日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第 15 章歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

都市人口の超長期変動：推計と分析
高島 正憲（関西学院大学）［要旨］
本稿の目的は，日本の都市人口推計について古代から近代までの系列を概観し，都市化の進展を長期の視点から分析することにある。都市化の画期は，古代前半，中世後半，近世前半，近代において確認され，それぞれ，律令国家の成立，市場経済の萌芽，幕藩体制確立にともなう国内整備，近代工業化の伸展という列島における社会経済の変化と成長に対応したものであった。他方，近世後半におけるプロト工業化期では，都市の規模によって異なる成長がみられた。都市の発展と衰退は社会経済の変化を反映してはいるが，そのパターンは地域によって大きく異なり，その要因も多様なものであった。本稿では人口 1 万人以上の都市を対象としたが，人口閾値の設定による推計での前近代の都市
人口系列は，行政的な区域拡張が進む近代の系列との接続が難しく，人口集中地区（DID）による実質的な都市地域の推計との比較をするなどの対応が必要となる。
キーワード

都市，都市人口，都市化，都市化率，人口集中地区（DID）て記されるのは明治期初頭だが，たとえば，『共武政表』（1875 年）には「邑里人口一千名以上
輻湊地」，『日本地誌提要』（1875 年）には「名
本稿は，古代から近代（明治期）までの日本の邑」という項目がかかげられ，居住人口と戸数が都市人口について，近年の研究成果および歴史資
列挙されているが，それは都市というものについ料やデータを整理することで，超長期の系列を推て明確な基準や定義を念頭にしてまとめられた計し，その変動の概観と分析をすることを目的とものではなかった。また，地方自治法での人口 5している。
万人以上という基準で前近代の都市をみても，石高 10 万石以上の大名城下町や，歴史上有名な宿
１．「都市」人口について
場町・港町であっても，明治期初頭での人口は 1万人前後，もしくはそれ以下というものが多数存
まず，都市人口の超長期推計について分析する
在するため，
この基準をそのまま前近代にあてる
前に「都市」の定義について整理をしておきたい。
ことはできない（黒崎1966）。
現行の地方自治法では，人口 5 万人以上を有する
もともと明治期以降の都市という概念は，
地方
地方公共団体が，市町村のうち「市」としての要公共団体における都道府県・市町村という2層制件となっているが，これは行政上の市という区域
度によって構成されたことによるものであった。
のことを指しているのであって，都市と同義であ
したがって，現在の行政区分の基礎が築かれた市
るということではない。その意味では現代におい町村制（1889年）以前の「市街・名邑」を「都ても都市というものについての明確な定義は存市」と呼ぶのは，厳密に言えば不自然なものであ
在しないことになる。もともと都市という用語やる。もっとも，行政上の区域というものは前近代概念自体が明治期以降のものであるため，都市とにおいても（近代のそれとは同義ではないが）存いう呼称すらなかった前近代で都市という概念在しているのだから，現状，特定の地名によってを研究対象とする場合，何をもって定義するのか，認識される一定の規模の人口集住地域を「都市」
もしくは基準とするかは明確にしておかなけれとするというのは，不完全ながらも現実的な指標ばならない。
といえるだろう。
歴史研究一般では，ある区域内における人口のヨーロッパ方面の歴史人口学の研究において大きさが都市を測るための一つの目安とされても，都市とする場合の人口の閾値は分析の目的にいる。また，ある国の総人口における都市人口のよって異なっている。
それら研究における都市人
占める比率，すなわち都市化率も，一国の都市化口について，おおよその傾向をみれば，1000
人の指標としてよく利用されている（ただし，これから2000
人，5000人，1万人を基準にしているは定量的な分析による，いわば「基準」であって，ものが多く，前近代になれば 3 万人や 5 万人とい定性的な視角からみた場合は，これとは違った
うのは相当な規模の都市ととらえられている（de「定義」を与える必要がある）。
Vries
1984
ほか)。
日本において町村の人口規模が統計資料とし

はじめに

143

以上，確認したように，都市人口を推計するにあたって，人口規模を固定化することに統一された見解がある訳ではないため，それぞれの研究がもとめる内容に照らして何らかの基準をもって測るほかないというのが現状である。黒崎(1966)
では，近代以降の都市人口の定義を「市制実施地
区および人口規模 2 万人以上の町と，これに準ずる非農業的な村の人口」と定義しており，一部の考察にあたっては「人口規模 1 万人以上の町村人
口」も含めるとしている。本稿はこの定義を援用して，都市人口を計測する際の閾値は 1 万人とし，これを前近代にも摘要して日本の都市人口の長期系列を推計する。また，1 万人以上の居住者がいなかったであろう中小の町村でも，都市に準ずる非農業的なものであるとみとめた場合は，原則それら町村も「都市」と表現することとする。

