保健科学研究

9(1)：11―17，2018（原著）
高齢者におけるアクティビティを継続するための要因
鎌田洋輔*1 木立るり子*2

北嶋結＊2（2017 年 6 月 30 日受付，2018 年 4 月 10 日受理）
要旨：（目的）高齢者がアクティビティを継続するための要因について明らかにすることである。
（方法）研究協力に同意した 60 歳以上の高齢者 12 名に対し，グループ活動する群の 6 名と個人で活動する群の 6 名に分け，2 ヵ月半の間，ウォーキング・プログラムを実施した。分析は，①継続性，②認知機能の維持，③身体機能の維持に関する測定
データを，群別およびプログラム実施前後で比較検討した。（結果）両群ともに活動を継続でき，グループ活動の群で目標を段階的に高めていく傾向があった。400m 歩行時間は，群間，プログラム前後で有意な差は認められなかった。月別の 1 日平均歩数は個人で活動する群の方で有意に多かった。認知機能は，両群とも運動領域で有意に向上した。（結論）自己と他己の双方からのモニタリングが継続に寄与することが示唆された。また，グループ活動が自己目標志向性に有効であった。活動の継続が，介護予防の観点から有効であることが示唆された。
キーワード：高齢者，アクティビティ，ウォーキング，継続要因，介護予防

Ⅰ．はじめに地域支援事業の介護予防活動では様々なアクティビテ
ィが行われていることが報告されている 3)。本研究では，我が国は 2007 年に超高齢社会となってからも高齢者

高齢者でも無理なく継続できるアクティビティとしてウ

人口は増加の一途をたどっている 1)。平均寿命の延びに伴ォーキングに注目した。ウォーキングには，歩行能力や呼い，健康寿命も延びてはいるが，平均寿命の伸びの方が大吸機能の保持増進など身体的介護予防や生活習慣病予防

きく，このまま高齢化が進むことで，介護を必要とする高4)としての効果があるだけでなく，有酸素運動による抑う

齢者の増加が予想される。医学的には加齢による認知機能つ予防 5)，6)や認知症の予防にも効果的であるとされておの低下や衰弱状態（フレイルティ），身体機能の低下（ロり 7)，ウォーキングを活用した認知症予防の研究も報告さコモティブシンドローム）などによる社会保障負担の増加れている 8)，9)。しかしながら，短期間ではウォーキングのが問題となっており，身体機能の維持を目的とした対策が効果は表れにくいという報告もある 8)。加えて，地域住民求められている。

のみでウォーキングを定期的に続けていくことは難しく，

制度的には，利用者の選択により保健・医療・福祉にわ

一つの集団に対し長期間介入を続けることはマンパワー

たる介護サービスを総合的に利用できるようにするため，などの問題も挙げられている。運動プログラムを実践した

介護保険制度施行後， 2005 年には地域支援事業の開始と研究も介入期間が半年未満のものが多く 8),10)，その後の継介護一次予防対策の推進，2012 年には地域包括ケアシス

続を視野に入れたものではない。定期的にウォーキングをテムの構築が推進されるに至っている。地域包括ケアシス

実施するだけでは高齢者の介護一次予防としては継続性

テムの中の介護予防対策は，地域の特性に合わせた介護予の問題についての解決につながらず，活動による効果も得防を実施すること，介護予防に資する自発的な活動の普及，られにくい。そこで本研究は，活動を仲間同士で主体的に高齢者が自ら参加する地域コミュニティの構築に焦点を続けていくプログラム（以下，ウォーキング・プログラム）

