J Rehabil Health Sci 2018; 15: 17-24© 2018 Osaka Prefecture University

Journal of Rehabilitation and Health Sciences
Online ISSN 2185-8004

原 著

住民自主運営による認知症予防プログラム実践を目指した 2 年間の効果－作業療法士と介護職員，異なるファシリテーター 2 職種による介入効果への影響－
坪内善仁† 1,2，安田

圭志 2，山中美里 3，東條秀則 2，内藤泰男 41

大阪府立大学大学院総合リハビリテ－ション学研究科博士後期課程，大阪府羽曳野市はびきの 3 丁目 7 番 30 号

2

秋津鴻池病院，奈良県御所市池ノ内 1064 番地

3

介護老人保健施設鴻池荘，奈良県御所市池ノ内 1064 番地

4

大阪府立大学地域保健学域総合リハビリテ－ション学類作業療法学専攻，大阪府羽曳野市はびきの 3 丁目 7 番 30 号

受付：2017 年 11 月 25 日，受理：2018 年 6 月 7 日

The Effect of Two-Years Dementia Prevention Programs for CommunityDwelling Older People Aim to Migrate to Voluntary Management.

- Occupational Therapist and Care Staff, the Influence on Intervention Effect by Different Two Facilitator Occupations Yoshihito TSUBOUCHI1,2, Keishi YASUDA2, Misato YAMANAKA3, Hidenori TOJO2, Yasuo NAITO4
1

Research Institute of Rehabilitation Science, Osaka Prefecture University, Habikino3-7-30, Habikino, Osaka, 583-8555, Japan

2

Akitsukounoike Hospital, Ikenouchi1064, Gose, Nara, 639-2273, Japan

3

Long-Term Care Health Facility Kounoikesou, Ikenouchi1064, Gose, Nara, 639-2273, Japan

4

Department of Community Health, Osaka Prefecture University, Habikino3-7-30, Habikino, Osaka, 583-8555, Japan

Received 25 November 2017; accepted 7 June 2018
Occupational therapists and care staff have jointly provided a group dementia prevention program with an emphasis
on planning, execution, and review, once a week for two years, with the ultimate aim of smoothly transitioning frommanagement by professionals to non-professionals. The purposes of this study were to assess the program’s situation
after its transition from professional leadership to informal management, and to clarify how different two facilitator
occupations have influenced the program.
The results indicated that participants showed improvement in first and second immediate recall on the Matsui group
word memory test, performance on the Yamaguchi kanji symbol substitution test, interaction frequency, and actions
concerning dementia prevention. These effects continued after shifting to citizen management. Different facilitators led todifferent results for the first immediate recall of the Matsui group word memory test, frequency of going out, and anxiety
about developing dementia. These results suggest that knowledge of the dementia risk factors must be shared with nonprofessionals and support carried out based on a comprehensive evaluation of cognitive ability, psychological ability, andlifestyle.
Key words: dementia prevention programs, informal management, team approach（認知症予防，住民自主運営，多職種連携）

１

はじめに

れている 2）．これまで，厚生労働省は地域介護予防支援事

我が国は，2015 年時点で総人口に占める 65 歳以上の人
1）

業でリハビリテーション専門職の積極的な介入を促進し，口割合が 26.7% と超高齢社会を迎え ，認知症高齢者数にその効果を示してきた 3）．加えて，高齢者の急激な増加についても 2025 年には 5 人に 1 人が認知症になると推測さ対して，互助による住民主導の介護予防強化を目指すことが示され 4），住民ボランティアの育成や住民自主運営の促

†

連絡著者

E-mail: yoshihitotsubouchi@yahoo.co.jp

進により，参加者・ボランティア双方の認知機能の改善，

18

交流の増加などの効果が報告されている5,6）．これら専門職

２

方法

指導下での事業終了後の地域住民による自主運営の通いの

2.1

本介入対象者の選定

場での問題は，住民自身のプログラム内容の単調さや目的

対象者は山間部にある人口約 8 千人，高齢化率が 40%の理解不足により活動継続率が 6 割程度まで低下することを超える A 町に在住する 65 歳以上の在宅高齢者で，認知である7,8）．このことから住民が主体的に継続できるプログ症の診断がなく，介護保険要介護認定で要支援 2 までの日

ラムの構築と長期的効果の検証が課題とされている．よっ常生活（特に屋外移動）自立者とした．募集は町内の掲示て，住民自主運営のプログラムが継続的かつ効果的に機能板やホームページへの掲載を通じて行い，本研究の主旨にする為には，一定の期間で専門職指導のもと住民がプログ同意した参加希望者は全 27 名で，OTR 介入日（OTR 介