表 1

古代宮都・都城の人口推計

時代／都市200,000

平城京

74,000–100,000
100,000
74,000澤田(1927)
岸(1984)95,000–174,000

田中(1984)
鎌田(2001)，
鬼頭(1996)
鬼頭(2000)

115,000–197,000

鬼頭(2000)

難波宮

35,000Farris(2009)太宰府

15,000Farris(2009)

平安時代

２．推計とその資料・方法

144

出典

奈良時代

平安京 前期

2.1 古代古代の都市人口の推計は，そのほとんどが何らかの人口にかんする記述よりかは，一区画あたりの住居数や法令資料に書かれた間接的な数的情報を頼りに，ある種のパズルのような過程から算出されたものである。
都市といえるほどの規模の人口集住地域が限定される古代は，複数の巨大宮都の人口推計が存在する。694 年に建設された国内最初の宮都である藤原京の人口推計は１万人から 3 万人，3 万人
から５万人までと，その推計値の幅が広い。藤原京が破棄された後に遷都された平城京（710 年）
は，戦前に全国人口の推計を試みた澤田吾一によって 20 万人と推計された（澤田 1927）。この推計方法は，平城京の京域面積を明治期初頭の金沢市に比定して人口を算出し，これに別途推計した寺院人口などを加えた方法によるもので，戦後しばらく定説となっていた。
1980 年代以降，澤田推計は過大であるとして，いくつかの再推計が発表された（岸 1984，鬼頭
1996，田中 1984 ほか）。推計人口は，およそ７万人から 14 万人と広がりはあるが，現在では多くても 10 万人を超えることはなかったものと考えられている。また，同時期に建設された難波宮や太宰府については，それぞれ 3.5 万人，1.5 万人とする推計がある（Farris 2009）。
794 年に遷都した平安京についても複数の推計人口があり，その範囲は 10 万人から 15 万人となっている（村井 1982；1979，鬼頭 1996，井上1992）。
先行研究における推計を表１にまとめた。古代，
および中世初頭においては，都市の成長とは巨大な政治都市の成長を指し，それら都市の盛衰が都
市化率の増減の主たる要因となっている。
都市そのものは少ないが，人口推計のための資料は後の時代に比べて限定されている。当該時期

推計人口 (人)100,000–150,000

村井(1979)

120,000

鬼頭(1996)

120,000–130,000

井上(1992)

中期

120,000

鬼頭(1996)

後期

170,000–200,000

村井(1982)

注・資料：本文参照。

の六国史（『続日本紀』,『日本三代実録』など）から分かる住人への宅地支給の割合，正倉院文書の「右京計帳」などの戸籍・計帳の記録や発掘調査から算出した 1 戸あたりの平均家族数，律令の規程である「職員令」に書かれた官人数など，平
城京と平安京に共通する条坊区画の構造をもとにした推計方法となっている。
文献資料が限られる中では，条坊あたりの建物や戸数といった数値が得られる考古学資料からの情報が重要になる。ただし，文献資料であろうと，考古資料であろうと，これら推計方法のフレームワークは一定の区域内の平均居住人数を算出することに代わりはない。こうした推計方法はすべての区域にいる住人は均等であることを前提としているため，時期的な人口の変化をとらえることはできず，また，何らかの原因で宮都や都城に人口閑散地域が生じていた場合は，それを考慮する必要が生じる。
2.2 中世
中世は「都市の時代」とされているが（仁木2002），そのように呼ばれる時代を形成していたのは，列島各地に無数に発生した町場であった。
それらの大半は古代の都城や近世の城下町のよ
うな政治的な機能のみによって成立したのではなく，列島における商業・流通ネットワークの進展の過程で生まれた「都市的な場」（網野 2007）の機能をもつ市・津・宿であった。
古典的な研究である原田(1942) では，文献上にあらわれた都市の数は 231 となっているが，実際は，仮に国ごとに平均すれば 10 の都市があったとして，大小あわせて 500-600 程度を中世末期の都市数として見積もっている。ただし，戦後の中世史研究の進展や新資料の発掘により，それ以上の数の都市が存在していた可能性が高い（たとえば，戦後に発見された『兵庫北関入舩納帳』には，瀬戸内海周辺だけでも中小の港町が 100 以上確認できる）。
都市の存在そのものにかんする記録は時代が進むにつれて増えていくが，人口にかんする数的情報が記載されていることは稀で，また，あったとしても，おおざっぱな人口数や戸数のみが書かれている程度のものが多い。詳細な人口記録が存在していないのは，列島が分散的に支配されており，人口を把握・管理するための統一国家が存在しなかったことことの影響は大きいと考えられる。したがって，都市人口の把握は記録上にあらわれ，かつ推計に必要な材料（具体的な居住者数や戸数）が得られる都市に限定せざるをえない。
また，京都や堺，博多といった中世における政治・商業としての中核地域であった一部の都市をのぞけば，そのほとんどは単年度に限られる。
実際のところ，中世の都市を把握するための資料は，列島各地に荘園を所有した権門勢力の記録
や，貴族の紀行文であり，戦国期に入れば，キリスト教宣教師の報告書などに「たまたま」出現したものであって，室町幕府のような——完全ではな
いが——統治機構によって何かを把握するという意図で記録としてまとめられたものではない。当然，そこから人口を把握するための数的情報があったとしても，そのほとんどは概数にならざるをえないことには注意しておく必要がある。
表 2 は，先行研究から人口にかんする数的情報がえられた中世・近世初頭の都市について，人口1 万人以上にかぎって推計結果がえられたものをまとめたものである。推計については，資料に都市人口が記載されている場合は，それを採用し，災害や火災などの被害記録に戸数が書かれている場合は，1 戸あたり 5 人の居住者がいたと仮定して算出している。
中世を通じて人口 1 万人以上をカウントできた都市は，記録上では 27 しか確認できない。人口が 1 万人以上であった可能性があるかもしれないが資料上に数的情報がない都市については掲載されていない。また，列島各地にあった無数の町場についても，都市名は確認できても推計の手がかりがないものについても推計はされていない。したがって，ここにある都市はあくまでも記録にあらわれ，かつ推計が可能な都市に限られている。閾値を１万人とした都市人口推計は，中世における市場経済の萌芽を「くまなく」把握しているかという意味においてはやや心もとないのも事実である。

