Working Paper Series (J)No.19
夫妻の結婚歴における「不詳」の規定要因

Determinants of Missingness in Marital History
余田翔平・打越文弥

Shohei YODA and Fumiya UCHIKOSHI
2018 年 12 月
http://www.ipss.go.jp/publication/j/WP/IPSS_WPJ19.pdf〒100-0011 東京都千代田区内幸町 2-2-3 日比谷国際ビル６階

http://www.ipss.go.jp/

本ワーキング・ペーパーの内容は全て執筆者の個人的見解であり，国立社会保障・人口問題研究所の見解を示すものではありません．

2

夫妻の結婚歴における「不詳」の規定要因
余田翔平（国立社会保障・人口問題研究所）

打越文弥（ウィスコンシン大学マディソン校）

概要
婚姻全体に占める再婚の割合は 1970 年代以降ほぼ一貫して増加基調にあり，結婚・出生をはじめとする人口学的事象を扱ううえで，初再婚の別，言い換えれば結婚歴を考慮す
ることの重要性は増している．しかしながら，標本調査においてはしばしば，結婚歴に関する項目において無視できない割合で欠測値が発生することがある．本稿の目的は，「出生動向基本調査」の累積データを用いて，結婚歴の不詳割合の時系列的変化ならびにその規定要因を明らかにすることである．分析の結果，第 1 に，全婚姻に再婚が占める割合は
近年の結婚コーホートほど増加していたものの，結婚歴の不詳割合は必ずしも増加していなかった．加えて，回答者（妻）の結婚歴よりも配偶者（夫）の結婚歴において，不詳がより発生していた．第 2 に，夫妻の結婚歴が「再婚」と「不詳」の回答者を比較すると，両者の間に類似した傾向が見られた属性は夫婦の学歴のみであった．すなわち，再婚者と不詳者との間には際立った類似性はなく，結婚歴の「不詳」は「初婚」にも「再婚」にも近いとも言えない．

1 はじめに
近年における日本の婚姻を特徴づけるもののひとつとして再婚の増加が挙げられる．再婚
件数は 1990 年代から 2000 年代初頭にかけて増加傾向にあったが，それ以降は横ばい傾向にある．しかし，初婚数が減少するに伴い，全婚姻に占める再婚の割合が上昇しており，人口動態統計によると，夫婦のいずれかが再婚である婚姻は 1975 年では 12.7 ％に過ぎなかったが，2015 年には 26.8 ％にまで増加している *1 ．
婚姻に占める再婚の相対的な増加が人口学的な帰結にもたらす影響は小さくない．結婚と出生の関連（嫡出規範）が強い日本では，再婚は追加出生に寄与する要因としても指摘されている（Raymo and Iwasawa 2014）．また，日本では男性稼ぎ主モデルが根強く，女性は結婚・出産後の就労継続が難しい．そのため，女性は離婚を経験すると等価所得が減少することが指摘されてきた（村上 2011）．加えて，離死別後の再婚のしやすさには性差があり，男性のほうが再婚しやすいことが知られているものの（永井 2010; 余田 2014），再婚者が相対*1 婚姻に占める再婚の割合が増加していることは，再婚件数の増加を必ずしも意味しない．再婚件数が増加しない背景として，近年の離婚件数が減少傾向にあることがあげられる．人口動態統計によれば粗離婚率は 2003 年
以降減少傾向にあり，さらに近年の離死別者における再婚ハザードも低下している（余田 2014）．