ラムの目的を理解し，直接体験しながら，段階的に住民自入群）は 14 名，介護職員介入日（介護職員介入群）は 13

主運営へと移行していく必要がある．

名であった．介入期間中，OTR 介入群 2 名（1 名：通所

住民自主運営の認知症予防のプログラムは，有酸素運動

介護利用，1 名：夫の介護），介護職員介入群 3 名（1 名：や食生活を意識し脳を健康な状態に保つ生理的アプローチ

脳出血発症，2 名：継続希望なし）が中断となり，最終分と，計算課題や趣味，家事活動などを通じて直接認知機能

析対象者は OTR 介入群 12 名（男性 1 名，女性 11 名，年の活性化を図り認知予備脳を高める認知的アプローチに大

齢 76.1 ± 6.8 歳，継続参加率 85.7%），介護職員介入群 10

9,10）．認知的アプローチは，生理的アプローチに比名（男性 2 名，女性 8 名，年齢 77.6 ± 4.6 歳，継続参加

べて身体的負担が少なく，趣味や社会的活動など馴染みの率 76.9%）であった（Fig.1）．その他の基本情報は，教育11）

活動を用いたプログラム構成が可能という特性がある ．

年数（OTR 介入群 11 ± 1.4 年，介護職員介入群 9.9 ± 1.4

これらの認知症予防プログラムをより多くの地域住民へ普年），同居世帯数（OTR 介入群：独居 4 名・夫婦のみ 6 名・及・実践するためには，多職種が協働し，啓発の強化を図2 世帯 2 名・3 世帯以上 0 名，介護職員介入群：独居 2 名・る必要がある．しかし，これまで職種によるファシリテー

夫婦のみ 3 名・2 世帯 5 名・3 世帯以上 0 名），疾病歴（OTR

ターの違いが，同一プログラムを実践した際の効果におよ

介入群：整形 7 名・中枢 1 名・内科 9 名・循環器 2 名，介ぼす影響に着目し，効果的な連携方法に言及した報告はほ護職員介入群：整形 4 名・中枢 0 名・内科 5 名・循環器 1 名）

とんどない．

で，両群に有意差は認めなかった．

別される

そこで，本研究では，住民主導の集団認知症予防プログ

2.2

プログラムの概要（Fig.2）

ラム実践を目指した 2 年間の取り組みについて，認知的

週 2 度，同一のプログラムを，水曜日は OTR，金曜日

アプローチを専門職主導から住民主導へ移行し実践したは A 町の社会福祉協議会に所属し，主に訪問介護とサロ際の効果を検証するとともに，作業療法士（Occupational

ン支援事業を担当する介護職員がファシリテーターとして

Therapist：OTR）と介護職員が協働し，同一プログラム参画した．参加希望者には OTR 参画の有無は告知せず，を実践した際の特徴を明らかにすることを目的とした．

参加者の都合で曜日を選択した．参加は曜日固定・週 1 度
で，1 回当たりの開催時間は 10 時～ 15 時であった．

OTR介入群の流れ
全対象者

群分け
介入前評価
専門職介入期
週1回・1年間
中間評価プログラム移行
住民自主運営期
週1回・1年間
介入後評価
分析対象者

介護職員介入群の流れ

A町在住で認知症予防に関心があり，65歳以上・要支援2までの日常生活自立者

水曜日希望者 ( OTR介入群 ) 14名

27名

金曜日希望者 ( 介護職員介入群 ) 13名

研究・調査の主旨に同意を得た者：介入前評価を実施

介護職員介入群 13名

OTR介入群 14名

参加率8割以上，評価に同意した者 ： 中間評価を実施〈 専門職主導から住民自主運営への移行 〉

OTR介入群 13名

介護職員介入群 10名

参加率8割以上，再評価に同意した者 ： 介入後評価を実施
OTR介入群 12名
1名は通所リハへ移行, 1名は私用多忙により中止

Fig.1

Fig. 1

研究の流れ

研究の流れ

介護職員介入群 10名
1名は入院，2名は参加継続を希望せず中止

19〈 基本プログラム ： 調理活動・ 講話・ 創作・ 回想法 〉
1ヶ月の流れ ： 調理計画日(1週) → 創作計画日(2週) → 調理実施日(3週) → 創作実施日(4週)①調理活動 ： 6-7名の小グループでメニュー，調理時間，予算，材料，使用器具と互いの役割を計画し，計画書を作成する．
計画日と調理実施日を分け，自宅での取り組みを強化．調理実施日には，互いの取り組みを共有する．
②講話 ： 認知症の理解と予防方法，認知症は加齢により誰でも発症する可能性があること，
早期受診・早期治療の重要性を伝達．住民自主運営期は，資料や新聞記事を持ち寄り，参加者同士で共有する．
③創作 ： 革細工や籐細工，カレンダーなど，調理活動同様に計画書を作成し，小グループで実行・振り返りを行う．
④回想法 ： 写真回想法・作業回想法を全員で実施する．
※ 「 計画・ 実行・ 振り返り 」を取り入れ，認知症予防の目的理解と具体的方法の体験から，在宅生活への汎化を目指す．
※ 専門職は計画内容と結果の差のフィードバックを行う．振り返りでは，参加者の相互称賛と次回修正点を全員で話し合う．
※ 専門職介入は1年間，翌1年は住民自主運営( 状況確認・リスク管理の為，介護職員は毎回，OTRは2ヶ月に1度訪問する )．
※ 評価は，介入前，専門職介入期( 6ヶ月後・12ヶ月後 )，住民運営期( 18ヶ月後・24ヶ月後 )の計5回，OTRが実施する．
Fig.2 ： プログラムの展開

Fig. 2

2.3

プログラムの概要

した．その他，認知症への不安について，全く不安はない・

多職種連携の方法

参画の半年前から，OTR 主催の認知症研修会で町の保あまり不安はない・少し不安・かなり不安の 4 件法でアン健師や介護職員と認知症の病態や予防方法，特に認知的アケートを用いて調査した．

