くの施設で日常的に実施しているわけではないことが明らかとなった。
2)-9. 成分パッチテストの問題点について

回答 88 施設

成分パッチテストが普及しない理由を明らかにするため、「成分パッチテストの問題点」
について問うたところ、「企業側が成分提供拒否など非協力的」（39 施設）、
「企業への連絡が煩雑であり、手間である」（30 施設）、「成分の貼布至適濃度がわからない」（29 施設）などが問題点として多くの施設で挙げられた。

成分パッチテストは、企業への成分提供を依頼し、その後、各成分の調整方法を決定し、実際に調整し貼布するという流れで検査は進むが、これらは医師にとっては非常に手間が9かかり、専門的な知識が必要となるため、以前から、持参品が陽性になっても、成分パッチ
テストを断念する施設が少なくないことは周知の事実であった。今回の問からも改めてこれらの問題が挙げられ、以前から続いている問題が今も解決されていないことが明らかとなった。
2)-10. 成分パッチテストに必要な取り組み（重複回答あり）

回答 80 施設２）－７で挙げられた「成分パッチテストの問題点を改善するための取り組み」に対する回答としては、37 施設が「企業が協力するような仕組み（法律、罰則規定など）の確立」
が必要とし、１７施設が「成分のライブラリー化、貼布濃度の検索システムの構築」が必要と回答していた。また、「アレルギーが生じやすい成分の商品化、備蓄」を 14 施設が、「調整済みの成分の提供」を 10 施設が必要と回答していた。
これらの回答をまとめると、医療者は、企業の協力体制の構築、成分試薬の情報のデータ化、提供された成分の濃度調整の簡便さ、さらには、至適濃度成分が調整済みの試薬の送付を希望している。
2)-11. パッチテストについて2)-11-1. パッチテストを行っている担当者は？

回答 292 施設

回答した 292 施設では、準備、貼布、判定、生活指導はいずれも医師が行っていると回答した人数が最も多かったが、準備と貼布は、医師と看護師が協同で、もしくは、看護師が行っている施設も少なくないことが明らかとなった。
この結果から、判定や生活指導は医師が行うが、準備や貼布は、詳細な実施マニュアルを基に、パッチテストの知識や実技を学んだ看護師が行うことも医師の負担を下げ、パッチテ
スト実施数を増やし、ひいては成分パッチテスト実施数の増加に繋がるのではないかと考える。

102)-11-2. パッチテストの症例検討会を行っているか。

回答 299 施設

パッチテストは試薬の調整方法や、判定後の診断においては、検討会が必要と考えられる症例が少なくない。今回の回答では、299 施設中、検討会を行っている施設は 29 施設、検討会はしていないと答えた施設は 270 施設であった。
「検討会を行っている施設」でも、週１回は５施設、年に１～６回は６施設、不定期 17 施設であった。開業医も入っているため検討会を行わなくても問題のない施設も多いかと思われるが、大学病院を含めた多くの施設で検討会は行われていないことが明らかとなった。

2)-11-3. パッチテストの学習について（重複あり）

回答 302 施設

回答のあった 302 施設のうち、「論文や教科書から学ぶ」とした施設は 272 施設、学会や研究会の講演、学会発表で学ぶ」とした施設は 213 施設、その他、ウエブサイト 8０施設であった。