3

的に増加するに伴い，再婚が離死別後の女性のライフコース（とりわけ経済的地位）にもたらす影響は今後注目すべきひとつの問いになる．
こうした再婚の重要性にもかかわらず，日本における既存研究において再婚者が分析対象になることは少なかった．例えば，夫婦出生力の長期的趨勢を捉えてきた『出生動向基本調査』（国立社会保障・人口問題研究所）では，調査報告書をはじめとして，分析の大半が初婚夫婦に限定されてきた．しかしながら，例えば最新の第 15 回調査（2015 年）を例にとると，
夫婦調査の有効票 6598 ケースのうち，夫婦の「初再婚組合せ」でみると初婚同士のカップ
ルは 5334 ケースと 80 ％程度にとどまる（国立社会保障・人口問題研究所 2017）．言い換えれば，これまでの初婚夫婦を対象にした分析では，残りの 2 割の対象者が分析から除外されてきたことになる．
ところが，これら 2 割の対象者が全て再婚カップルに分類されるかは自明ではない．というのも，詳細は後述するが，夫妻の結婚歴には無視できない割合で欠測値が発生しているためである．初再婚の別が出生行動を規定する重要な変数であることを踏まえると，結婚歴が不詳の回答者（夫婦）が，初婚カップルに近いのか，それとも再婚カップルに近いのかを明らかにする必要がある．そこで本稿では，出生動向基本調査の累積データを用いて，結婚歴における「不詳」割合の時系列的な変化とその規定要因を明らかにすることを試みる．本稿の構成は次のとおりである．はじめに，人口動態統計にもとづいて再婚の趨勢を確認する．
その上で，出生動向基本調査を用いて，夫妻の結婚歴の不詳割合の趨勢とその規定要因に関する分析結果を示す．最後に，得られた知見を整理し，結婚歴が再婚あるいは不詳の回答者を分析対象に含めるうえで留意すべき事項について議論する．
なお，本研究は国立社会保障・人口問題研究所「出生動向基本調査プロジェクト」の研究成果であり，本稿で使用した「出生動向基本調査」に関する分析結果には，統計法第 32 条の規定に基づき，調査票情報を二次利用したものが含まれている．

2 先行研究2.1 再婚の実態
図 1 は，夫婦の初再婚の組み合わせ別に見た婚姻件数ならびに婚姻総数に占める再婚の割合である．婚姻件数の減少は 1970 年代半ばからはじまり，1990 年代に一時的に増加したものの，2000 年代には再び減少傾向に向かっている．このように婚姻件数は減少傾向にある
中で，再婚（夫婦の少なくとも一方が再婚の婚姻）件数は 1970 年半ば以降，長期的には増加基調にある（ただし，2005 年前後を境にその後は緩やかな減少傾向に入っている）．すなわ
ち，婚姻件数の長期的な減少傾向は，主に初婚件数の減少によるところが大きいと言える．
このような婚姻件数の趨勢の結果，再婚を伴う婚姻の相対的割合が増加している．夫婦の少なくとも一方が再婚の婚姻である割合は，1975 年には 12.7% であったが，2015 年には26.8% と 2 倍以上に増加している．つまり近年発生する婚姻の 4 分の 1 以上が夫妻いずれかが再婚となっており，もはや再婚カップルは無視できない割合で存在する．なお，再婚を夫
妻の結婚歴の組み合わせにもとづいて分類したうえでより詳細にみていくと，1980 年代以
降は「夫婦とも再婚」と「夫再婚―妻初婚」がほぼ同件数存在し，これら 2 つのカテゴリに4