プローチの計画・実行・振り返りについて実践方法や目的

2.4.3

生活習慣および予防行動への意識：を共有し，スケジュールの具体化に向け協議を重ねた．開

高齢者の生活活動能力は「IADL5 項目」，「知的能動性

始後は，OTR が水曜日に実践した内容を介護職員が直接4 項目」，「社会的役割 4 項目」の 3 因子 13 項目から構成

見学し，金曜日に模倣・実践した．また，毎週 1 時間の話

17）される老研式活動能力指標（以下，老健式）を用いた．

し合いを行い，課題や注意点を共有し，進行のズレが生じ

その他，1 週間の調理頻度，外出頻度，交流頻度，運動頻ないように十分配慮した．

度の各生活習慣については，行わない（0-1 回 / 週）
・たま

2.4

に行う（2-3/ 週）
・頻繁に行う（4-5/ 週）・毎日行う（6-7/ 週）

効果指標の選定と検証方法

下記の調査項目について，OTR 4 名のうち 2 名が輪番の 4 件法で調査した．また，認知症予防を意識した行動（以

担当性で調査を実施した．

下，予防行動）については，全く意識していない・ほとん

2.4.1

ど意識していない・よく意識している・いつも意識してい基本情報：

年齢，性別，疾病歴，教育年数，同居世帯数をアンケー
2.4.2

るの 4 件法で調査した．
2.5

トにて調査した．

統計解析

基本情報および介入前の評価項目の 2 群（OTR 介入群，

神経心理学的評価：

認知機能全般は，改訂長谷川式簡易知能評価スケール（以12）を実施した．
下，HDS-R）

介護職員介入群）間の偏りは，即時再生 1 回目と 2 回目，
語想起テスト，EMSES を t 検定，その他の神経心理学的13）を使用した．

評価および年齢，教育年数を Mann-Whitney の検定，ア10 個の単語を再生する記憶課題で，初回・2 回目はいずれンケート結果および性別，疾病歴，同居世帯数をχ 2 検定も教示ありで連続して行い（以下，即時再生），3 回目（以で比較した．その後，介入後の変化は測定時期とファシリ

下，遅延再生）は他の課題後に教示なしで実施した．

テーターの 2 要因による分散分析（以下，二元配置分散分

記憶機能は，集団式松井単語記憶テスト

注 意 機 能 は，Trail-Making Test（ 以 下，TMT）Part析）を用いて主効果と交互作用で検討し，事後検定には，

A14） を実施し，縦 42cm 横 29.7cm の用紙を用いて個別にTukey-Cramer 法を用いた．アンケート結果は，χ 2 検定

行った．

を行った後に標準化残差分析による検討を行った．

実行機能は，TMT Part B を Part A と同環境で実施し異なるファシリテーター 2 職種の違いによる影響は，各た．加えて，決められたルールに基づき 2 分間で漢字を符時期で即時再生 1 回目，語想起テスト，EMSES を t 検定，号に出来るだけ早く変換する山口漢字符号変換テスト 13）

その他の神経心理学的評価を Mann-Whitney の検定，アと 1 分間で出来るだけ多くの動物名を記載する語想起テス

ンケート結果をχ 2 検定にてそれぞれ 2 群間で比較した．

ト 13）を行った．

また，即時再生 1 回目，語想起テスト，EMSES を一元配

記憶の自己効力感は，Everyday Memory Self-Efficacy
15）

置分散分析，その他の神経心理学的検査を kruskal-wallis．日常生活場面で頻出

検定，アンケート結果をχ 2 検定にて各群の変化を分析し，する課題について，1 点（全く自信がない）から 5 点（非Bonferroni 法による事後検定および標準化残差分析を行っ常に自信がある）の 5 段階 17 項目で評価し，合計得点がた．統計学的分析には SPSS Statistics Ver.24（IBM 社製）

高いほど記憶の自己効力感が高いと判断される．

を使用し，5% を有意水準とした．

Scale（以下，EMSES）を用いた

うつ傾向の評価は，Geriatric Depression Scale（以下，GDS）短縮版で抑うつ傾向を明らかにする GDS516）を実施

2.6

倫理的配慮

本研究は，A 町役場の承認を得た後に，大阪府立大学

20

研究倫理審査委員会の承認（承認番号：2015-205）を得て12 ヶ月後には「2-3 回 / 週」が有意に少なく，「4-5 回 / 週」

実施した．対象者には，直接口頭および書面により匿名性が有意に多くなっていた．予防行動では，介入前は「全く確保，参加および途中辞退の自由について説明を行い，同意識していない」，「よく意識している」が有意に少なく，
「あ

意を得た．

まり意識していない」が多い結果であった．一方，12 ヶ月後には「よく意識している」が有意に多くなっていた．

３

結果

3.2.2

3.1

介入前評価の 2 群比較（1）各測定時期での 2 群間比較

介入前の評価結果は，各指標，アンケート結果ともに両OTR 介入群・介護職員介入群における比較検討

測定時期（介入前・6 ヶ月後・12 ヶ月後・18 ヶ月後・群で有意差はなかった．

24 ヶ月後）ごとに，神経心理学的評価およびアンケート

3.2

について 2 群間で比較した結果，集団式松井単語記憶検査

介入による変化

神経心理学的評価の結果（Table 1）は，全評価項目での即時再生 1 回目では，24 ヶ月後で有意差（p=0.033）を交互作用は認めなかった．測定時期についての主効果では，認めた．また，外出頻度も 24 ヶ月後で有意差（p=0.040）