145

表 2
都市
京都

中世・近世初頭の都市人口推計
年・時期

推計人口 (人)1150

120,000

14 世紀後半-15 世紀100,000

15 世紀末

150,000-180,000

1571

300,000

1609

300,000

奈良

15 世紀

10,000堺

1399

50,0001532

30,0001609

80,000本願寺

1562

10,000大坂

1609

200,000

天王寺

文明年間(1469-1486)

35,000

鎌倉

1252

安濃津

1522

25,000桑名

1526

15,00064,100-100,900

府中

1530

10,000

駿府

1609

100,000

山田

1544

30,000江戸

1600

60,0001609

150,000

大多喜

1609

10,000-12,000

大津

1180

15,000坂本

1501

15,000

石寺

1563

15,000

今泉・岐阜

1569

10,000春日山

1578

30,000瑞泉寺

1581

15,000柏崎

1488

30,000蓮沼

1584

10,000金沢

1600

50,000山口

1400

40,000博多

1500

35,0001550

60,0001600

80,0001471

50,0001570

30,0001579

35,000野津

1579

20,000鹿児島

1401

21,0001500

25,0001600

45,000

注：1 万人以上の都市を対象としている。
資料：斎藤・高島(2017a)，高島(2017)。

ただし，人口 1 万人以上の都市が現実としてどれほど存在したかについては，限定的であったとみるべきであろう。表２には掲載されていないが，尾道や長崎といった商業・貿易で栄えた都市でも推計人口は 5000 人以下である。また，早島ほか(2022) によれば，当時の最大都市であった京都と同じ畿内でも比較的規模が大きかったと考えられる奈良の棟別銭（一軒ごとに賦課された都市
課税）の徴収額に 70 倍もの差があったことを指摘し，多くの都市が叢生した中世であっても，実態としては京都のみが突出しており，その他の大多数は規模が小さく，数百から数千人程度の居住者からなる「都市的な場」としての町場であったと結論づけている。
2.3 近世・近代（明治期まで）
近世は，都市人口推計の資料の面で，それまでの古代・中世のものと大きな変化がみられる。周知のように，キリシタン取締のために実施された宗門改制度は——それが近代国家の人口統計とはその意図が異なるものではあるが——結果として，実質上の人口調査資料を残すこととなった。
当時存在した町村では宗門改が原則なされていて，帳面などそれら資料が紛失破棄されることなく保存されているとすれば，近世の町と村の人
口は把握可能であるが，それは理想でしかなく，現実問題としてすべてが現存していることはないであろうし，現存しているものを悉皆調査・収集する方法で近世の都市人口の実態をつかむことは，現状では不可能に近いといってよい。また，庶民を対象とした宗門改には武家やその従属者などは調査対象に含まれておらず，城下町といった武家が集住していた都市では農村部以上に除外人口が多くなる可能性が高く，結局は何らかの仮定を踏まえた推計が必要になる。
近世の都市人口についての時系列推計は，これまでは斎藤誠治による 1650 年，1750 年，1850
年の各年の全国 64 の主要都市についての推計が唯一のものであった（斎藤 1984）。多くの研究者がこの推計結果を近世における都市の成長の度合いを測る目安として利用してきた。ただし，速水(2009) でも指摘されているように，その推計値をもって近世の都市化の全体像を把握することはできないのも事実であり，主要都市といってもすべてをカバーしきれていないなどの問題があった。
高島(2017)，斎藤・高島(2017b)は，この斎藤誠治推計を拡大する形で新推計を試みている。具
体的には，斎藤誠治推計のベンチマーク年である
1650 年，1750 年，1850 年で推計されている各都市の人口を明治期初頭の『日本地誌提要』に記載された 1873 年の都市人口に接続し，かつそれらを 14 の地域に分けて各地域別の人口成長率を1650 年 1650-1750 年，
1750-1850 年，
1850-1873