当てた対策が行われている 2)。しかし，そのためには高齢を考案し，その実践を通じて継続に繋がる要因を検討した。

者が社会参加するためのきっかけを作り，それを継続でき

本研究の目的は，高齢者がアクティビティを継続するた

る環境づくりが必要であると考える。地域高齢者はその活めの要因を明らかにすることである。

動に参加することで地域との繋がりを構築していけると考える。そのため，アクティビティを用いた介護予防活動には医学的，制度的の二つの対策として効果があると考え

Ⅱ．方法

る。

1．研究デザイン
本研究はウォーキング・プログラムを考案し，その実施*1 弘前大学医学部附属病院 Hirosaki university hosupital〒036-8563 青森県弘前市本町 53 TEL:0172-33-5111
53, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8563, Japan*2 弘前大学大学院保健学研究科
Hirosaki university graduate school of health sciences〒036-8564 青森県弘前市本町 66-1 TEL:0172-33-5111
66-1, Honcho, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8564, Japanⓒ2018 Health sciences Research.

状況より継続性，および，認知，運動機能の変化を検討した評価研究である。
2．対象者
本研究対象者は，要支援・要介護状態ではなく，介護二次予防の該当者でもない高齢者 12 名である。事前に X 町

11高齢者におけるアクティビティを継続するための要因の高齢課担当部署に研究の主旨，方法，倫理的配慮等を文の人から健常な人までの認知機能を測ることができるとさ書と口頭で説明し，研究への協力同意を得た。対象者は，れており，信頼性，妥当性が確認されている 11）。検査方法

運動習慣の有無に関わらず，町の広報およびチラシの配布

は，映像と音声の教示に従って既定の用紙にマークする。

による募集に対して自主的に応募した者たちである。

検査時間は約 1 時間で，全員同時に実施した。検査方法と参加を募る段階で A，B 各群の活動内容を口頭とチラシ

内容の理解が難しい者に対しては研究者もしくは研究協力で説明した上で，参加者の意思によりグループで活動を実者が補助した。回答は採点マニュアルに従って採点した後，施してもらう 6 名（A 群）と個人で活動を実施してもらう

年齢，教育年数，性別で調整した偏差値で表わされる。評6 名（B 群）に分け，B 群を対照群として設定した。

価基準は，35 未満が「低い」，35～44 が「やや低い」，45

3．プログラムの概要～54 が「普通」，55～64 が「やや高い」，65 以上が「高い」初回に対象者全員の基本情報の聴取を行い，ウォーキンの 5 段階となっている。

グの効果・方法，プログラムの内容，研究者が作成したカ（4）運動機能:歩行速度（400ｍ歩行時間），各月 1 日の平レンダー（以下，ウォーキング・カレンダー）の記入方法，

均歩数

自己目標の設定方法等を紙面と口頭で説明した。
A 群の活動内容は，以下の通りである。

400m 歩行時間測定方法は，対象者 1 名に研究者または研究協力者が 1 名付き添って歩き，100m 進む毎に対象者①全 5 回，2 週に 1 度 X 町の公民館に集まり，ウォーキン

