販売用資料
2024.10

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド
愛称：THE 5G
追加型投信／内外／株式【 ご留意事項 】● 当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
● ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
● 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。

● 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。

● 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。

● 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するもの

ではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

● 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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5Gで新しい世界が加速する
5Gはロボット、IoT＊1、AI（人工知能）、自動運転を進化させる通信技術、あらゆる情報技術分野において成長の可能性の根幹を担う息の長い投資テーマです。

ロボット

モノのインターネット

人工知能

自動運転

〈2030年の５G回線の普及率予測〉
95％

94％

韓国

92％

米国

88％
中国

日本

（出所）
GSMA Intelligence（携帯通信事業者の業界団体の調査・コンサルティング部門）「The Mobile Economy China 2024」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

93%

先進アジア

90%

北米

81%

欧州

55%

中南米
サブサハラ・アフリカ＊217%
020406080100（％）＊2 サハラ砂漠より南のアフリカ地域。
※GSMA Intelligenceの地域分類に基づく。先進アジアはオセアニア地域を含む。
（出所）
GSMA Intelligence「The Mobile Economy 2024」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成＊1 IoT（Internet of Things）とはモノのインターネットと呼ばれ、世の中に存在する様々な物体（モノ）が通信機能を持ち、インターネット接続を通じて情報のやり取りが可能になることをいいます。IoTの実現により、私たちの生活は劇的に変化するといわれています。
※上記はイメージ図です。

1

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情５Gとは5Gとは、第5世代(5th Generation)移動通信システムの略称です。IoT社会を支える基盤技術とされており、5Gの導入により高速・大容量データの送受信が可能となります。

〈移動通信システムの変遷〉

IoT
さらに高速・大容量化

1G

2G

5G

4G

3G

音声通話中心メールやウェブ閲覧も可能に

音楽や映像も楽しめるように動画、オンラインゲームも円滑に

通信量は飛躍的に増大

1970年代後半〜80年代

1990年代2000年代2010年代2020年代2030年代

５Gで可能になる３つの技術要件
高速・大容量
通信速度は

100

4K／8K
ストリーミング

4Gの倍
移動通信量は1,000 倍

医療用ウェアラブル

4GのAR（拡張現実）／VR（仮想現実）

多数同時接続スマートハウス

多数端末との同時接続が飛躍的に拡大

100 倍

4Gの4G
技術領域が拡大

5G

超低遅延

自動運転

映像や音声等の送信速度の遅れが劇的に解消

10 分 の1

4Gの※上記は移動通信システムの変遷および５Gで可能になる3つの技術要件を表したイメージ図であり、全ての特徴を網羅したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）
各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

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IoTの実現により変化する未来生活
交通 自動運転車の普及

行き先を告げるだけで自動的に目的地まで到着
事故や渋滞の緩和にも建設 機械同士が相互に通信・連携
建築プロジェクトの管理プログラムにしたがって、現場の機械が効率的に動く※上記はIoTの実現により変化する未来生活のイメージであり、全ての特徴を網羅したも のではあり（出所）
各種資料を基に三井住友 トラスト・ア3

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医療 健康管理を高度化、遠隔手術を実現
日常の個人データとセンサーによって得られる生体情報、そして天候などのデータも考慮しながら現在の健康状態を瞬時に測定し、機械が適切に薬を調合

ウェアラブル端末で患者の生体情報を瞬時に測定、取得したデータをカルテに反映・共有

遠隔地から手術が可能になり、患者の負担軽減、医療の均質化が実現

生活 VRで体験

まるでスタジアムにいるような感覚で、臨場感あふれるスポーツ観戦が可能に網羅したも のではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。に三井住友 トラスト・アセットマネジメント作成

4

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5Gの推進段階に応じた銘柄選択
５Gの推進段階に応じた成長産業分野にフォーカス【インフラ整備期】【5G商用化：導入期】【5G商用化：普及期】