146

年の期間別に算出する。これを，斎藤誠治推計にはあらわれていない明治期初頭の都市の人口に外挿して遡ることによって，各ベンチマーク年の人口を推計するという方法をとっている。
14 の地域は旧国を基準にして，東日本が，東東北（陸奥），西東北（出羽），東関東（常陸，上総，下総，安房），西関東（武蔵，相模，上野，下野），東山（甲斐，信濃，飛騨，美濃）となり，中間地域として，新潟北陸（佐渡，越後，越中，能登，加賀，越前，若狭），東海（伊豆，駿河，
遠江，三河，尾張），西日本が，畿内（山城，大和，和泉，河内，摂津），畿内周辺（近江，伊賀，
伊勢，志摩，紀伊，播磨，淡路，丹波，丹後，但馬），山陰（因幡，伯耆，出雲，隠岐，石見），山
陽（美作，備前，備中，備後，安芸，周防，長門），
四国（阿波，讃岐，伊予，土佐），北九州（筑前，
筑後，肥前，壱岐，対馬，豊前，豊後），南九州（肥後，日向，大隅，薩摩）となっている。
明治期になると，徐々にではあるが政府による統計調査事業が進展し，各地の人口調査の把握も進むが，統計事業の試行錯誤の時代であったため，正確な都市人口の把握は，第 1 回国勢調査をまたねばならなかった。
黎明期の統計資料には正確さを欠くものが多い。都市人口についても，入寄留・出寄留の問題から特に大都市においては時代が進むにつれて実際より過大人口となっている場合が多い。本稿
では，都市化率の計算のための全国人口を攝津・Bassino・深尾(2016)での値を採用するため，そのベンチマーク年である 1874 年，1890 年，1909
年の都市人口を推計する（1874 年のみ 1873 年とする）。推計については，1873 年は『日本地誌提要』と『共武政表』，1890 年は『日本帝国民籍戸口表』より採り，1909 年は前後の『日本表 3

近世・近代初頭の都市人口（全国）
年

都市人口

1600

1,088

1650

2,822

1750

4,102

1850

3,875

1873

3,471

1890

5,673

1909

10,559

単位：1000 人。
注・資料：蝦夷（北海道）・琉球（沖縄）を除く。
人口 1 万人以上の都市を対象としている。推計の詳細については，高島(2017)，斎藤・高島(2017b)を参照。

帝国人口静態統計』の人口成長率による内挿で算出する。なお，6 大都市を含む一部の都市については梅村・高松・伊藤(1983)での補正値にて修正するものとした。
以上の方法によって推計された都市のうち人
口１万人以上について，全国値であらわしたものが表 3 である（紙幅の都合から個々の都市の推計
人口については，その一覧を割愛している）。