へ口頭で歩行距離を知らせた。計測を開始する前に，競争

グ・カレンダーを用いてグループ内で歩行状況を報告しあではないので普段どおり歩くこと，歩くペースに影響が及い，ウォーキングの自己目標を立て，その後にウォーキン

ばないよう歩行中の会話をしないことを教示した。計測にグを実施する。なお，集会の際，自主性を尊重するため，

はデジタルストップウォッチを使用し，秒以下の小数点は直接的な介入は極力控え，話し合いの司会，進行などは対第一位を四捨五入した。

象者主体で実施した。

各月 1 日の平均歩数は，プログラム期間中に装着しても②集まり以外の日は各自で設定した自己目標を達成できるらっていた歩数計より収集したデータを用いた。プログラ

ようにウォーキング（以下，自己ウォーキング）を実施す

ム期間の全 71 日から，全員分のデータを回収できなかったる。

3 日，歩数計を渡した日，回収した日の合計 5 日を除いた③ウォーキング・カレンダーに毎日の歩行状況を記録し，

66 日分で各月の各自の 1 日の平均歩数，および各群の 1 日

歩いた日の歩行時間（分）を記入し，歩かなかった日にはの平均歩数を求めた。歩数計はライフコーダ GS/Me，ライ

その理由を記入する。

フコーダ EX（株式会社スズケン）を使用した。Me と EX

④プログラム期間中は，睡眠時や入浴時を除いて歩数計をでは集積可能な日数が異なるだけで収集したデータに違い身につけて生活する。

がでることはなく，Me を A 群に，EX を B 群に使用した。

B 群は，初回と最終回にのみ集まり，歩行状況を報告す

6．分析方法る機会は設けず，各自で自己目標の設定，自己ウォーキン（1）自己ウォーキングの継続の評価は各群 6 名の計 12 名

グのみ実施してもらった。1 ヵ月に 1 度，歩数計のデータで行った。ウォーキング・カレンダーへの記入内容（自己の回収を行った。

ウォーキング実施の有無と時間，休んだ日の理由，目標設

4．調査期間定の有無，設定した目標の内容），自己目標の設定内容を各

調査期間は平成 25 年 9 月 5 日から同年 11 月 14 日までの群で比較した。

71 日である。

（2）認知，運動機能の分析は，A 群 5 名（最終回に 1 名欠

5．データ収集席のため），B 群 6 名の計 11 名のデータを用いて行った。

初回と最終回にプログラムの効果測定として，以下のデ認知機能維持・向上効果の評価は，認知の各領域別に初回ータを収集した。

と最終回のファイブ・コグ得点は対応サンプルの t 検定を（1）対象者の情報:基本属性（年齢，性別），現在又は最近用いて前後比較を行い，独立サンプルの t 検定を用いて群治療した病気の有無

間比較を行った。運動機能維持・向上効果の評価は，初回（2）自己ウォーキングの継続，自己目標と最終回の 400ｍ歩行時間の差を対応サンプルの t 検定をプログラム期間中のウォーキング・カレンダーへの記入

用いて前後比較を行い，独立サンプルの t 検定を用いて群から，自己ウォーキングの有無と時間，休んだ日の理由，

間比較を行った。9 月，10 月，11 月各月の 1 日の平均歩数

目標設定の有無，設定した目標の内容を確認した。

を月別に対応サンプルの t 検定を用いて前後比較を行い，（3）認知機能:ファイブ・コグ（Five Cognition）検査（東独立サンプルの t 検定を用いて群間比較を行った。統計処

京都総合老人研究所）

理については統計ソフト SPSS ver.18 を用い，有意水準はファイブ・コグ検査は，5 つの認知領域（注意，記憶，5%未満とした。

視空間，言語，思考）を測定する。認知機能の低下が軽度ⓒ2018 Health sciences Research.

12

鎌

田，木

7．倫理的配慮
本研究は，弘前大学大学院医学研究科倫理委員会の承認を得て行った（承認番号 2013-143）。プログラム開始の初回に，研究の趣旨，参加の自由，個人情報の保護等について文書及び口頭で説明し，文書により同意を得た。
高齢者を対象としている為，集まって活動する際には必立，北嶋れなかった。（表 2）。
4．運動機能（1）400m 歩行時間
400ｍ平均歩行時間は，A 群で初回 326±23 秒から最終回
311±11 秒，B 群で初回 299±20 秒から最終回 294±42 秒と有意な差は無く，変化は見られなかった。群別比較でも初回，ず脈拍・血圧測定を行い，その日活動できるかどうかを判

最終回のいずれも差は見られなかった。

断した。集団でのウォーキング時にも必ずスタッフ 2 名以（2）1 日の歩数上が同伴し，安全面に配慮して介入を行った。

群別の各月 1 日の平均歩数は，9 月は A 群 5719(SE=1066)
歩，B 群が 9034(SE=589)歩，10 月は A 群 5755(SE=946)歩，Ⅲ．結果
1．基本属性
対象者は 12 名（A 群 6 名，B 群 6 名）であった。年齢は63～78 歳で，平均年齢は 70.8±5.4 歳であった。群別の平均