5G普及のための設備・システムの設置

5Gを活用したサービス・製品

5Gを活用した
新たなビジネス

IoT機器・装置関連
Focus

Focus

Focus

5Gによる新ビジネス関連IoT機器・装置関連

IoT機器・装置関連

通信サービス関連

通信サービス関連

通信サービス関連

通信インフラ関連

通信インフラ関連

通信インフラ関連※2024年7月末現在。上記は５Gの推進段階に応じて着目される成長産業分野であり、今後変更となる場合があります。
約3倍〈ご参考〉5Gの活用例〜警備会社〜
各所に設置された監視カメラなどのIoT機器で撮影された大量の4K高精細映像をクラウドサービスにつなぎ、その情報を解析することにより異常行動を検知し、未然に犯罪を防ぐことができます。
（将来的にはＡ
Ｉの活用により人の目を使わなくても異常行動を検知することができるようになります）

検知
通信インフラ関連

通信鉄塔

4K高精細映像で異常行動を検知

高所カメラ

5G

IoT機器・装置関連

集約

5G

クラウドサービス

通信サービス関連
都市空間の様々な監視情報を監視センターに集約

警備員
ウェアラブルカメラ

5G

要請
通信インフラ関連
高 精 細 映 像 から切り出した異常行動を近隣の警備員に通知し、現場に急行させる

高度化
アンテナ

AI活用により自動化
ビル屋上カメラ5Gによる新ビジネス関連※上記はイメージ図であり、全ての製品やサービスを表しているものではありません。
（出所）
各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※

5

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通信インフラ関連

大幅な通信量増加で拡大するインフラ整備需要

通信ネットワークの土台

通信量を増加、速度を向上させるための通信基地局、通信設備の整備が進展する見込み。

〈世界の5Gインフラ市場規模の推移および予測〉（億米ドル）
1,500（2020年〜2030年、年次）

1,314

予測値

1,000

情報がつながることを可能にするための基礎的設備・技術

0〈主な事業分野〉
アンテナ

ネットワーク機器

光ファイバー

通信サービス関連

820

つなぐ

モノとモノ、人とモノの情報をつなげるためのサービス〈主な事業分野〉
クラウド関連ソフトウェア

IoT機器・装置関連

2425

2627

2830（年）

29

通信ネットワーク上で膨大なデジタルデータをスピーディーに処理・伝送するための、様々な技術が採用される見込み。

〈世界のパブリッククラウドサービス＊市場規模（売上高）の推移および予測〉（億米ドル）
10,000（2018年〜2026年、年次）

8,000

4,000
2,000

9,152

予測値
約5倍

1,88402018 2019 2020 2021 2022 2023 2024 2025 2026（年）＊利用者を限定せず、膨大なデジタルデータをネットワーク上に蓄積・保管し、高速な処理を可能にする技術。
※2022年以降は予測値。
（出所）総務省「令和5年版情報通信白書」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

多種多様な大量の情報を、低コストで効率良く収集･分析する必要があるため、革新的で、競争力の高い技術が発展する見込み。

収集 分析〈世界のIoT機器・装置数の推移および予測〉
（億台）
500
400
300

情報の送受信をできるようにした機器・装置やその技術

200

IoT最終製品（2018年〜2025年、年次）
通信 コンシューマー
産業用途
コンピューター
医療自動車・宇宙航空

約2倍

予測値440209

100〈主な事業分野〉
レーダー

23

IoTの飛躍的な普及による接続機器･装置数の増加

情報をセンサー22※2022年以降はNext Move Strategy Consulting予測値。
（出所）
Statistaのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

6,000

無線通信

21

通信分野におけるビジネスチャンスの拡大期待

モノをネットワークに約3倍

約158倍

5000

2018 2019 2020 2021 2022 2023 2024 2025（年）※2023年以降は予測値。
（出所）総務省「令和5年版情報通信白書」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※画像はイメージです。