図 1: 婚姻件数と再婚の占める割合（出所：人口動態統計）

婚姻件数（千件）

1200

夫再婚―妻再婚
夫再婚―妻初婚
夫初婚―妻再婚
夫初婚―妻初婚

800

400

0
1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

2005

2010

2015

1995

2000

2005

2010

2015

年次

婚姻に占める再婚の割合

0.5
0.4
0.3
0.2
0.1
0.0
1965

1970

1975

1980

1985

1990
年次

比べると「夫初婚―妻再婚」の占める割合がやや低くなっている．

2.2 標本調査における結婚歴の測定
以上のように，全数調査の性格を持つ人口動態統計からは，婚姻に占める再婚の相対的割合の拡大が確認された．一方，再婚者がどのような過程で結婚に至ったのか，あるいは初婚
カップルと再婚カップルの間で出生に関する意識にいかなる違いがあるか，といった問いを明らかにするためには，より詳細な変数を含んだ標本調査が必要になる．出生動向基本調査
でも，夫妻の結婚歴について尋ねられており *2 ，全数調査では測定されていない様々な変数*2 設問のワーディングは調査回によって若干異なるが，例えば最新の第 15 回調査（2015 年）では以下のような設問を通じて夫妻の結婚歴が測定されている．まず，「あなた方ご夫婦の（1）出生年月，（2）結婚生活を始めた
年月，（3）結婚を届け出た年月，および（4）初再婚の別と結婚回数について，あてはまる番号に〇をつけ，下5について，初婚カップルと再婚カップルを比較することが可能になっている *3 ．
ところが，ここで問題となるのは，結婚歴に無視できない割合で欠測値が存在することである．表 1〜3 は，本稿で分析に用いる出生動向基本調査の累積データから作成した，夫妻の結婚歴のクロス集計表である．まず表 1 より夫妻ともに初婚の夫婦は全体の 87.1% を占める
ことがわかる．残りの 12.9% のうち，夫妻ともに結婚歴が判明しているのは 59.3%（=28.65+ 14.03 + 16.62）である（表 2）．残りの 40.7%（サンプル全体でいえば 12.9 × 0.40 = 5.25%)
は夫妻の少なくとも一方の結婚歴が不詳である．さらに表 3 をみると，不詳を伴うケースの中では夫妻いずれの結婚歴も欠測値となるケースが最も多いものの，それ以外のケースでは妻よりも夫について欠測が発生しやすい傾向がうかがえる．
表 1: 夫妻の結婚歴（全体パーセント）
夫：初婚

夫：再婚

夫：不詳

妻：初婚

87.11

3.69

1.97

妻：再婚

2.14

1.81

0.16

妻：不詳

0.74

0.04

2.34

表 2: 夫妻の結婚歴（初婚どうし夫婦を除いた場合の全体パーセント）
夫：初婚

夫：再婚

夫：不詳

妻：初婚

-

28.65

15.29

妻：再婚

16.62

14.03

1.22

妻：不詳

5.73

0.30

18.17

表 3: 夫妻の結婚歴（不詳を伴うケースの全体パーセント）
夫：初婚

夫：再婚

夫：不詳

妻：初婚

-

-

37.57

妻：再婚

-

-

2.99

妻：不詳

14.07

0.75

44.63

3 データと方法
3.1 使用するデータ
以下で使用するデータは，出生動向基本調査の第 8 回調査（1982 年）から第 15 回調査（2015 年）までの累積データである．出生動向基本調査では，妻を回答者とする夫婦調査と独身男女を対象とする独身者調査の二つがあり，前者は妻が 50 歳未満の夫婦を母集団，後者

線の欄に数字を記入してください」というリード文の後，「（4）初再婚の別」の回答選択肢として「1．初婚／
2．離別御再婚／ 3．死別後再婚」が設けられている．
*3 ただし，結婚の定義については人口動態統計と出生動向基本調査とで異なる．前者は，婚姻届の届出にもとづいて結婚という人口動態を捉えているのに対して，後者は国勢調査と同様に，婚姻届を届け出ていない事実婚
もまた夫婦関係として定義している．

6

は全国の 18 歳以上 50 歳未満の独身者（無配偶者）を母集団としている *4 ．本研究では夫妻の結婚歴における欠測の発生状況に関心があるため，分析対象を夫婦調査のみに限定する．

3.2 分析方法
分析には多項ロジットモデルを用いる．従属変数は回答者本人（妻）および配偶者（夫）の結婚歴であり，初婚を基準カテゴリとする．モデルに投入する独立変数によって，再婚者になりやすい条件，結婚歴が不詳になりやすい条件をそれぞれ探ることが目的である．独立
変数は，妻の学歴，夫の学歴，結婚年コーホート，現在の居住地（都道府県ブロック）*5 ，および出会いのきっかけである．用いる変数の要約統計量は表 4・5 に示している．