B 群 8971(SE=783)歩，11 月は A 群 5665(SE=808)歩，B 群
8846(SE=859)歩であり，すべての月で B 群の方が A 群よりも有意に多かった（各月 P=.026）。また，両群ともプログ
ラムに参加してから月別の平均歩数が漸増したとはいえなかった（表 3）。

年齢は，A 群が 63～78 歳で 72.8±5.5 歳，B 群は 64～74 歳、で 68.8±4.9 歳と，B 群の方が，平均年齢が約 4 歳低かった。
性別は，男性 1 名(8%)（A 群），女性 11 名(92%)であった。
2．継続性（1）参加状況から見た継続性

Ⅳ．考察
本研究では，自己ウォーキングを休んだ日数に A 群，B群で差はあったものの，休んだ理由が天候や体調不良など

集会への参加状況は，A 群は，6 回中 2 回不参加だったのやむを得ない理由であり，両群とも途中で放棄した者は者が 1 名，１回不参加であった者が 1 名であった。いずれいなかったことから，全員がプログラムを継続したと判断

も不参加であった理由は，私用によるものであった。集会

し，活動継続の要因について考察を述べる。

に不参加だった週も自己ウォーキングは継続していた。B

1．アクティビティの継続要因

群は初回と最終回のいずれにも全員参加した。集会への参歩数計は，体力向上や 3 ヵ月間という短期間の運動継続

加，自己ウォーキングの継続，歩数計装着において休むこの動機づけを支援する機器として活用可能であることが明とはあっても，両群ともに参加を撤回する者はいなかった。

らかにされており 12)，本研究においても，歩数計の使用が（2）自己ウォーキングからみた継続性

活動を継続する要因となっていたことが考えられる。また，

自己目標では，漸次目標を高めている，若しくは 1 回目

生活歩数の他に自己目標設定と自己ウォーキング時間を書と 5 回目を比較して目標が高くなっていた者は A 群で 3 名，

くように求めたこともモニタリングとしての機能を持ってB 群で 1 名であった。変わらない，若しくは無記入であっいる。毎日の結果を自身で確認できれば，それが良い結果た者は，A 群で 2 名，B 群で 5 名であった。1 日の平均歩であれば自己効力感につながり，少なかったとしても次へ

行時間が 2 週毎に長くなっていたのは各群共に 1 名であっのやる気を起こさせるように有効に機能したと考える。また（表 1）。

た，歩数計のデータを研究者が定期的に回収していたこと

自己ウォーキングの実施日数では，全日 71 日のうち 1

で，観察者・評価者を意識した行動として活動継続に繋が日も休まなかった者は 2 名（A 群 1 名，B 群 1 名）であっっていたことが考えられる。これらのことから，本人たちた。対象者 12 名の合計実施日 426 日のうち，A 群 6 名の非の自主性に任せる介護予防活動のような場合でも，自己，実施日の合計は 93 日，B 群 6 名が 97 日であった。実施し他己の双方からのモニタリングをできるようにすることがなかった理由は，「台風」や「雨」など天候に関するものが有効である可能性が示唆された。

多かった。自己ウォーキング非実施日が 30 日以上の者は，2．グループでアクティビティを行うことの有効性

年齢が若い傾向があった。
3．認知機能吉田ら 13)は，グループ活動の場が運動の実施を促進させ，運動習慣の定着に有効な手段であると述べている。活動期

A 群は，運動（手先の運動）の認知領域で 25.2±7.4 点か間中，自己目標を設定する機会は両群とも 5 回あった。群ら 33.6±6.2 点へと最終回の方が有意に高くなってい た

別に目標設定の記載を確認すると，B 群では，目標に変化（P=.007）。B 群は，運動（手先の運動）の認知領域で 29.2±9.1が無いか無記入であったのに対し，A 群においては，自己点から 36.2±5.3 点(P=.025)，注意の認知領域で 29.3±4.5 点

目標を忘れず記入し漸次目標を高めている，若しくは 1 回

から 33.3±4.3 点(P=.005)へと最終回の方が有意に高くなっ目と 5 回目を比較して目標が高くなっていたという傾向でていた。両群共にその他の認知領域には有意な差は認めらあった。この結果より，グループでの活動が目標志向性にⓒ2018 Health sciences Research.