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5Gで広がる新たな投資機会5Gにより中長期的な視点で様々な情報技術分野の新たなサービスやビジネスチャンスの拡大が期待 でき、息〈超スマート社会＊1に向けて2030 年まソリューション サー

約22小売

通信・放送約 8 兆円

5兆

物流

約18 兆円

約 20 兆円

社会問

題解社会のデジタ

その他産業

医療・介護
約 9 兆円

約 40 兆円

クラウド/エッジ
コンピューティング

Web3.0/
ブロックチェーン

AI・データ解析

5Gによって進化す る次世＊1 ロボット、 AI、ビッグ※金額は世界のデジタルイノベーション市場の各 分野におけ7

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が期待 でき、息の長い投資機会を提供するものと考えます。

030 年までに生み出す新たな市場〉

ョン サービス分野

22 5兆円¥公共会問

題解決のデジタル化

金融

約 28 兆円

約 29 兆円

製造

約 54 兆円

環境エネルギー
約19 兆円量子コンピューティング

サイバーセキュリティ

進化す る次世代ITシステム

IoT

メタバース＊2

IoT機器分野

約 154 兆円
※画像はイメージです。

ロボット、 AI、ビッグデータ、IoT、新たなネットワーク技術などを駆使することで、サイバー空間と現実空間が高度に融合した快適な社会。＊2 インターネット上の仮想空間。
ン市場の各 分野における2030年の需要額の見通しです。上記は米ドルベースのデータを2024年6月末の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算。
※上記は5Gで拡大する新たなビジネス領域の全てを表したものではありません。また、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）
JEITA
（一般社団法人電子情報技術産業協会）（2022年12月15日報道資料）のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

8

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ファンドの特色

1

世界の次世代通信関連企業の株式に投資を行います。

投

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場（上場予定を含みます。）
している次世代通信関連企業＊の株式（預託証書（DR）を含みます。）に投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。
＊次世代通信関連企業とは当ファンドにおいては、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいいます。

ファンダメンタルズ分析を通じて、５Gのインフラ構築および通信サービス・商品や新たに生まれるビジネスを展開する企業に投資を行います。
※移動通信システムの進化等により、将来５G関連以外の企業に投資する可能性があります。
※主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

〈ファンドのしくみ〉
ファンド･オブ･ファンズ方式で運用を行います。
当ファンド

投資対象ファンド
〈主要投資対象ファンド〉

投 資 者︵ 受 益 者 ︶外国投資信託証券（円建）
申込金

次世代通信関連

投資

世界株式戦略ファンド
分配金
解約金等

《愛称：THE ５G》

損益

Next Generation Connectivity FundJPY Unhedged Class

損益

世界の次世代通信関連企業の株式※※

運用会社：ニューバーガー・バーマン・インベストメント・
アドバイザーズ・エル・エル・シー

マネープールマザーファンド
運用会社：三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社

2

投資投資

わが国の公社債等損益

実質的な運用は、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループが行います。
主要投資対象ファンドの運用にあたっては、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン･グループのニューバーガー・バーマン･インベストメント･アドバイザーズ・エル・エル・シーが行います。

※（※資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。

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品
預
指やード

投資銘柄を厳選

実質的な運用は、株式リサーチ力に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループが行います。

高度な専門性と豊富な運用経験を有するグローバル株式調査部門が徹底したファンダメンタルズ分析に基づき、投資銘柄を厳選します。

〈主要投資対象ファンドの運用プロセス〉
世界の株式日本を含む世界各国の上場企業の中から、時価総額等を勘案した上で、次世代通信関連企業の株式を選定。

投資候補銘柄群

個別企業のファンダメンタルズ分析（財務分析、企業経営陣との面談、技術動向調査等）を通じて、企業の成長性や株価の割安度を検証し、銘柄を選定。

流動性やポートフォリオの地域分散を考慮してポートフォリオを構築。

ポートフォリオ※2024年7月末現在。上記プロセスは、今後変更となる場合があります。
※資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。