4 分析結果4.1 結婚歴の不詳割合の趨勢
はじめに，図 2 に結婚コーホート別に夫妻の結婚歴の分布を示した．棒グラフの幅は，出生動向基本調査のプールドデータに占める，各結婚コーホートの構成割合を反映している（それゆえ，例えば人口動態統計を用いて算出した場合の，結婚コーホートの相対的規模とは異なる）．ここで着目すべき点は以下の 3 点である．
第 1 に，結婚歴の不詳割合は，最近の結婚コーホートほど増加／減少しているわけではな
い．仮に結婚歴の「不詳」の多くが再婚者から形成されるとすれば，結婚歴の不詳割合は再婚と同様に近年になって増加していると推測される．しかしながら，図 2 からは，必ずしも不詳と再婚の増加が同時に生じているとは言えない．1990 年代後半の結婚コーホートから再婚者が増加しているものの，不詳者の割合は顕著に上昇しているわけでない．
第 2 に，回答者（妻）よりも配偶者（夫）において結婚歴に不詳が生じやすい．出生動向
基本調査では，結婚歴に関する設問において「わからない」という回答選択肢は用意されていないため，配偶者の初再婚の別について「知らない」から不詳が生じているのか，あるいは配偶者について「答えたくない」から不詳が生じているのかは直ちには分からない．
第 3 に，結婚歴の不詳割合が最も多いのは，結婚年が不詳の場合である *6 ．ただし，棒グ
ラフの幅から分かるように，プールドデータに占める結婚年不詳の割合は小さいため，結婚
年不詳における結婚歴不詳の割合の高さはさほど深刻ではない．むしろ，ここで注意すべき点は，1970 年代あたりまでの結婚コーホートと比較すると，結婚年が不詳の場合には，結婚*4 独身者調査が実施されたのは第 8 回調査以降であり，かつ第 8・9 回調査の独身者票は 18 歳以上 35 歳未満の独身男女が対象であった．

*5 初婚タイミングの地域差にも反映されるような家族慣行の地域差が再婚にも見られる可能性を考慮して，現在の居住地を投入している．ただし，当然のことながら夫婦の居住地は個体内で可変的な変数であるため，夫婦の居住地が時間的に安定的であるというかなり強い（半ば反現実的な）仮定のもとで係数を解釈する必要がある．
*6 この背景には 2 つの理由が考えられる．ひとつは，調査項目にかかわらず全体的に調査票の記入状況が良くないケースが一定数存在するためである．すなわち，調査には応諾したものの，調査への協力傾向が相対的に低いなどの理由から，多くの項目において欠測が見られるというパターンである．もうひとつの理由は，特定の項目にのみ欠測が生じているという，いわゆる項目未回答（item nonrespose）である．出生動向基本調査では結婚歴や妊娠歴などのセンシティブな項目も調査票に含まれているため，他の項目には回答してもよいが特定の項目は回答したくない，という心理が一部の回答者の中で働いている可能性がある．

7

表 4: 要約統計量（妻の結婚歴別）
初婚

再婚

不詳

Total

Mean

SD

Mean

SD

Mean

SD

Mean

SD

妻学歴
中学卒

0.117

(0.321)0.220(0.414)0.178(0.383)0.122(0.327)

高校卒

0.465

(0.499)0.496(0.500)0.494(0.500)0.467(0.499)

短大・高専・専門卒

0.294(0.456)0.212(0.409)0.208(0.406)0.289(0.453)

四大卒以上

0.113

(0.316)0.052(0.223)0.055(0.228)0.109(0.312)

学歴不詳

0.012

(0.107)0.020(0.140)0.066(0.248)0.013(0.112)

中学卒

0.136

(0.342)0.241(0.428)0.195(0.397)0.141(0.348)

高校卒

0.413

(0.492)0.440(0.496)0.421(0.494)0.414(0.493)

短大・高専・専門卒

0.115(0.319)0.105(0.307)0.097(0.296)0.114(0.318)