13ⓒ2018 Health sciences Research.

25.4

女 20分

女 週2～3日30分

女 30分

隔日で30分以
女
上歩く

74

65

72

64

Bc
B群 Bd

Be

Bf

53.1

19.2

18

1

4

6

1

6

0

21

7

3

6

1

4

0

30分

週2～3日30分

20分

1時間以上

1日20分

1日20分

前回同様（な
るべく歩く回数増やす）

1日20分以上

1日30分

1日1時間

自己目標

25.6

31.9

56.2

20.8

0.0

77.0

13.9

19.5

20.0

22.4

30.9

64.6

1日の平均
歩行時間（分）

23

4

1

5

0

13

0

17

4

3

7

1

2

0

休んだ
日数

2回目（9月19日～10月2日）

B群（n =6）36.2±5.329.2±9.1

初回

最終回

33.6±6.4

25.2±7.4

*

**

運動

平均得点

最終回

初回

実施時期

63.3

52.2

63.8

50.0

偏差値

33.3±4.3

29.3±4.5

20.8±11.0

17.6±8.1

平均得点

**

注意

66.0

58.8

51.2

46.4

偏差値

22.5±5.2

17.5±4.3

14.6±2.8

10.0±2.2

平均得点

記憶

7.0±0.0

7.0±0.0

7.0±0.0

6.6±0.5

19.6

34.9

51.3

27.1

45.0

65.4

10.8

23.1

11.3

19.8

32.5

73.1

54.3

54.3

55.0

47.8

偏差値

視空間
平均得点

30分

週2～3日30分

25分

1時間以上

1日20分

1日20分

前回同様

1日20分以上

1日30分

18.3±6.3

15.8±4.0

14.2±3.6

12.6±4.4

平均得点

言語

20

3

1

5

1

10

0

13

7

1

1

1

3

0

対応サンプルのt検定,n =11

66.0

53.5

54.4

45.0

自己目標

1日の平均
休んだ
歩行時間（分） 日数

3回目（10月3日～10月16日）

1日1時間

偏差値

認知機能検査各項目得点（平均得点と標準偏差）,偏差値

A群（n =5）

群

表2

計

46.8

女

45.0

女 1時間以上

71.4

15.0

21.0

64

女 1日20分

63

Af

74

女 1日10分

78

Ae

20.7

24.9

32.2

58.8

Bb

女 体調良い時

74

70

女 1日5分

AcAd

男 1日30分

76

Ba

計

A群

女 1日1時間

76

Aa

Ab

自己目標

1日の平均
休んだ
歩行時間（分） 日数

1回目（9月6回～9月18日）

自己ウォーキング記載内容

対象者 年齢 性別

表113.8±1.3

12.7±2.4

9.2±4.6

8.4±4.2

61.0

56.2

48.6

45.4

平均得点 偏差値

思考

26.7

35.5

48.1

31.2

45.0

78.7

0.0

31.7

8.1

26.5

29.7

73.8

*:p= .05，**:p= .01

54.2

48.8

48.2

44.0

偏差値

30分

週2～3日30分

30分

1時間以上

1日10分

1日25分

前回同様（少し時間多くする）

1日20分以上

1日30分

1日1時間

自己目標

17

4

2

5

0

6

0

19

13

4

0

1

1

0

1日の平均
休んだ
歩行時間（分） 日数

4回目（10月17日～10月30日）

25.5

35.8

55.7

33.1

45.0

67.2

20.0

23.6

8.3

31.2

26.7

60.0

19

4

2

6

0

7

0

23

9

2

4

4

4

0

1日の平均
休んだ
歩行時間（分） 日数※斜線は自己目標欄無記入

30分