集団式松井単語記憶検査の即時再生 1 回目と即時再生 2 回を認め，認知症への不安は 12 ヶ月後で有意差（p=0.020）

目，TMT Part B で有意であった．また，アンケート結果を認めた．外出頻度の 24 ヶ月後の結果について標準化残（Table 2）は，測定時期による比較で交流頻度，予防行動

差分析を行った結果，「2-3 回 / 週」は OTR 介入群（r=-に有意差を認めた．

2.5，p<0.05）に比べて介護職員介入群（r=2.5，p<0.05）が3.2.1

有意に多い結果であった．また，認知症発症への不安の専門職介入期から住民自主運営期への移行

測定時期について有意な主効果を認めた項目で事後検定

12 ヶ月後の結果では，「ほとんど不安はない」が OTR 介を行った結果，集団式松井単語記憶検査の即時再生 1 回目

入群（r=-2.8，p<0.01）に比べて介護職員介入群（r=2.8，

は，介入前に比べて 24 ヶ月後（p=0.036）で有意な改善を

p<0.01）で有意に多かった．

認めた．集団式松井単語記憶検査の即時再生 2 回目は，有（2）OTR 介入群・介護職員介入群それぞれの変化

意差を認めなかった．TMT Part B は，介入前に比べて二元配置分散分析の結果から，測定時期に主効果を認

24 ヶ月後（p=0.049）で有意な改善を認めた．

めた集団式松井単語記憶検査の即時再生 1 回目，即時再次に，アンケートで有意差を認めた交流頻度および予防

生 2 回目，TMT Part B について，OTR 介入群および介行動について，標準化残差分析を行った結果（Table 3），

護職員介入群を分けて各群の変化を検討した．その結果，交流頻度は，介入前の「0-1 回 / 週」，「2-3 回 / 週」が有集団式松井単語記憶検査の即時再生 1 回目では，OTR 介

意に多く，「4-5 回 / 週」が有意に少ない結果であったが，入群のみ有意差（p=0.009）を認め，事後検定では介入前

Table 1

各指標における介入後の変化	 	
 T able	
 1 各指標における介入後の変化

m ean(SD )専門職介入期
6ヶ月後
12ヶ月後
m ean(SD ) m ean(SD )住民自主運営期
18ヶ月後
24ヶ月後
m ean(SD ) m ean(SD )

p値
(各群)

27.5(3.2)
26.8(3.2)

27.8(2.3)
27.1(3.2)

27.6(2.5)
27.3(2.3)

27.0(2.9)
27.3(2.3)

27.9(2.1)
27.4(2.1)

N .S.
N .S.

O T R 介入群	
 	
 	
  	
 	
 (n=12) 5.3(1.5)
介護職員介入群 (n=10) 4.5(2.0)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
 	
 (n=12) 7.2(1.8)
介護職員介入群 (n=10) 5.5(2.3)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
 	
 (n=12) 5.6(1.8)
介護職員介入群 (n=10) 5.3(2.8)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
 	
 (n=12) 151.8(42.1)
介護職員介入群 (n=10) 140.9(43.9)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 209.1(61.7)
介護職員介入群 (n=10) 222.7(64.2)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 41.8(8.7)
介護職員介入群 (n=10) 38.8(10.1)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 11.3(1.8)
介護職員介入群 (n=10) 11.0(3.1)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 27.3(6.2)
介護職員介入群 (n=10) 26.7(6.0)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 57.3(10.8)
介護職員介入群 (n=10) 57.5(10.0)
O T R 介入群	
 	
 	
 	
  	
 (n=12) 1.6(0.8)
介護職員介入群 (n=10) 1.8(0.7)
O T R 介入群	
 	
 	
 	
  	
 (n=12) 4.4(1.1)
介護職員介入群 (n=10) 4.3(0.9)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 3.5(0.8)
介護職員介入群 (n=10) 3.5(0.7)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 3.3(1.2)
介護職員介入群 (n=10) 3.4(0.9)
O T R 介入群	
 	
 	
  	
  	
 (n=12) 11.3(2.3)
介護職員介入群 (n=10) 11.2(2.0)

5.2(1.2)
5.4(2.0)
6.8(1.6)
5.7(1.7)
5.6(1.9)
5.2(1.9)
135.1(35.6)
137.0(38.9)
214.6(69.3)
218.4(73.6)
40.8(12.5)
41.5(10.3)
11.4(2.4)
11.9(2.7)
27.9(5.0)
26.5(4.2)
57.7(9.0)
55.9(8.9)
1.3(1.0)
1.1(1.2)
4.5(1.1)
4.6(0.9)
3.8(0.4)
3.7(0.5)
3.8(0.6)
3.5(0.8)
12.1(1.9)
11.8(1.7)

6.5(1.3)
6.0(1.5)
7.7(1.4)
7.0(2.0)
5.8(1.3)
5.7(1.9)
138.5(48.6)
119.3(18.5)
185.0(32.1)
179.2(45.7)
45.3(12.3)
43.7(11.0)
11.9(2.2)
12.9(3.4)
26.4(5.0)
26.1(4.2)
54.0(8.1)
54.8(7.5)
0.9(1.0)
0.7(0.8)
4.5(1.2)
4.8(0.4)
3.8(0.4)
3.6(0.5)
3.8(0.5)
3.9(0.3)
12.0(1.9)
12.2(0.9)