ないため，そうした場合は，前後のベンチマーク
年をもちいて算出した成長率によって内挿・外挿の補正をほどこしている。以下，各時代の結果を概観する。
3.2 古代古代の都市人口は，8 世紀から中世初頭 12 世
紀にかけて，約 12 万人から 14 万人程度で推移しており，都市化率は利用する全国人口であるファリス推計・鬼頭推計のどちらを利用した場合でも，2–3%前後となっている。もっとも，前者の推計の場合は古代前半から半ばにかけて上昇しているが，後者では下降するという逆の結果を示しているが，これは，ファリス推計による全国人
口が古代は停滞していたとするのに対して，鬼頭
推計では人口が増加傾向にあったとしていることによる違いによる。
前述のように，古代の都市人口は，宮都や都城に限定されるため，それらの都市の盛衰による影響が大きい。特に，古代半ばから最大規模の都市であった平安京の衰退の影響は大きかったようである。「予二十余年以来，東西二京を歴見するに，西京は人家漸く稀にして，殆幽墟に幾し。人は去ること有りて来ることなし，屋は壊るること有りて造ることなし」（『本朝文粋』巻第 12，原文漢文）の京都西部の荒廃の様子で有名な『池亭記』は，10 世紀末における状況であるが，その人口減の影響は 950 年から 1150 年までの都市
人口と都市化率にもよくあらわれている。
また，各国に国衙や寺院が建設されたこと，律令政府によって古代官道が整備されたことによって，宮都・都城以外にも，政治／交通の要地が生まれていた。摂津国山崎は『日本後紀』・『日本文徳天皇実録』の記録によれば，9 世紀には交通路の要地として栄えたことや少なくとも 300
軒は人家が存在していたことが分かる。大陸との交渉における北陸地域の玄関口であった越前国の三国湊も 8 世紀後半の時点で『続日本紀』にあらわれている。
これらの都市は 1 万人以上という人口規模の基準に満たないため，今回の推計の対象外ではあるが，こうした有象無象の要地が，古代の段階で列島に存在していたと考えられる。「市」や「衢」と呼ばれたそれらの都市は，物資の交換といった商取引だけでなく，祭祀・裁判・断罪など政治・宗教などの多用な公共的儀礼の場として機能していた（前田 1996）。人口規模では宮都・都城には及ばないものの，貨幣制度や市場機能が未発達な時期であった古代においては，そうした「未開でマジカルな特質」（網野 1977）をもつ要地が各地に存在していたこと，それらのいくつかは３．推計結果と考察
3.1 長期系列への接続と概観
前節での都市人口の推計を接続して，長期の時
系列推計を表 4 にまとめた。系列にするにあたって，都市化率（ここでは，人口 1 万人以上の都市
人口の合計が全国人口における割合）を算出するために，全国人口の推計値にあわせて各時代のベンチマーク年を設定した。全国人口は，中世・古代についてはファリス推計を，近世以降は鬼頭(2000)による長期推計を採用している。
この系列は，時代ごとに，依拠する資料の性格や推計方法が異なる条件で算出されたものである。また，都市人口の推計値そのものが限られており，都市によってはベンチマーク年の推計値が表 4

都市人口と都市化率，730-1874 年

730

都市人口
(1000 人)
124

950

135

1150

120

1280

208

全国人口
(100 万人)
5.8–6.4(4.5)
4.4–5.6(6.4)
5.5–6.3(6.8)
5.7–6.2

1450

259

9.6–10.5

2.5–2.7

6

1600

1,088

17.0

6.4

22

1650

2,822

20.7

13.6

84

1750

4,102

30.9

13.3

102

1850

3,875

32.3

12.0

108

1873

3,471

33.9

10.3

110

1890

5,673

39.0

14.6

188

1909

10,559

46.8

22.6

337

年

都市化率
(%)
1.9–2.1(2.8)
2.4–3.1(2.1)
1.9–2.2(1.8)
3.4–3.6

都市数
3
2
2
3

注・資料：蝦夷（北海道）・琉球（沖縄）を除く。1
万人以上の都市を対象としている。全国人口は 730 年
より 1450 年まではファリスによる範囲推計（括弧内は全国人口を鬼頭推計にした場合をあらわす），1600
年から 1850 年は鬼頭推計，1874 年以降は攝津らの推計を採用している。推計の詳細は，高島(2017)，斎藤・
高島(2017a, 2017b)を参照。