週2～3日30分

1時間以上

隔日で歩く

1日30分

毎日3000歩

1日30分

1日30分

1日1時間

自己目標

5回目（10月31日～11月13日）

高齢者におけるアクティビティを継続するための要因

14

鎌

表 3

各月 1 日の平均歩数

対象者

A群

9月

合計平均

10 月

合計平均

11 月

9766

8867

A b 4155

4651

4387

A c 5360A d 2177

4605

5719

3512

*

B a 9545
B b 9685
B c 9850
B d 8670

4346

5755

3540

7236

A f 5443

4760

*

7957

9781
9154

嶋

（1）認知機能の維持効果
ファイブ・コグ検査の得点において，全体的に維持，向5665

上していたなかで，特に「運動」は両群ともに有意に向上していた。偏差値 50 以下であった項目もほとんどが 50 以
上に向上していた。しかし，この向上については，短期間
*

7395

9756
8827

10739

10077

Bf

5645

5553

独立サンプルの t 検定, n=11に同じ検査をすることによる記憶の保留が結果の向上に影響していることを考慮しなければならない。小林ら 9)の 6

11467
8971

のような観点から，以下に，アクティビティを継続したことによる介護予防上の考察を述べたい。

6057

B e 10179
6276

合計平均

6792

10548
9034

立，北

後も自己ウォーキングを続けていくことが期待できる。こA a 9685

A e 7496

B群田，木ヵ月間の認知症予防プログラムの介入研究では，対象者は8846

11 名と本研究と同様であるが，記憶と言語の項目で得点の上昇が認められている。また，髙野ら 8)の対象者 25 名に
58 日間，村田ら 16)の対象者 54 名に 12 週間それぞれ介入を実施した研究では，認知機能に変化は認められなかった。

*：p<.05以上のことから，3 ヵ月程度の運動で認知機能の維持は確認できたが，向上を評価するのは難しいと考える。

対して有効となった可能性が考えられる。大上ら 14)が述べ（2）運動機能の維持・向上効果

るように，運動習慣獲得に関する要因の一つに目標設定が歩行速度からみると，400ｍ歩行時間に有意な向上は認あり，目標を設定することで対象者が日々の目標達成までめられなかったものの，低下もしておらず機能は維持されの行動を明確にすることができる。

たと考えることができる。歩行速度の傾向を先行研究と比

目標志向性が高いとしても，充足感がなければそれを継較すると，400ｍ歩行の全身持久性評価法としての有効性を続させることは難しいだろう。桜井ら 15)は，運動に対する都市部の高齢者を対象に検討した研究 19) と比較して両群充足感が高ければ運動介入効果が高い傾向が認められ，高とも歩行速度が遅かった。また，1 日の平均歩数からみる齢者を中心とした運動介入の現場では，個々の能力・目的と，厚生労働省が実施した「平成 27 年国民健康・栄養調査」に応じた介入内容や，運動充足感の評価が運動充足感の向20)の結果では，60 歳代～70 歳代の 1 日の平均歩数は，男性上に有効であると述べている。本研究では充足感のデータ

が 7157 歩～5518 歩，女性が 6536 歩～4267 歩であり，各群を得ていないが，定期的に集まって報告し，激励しあった

共に各月において同年代の 1 日平均歩数よりも多かった。

ことや，集まった際に合議で歩くコースを決定したことに

すなわち，本研究対象者の歩行の傾向として，ゆっくり長より，A 群で運動に対する充足感が高められた可能性が考く歩いていることがうかがえる。同年代の 1 日の平均歩数えられる。

よりも多く歩いている本研究対象者たちが，400ｍ歩行時間

3．アクティビティ継続による介護予防への有効性

では基準値よりも遅かったことによっても裏付けられる。

短期間で運動，認知機能の効果が得られなかった研究で運動スピードに関わる能力においては，都市部の方が農村は，その理由として，運動の頻度や運動強度が挙げられて地域と比較して高いという地域差が明らかになっておりいる 8),16)が，高齢者の安全面に配慮したうえで活動を続け