6.0(1.3)
5.9(1.6)
7.6(1.4)
7.2(1.2)
6.8(2.3)
5.7(2.5)
120.2(32.5)
120.9(18.8)
186.3(54.7)
174.6(46.1)
50.6(14.7)
47.0(8.5)
12.9(2.3)
9.9(2.4)
25.8(6.3)
27.7(5.3)
52.5(9.6)
56.2(9.8)
1.7(1.2)
1.3(1.7)
4.5(0.8)
4.7(0.8)
3.7(0.5)
3.7(0.5)
3.7(0.8)
3.6(0.5)
11.8(1.6)
12.1(0.9)

7.3(1.5)
5.5(1.8)
7.7(1.4)
7.2(1.4)
7.2(2.0)
6.2(2.7)
110.8(30.8)
129.9(25.5)
163.7(43.0)
175.7(33.8)
49.3(13.1)
46.7(10.4)
12.6(3.7)
10.8(2.2)
27.3(5.0)
28.3(4.2)
56.5(8.9)
56.4(7.9)
0.9(1.0)
1.3(1.2)
4.6(0.9)
4.8(0.4)
3.9(0.3)
3.6(0.5)
3.8(0.6)
3.7(0.5)
12.3(1.6)
12.1(1.0)

介入前
O T R 介入群 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 (n=12)
介護職員介入群 (n=10)

H D S-R (点)
即時再生	
 1回目
集団式松井単語記憶テスト(点)

即時再生	
 2回目
遅延再生
P art	 A

T M T (秒)P art	
 B
山口漢字符号変換
テスト (点)
語想起テスト(点)展望記憶
EM SES(点)合計
G D S5(点)IA D L
老健式活動能力指標 (点)

知的能動性
社会的役割
合計

N .S.：N ot	
 S ignificant，＊：p<0.05，＊＊：p<0.01
H D S-R ：H asegaw a	 dem entia	
 rating	 scale-revised，T M T ：T rail-M aking	 T est，
EM SES：Everyday	 M em ory	
 S elf-Efficacy	
 S cale，G D S5：G eriatric	
 D epression	
 S cale	
 5項目版

＊＊

0.009
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.
N .S.

主効果
交互作用
(測定時期)
N .S.

N .S.

0.021 ＊

N .S.

0.013 ＊

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

＊

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

0.017

21

Table 2

アンケート結果の測定時期による比較（OTR 介入群・介護職員介入群・両群合計）

	 	
 T able	 2 アンケート結果の測定時期による比較(O TR 介入群・介護職員介入群・両群合計)
O TR 介入群
専門職介入期
住民自主運営期
介入前
6ヶ月後
12ヶ月後 18ヶ月後 24ヶ月後行わない(0-1回/週)
0
1
0
0
0
たまに行う(2-3回/週)
6
8
2
2
2
外出頻度(人)頻繁に行う(4-5/週)
4
3
5
8
6
毎日行う(6-7/週)
2
0
5
2
4
4
3
1
4

1
5
3
3

N .S.

2
3
3
2

交流頻度(人)(標準化残差)行わない(0-1回/週) 	
 	
 0	
 (r=0)	 	 	 0	
 (r=0) 	
 	 	 0	
 (r=0) 	
 	 	 0	
 (r=0) 	
 	 	 0	
 (r=0)
たまに行う(2-3回/週) 	
 	
 7	
 (r=4.3)＊＊ 	
 	
 	
 1	
 (r=-0.9) 	
 	
 	
 0	
 (r=-1.7) 	
 	
 	
 1	
 (r=-0.9) 	
 	
 	
 1	
 (r=-0.9)
0.001＊＊＊＊
頻繁に行う(4-5/週) 	
 	
 2	
 (r=-4.5) 	
 	
 	
 11	
 (r=1.8) 	
 	
 	
 10	
 (r=1.1) 	
 	
 	
 9	
 (r=0.4) 	
 	
 	
 10	
 (r=1.1)
毎日行う(6-7/週) 	
 	
 3	
 (r=1.3) 	
 	
 	
 0	
 (r=-1.5) 	
 	
 	
 2	
 (r=0.4) 	
 	
 	
 2	
 (r=0.4) 	
 	
 	
 1	
 (r=-0.6)

調理頻度(人)行わない(0-1回/週)
たまに行う(2-3回/週)頻繁に行う(4-5/週)毎日行う(6-7/週)

1
1
0
10

0
4
0
8

0
5
6
1

N .S.

0
3
5
2

行わない(0-1回/週)
たまに行う(2-3回/週)頻繁に行う(4-5/週)毎日行う(6-7/週)

2
0
1
9

0
5
6
1

介入前

運動頻度(人)

2
2
2
6

1
5
5
1

p値

1
2
0
9

介護職員介入群
専門職介入期
住民自主運営期6ヶ月後 12ヶ月後 18ヶ月後 24ヶ月後
0
0
0
0
5
4
5
7
5
6
4
2
0
0
1
1
2
4
3
1

1
1
8
0

1
2
7
0

3
3
2
2

合計
p値

P値

N .S.

N .S.

N .S.

N .S.