1939年創業の米国の独立系運用会社で、豊富な投資経験を有しています
本社オフィスビル（米国ニューヨーク）

ニューバーガー・バーマン・グループ・
エル・エル・シー
1939年創業の資産運用会社で、米国ニューヨークに本社を置き、世界の運用拠点にて約750名の運用担当者が、世界中の機関投資家や個人投資家向けに、様々な資産運用サービスを提供しています。
運用総資産残高は約4,815億米ドル（約78兆円）、従業員数は約2,800名を有する独立系の資産運用会社です。

ニューバーガー・バーマン・インベストメント・
アドバイザーズ・エル・エル・シー
ニューバーガー・バーマン・グループ・エル・エル・シーの100％子会社であり、グループ内における株式、リート、債券、オルタナティブにかかわる運用部門です。
ニューヨークを拠点に世界各地のネットワークを駆使してグローバル株式についての綿密なリサーチを実施し、機動的かつ効率的なポートフォリオ運営を行っています。

※2024年6月末現在。運用総資産残高は、2024年6月末の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算しています。
（出所）
ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

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5

主要投資対象ファンドの概要※当ファンドの主要投資対象ファンドである「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」の状況です。

特性値

業種別構成比率

予想PER（株価収益率）

業種39.0倍

EPS（1株当たり利益）成長率

19.1%※予想PER、EPS成長率については組入銘柄の値を加重平均して算出。
EPS成長率は予想EPS長期成長率（3年、年率）を使用。

規模別構成比率

比率

情報技術

75.0%

コミュニケーション・サービス

9.6%

一般消費財・サービス

7.4%

その他

4.5%

産業分野別構成比率

規模＊1比率産業分野＊2比率

大型株式

91.3%

通信インフラ関連

31.1%

中型株式

5.2%

通信サービス関連

24.8%

小型株式

―

IoT機器・装置関連

40.6%＊1 ニューバーガー・バーマンの以下の基準により分類。大型株式：時価総額200億米ドル以上、中型株式：50億米ドル以上200億米ドル未満、小型株式：50億米ドル未満＊2 ニューバーガー・バーマンの基準により分類

国・地域別構成比率

通貨別構成比率

英国 3.4%ドイツ 2.3%

オランダ
4.1%

短期金融資産等 3.5%

中国 1.2%
韓国 3.2%
日本
9.9%

米国
59.6%

欧州
9.9%
アジア
25.4%

組入銘柄数：53銘柄

韓国ウォン
3.2%

香港ドル 1.2%短期金融資産等 3.5%

ユーロ
6.4%
日本円
9.9%

北米
61.3%

台湾
11.1%

台湾ドル
11.1%

米ドル
64.7%

カナダ
1.7%

※（
※

※2024年6月末現在。
※各比率は対純資産総額比。
また、端数処理の関係で合計値が100％とならない場合があります。
（出所）
ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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柄

5G関連企業のご紹介
エヌビディア〈米国〉通信インフラ関連

高性能GPUのリーダー企業〈事業内容と着目ポイント〉
主にデータセンターやゲーミング市場向けに製品を展開。
GPU（画像処理半導体）
は演算コアを大量に搭載しており、膨大な計算を同時並列的に高速処理することが可能。
映像の処理を目的に発展したGPUは、近年ではデータセンターやAIといった膨大な処理が必要な用途への適用が拡大。生成AI関連需要により成長加速が期待される。

〈株価とEPSの推移〉（米ドル）
150（米ドル）
6EPS予測値
（右軸）

株価
（左軸）

10050

42021/6EPS（右軸）
22/623/624/625/626/60（年/月）

※株価
（月次）
、EPS
（年次）の推移：2021年6月末〜2024年6月末、EPS予測値（年次）：2025年〜2027年は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。