四大卒以上

0.318

(0.466)0.181(0.385)0.177(0.382)0.311(0.463)

学歴不詳

0.018

(0.134)0.032(0.177)0.110(0.314)0.020(0.142)

1950-59 年

0.018(0.133)0.004(0.062)0.002(0.043)0.017(0.130)1960-69 年

0.112(0.316)0.047(0.211)

0.095(0.293)0.109(0.312)

1970-79 年

0.245(0.430)0.142(0.350)0.216(0.412)0.240(0.427)

1980-89 年

0.247(0.432)0.205(0.404)0.208(0.406)0.245(0.430)1990-99 年

0.225(0.417)0.226(0.418)0.187(0.390)0.224(0.417)

2000-09 年

0.120(0.325)0.271(0.444)0.093(0.291)

0.126(0.331)

2010-15 年

0.020(0.140)0.070(0.255)0.022(0.146)0.022(0.146)

不詳

0.013(0.113)0.035(0.184)0.177(0.382)0.017(0.128)

北海道

0.042

(0.201)

0.053(0.224)0.057(0.233)0.043(0.203)東北

0.075(0.263)0.074(0.263)0.084(0.277)0.075(0.263)関東

0.307(0.461)

0.322(0.467)0.266(0.442)0.307(0.461)中部

0.211(0.408)0.193(0.395)0.220(0.414)0.210(0.408)近畿

0.156(0.363)0.125(0.331)

0.126(0.332)0.154(0.361)

中国・四国

0.098

(0.298)0.113(0.317)

0.093(0.291)

0.099(0.299)

九州・沖縄

0.111

(0.314)0.118(0.323)0.153(0.360)0.112(0.315)学校

0.071(0.256)0.029(0.168)0.049(0.217)0.069(0.253)職場

0.339(0.473)0.420(0.494)0.309(0.462)0.342(0.474)

隣人・クラブ・友人

0.281(0.450)0.242(0.428)0.259(0.438)0.280(0.449)

見合い

0.211

(0.408)0.117(0.321)

0.175(0.380)0.207(0.405)

結婚相談所

0.006

(0.075)0.021(0.144)0.005(0.067)0.006(0.079)

街なかや旅先0.050(0.218)0.078(0.268)0.053(0.224)0.051(0.220)

その他

0.023

(0.149)0.053(0.225)0.030(0.171)0.024(0.153)不詳

0.019(0.138)0.041(0.198)0.120(0.325)0.022(0.147)

夫学歴

結婚年コーホート

調査時点の居住地域

出会いのきっかけ

N

61393

2591

出所：第 8-15 回出生動向基本調査より筆者作成

8

1096

65080

表 5: 要約統計量（夫の結婚歴別）
初婚

再婚

不詳

Total

Mean

SD

Mean

SD

Mean

SD

Mean

SD

妻学歴
中学卒

0.118

(0.323)0.160(0.367)0.155(0.362)0.122(0.327)

高校卒

0.466

(0.499)0.474(0.499)0.475(0.499)0.467(0.499)

短大・高専・専門卒

0.293(0.455)0.262(0.440)0.248(0.432)0.289(0.453)

四大卒以上

0.112

(0.315)0.090(0.286)0.084(0.278)0.109(0.312)

学歴不詳

0.012

(0.107)0.014(0.120)0.038(0.191)

0.013(0.112)

中学卒

0.135

(0.341)0.231(0.422)0.161(0.368)0.141(0.348)

高校卒

0.413

(0.492)0.435(0.496)0.404(0.491)0.414(0.493)

短大・高専・専門卒

0.115(0.319)0.101(0.302)0.114(0.318)0.114(0.318)

四大卒以上

0.320

(0.467)0.207(0.405)0.225(0.418)0.311(0.463)

学歴不詳

0.017

(0.129)0.025(0.155)0.096(0.294)0.020(0.142)

1950-59 年

0.018(0.134)0.010(0.102)0.005(0.068)0.017(0.130)1960-69 年

0.114(0.317)0.050(0.218)0.091(0.287)0.109(0.312)