	
 2	
 (r=2.9)＊＊ 	 	
 0	
 (r=-0.7)	
 	
 0	
 (r=-0.7) 	
 	
 0	
 (r=-0.7) 	
 	
 0	
 (r=-0.7)
	 5	
 (r=3.3)＊＊ 	 	 2	
 (r=0.4) 	
 	
 0	
 (r=-1.5) 	
 	
 1	
 (r=-0.6) 	
 	
 0	
 (r=-1.5)
0.012＊ p<0.001＊＊	 1	
 (r=-3.6)＊＊	 	
 6	
 (r=0) 	
 	
 9	
 (r=2.2)＊ 	 	
 7	
 (r=0.7) 	
 	 7	
 (r=0.7)
	 2	
 (r=0)
	 	
 2	
 (r=0) 	
 	
 1	
 (r=-0.9) 	
 	
 2	
 (r=0) 	
 	
 3	
 (r=0.9)

N .S.

全く意識していない 	 3	
 (r=2.8)＊＊ 	
 	
 	
 0	
 (r=-1.0) 	
 	
 	
 1	
 (r=0.3) 	
 	
 	
 0	
 (r=-1.0) 	
 	 0	
 (r=-1.0)
認知症予防をあまり意識していない 	 7	
 (r=2.8)＊＊ 	
 	
 	
 3	
 (r=-0.1) 	
 	
 	
 2	
 (r=-0.9) 	
 	
 	
 2	
 (r=-0.9) 	
 	
 2	
 (r=-0.9)
意識した行動(人)0.007＊＊
よく意識している 	 2	
 (r=-2.8)＊＊ 	
 	
 	
 8	
 (r=1.0) 	
 	
 	
 9	
 (r=1.7) 	
 	
 	
 7	
 (r=0.4) 	
 	
 6	
 (r=-0.3)(標準化残差)＊いつも意識している 	 0	
 (r=-1.5) 	
 	
 	
 1	
 (r=-0.6) 	
 	
 	
 0	
 (r=-1.5) 	
 	
 	
 3	
 (r=1.3) 	
 	 4	
 (r=2.3)
全く不安はない00000
認知症への不安 ほとんど不安はない
1
3
0
1
1
N .S.
(人)
少し不安
4
4
9
3
3
とても不安
7
5
3
8
8

1
2
2
5

3
0
1
6

0
3
0
7

1
1
4
4

2
1
1
6

3

0

0

0

0

3
2
2

3
6
1

1
7
2

3
6
1

2
6
2

1
3
1
5

2
3
4
1

0
5
4
1

1
1
6
2

2
0
6
2

N .S.

N .S.

N .S.

p<0.001＊＊

N .S.

N .S.

群内で有意差あり項目：標準化残差による分析を実施,	
 r：標準化残差,	
 lrl	
 >1.96：	
 p<0.05，	
 lrl	
 >2.58：	
 p<0.01
N .S.：N ot	
 S ignificant，＊：p<0.05，＊＊：p<0.01

Table 3
Table	
 3 アンケート結果(両群合計)の事後検定

アンケート結果（両群合計）の事後検定
介入前

専門職介入期
6ヶ月後

住民自主運営期

12ヶ月後

18ヶ月後

24ヶ月後

0	
 (-0.7)2	
 (-1.0)16	
 (0.8)4	
 (0.3)0	
 (-0.7)1	
 (-1.7)17	
 (1.3)4	
 (0.3)0	
 (-0.4)5	
 (-0.3)13	
 (0.6)4	
 (0.5)0	
 (-0.4)4	
 (-0.9)12	
 (0.1)6	
 (1.9)2	
 (2.9)＊＊
12	
 (5.4)＊＊3	
 (-5.7)＊＊5	
 (0.9)0	
 (-0.7)3	
 (-0.4)17	
 (1.3)2	
 (-1.0)0	
 (-0.7)

交流頻度(人)(標準化残差)行わない(0-1回/週)
たまに行う(2-3回/週)頻繁に行う(4-5/週)毎日行う(6-7/週)

認知症予防を意識した行動(人)(標準化残差)全く意識していない
あまり意識していない
よく意識している
いつも意識している6	
 (4.5)＊＊10	
 (2.4)＊4	
 (-3.7)＊＊2	
 (-0.8)0	
 (-1.4)6 (0.2)14	
 (1.1)2	
 (-0.8)1	
 (-0.4)3	
 (-1.4)0	
 (-2.3)＊19	
 (2.3)＊3	
 (-0.4)16	
 (2.0)＊2	
 (-0.8)	 r	
 ：標準化残差，	
 lrl	
 >1.96：	
 p<0.05，	
 lrl	
 >2.58：	
 p<0.01	
 ＊：p<0.05，	
 ＊＊：p<0.01（p=0.027），6 ヶ月後（p=0.013）に比べて 24 ヶ月後で有いない」（r=2.8，p<0.01），「あまり意識していない」（r=2.8，

意な改善を認めていた．集団式松井単語記憶検査の即時再p<0.01） が 有 意 に 多 く，「 よ く 意 識 し て い る 」（r=-2.8，

生 2 回目および TMT Part B は両群ともに有意差を認め

p<0.01）が有意に少ない結果であったが，24 ヶ月後は「いなかった．

つも意識している」（r=2.3，p<0.05）が有意に多くなってアンケート結果についても同様に OTR 介入群およびいた．自由記載では，「家で料理時に計画時間を意識する