147

中世にも交通の結節点として機能し続けたと考えられる。
3.3 中世
中世前半より都市人口は増加に転ずる。この流れは中世半ば 15 世紀後半以降，戦国時代になってより大きくなり，中世後半の都市化率は中世前半のおよそ約 2 倍にまで上昇していることからもわかる。
まず，13 世紀に入ると都市人口の大幅な増加がみられるが，これは，武家政権の拠点である政治都市の鎌倉が成長したためである。ただし，鎌倉幕府の滅亡によって鎌倉は衰退したため，実態としては 100 年少しの間の一時的な増加と考えるべきであろう。中世前半 1280 年と後半 1450
年の都市人口に大きな開きがなく，都市化率も古代と比較しても微増程度の低水準のままであるのはそのためである。
中世の都市人口の成長は，15 世紀あたりから動きをみせる。市場経済化の進展の結果，小規模ながらも列島の各地に市場町，港町，寺社門前町などの多数の都市的な町場が成長した。先述の通り，これら町場は人口規模だけをみれば「都市」
としては不十分であるが，機能としては「都市的な場」であり，市・津・宿のような商業都市や，宗教施設を中心に形成された寺内町などさまざ
まな機能からなる都市であった。これらの都市は
中世半ばから後半にかけてネットワークを形成し，列島の市場経済化に貢献したといってよいだ
ろう。また，鎌倉幕府の成立以降，諸国の守護による支配制度が確立された結果，守護所という政治都市が生まれ，それらは戦国期の城下町の形成
へとつながっていった（小林 1985 ほか）。
こうした動きは，推計結果にも明確に反映されている。近世初頭 1600 年を中世の最末期ととらえるなら，都市人口は 1450 年からわずか 150 年の間に約 4 倍にまで上昇したことになる。都市化率もおよそ 4 ポイントの増加となっている。
この時期，応仁の乱で荒廃した京都の復興が都
市人口の増加に寄与したことも考えられるが，実際に京都が復興したのは近世が近づいた 16 世紀末である（早島 2006）。応仁の乱による京都を中心とした畿内における首都圏経済の求心力が低下した結果，それまで京都を中心に機能していた列島の市場が多極化・分散化し，各地をつなぐ
商業・流通のネットワークが形成されたこと，そのなかでの中核都市の成長があったことの要因が大きかったと考えられる。
中核都市の成長は，それにつながる中小都市の成長とのつながりがあるため，本来であれば人口規模が 1 万人以下の都市を考慮に入れた推計もされるべきであるが，そのほとんどは多くても数

148

千人かそれ以下の規模と考えられるため，仮にこれらの小都市を推計に加えられるとしても，都市化率そのものは大きくは上昇しないと思われる。
鬼頭(1990)では，暫定的な推計として，原田(1942)からえられる中世後半の都市のうち人口5000 人以上のものを合計すれば，50 万から 70万人と推定し，この中間値 55 万人を 1590 年の都市人口としている。この鬼頭推計では都市化率
は 5%であるが，これを斎藤(2018)の全国人口
1700 万 人 の 推 計 値 で 都 市 化 率 を 算 出 す れ ば
3.2%となる。本稿の推計結果とは差があるとはいえ，少なくとも中世後半になっても都市化率は10%を上回ることはなかったと考えられる。
3.4 近世・近代（明治期まで）
近世は，前半は都市数の急激な増加がみられた。
関ヶ原の戦い（1600 年）から徳川幕府成立（1603年）を経て，大名の列島内での配置転換がおこなわれたため，城下町の建設ブームがおこり，また，
中世からつづく列島の商業ネットワークの進展
や，幕府による街道整備にともない，各地に商業・宿場の機能をもつ都市が成長した。これによって全国的に大幅な都市人口の増加となり，近世初頭の 50 年の間に都市人口は 109 万人から 282
万人の約 2.6 倍，都市化率は 6.4％から 13.6%にまで約 2 倍に膨れ上がる。都市数も 22 から 84に拡大するが，ここに含まれていない人口 1 万人
以下の都市も考慮すれば，17 世紀前半は列島の都市の歴史における画期の一つであったともいえる。
この列島における都市人口の増加は近世半ばまで続いたが，近世後半 18 世紀半ば以降は，その勢いが急激に停滞する。緩慢ではありながらも増加を続けた全国人口とは対照的な推移となっている。
ただし，地域別にみると都市人口の推移は異なる。表 5 は近世の都市人口，都市化率，成長率について地域であらわしたものであるが，これによると，東西別では前半に増加，後半に減少する全国の推移と同じではあるものの，三都をかかえる
西関東と畿内は近世後半からの減少の度合いが大きく，都市化率でも同様である。これに対して，
東日本・西日本のその他地域では都市化率の減退は小さい，もしくは微増となっている。
つまり，近世後半に全国人口の増加と都市人口の減少があったという事実は，Smith(1988)で主張された「農村中心的」成長によって農村部での人口成長があったということである。そうした農村部における人口圧を吸収する機能をもつはずの都市人口（ここでは人口 1 万人以上）が増加していないのは，より規模の小さい農村部の中小都表 5