1970-79 年

0.247(0.431)

0.159(0.366)

0.192(0.394)0.240(0.427)

1980-89 年

0.248(0.432)0.220(0.414)0.223(0.416)0.245(0.430)1990-99 年

0.222(0.416)0.250(0.433)0.240(0.427)0.224(0.417)

2000-09 年

0.119(0.324)0.233(0.423)0.129(0.336)0.126(0.331)

2010-15 年

0.020(0.140)0.053(0.224)0.022(0.148)0.022(0.146)

不詳

0.013(0.111)

0.025(0.155)0.098(0.298)0.017(0.128)

北海道

0.042

(0.201)

0.057(0.233)0.045(0.206)0.043(0.203)東北

0.074(0.262)0.073(0.260)0.084(0.278)0.075(0.263)関東

0.307(0.461)0.311(0.463)0.284(0.451)0.307(0.461)中部

0.212(0.409)0.178(0.383)0.214(0.410)0.210(0.408)近畿

0.156(0.362)0.143(0.350)0.141(0.348)0.154(0.361)

中国・四国

0.099

(0.298)0.104(0.305)0.098(0.298)0.099(0.299)

九州・沖縄

0.110

(0.312)0.133(0.340)0.134(0.341)

0.112(0.315)学校

0.072(0.259)0.018(0.132)0.056(0.230)0.069(0.253)職場

0.336(0.472)0.453(0.498)0.326(0.469)0.342(0.474)

隣人・クラブ・友人

0.283(0.451)0.226(0.418)0.265(0.441)0.280(0.449)

見合い

0.213

(0.409)0.130(0.336)0.177(0.382)0.207(0.405)

結婚相談所

0.006

(0.075)0.014(0.120)0.008(0.087)0.006(0.079)

街なかや旅先0.049(0.217)0.078(0.269)0.056(0.229)0.051(0.220)

その他

0.022

(0.148)0.047(0.211)

0.031(0.173)0.024(0.153)不詳

0.019(0.135)0.033(0.180)0.082(0.275)0.022(0.147)

夫学歴

結婚年コーホート

調査時点の居住地域

出会いのきっかけN

59,0273449

出所：第 8-15 回出生動向基本調査より筆者作成

9

2604

65080

図 2: 結婚年コーホート別にみた夫妻の結婚歴の分布
妻結婚歴
1.00

0.75

0.50

0.25

(%)

0.00
夫結婚歴
1.00

0.75

0.50

0.25

不詳

2010-15

2000-09

1990-99

1980-89

1970-79

1960-69

1950-59

0.00

結婚年
初婚

再婚

不詳

歴の不詳のみならず再婚が占める割合も高いことである．ここから，結婚歴が再婚と不詳の回答者は，他の共変量もおいても不詳が発生しやすいという点で共通している可能性が示唆される．そこで以下では，共変量が不詳であることもひとつの属性としてとらえ，結婚歴不詳が初再婚のどちらに近い属性を持っているのかを探っていく．

4.2 多変量分析の結果
結婚コーホートに着目すると，近年になるにつれて再婚割合が増加していたが，不詳割合
はかならずしも増加していなかった．それゆえ，結婚コーホートのみに着目すれば，再婚者と結婚歴不詳の人々は類似性が低いようにも見える．ただし，これらは単純な二変量間の関連であるため，本節では初婚を基準とした多項ロジットモデルを用いて，その他の共変量からみて再婚と不詳が比較可能なものかを検討する．推定結果は表 6 に示した．
まず左側のパネルには妻の結婚歴を従属変数にしたモデルの推定結果が示されている．はじめに，夫婦の学歴について見てみよう．妻が再婚か否かということと夫婦の学歴との間には明確な関連が見られる．夫婦の学歴が低いあるいは不詳の場合，妻が初婚よりも再婚である確率が高い．一方，妻の結婚歴の不詳の発生もまた，夫婦の学歴との間に明確な関連が見られる．「妻中学卒」および「夫短大・高専・専門卒」の係数は有意でないものの，その他のカテゴリについては有意な関連が見られ，係数の符号条件も妻再婚の場合と一致している．