21)，さらに本研究では対象者の安全を考慮した結果，普段ていく為には，運動の頻度や運動強度を上げることは，個通り歩くよう教示している為，歩行速度の変化から運動機

別な身体状況を考慮する必要があり，難しいと考える。高能の向上を評価するのは難しいといわざるをえない。

齢者にとって難なく，各自のペースでアクティビティを継集団で実施しなかった人たちの方が一日の平均歩数が続していく効果を介護予防の観点から評価するためには，多かった要因として，日中何かしらの用事があり，定期的

より長期的に観察を行い，長期的にみる場合には加齢も考に集まることが難しい人たちであった。対して A 群は 2 週

慮する必要があるだろう。

間に 1 度集まることができる人であり，このような日中の

ただし，アクティビティの実施が短期間であっても，う

過ごし方，活動の違いが歩数に表れたといえよう。両群とつや不安，主観的健康観，生活満足度などの精神面に効果も普段のペースを保ち続けられたことはすなわち，機能維があったことが報告されている 6), 16), 17)。精神面と運動習慣持につながっていると考える。

との関連では，運動習慣の有無が自己効力感を高める要因18)であるとする報告もある。これらのことから，3

なお，目標設定の空欄があったり，自己ウォーキングのヵ月間休みがあっても継続できたと判断したが，この者たちは，のアクティビティの継続が精神面で，目標志向性や充足感

仕事や他の活動がある比較的若い人たちであった。仕事にから自己効力感を高めたことが推察され，プログラム終了

就いている間は意図的に活動を実践しなくても一定の活動ⓒ2018 Health sciences Research.

15高齢者におけるアクティビティを継続するための要因

量は維持されるだろう。しかし，介護予防の観点からは，定期的な仕事や活動をしなくなった際の急激な活動量の低dementia in elderly persons．Arch neurol，58(3)：498-504，2001．
8）

下が危惧される。よって，その前からアクティビティに参に及ぼす影響について．帝京大学福岡医療技術学部紀要，6：加することが運動量の低下防止に繋がると考えられ，期待される。