介護職員介入群を分けて変化の検討を行った．結果は，ようになった」，「新たな趣味に挑戦している」などがみら

OTR 介入群では交流頻度（p=0.001），予防行動（p=0.007）

れた．

で有意差を認め，介護職員介入群では交流頻度（p=0.012）

介護職員介入群の交流頻度では，介入前は「0-1 回 / 週」

で有意差を認めた．これらの項目で標準化残差分析を行っ（r=2.9，p<0.01），「2-3 回 / 週」（r=3.3，p<0.01）が有意にた結果（Table 2），OTR 介入群の交流頻度は介入前で「2-3多く，「4-5 回 / 週」
（r=-3.6，p<0.01）が有意に少なかったが，回 / 週」が有意に多く（r=4.3，p<0.01），「4-5 回 / 週」が12 ヶ月後は「4-5 回 / 週」
（r=2.2，p<0.05）が有意に多くなっ

有意に少ない（r=-4.5，p<0.01）結果であったが，6 か月ていた．自由記載では，「勉強内容を他のサロンで発表し後以降は「4-5 回 / 週」の割合が増加し，有意差は認めなた」，「自分から話しかけるようになった」などがみられた．

かった．自由記載でも，「知人や家族とサロンの出来事をよく話すようになった」，「サロンの友人同士で一緒に温泉

４

考察に行った」などがみられた．

4.1

専門職主導から住民主導への移行に伴う認知的アプ

OTR 介入群の予防行動では，介入前は「全く意識してローチ実践の効果

22

本研究は，認知的アプローチを 2 年間実践し，専門職主職種による介入効果への影響

導から住民自主運営へと移行した際の認知機能，心理機本研究の第 2 の目的は，専門職介入についてファシリ

能，生活習慣への効果を明らかにすることを第一の目的とテーターが作業療法士の場合と介護職員の場合で介入効果した．

にもたらす影響を調査し，認知症予防プログラムを多職種

介入の結果，神経心理学検査では集団式松井単語記憶検が協働する際に留意すべき点を明らかにすることであっ

査の即時再生 1 回目と即時再生 2 回目，TMT Part B で有た．今回の結果から，OTR 介入群は介入前・6 ヶ月後に意に改善した．とくに集団式松井単語記憶検査の即時再生

比べて 24 ヶ月後で集団式松井単語記憶検査の即時再生 1

1 回目は，介入 24 ヶ月後，つまり住民自主運営に移行し，回目が有意に改善した．さらに，交流頻度は 6 ヶ月後で増

1 年間実践した後に記憶機能で改善を認めていた．この結加し，予防行動も 24 ヶ月後には「いつも意識している」

果は，矢富 18） の週 1 回・1 年間の運動や料理作り，園芸が有意に多くなっていた．一方で，介護職員介入群では，など趣味活動を中心とした認知的介入を地域住民自らが実交流頻度は 12 ヶ月後に増加したが，集団式松井単語記憶践し記憶機能や注意機能が改善した報告や，山本ら 19）の検査の即時再生 1 回目，予防行動では有意な変化は認めな

認知刺激課題によって 1 年後よりも 2 年後に記憶力，注意

かった．また，直接 2 群間の比較では，集団式松井単語記

力が改善した報告と一致していた．これらのことから，計憶検査の即時再生 1 回目，外出頻度，認知症への不安で介画・実行・振り返りを重視した今回のプログラム構成は，入 24 ヶ月後に有意差を認めた．

記憶機能，注意機能および実行機能を効果的に刺激するこ

まず，認知的アプローチ実践の交流頻度への効果は，両とが推察された．すなわち，今回の介入が先行研究同様に群共通して交流頻度が増加したことから，ファシリテー

認知症予防に有効である可能性が示されたと考えられる．

ター 2 職種の違いによる影響が少ないことを示していた．

次に，アンケート結果から，交流頻度および予防行動は，

つまり，計画・実行・振り返りを集団で実践するプログラ

介入 12 ヶ月後には有意に増加し，住民自主運営後もそのムは，参加者主体の取り組みにより相互交流の拡大が期待

頻度と行動が維持出来ていた．また，交流を自主的に拡大できると考えられた．

し，サロン以外の活動や家族との交流増加へとつながって

次に，OTR 介入群は，介護職員介入群に比べて認知症

いた．高齢者の地域での交流頻度を増進・維持する条件とへの不安が強く，外出や予防行動を積極的に実践し，記憶

して，竹田ら 20）は，日常生活の振り返りをプログラムに機能の改善を認めていた．竹田ら 25）は，主観的健康観の取り入れ，称賛し合うことで，コミュニケーションが促さ低下やもの忘れの自覚が認知症を伴う要介護認定のリスれ，認知症予防活動の維持および日常生活への汎化に有クを高めることを指摘している．この観点から考えると，効であると報告している．また，住民が認知症予防活動

OTR 介入群は介護職員介入群に比べて，認知症発症リス

21）

は，模擬体

クが高い結果であったと捉えられる．しかし，住民自主運

験・仮想体験することが有効であると示した．そして住民営に移行・実践継続した後に予防行動が増加した結果を考主導で実践する活動の継続および定着には，専門的かつ個慮すると，OTR 介入群の不安増強は認知症発症リスクを別性の高い評価・アプローチが重要であり，活動の効果と認識し，当事者意識を高めた結果として認知症予防行動の楽しさを住民が認識し，「自己報酬感予期」と「遂行可能主体的実践の一助になったと推察された．つまり，OTR

を主体的に取り組む条件について，多賀ら

22,23）．本研究での介入は，予防行動を日常生活に汎化・学習に有効であっも，自己報酬感予測と遂行可能感を高めることを意識して，たと考えられた．一方で，介護職員介入群は，OTR 介入

