株式インデックス225
マンスリーレポート

2024年9月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式／インデックス型

運用実績

2024年9月30日 現在（1990年12月末日＝10,000として指数化：月次）

運用実績の推移

基準価額※

14,130 円※分配金控除後（億円）

30,000

3,000

純資産総額

基準価額(分配金再投資）
インデックス（左軸）

25,0002,500

20,0002,000

15,0001,500

10,000

1,000

純資産
（右軸）

5,000

500

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

387.8億円

騰落率
ファンド
-1.3%
-3.7%
-5.6%
20.3%
34.0%

インデックス

-1.2%
-3.5%
-5.2%
21.2%
36.8%

●信託設定日 1987年2月18日
●信託期間
無期限
●決算日
原則 2月17日（同日が休業日の場合は翌営業日）

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

2024年2月2023年2月
2022年2月
2021年2月
2020年2月

135 円
100 円
80 円
110 円
85 円

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
0090/1295/1200/1205/12

10/1215/1220/12

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

設定来78.4%
215.1%
設定来＝1987年2月18日以降

設定来累計

1,678 円※インデックスは日経平均トータルリターン・インデックスとします。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年9月30日 現在
資産・市場別配分
資産・市場純資産比
株式
95.2%
東証プライム95.2%
東証スタンダード
東証グロース
その他
株式先物
4.8%
株式実質100.0%
現金等
4.8%

業種別配分
業種
純資産比
電気機器
24.3%
小売業
13.5%
情報・通信業
10.9%
化学
6.3%
医薬品
5.8%
その他の業種34.4%
その他の資産4.8%
合計100.0%

・株式実質は株式に株式先物を加えた比率です。

・業種は東証33業種分類による。

組入上位10銘柄

2024年9月30日 現在

銘柄
ファーストリテイリング
東京エレクトロンアドバンテスト
ソフトバンクグループ
信越化学工業ＫＤＤＩ
ＴＤＫ
リクルートホールディングス
テルモ
ファナック

業種
小売業
電気機器
電気機器
情報・通信業化学
情報・通信業
電気機器
サービス業
精密機器
電気機器

市場
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム東証プライム

合計

純資産比
10.6%
6.3%
4.5%
4.2%
2.5%
2.3%
2.3%
2.2%
1.8%
1.7%
38.1%

組入銘柄数： 225 銘柄

・業種は東証33業種分類による。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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株式インデックス225
マンスリーレポート

2024年9月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式／インデックス型ファンドの特色● 日経平均株価（日経225）（配当込み）※と連動する投資成果を目標として運用を行ないます。
※配当込みの日経平均株価（日経225）の値動きを示す「日経平均トータルリターン・インデックス」を対象指数とします。
以下、同指数を「日経平均株価（日経225）（配当込み）」といいます。

● わが国金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価（日経225）（配当込み）に採用されている銘柄を主要投資対象とします。
● 投資成果を日経平均株価（日経225）（配当込み）にできるだけ連動させるため、次のポートフォリオ管理を行ないます。
◆原則として、投資対象銘柄（日経平均株価（日経225）（配当込み）に採用されている銘柄）のうち200銘柄以上に等株数投資を行ないます。
◆設定・解約などの資金の流出入に伴う売買は、原則として日経平均株価（日経225）（配当込み）に採用されている銘柄に等株数投資できる金額となるまで行なわないこととし、それまでは余裕資金運用部分で対応することとします。
◆株式の組入比率は高位を保ちます。
・日経平均株価（日経225）（配当込み）とは、日本経済新聞社が発表している株価指数で、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。わが国の株式市場全体の動向を示す指標の１つです。
■指数の著作権等について■
日経平均株価（日経225）及び日経平均トータルリターン・インデックスに関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。

● 原則、毎年2月17日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、原則として利子・配当収入等を中心として委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、株式等を投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（1987年2月18日設定）
年1回の決算時（原則2月17日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額
一般コース：1万口以上1万口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位
自動けいぞく投資コース：1万円以上1円単位※お取扱いコース、ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。ファンドは、NISAの「成長投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆ご購入時手数料◆運用管理費用（信託報酬）◆その他の費用・手数料

ご購入価額に2.2％（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
ファンドの純資産総額に年0.682％（税抜年0.62％）以内（2024年5月16日現在年0.682％（税抜年0.62％））の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
ありません。

◆信託財産留保額（ご換金時）
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・投資信託は預金保険の対象ではありません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104（フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜委託会社＞野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞株式会社りそな銀行［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第1号○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

株式会社東北銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第8号○

株式会社北陸銀行登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○

株式会社福岡中央銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第14号○

株式会社宮崎太陽銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第10号○

株式会社南日本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第8号○

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

近畿産業信用組合

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第270号○

セントラル短資株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第526号○

アーク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第21号○○

安藤証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

いちよし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第24号○

永和証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第5号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第5号○○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者 沖縄総合事務局長（金商）第1号○

香川証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第3号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第6号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第35号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第65号○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号○

光世証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第14号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号○

寿証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第7号○

静岡東海証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号○

荘内証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第1号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第1号○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物
取引業協会
取引業協会

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※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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株式インデックス225
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

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東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

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東武証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第120号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号○○

内藤証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第24号○○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第128号○

中原証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第126号○

フィリップ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第127号○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号

○

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マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

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日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号

○

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○

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号○

ばんせい証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第148号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号○

広田証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第33号○

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第5号○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

丸八証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第20号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○

三木証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第172号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第199号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

明和證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第185号○

山形證券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第3号○

豊証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第21号○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

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※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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株式インデックス225
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品金融先物取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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