サマリー パッチテスト・成分パッチテストについてのアンケート調査
・本アンケート調査は、日本皮膚科学会認定皮膚科研修施設の全施設（661）から半数弱の11

304 施設（４６％）から回答を得た。
・接触皮膚炎症例は比較的多く経験しているが、パッチテストを定期的に実施している施設は少なく、１か月に１～３例もしくは１年に数例程度とする施設は７割に及んだ。しかしながら、「まったく実施しない」という施設は８施設のみで、反対に「１週間に１例以上行っている施設」は２割を占め、パッチテストは皮膚科の診療における専門性の高い検査として必要な検査であることが明らかとなった。
・多くの施設では保険収載をされているパッチテスト試薬（鳥居薬品や佐藤製薬など）を利用しパッチテストを行っている。
・一方、持参品は９割を超える施設で貼布しているが、多くの施設で、職業性の切削油、日用品のシャンプー、クレンジング、洗剤などの調整が難しいと感じており、特に、「至適濃度」、「貼布方法の選択」などに不安を覚えるとしている。
・製品が陽性になっても、どこにも報告していない施設が７割を占め、皮膚障害事例の情報
共有のシステムがまだ十分には稼働していないことが明らかとなった。
・陽性持参品の成分パッチテストは７割弱の施設で行われており、１年あたり４例以下という施設が、その８割であったが、パッチテストを行っている施設では、成分パッチテストが行われようとしていた。
・しかしながら、成分パッチテストでは、「企業の成分提供体制の不備」や「成分の至適濃度決定の難しさ」、「各成分の調整の煩雑さ」などが問題として挙げられ、なかなか普及していかない現状が浮き彫りとなった。
・医療者から出された成分パッチテストの問題点の解決にむけた要望としては、「企業の協力体制の構築」、「成分試薬の情報のデータ化」、「提供された成分の濃度調整の簡便さ」、
さらには、「至適濃度成分が調整済みの試薬送付システムの構築」が挙げられた。
・パッチテストは、現在医師が中心となって行っていることが明らかとなったが準備と貼布を看護師が行っている施設もあり、今後はパッチテストのスキルを持った看護師の養成が必要となるのではないか。
・パッチテストの検討会を実施している施設は非常に少なく、また学習をする場も限られている。より系統だった、製品ごとの調整法や貼布法が明確に示されている学習資料が必要であり、例えば、e-learning や職種、知識、技量のレベル別のハンズオンセミナーなどの開催や、さらには、トレーニング施設で一定期間学ぶシステムの構築の必要性も今回のアンケー
ト調査から考えるに至った。

12３）成分パッチテストを行う医療従事者エキスパートを育成するための従来の取り組み
本邦における取り組み
本邦においては、検査方法の習得およびスキルアップを目指し、各学会がハンズオンセミナ
ーを開催している。
１）

日本皮膚免疫アレルギー学会（対象 皮膚科医をはじめとした医師、看護師など）：パッチテストハンズオンセミナー（年３回）
日本接触皮膚炎研究班の班員が指導者となり、各地で開催している。
内容は、パッチテストの方法や代表的なアレルゲン（特に化粧品・日用品、金属、薬剤、
職業性試薬など）についての説明、実技が組まれ、1 回のセミナーに平均 36.2 名が参加
し、これまでに皮膚科医、および他科、コメディカルも含め 652 名が本セミナーに参加
している。

２）

日本アレルギー学会：総合アレルギー講習会（年１回）
対象 医師、コメディカル
パッチテストの実習を行っている。

３）

独立行政法人国立病院機構 相模原病院：相模原セミナー（年 1 回）
対象：アレルギー専門医およびアレルギー専門医を目指す医師
パッチテストの講習を行っている。
13

海外での取り組みアメリカ① Contact Dermatitis Institute では、毎年「Patch test training workshop」を開催している。
「Beginner course」と「Advanced course」の２段階があり、前者の初心者向けでは、
パッチテストの具体的な方法、必要な物品の説明、パッチテストの実技や判定法の説明を行い、医療従事者がパッチテストを自身の施設で開始できることを目的としたレクチ
ャーを２日間のスケジュールで行っている。一方、後者の「Advanced course」では、より専門的な試薬の情報（金属、香料、ステロイド、抗菌薬、衣類、植物、ゴム、樹脂など）やパッチテストを行うことによる有害事象、試薬間の交差反応性、手湿疹、即時型
反応に対する検査方法、パッチテストで誘発された反応（偽陽性、偽陰性含む）に対する解釈の仕方、またアレルギー性接触皮膚炎患者にアレルギー物質によるパッチテストを行い、誘発された反応を参加者が判定する、という実習などを行い、エキスパートの育成を行っている。
② アメリカ接触皮膚炎学会では、パッチテストのセッションを開催し、パッチテストの準備や方法、判定法について講義を行っている。
オーストラリア
オーストラリアでは、対話形式でのケーススタディの議論と共に、毎年のパッチテストト
レーニングデイに新しいフォーマットを取り入れている。 参加者は臨床症例を用いたワ
ークショップを行い、パッチテストのプロセス、結果の伝達、そして最後に患者教育について話し合う。 また、講義も行われており、2019 年度は、労働者への補償、人工関節ア
レルギー、接触性皮膚炎の新たな情報、患者教育などが語られている。