高野吉朗，羽田圭宏：地域高齢者における運動が認知機能

15-23，2011．
9）小林彰，山口隆司，小池伸一：認知症予防プログラムの介入効果の検証．医学と生物学，155(11)：809-813，2011．

Ⅴ．結論

10） 横井和美，国友登久子，他：住民主体の認知予防活動をめざした実践的研究

アクティビティの参加が運動量の低下防止に繋がり，継動者の比較からの支援方法の検討．人間看護学研究，7：9-18，

続することでの機能維持の有効性が示唆された。ウォーキ
ング・プログラムをグループと個人で実施し，継続要因に

2009．
11）

ついて検討した結果，自己・他己双方からのモニタリングの有効性が示唆され，グループで活動していくことが目標

認知症予防活動の継続活動者と非継続活

矢冨直美：集団認知検査ファイブ・コグ．老年精神医学雑誌，21(2)：215-220，2010．

12）

奥野純子，西機真，他：中・高齢者の歩数計使用の主観的志向性への有効性が示唆された。

有効感と歩行数増加・運動継続との関連．体力科学，53：

研究の限界

301-310，2004．

本研究の対象者は自治体の紹介により自主的に参加した人たちであり，元々健康への興味・関心が高いと考えられることや，男性の参加が 1 名であったことからも対象者

13）の定着に関連する要因．老年社会科学，28(3)：348-358，2006．
14）

界が考えられる。今後は，対象者の拡大と長期的な観察に面接を通じて～．北海道農村医学会雑誌，41：56-62，2009．
15）

運動充足感と身

体活動量からの検討．日本公衛誌，59(10)：743-753，2012．
16）

村田伸，田村潤，他：地域在住高齢者の身体・認知・心理機能に及ぼすウォーキング介入の効果判定-無作為割付け比

研究にご協力いただいた X 町および参加者の皆さまに深較試験．理学療法科学，24(4)：509-515，2009．

謝いたします。
本研究は，弘前大学大学院修士論文に加筆・修正を加え桜井良太，藤原佳典，他：運動に対する充足感が高齢者および高齢者の運動介入効果に与える影響

よる検討が必要である。
謝辞

大上直子，砂金七重，他：運動プログラム参加者の運動習慣獲得に関する要因～3 ヶ月間の運動プログラム終了時のの偏りは否定できず，本研究結果の一般化には限界がある。
また，群間比較において，自由意志で群分けした点での限

吉田裕子，熊谷修，他：地域在住高齢者における運動習慣17）

水野裕，渡辺智之：認知症高齢者に対する運動介入の効果について-無作為割り付け比較試験-．老年精神医学雑誌，たものである。

18(1)：68-76，2007．

利益相反

18）

近藤敏，西田，他：加齢と運動技能自己効力感の関係に関する研究．健康科学と人間形成，12(1)：27-34，2016．

本研究実施にあたり開示すべき利益相反はありません。
19）

芳賀脩光，衣笠隆，他：高齢者における全身持久性評価法

引用文献の検討-400ｍ歩行テストの有効性-．日本運動生理学雑誌，

1）

総務省：高齢者の人口，http://www.stat.go.jp/(2017-3-7)

6(2)：103-114，1999．

2）厚生労働省：介護保険制度の概要 http://www.mhlw.go.jp/

20）

http://www.mhlw.go.jp/(2017-3-7).
3）

照井孫久，今井幸充，他：高齢者施設におけるアクティビ
ティの実際．老年精神医学雑誌，17(11)：1199-1207，2006．

4）

厚 生 労 働 省 ： 平 成 24 年 国 民 健 康 ・ 栄 養 調 査 ，

21）(2017-3-7)

古名丈人，長崎浩，他：都市および農村地域における高齢者の運動能力．体力科学，44：347-356，1995．

宮下政司：動脈硬化進展予防に対する運動の役割．上原記
念生命科学財団研究報告集，26：1-4，2012．

5）

Anne S. Mather, Cesar Rodriguez, Moyra F. Gutherie，Anne M.
McHarg, Ian C.Reid and Marion E. T. McMurdo：Effects ofexercise on depressive symptoms in older adults with poorly
responsive depressive disorder．BJPsych，180：411-415，2002．

6）

藤野雅広，竹内美樹，他：高齢期の運動介入の有効性について．日本予防医学雑誌，6：81-85，2011．

7）

Laurin D, Verreault R, Lindsay J, MacPherson K, Rockwood
K ： Physical activity and risk of cognitive impairment andⓒ2018 Health sciences Research.

16

鎌

田，木

立，北

嶋

Original article
Factors for Continuity of Activity in Elderly People
YOSUKE KAMATA*1

RURIKO KIDACHI*2

YU KITAJIMA＊2（Received June 30, 2017 ; Accepted April 10, 2018）

Abstract: The purpose of this study was to clarify factors for continuity of activity in elderly people. A total of twelve elderly
people were selected, out of which six were enlisted in Group A （group activity） and the other six were enlisted in Group B（individual activity）. We analyzed the change in physical function, cognitive function before and after the walking program.
There were no significant differences in the time taken for 400-meter walking between the groups or before and after thepractice of the walking program. The mean number of daily steps in a month was significantly larger in Group B than it was inGroup A. Scores on the motor domain of cognitive function were significantly higher after as compared to that before
participation in the program in both groups. Members of Group A sustained or increased their walking goals by engaging ingroup activity. Consequently, for the provision of self monitored and non-self monitored support for the continuation for
activity, and group activity was found to be effective for goal-oriented sustenance of activity. Continuity of activity wassuggested possible additions to the practice of care prevention.
Keywords: Elderly people, Activity, Walking, Continuation factor, Preventive careⓒ2018 Health sciences Research.

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