10

結婚コーホートの係数を見ると，他の共変量を統制しても，再婚と不詳の趨勢は図 2 で確認したものとほぼ同様の結果が得られている．初婚に対する再婚オッズは近年の結婚コー
ホートほど増加している一方で，不詳は 1960 年代に比べてより最近の結婚コーホートほど減少している．
調査時点の居住地域について見ると，関東に比べて東北・中部・近畿・九州・沖縄では，妻初婚に対する妻再婚のオッズが低い．一方で，中国・四国では妻再婚オッズが高い．妻の結婚歴不詳について見ると，北海道・九州・沖縄で不詳オッズが高いなど，妻再婚との間で共通点はあまり見られない．
出会いのきっかけは特に妻再婚の夫婦との間で明確な関連が見られる．学校・隣人・見合いといったルートでの結婚は初婚に多く，妻が再婚の場合は結婚相談所を通じた結婚が多い．妻の結婚歴の不詳は，「見合い」で少なく出会いのきっかけが「不詳」の場合に多いという関連は見られるものの，妻再婚の場合との類似性は低い．
夫の結婚歴を従属変数にした多項ロジットモデルの結果は表 6 の右のパネルに示されている．多項ロジットモデルは非線形モデルであるため，妻の結婚歴を従属変数にした場合と係数の大小を単純に比較できないものの，多くの共変量について先に見たものと類似した関連パターンが見られる．

5 議論と今後の課題
本稿では，標本調査における夫妻の結婚歴の不詳の発生状況について，趨勢と規定要因を探ることを目的として，出生動向基本調査を用いた分析を行った．得られた知見を要約すると以下のとおりである．
第 1 に，全婚姻に再婚が占める割合は近年の結婚コーホートほど増加していたものの，結婚歴の不詳割合は必ずしも増加していなかった．加えて，回答者（妻）の結婚歴よりも配偶者（夫）の結婚歴において，不詳がより発生していた．
第 2 に，夫妻の結婚歴が「再婚」と「不詳」の回答者を比較すると，両者の間に類似した傾向が見られた属性は夫婦の学歴のみであった．多項ロジットモデルを通じて検討した他の共変量については，再婚と不詳との間で類似した関連パターンが看取されなかった．
以上より，再婚者と不詳者との間には際立った類似性はなく，結婚歴の「不詳」は「初婚」にも「再婚」にも近いとも言えない（すなわち，両者が混在していると考えられる）．残念ながら，本稿の分析結果からは，結婚歴が不詳の回答者を分析に反映させるための一般的かつ有効な手立ては見出せなかった．そのため，少なくとも現時点では「再婚」と「不詳」を「非初婚」として一括して分析することは禁欲すべきであろう．結論としては月並みであるが，不詳の発生を減らすための調査設計上の工夫が求められる．

11

表 6: 多項ロジットモデルの推定結果
妻の結婚歴
再婚 vs 初婚

夫の結婚歴不詳 vs 初婚

再婚 vs 初婚

不詳 vs 初婚

妻学歴 （ref: 高校卒）
中学卒

0.830***(0.062)0.270***(0.100)0.326***(0.060)0.252***(0.069)

短大・高専・専門卒-0.554***(0.056)-0.304***(0.086)-0.137***(0.046)-0.180***(0.054)

四大卒以上-1.002***(0.100)-0.538***(0.152)-0.097(0.072)-0.192**(0.085)

学歴不詳

0.418***(0.161)0.682***(0.169)0.130(0.159)0.104(0.137)

中学卒

0.609***(0.059)0.280***(0.096)0.753***(0.052)0.226***(0.067)

短大・高専・専門卒-0.237***(0.072)-0.114(0.112)-0.326***(0.063)0.017(0.069)