近世・近代初頭の都市人口（地域別）

A. 都市人口地域（単位：1000 人）
1600 年 1650 年 1750 年 1850 年 1873 年

東日本

275

1,008

2,119

2,183

1,821

東東北

11

156

234

263

242

西関東

60

277

1,198

1,161

737

その他

204

575

686

758

842

西日本

812

1,814

1,984

1,693

1,649

畿内

531

860

990

824

664

281

954

994

869

985

1,088

2,822

4,102

3,875

3,471

その他
全国

B. 都市化率
地域（単位：%）
1600 年 1650 年 1750 年 1850 年 1873 年
—

—

13.4

13.8

10.8

東東北

—

—

5.3

6.9

5.7

西関東

—

—

31.1

33.8

21.3

その他

—

—

9.1

8.9

9.3

西日本

—

—

13.1

10.3

9.7

畿内

—

—

38.5

35.3

31.6

その他

—

—

7.9

6.1

6.6

6.4

13.6

13.3

12.0

10.3

東日本

全国

C. 成長率（単位：%）
1750—
1850—
1850 年 1873 年
−0.78
0.03

1600—
1650 年—

1650—
1750 年
—

東東北

—

—

0.12

−0.36

西関東

—

—

−0.03

−1.96

その他

—

—

0.10

0.46

西日本

—

—

−0.16

−0.11

畿内

—

—

−0.18

−0.93

その他

—

—

−0.13

0.55

1.92

0.37

−0.06

−0.48

地域
東日本

全国

注・資料：蝦夷（北海道）・琉球（沖縄）を除く。1600
年と 1650 年は地域別人口の推計がないため都市化率の推計はおこなっていない。推計および地域の詳細については，本文および斎藤・高島(2017b)，高島(2017)を参照。

市群の人口増加があったということほかならない。日本の近世後半は，農村工業と農村部における商業・サービス業が相互に成長した，いわゆるプロト工業化の時期であるが，この時期，全国的149に人口密度も上昇傾向にあったことは，小規模な農村の人口成長を裏付けるものともいえる。一時点ではあるが，近世後半の幕府調査による宿場町の人口データを利用して人口 1 万人以下の中小都市の人口を推計した斎藤・高島(2017b)では，
1850 年と 1873 年の 2 時点で，1 万人以上の都市群では減少率が−0.48%と大きく減少しているのに対して，2500 人以上，5000 人以上の都市群の人口はそれぞれ−0.02%，−0.04%の微減にとどまっている。都市化率についても，1 万人以上の都
市群は 12.0%から 10.2%の下落に対して，2500
人以上と 5000 人以上の都市群は 16.6%から
15.7%，14.0%から 13.3%となっており，その下
落ポイントは 1 万人以上の都市群の半分程度におさまっている。また，Rozman(1986) では，近世後半に閾値を 3000 人，5000 人，1 万人に設定して個々の都市ではなく列島全体の都市人口を推計しているが，ここでも同様の傾向がみられる。
近世後半における都市化の退行は，三都や地方の城下町などの都市を中心に進んでいたが，地方の中小都市は拡大する農村工業と商業化の動きのなかで持続的に成長することができ，さらに小規模な地方在郷町でも着実な人口増加があった。
大都市を中心とした人口推計からは都市の停滞の時代と規定できるかもしれないが，実態としては，地方中小都市・在郷町において全国的には都市化が進んだ時代といってもよい。
これは，農村部の小都市は停滞した西欧とは対象的なパターンとなっており（de Vries 1984），
日本の場合は，農村工業だけでなく商業・サービ
ス業も相互依存の関係にあり，そうした非農業生
産の活動によって地方の中小都市が伸長するという，西欧とは違った経済成長の経路をたどったことになる。
なお，大都市の成長と衰退要因も東西では異なる。江戸は幕府および参勤交代制度による武家人
口が都市経済に対して恒常的な利益をもたらしており，18 世紀後半からは，これまで上方や地方に依存していた経済圏が，江戸地回り経済圏の成長によって独立した市場を形成するようになったが，幕府の衰退とともに幕末にかけて人口が激減した。これに対して，大坂・京都を中心とす
る上方は中世から続く，列島各地の生産品の集積地として巨大な経済圏を有していたが，畿内の先進技術の地方への伝播や，農村工業の進展による地方領国における藩専売制と地域間交易の拡大が進むにつれ，その地位を相対的に低下させた（宮本・上村 1988，高島 2017）。
明治期になると，都市人口は急激な増加をみせる。ただし，前半（1873 年から 1890 年）の伸びと後半（1890 年から 1909 年）を比べると，

後半の伸びが顕著である。同時期の 1 人あたりGDP の推移をみると，前半 0.9%，後半 1.2%の緩やかな成長の時代であった。ただし，その成長の要因は，前半は労働集約的な工業・在来的な技術に依存した工業化の初期段階であったのが，後半に入ると資本集約的な工業および輸入された新技術による工業化が開始された時期であった（深尾・攝津 2017）。都市化の進展もこうした近代工業化にともなったものであった。