マイクロソフト〈米国〉通信サービス関連世界最大手のソフトウェア企業〈事業内容と着目ポイント〉
業務用ソフトウェアでは圧倒的なシェアを持つほか、生成AIやクラウドサービス、ビジネス向けSNS、デバイスなど幅広く展開。
同社は生成AIモデルで業界をリードするオープンAIへ出資し、クラウドサービスや業務用ソフトウェアに生成AIアシスタント機能「Copilot」を統合。
クラウドサービスでは生成AIモデルを第三者に提供することで、様々なAIサービスが開発されており、幅広い生成AI活用需要からの恩恵が期待される。

〈株価とEPSの推移〉

（米ドル）
800
600（米ドル）
20
EPS予測値
（右軸）

株価
（左軸）

400
200021/623/624/6105EPS（右軸）
22/61525/626/6027/6（年/月）

※株価
（月次）
、EPS
（年次）の推移：2021年6月末〜2024年6月末、EPS予測値（年次）：2025年〜2027年は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。

ルネサスエレクトロニクス〈日本〉

IoT機器・装置関連

幅広い半導体ソリューションを提供〈事業内容と着目ポイント〉
世界トップクラスのシェアを誇るマイクロコンピューターを始め、パワー・アナログ半導体など自動車や産業向けに幅広い半導体製品を手掛ける。
同社の幅広い製品ラインナップは、産業IoTの実現やAIインフラの消費電力低減などに貢献。
データセンターやEV（電気自動車）、産業IoTなど幅広い産業の成長からの恩恵が期待される。

〈株価とEPSの推移〉

（円）
4,000
3,000（円）400300

株価
（左軸）

2,000

EPS予測値（右軸）1,000021/6EPS（右軸）
22/623/624/625/626/6

200
1000（年/月）

※株価
（月次）
、EPS
（年次）の推移：2021年6月末〜2024年6月末、EPS予測値（年次）：2024年〜2026年は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。

※画像はイメージです。
（出所)各種資料、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。

信 用 リ ス ク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

テーマ型運用に係 る リ ス ク

ファンドは、特定のテーマに関連する企業の株式を選別して組み入れますので、市場全体の値動きと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流 動 性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

金利変動リスク債券の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。また、発行者の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

■■

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ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用

信託期間無期限（2017年12月15日設定）
決算日
毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。
分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※分配金再投資コースの場合は、税金を差し引いた後、自動的に無手数料で再投資されます。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購入単位
1万円以上1円単位

購入時手数料
申込金額*に応じて、購入価額に下記の手数料率を乗じて得た額とします。

＊申込金額とは「購入価額×取得口数」に購入時手数料および購入時手数料に対する消費税等相当額を加えた総額です。
申込金額

手数料率

1,000万円未満

3.30％（税抜3.0％）1,000万円以上1億円未満

2.75％（税抜2.5％）

1億円以上2.20％（税抜2.0％）

信託財産留保額ありません。

購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金単位
販売会社が個別に定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
純資産総額に対して年率1.188％（税抜1.08％）
支払先ごとの配分と主な役務は以下の通りです。

換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

当ファンド※2024年11月5日受付分からは、原則として、販売会社の営業日の午後3時半までにお申込みが行われ、販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込受付分とします。なお、販売会社によっては対応が異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。ファンド
は、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です
が、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、2024年7月31日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

年率0.33％（税抜0.3％）

販売会社

年率0.825％（税抜0.75％）

受託会社

年率0.033％（税抜0.03％）◇運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。

購入・換金申込受付不可日
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
ニューヨーク証券取引所の休業日
香港証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日

委託会社◇委託した資金の運用、基準価額の計算、開示資料作成等の対価◇運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

投資対象とする投資信託証券
実質的な負担純資産総額に対して年率0.66％程度◇投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運用、基準価額の計算、運用財産の管理等の対価純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況等により変動します。

その他の費用・手数料
有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用等をその都度、監査費用等を日々、ファンドが負担します。この他、投資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なります
ので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/■ 受 託 会 社： 三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社： 三井住友信託銀行株式会社［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
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