14４）成分パッチテストを行う医療従事者エキスパート教育のためのガイダンス4)-1

座学：成分パッチテストを行っていく上で参考となる資料

パッチテスト・成分パッチテストを行っていく上で、参考となる良質な文献（ガイドライン）
や教科書で必要な情報を確認することは必須である。
以下に、推薦図書を挙げる。
日本の接触皮膚炎ガイドライン
日本皮膚科学会 接触皮膚炎診療ガイドライン 2008
パッチテストの実際の方法や化粧品、金属、植物など製品ごとに簡潔に必要な情報がまとめられている。ウエブサイトより PDF で入手することができる。
各国の接触皮膚炎ガイドライン
各国においても接触皮膚炎におけるガイドラインが作成され公開されているので参考にするとよい。
・ Johansen JD, Aalto-Korte K, Agner T, et al. European Society of Contact Dermatitis
guideline for diagnostic patch testing - recommendations on best practice. Contact Dermatitis.
2015 Oct;73(4):195-221.
・Johnston GA, Exton LS, Mohd Mustapa MF, et al. British Association of Dermatologists'
guidelines for the management of contact dermatitis 2017.

Br J Dermatol. 2017

Feb;176(2):317-329.
・Bernstein DI. Contact Dermatitis for the Practicing Allergist.

J Allergy Clin Immunol

Pract. 2015 Sep-Oct;3(5):652-8; quiz 659-60.
・de Waard-van der Spek FB, Darsow U, Mortz CG, et al. EAACI position paper for practicalpatch testing in allergic contact dermatitis in children. Pediatr Allergy Immunol. 2015
Nov;26(7):598-606. doi: 10.1111/pai.12463.
・Brasch J, Becker D, Aberer W, et al. Guideline contact dermatitis: S1-Guidelines of theGerman Contact Allergy Group (DKG) of the German Dermatology Society (DDG), theInformation Network of Dermatological Clinics (IVDK), the German Society for Allergology
and Clinical Immunology (DGAKI), the Working Group for Occupational and Environmental
Dermatology (ABD) of the DDG, the Medical Association of German Allergologists (AeDA),15

the Professional Association of German Dermatologists (BVDD) and the DDG.

Allergo J Int. 2014;23(4):126-138.
接触皮膚炎関連の成書
・ FISHER’s

CONTACT DERMATITIS7thEDITION

JF. Fowler and MJ. Zirwas,

Contact Dermatitis InstituteTM, 2019.
700 ページに及ぶ接触皮膚炎の成書であり、接触皮膚炎の基礎からアレルゲンや原因物質（局所外用薬、金属、防腐剤、衣類、香料、切削油、レジン、ゴム、食物、ロジン、植物など）が詳細に記載されており、一般的な知識から成分におよぶ情報を得ることができる。
・ Patch Testing and Prick Testing A Practical Guide Second Edition. JM Lachapelle, HI
Maibach. Springer, 2009.
接触皮膚炎の検査法としてパッチテスト、接触蕁麻疹の検査法としてプリックテストの
実際の手技が簡潔に記載されている。
・ PATCH TESTING 4th edition. Test concentrations and vehicles for 4900 chemicals, AC
de GROOT, acdegroot publishing, Germany 2018.
4900 種類の化学物質の至適濃度や溶媒について記載されているため、成分パッチテストを行う際の試薬調整に有用である。
・ Anton C. de Groot. Monographs in Contact Allergy, Volume 1: Non-Fragrance Allergens
in Cosmetics (Part 1 and Part 2), CRC Press , Published November 10, 2017<https://www.amazon.co.jp/s/ref=dp_byline_sr_book_1?ie=UTF8&field-author=Ant
on+C.+de+Groot&search-alias=books-us&text=Anton+C.+de+Groot&sort=relevancera
nk>・Monographs in Contact Allergy: Volume 2: Fragrances and Essential Oils . Anton C. de
Groot.

CRC

Press

Published

March

5,

2019

<https://www.amazon.co.jp/s/ref=dp_byline_sr_book_1?ie=UTF8&fieldauthor=Anton+C.+de+Groot&searchalias=booksus&text=Anton+C.+de+Groot&sort=relevancerank>
本邦でも各出版社よりパッチテストについては症例提示や教科書的な教材が出版されている。
・ 「接触皮膚炎とパッチテスト」、松永佳世子編、伊藤明子、関東裕美、鈴木加余子編
16