四大卒以上-0.472***(0.061)-0.372***(0.095)-0.575***(0.052)-0.256***(0.059)

学歴不詳

0.338***(0.130)0.949***(0.136)0.314**(0.125)1.424***(0.092)

夫学歴 （ref: 高校卒）

結婚年コーホート （ref: 1960-69 年）

1950-59 年-0.928***(0.332)-2.336***(0.715)0.080(0.188)-1.321***(0.299)1970-79 年

0.733***(0.108)0.217*(0.122)0.643***(0.091)0.114(0.083)

1980-89 年

1.464***(0.108)0.343***(0.127)

1.213***(0.091)0.394***(0.084)1990-99 年

1.763***(0.109)0.411***(0.132)

1.506***(0.092)

0.633***(0.086)

2000-09 年

2.682***(0.109)0.392***(0.152)2.118***(0.094)0.653***(0.095)

2010-15 年

3.246***(0.133)0.840***(0.238)2.471***(0.119)0.726***(0.157)不詳

2.262***(0.150)2.676***(0.137)1.736***(0.142)2.159***(0.106)

調査時点の居住地域 （ref: 関東）
北海道

0.084

(0.098)0.340**(0.145)0.260***(0.082)0.078(0.105)東北-0.178**(0.084)0.162(0.124)-0.100(0.074)0.145*(0.081)中部-0.225***(0.059)0.132(0.091)-0.246***(0.053)0.057(0.059)近畿-0.237***(0.068)-0.090(0.107)-0.066(0.057)-0.011(0.067)

中国・四国

0.179**(0.072)0.160(0.119)0.096(0.064)0.129*(0.076)

九州・沖縄-0.062(0.070)0.390***(0.101)0.145**(0.059)0.242***(0.068)学校-0.995***(0.123)-0.087(0.150)-1.719***(0.133)-0.155*(0.093)

隣人・クラブ・友人-0.487***(0.053)-0.021(0.083)-0.649***(0.046)-0.064(0.053)

見合い-0.465***(0.070)-0.077(0.096)-0.516***(0.058)-0.040(0.062)

結婚相談所

0.931***(0.156)-0.000(0.458)0.443***(0.157)0.322(0.235)

出会いのきっかけ （ref: 職場）

街なかや旅先0.048(0.082)0.062(0.145)0.015(0.071)

0.105(0.093)0.272***(0.099)0.193(0.189)0.126(0.090)0.180(0.123)不詳

0.294***(0.112)

1.238***(0.123)0.120(0.105)

1.057***(0.092)

Constant-4.349***(0.112)-4.540***(0.135)-3.724***(0.094)-3.646***(0.090)その他

Observations

65080

65080

Log Likelihood-14688.672-22631.079

AIC

29493.343

45378.157* p<0.10 ** p<0.05 *** p<0.01
出所：第 8-15 回出生動向基本調査より筆者作成

文献
国立社会保障・人口問題研究所，2017，『現代日本の結婚と出産 ─ 第 15 回出生動向基本調査 （独身者調査ならびに夫婦調査）報告書』．
厚生労働省，2017，『平成 28 年度人口動態統計特殊報告「婚姻に関する統計」の概況』（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/konin16/index.html）
人口問題研究所，1978，『第 7 次出生力調査報告』，厚生省人口問題研究所．
村上あかね，2011，「離婚による女性の社会経済的状況の変化」『社会学評論』 62(3): 319-335．
永井暁子，2010，「未婚化社会における再婚の増加の意味」佐藤博樹・永井暁子・三輪哲編『結婚の壁：
非婚・晩婚の構造』勤草書房，172-182．
Raymo, J. and M. Iwasawa. 2014. Remarriage in Japan: a First Look. Population Association of America
2014 Annual Meeting, Princeton University, May 1-3.

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余田翔平，2014，「再婚からみるライフコースの変容」『家族社会学研究』26(2), 139-150．
湯沢雍彦，2005，『明治の結婚・明治の離婚：家庭内ジェンダーの原点』角川学芸出版．

13