表6

明治期の人口集中地域人口推計と都市人口推計の比較
⼈⼝集中地区⼈⼝

おわりに
以上，古代から近代までの超長期の都市人口について 1 万人以上の居住者の都市人口推計をもとに概観した。都市化の画期は，古代前半の都城建設，中世後半の列島における市場経済化の動き，
近世前半の徳川幕府成立による国内整備，近代以降の工業化の伸展という，経済成長の波に呼応したものであった。他方で，プロト工業化期にあたる近世後半では，大都市の衰退にもかかわらず，
地方の中小都市の成長がみられるなど，都市の成長と衰退は，経済成長のそれに歩調を必ずしも合わせる結果とはなっておらず，それが地域によっても異なり，その要因も多様なものであったことがわかった。
本稿での超長期の都市人口推計は，資料・方法
ともに限られた条件での時系列推計である。最後に，残された課題についてコメントすることで本稿のむすびとしたい。
前近代について，都市人口の閾値は本稿では 1万人に設定されているが，これをどこまで少ない
人数に設定し，推計できるかは，前近代のどの時期においても共通の課題である。特に，資料が限られる古代・中世の推計は，断片的な記録に書かれた戸数などの情報に頼らざるを得ないが，そうした推計値への懐疑は拭いきれないものがあるのも事実だろう。たとえば，14 世紀から 15 世紀の京都の人口推計は 10 万人から 20 万人での推移としているが，40 万人から 50 万人とする指摘もある（早島ほか 2022）。
近世についても，本稿では地域別の成長率を利用した過去への外挿で推計をしているが，これはいわば地域全体の都市人口成長をその個々の都
市人口の成長におとしこめたものでしかない。個別都市の人口を把握できる宗門改からの情報には除外人口の問題があるが，鬼頭(1998)での国別
人口の推計で試みられたように，何らかの仮定で除外人口を上乗せするなどの別途補正が必要になる。すべての人口数千人以下の在郷町村までは難しいとしても，
たとえば 2500 人もしくは 5000
人以上に絞るのであれば，検討する価値は十分にあるだろう。
近代については，まず，国勢調査以前の都市人
口データにおける信頼性の問題がある。特に大都市部における入寄留・出寄留によって発生した現

150

都市⼈⼝
(1 万⼈以上)
⼈⼝ 都市化率(1000 ⼈)(%)

⼈⼝(1000 ⼈)総⼈⼝の割合 (%)

1888

6,004

15.0

5,014

12.8

1893

7,081

16.8

6,041

14.8

1898

8,856

19.5

7,191

16.7

1903

11,094

22.9

8,894

19.4

1908

13,47126.0

10,26521.2

注・資料：人口集中地区は大友(1976)より。都市人
口は『日本帝国民籍戸口表』および『日本帝国人口静態統計』を利用して高島(2017)，梅村・高松・伊藤(1983)
にて各年を補正。都市化率は，深尾・攝津(2017)の全
国人口にて算出した。北海道・沖縄を除く。

住人口の過大誤差を補正する必要があるが，それ以外の都市でも，明治期以降の度重なる市町村合
併による境界の変化の影響は，都市人口の定義の上で大きな課題となっている。農村部を含む周辺地域を吸収して市域が拡大することは，都市地域
としての特徴を失うことになるからである。この問題は，既に近世より町続地という都市周縁部への区域拡張という形で出てきているが，明治期以降に，行政上の合併という形でより顕著な傾向となる。つまり都市名と閾値による都市人口の推計
では，近世と近代の都市人口推計を接続することは事実上，無理があるということである（本稿において都市人口の超長期の系列を明治期に止めたのはそのためである）。
そうした近世近代の移行期を接続する方法として，1960 年国勢調査において策定された，人口集中地区（DID）による実質的な都市地域の推計をすることが考えられる。大友(1976)では，
1955 年以前の人口集中地区について，1888 年までの遡及推計がされており（表 6），これを同時期の人口 1 万人以上の都市人口推計と比較すれば，その乖離があることを確認できる。ただし，より時代を遡った近世以前の人口集中地区人口を算出する場合は，都市における産業別就業者数
もしくは階級別人口を得る必要があるなど課題が多い。その意味では，閾値による都市人口推計と人口集中地区人口の推計の 2 本による観察と比較が必要となる。完全な 1 本の時系列に拘泥するのではなく，異なる概念によって推計された系
列を並列的にみることは，複眼的な視点で歴史上の都市人口をおよび都市の概念を考えるという視点において有意であるだろう。
課題は山積してはいるが，紙幅の都合もあり，書ききれなかったことも多い。今後の課題とした
い。

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