学研メディカル秀潤社、2019
接触皮膚炎の基本的知識，病態，臨床分類，診断のアルゴリズム，パッチテスト方法，
原因物質の見分け方，化学分析方法，アトピー・金属アレルギー患者への対応が書かれている。
4)-2. 各学会への参加
接触皮膚炎は、新たに開発された製品や消費者の動向により、その時々にトピックスとなる製品やアレルゲンが異なる。よって、学会に積極的に参加し、症例情報や研究発表から新しい情報を収集しておく必要がある。
下記に挙げる各学会では症例報告や研究発表から新しい情報を得ることができる。
・ 日本皮膚免疫アレルギー学会 (http://jsdacd.org/)・ 日本皮膚科学会(https://www.dermatol.or.jp/)

・ 日本アレルギー学会(https://www.jsaweb.jp/)

・ 日本香粧品学会(http://www.jcss.jp/)

・ European Society contact dermatitis (ESCD)(https://www.escd.org/contact-dermatitis/patch-testing/)
・ EAACI/ESCD Skin Allergy Meeting(https://www.eaaci.org/focused-meetings/sam-2019)
・ ICDRG Symposium(http://www.icdrg2019.org/)・ Annual Meeting of the American Contact Dermatitis Society(https://www.contactderm.org/)・ Asia-Pacific Environmental and Occupational Dermatology Symposium(https://10times.com/apeods)4)-3. セミナーへの参加
各セミナーに参加し、継続してスキルアップを目指すことも大切である。
・日本皮膚免疫アレルギー学会（http://www.jsdacd.org/proceedings_record.html）：ハンズ
オンセミナー・Contact Dermatitis Institute （https://www.contactdermatitisinstitute.com/）： Patch test
training workshop Advanced course175) 成分パッチテストを行う医療従事者エキスパート育成のために今後必要な取り組み（案）成分パッチテストが適切に行われ、精度の高い症例・製品情報が迅速に行政や企業に共有され、皮膚障害事例が最小化されること、企業においては市販後の製品情報を入手できるシステムを構築するためには、パッチテスト・成分パッチテストを実施できる医師を増やすことが必要であり、そのためには、エキスパートの医師及び医師をサポートできるコメディカルの育成、さらには、企業が製品情報や成分の提供を積極的に行うよう連携できるシステムを構築していく必要がある。
5)-1. パッチテストのエキスパート医師の育成
パッチテストハンズオンセミナーをはじめ、様々なセミナーが開催され、スキルアップができる取り組みが進んでいる。しかし、実際に自身の患者にパッチテストを行わなければスキルは定着せず、継続して学び続け、臨床の現場で症例経験を重ねていかなければ、
成分パッチテストを実施できるエキスパートにはなれない。
将来的にはパッチテスト専門医制度、研修などを受けることができるパッチテスト教育研
修施設の設置が必要と考える。
パッチテスト（および成分パッチテスト）専門医 （申請資格）
・e-leaning、トレーニング施設でのトレーニング、セミナー受講・経験した症例数（成分パッチテストも含め）・学会や論文報告数・共同研究参加の有無
・各種セミナーにおける指導者としての参加の有無
パッチテスト指導医施設
・トレーニング施設としてトレーニングプログラムの作成、実行・成分パッチテスト実施数
・パッチテスト専門医の在籍の有無
しかしながら、これらのパッチテスト専門医制度が維持され、成分パッチテストのスキ
ルを身に着ける医師を増やしていくためには、専門医に対し、保険診療加算を付けるなど
なんらかのインセンティブが必要と考える。
5)-2. コメディカルエキスパート育成

18

パッチテストは医師のみでは行っていくことが困難な検査方法である。特に成分パッチテ
ストを行う医師が在籍する施設では、パッチテストに精通している看護師や薬剤師などの育成が必要である。
平成 30 年より日本皮膚科学会では皮膚疾患ケア看護師認定制度を制定し、現在、人材育成が各医療施設で始まっているが、パッチテストは看護師にとって専門性が高い検査法であり、積極的にセミナーなどが開催されることが望まれる。
5)-3. 企業に対する取り組み
アンケート調査の結果から、成分パッチテスト行う際、医師は「企業への連絡の手間」や「成分の調整法の難しさ」をその問題点として挙げていた。これらを解決するためには、・企業が協力するような仕組み（法律、罰則規定など）の確立、成分のライブラリー化、貼布濃度の検索システムの構築、アレルギーが生じやすい成分の商品化や備蓄、調整済みの成分の提供などが必要であり、これらの取り組みはすでに本研究の松永班で開始されている。

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