取り組みを行った．特に，馴染みのある調理活動を楽しみ群に比べて認知症への不安や外出が少なく，予防行動のながら計画・実行することで，目的の理解を促した．さら増加や記憶機能の改善はみられなかった．この結果からに，振り返りでは，取り組みについて参加者相互の称賛にも，介護職員介入群は認知症への不安を含めた当事者意識

加えて，実施状況および評価結果について専門職がフィーへの影響が少なく，予防行動や日常生活への汎化につながドバックした．これらの取り組みによって，認知症予防にらなかったことが推察された．本間 8） は，認知症予防で関心がある地域在住高齢者が，計画から実践，振り返りまは高齢者が認知症の危険因子を理解し主体的に捉えることで参加者同士の主体的交流を基盤とした認知症予防への意

で，危険因子を減らす行動習慣の学習・実践につながるこ

識を高め合い，認知症予防行動の日常生活への汎化につなとを示している．本研究では認知症講話の内容が両群共通がったと考えられる．

であったことから，対象者の危険因子の捉え方および当事感」を高める必要があると提唱されている

かくして，今回のこれらのことが認知機能および生活習

者意識には，ファシリテーターによる危険因子についての

慣は改善・維持や，2 年間の継続参加率が 8 割と先行研究

説明や質問時の対応の違いが影響したのではないかと考え

24）に比べても高い結果につながったと考えられる．しかし，られた．特に，危険因子には高血圧や糖尿病など生活習慣

今回の結果からは，調理動作を通しての主体的活動が認知に関連する因子，趣味や社会的活動など心理社会的因子の症予防行動の日常生活への汎化に関わる因果関係を直接示関与が示されており 25），説明の具体性や質問時の対応ですことができず，今後は，主体的交流の効果をより客観的違いが生じる背景には，こうした危険因子の知識量や個々に捉える必要がある．

の生活環境を考慮し説明する応用力の差が関連しているこ

4．2．作業療法士と介護職員，異なるファシリテーター 2とが推察された．さらに，日頃から集団特性を把握・活用23

し，個々の生活行為を支援する OTR の専門性が，介入を通じて対象者の当事者意識を高める一助になったと考えらの支援方法の検討 . 人間看護学研究 , 7, 9-18.
8

本 間 昭（2009）“ 認 知 症 予 防・ 支 援 マ ニ ュ ア ル

れた．これらのことから，認知症予防を多職種で協働する（ 改 訂 版 ）”. 厚 生 労 働 省 , <www.mhlw.go.jp/

際には，認知症の知識や予防法に加えて，危険因子に関す

topics/2009/05/dl/tp0501-1h_0001.pdf

る知識と個々の生活環境を考慮した具体的な説明方法を共9有し，当事者意識を高めることが重要であると考えられた．
本研究の限界として，対象者の日常生活活動の把握・統老年社会科学 , 28, 381-386.
10

制が不十分であり，結果への影響が除去できなかった点がHenderson VW（2014）Three midlife Strategies toprevent cognitive impairment due to Alzheimer’sある．また，限られた地域・対象者で，ファシリテーター
も OTR・介護職員と 2 職種のみであったため，汎用には

矢富直美（2006）認知症予防の戦略的アプローチ .

disease. Climacteric, 17, 38-46.
11竹田徳則 , 近藤克則 , 平井寛 , ほか（2007）地域在限界がある．今後は，対象者数やファシリテーターの職種

住高齢者の認知症発症と心理・社会的側面との関連 .

を増やし，日常生活活動量など介入以外の情報も加えた調作業療法 , 26, 55-65.

査を行うことで，多職種協働での介入精度を高めていく必

12

要がある．

加藤伸司 , 下垣光 , 小野寺敦志 , ほか（1991）改訂
長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）の作成 .
老年精神医学雑誌 , 2, 1339-1347.

５

おわりに

13

今回の結果から，認知的アプローチの実践では，専門職主導で先行して実践し，住民が直接体験・模倣から独立し山口智晴 , 村井達彦 , 山口晴保（2012）介護予防認
知症予防事業 :「効果評価実施マニュアル」. 1-15.

14

Lezak MD（1995）Executive functions and motorて実践することで，認知機能や生活習慣への効果は継続す

performance. In Neuropsychological Assessment,

る可能性があることが分かった．さらに，多職種で取り組

Third edition. Oxford University Press, New York,む認知症予防は，危険因子を中心に認知症に関連する知識

650-685.

を幅広く共有し，当事者意識を高める視点が重要である．

15

井出訓 , 森伸幸（2004）高齢者の日常生活場面における記憶の自己効力感尺度（Everyday Memory６

謝辞

Self-Efficacy Scale: EMSES）の作成，および妥当本研究に御協力頂きました A 町の保健師，介護職員，

性検証のための構成概念の分析 . 老年看護学 , 8, 44-

参加者の皆様に御礼申し上げます．
７

53.
16

鳥羽研二（2003）高齢者総合的機能評価ガイドライ

17

古谷野亘 , 柴田博 , 中里克治 , ほか（1987）地域老

文献
1

2

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主体の認知症予防活動を目指した実践的研究 ; 認知症予防活動の継続活動者と非継続活動者の比較から

505.
24

福間美紀 , 塩飽邦憲 , 和田悦子 , ほか（2017） 出

24

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ループの実態 . 島根大学医学部紀要 , 39, 27-31.
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