（案）

2023
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目 次
はじめに ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…4
総論 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥7
1．雨と私たち ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥7
1.1 地球をめぐる水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥7

1.2 社会をめぐる水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥7

1.3 気候危機を超える雨との付き合い方
2．雨と雨水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…8‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…9

2.1 雨の降り方 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…9
2.2 雨水の性質‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…10
３．手引きの構成 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…12
４．目的 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…13
総則 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…14
1．水循環の姿‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…14
2．適用範囲 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…14
3．関係する法制度及び諸基準‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…15
4．用語の定義‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…17
5．雨水活用施設の種類‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥……………………19
第 1 編 計画・設計 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…21
第 1 章 雨水活用施設の計画 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥………21
１．計画対象範囲 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…21
２．計画の流れ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…22
第 2 章 雨水活用施設の設計 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…23
1．設計の流れ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…23
1.1 流域対策‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…24
1.2 計画規模と雨水活用サイト‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…25
1.3 サイトごとの雨水活用要素技術‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…26
２．規模による設計 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…27
2.1 小規模‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…27

2.2 中規模（複合施設等）‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…28
2.3 大規模（街区レベル）‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…28
3．用途と雨水活用システム‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…28
3.1 散水、ビオトープ、雨庭等‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…28
1

3.2 清掃、トイレ洗浄水 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…28
3.3 浸透、蒸発散 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ‥‥‥…29
3.4 空調補給水等 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…29
3.5 風呂、シャワー ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…29
3.6 非常時飲用水等‥‥‥‥ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…29
4．敷地と雨水活用システム ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…29
4.1 建物‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…30

4.2 駐車スペース‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…30

4.3 舗装‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…30

4.4 裸地‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…30

4.5 植栽地‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…30

4.6 池・水路 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…31
5．公共施設等との関係‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…31

5.1 河川・下水道 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥31
5.2 道路‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…31

5.3 公園等‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…31

5.4 学校施設等 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…32
5.5 鉄道施設 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…32
5.6 寺社施設等 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…32
6．流出抑制と蓄雨の計算 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥…32
6.1 蓄雨の計算 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥……33
6.2 流出抑制対策量の計算 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥…34
6.3 蓄雨計算と蓄雨係数‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥……36

6.4 蓄雨計算と流出抑制対策量のすり合わせ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥…38

第 2 編 水量・水質‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥…40
1 章 水質‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥…40

1.1 屋上面に影響されない水（大気の汚れが影響する降水）‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥40
1.2 屋上集水の初期雨水の水質‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥…41
1.3 沈砂槽内（タンク）の水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥…41
1.4 その他地表面雨水の水質‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥…42
1.5 処理された水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥…44
２章 水量 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥……‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…44
2.1 雨水の集水量 ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥…41
2.2 使用水量の算定‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥…‥…45
2.3 雨水貯留槽の容量と構造‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥…46
2.4 敷地からの集水‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…47
2.5 雨水利用量の評価指標‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥…‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥…47
2

2.6 一時貯留‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥ 47

2.7 浸透水量‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥…48

2.8 蒸発散‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥ ‥‥‥‥‥‥…48
第 3 章 雨水の用途と処理‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥ ‥‥‥……48
3.1 取水場所‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥ ……49
3.2 雨水の活用用途‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥ ‥‥……50
3.3 雨水の活用用途と水質‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥… ‥…50
3.4 処理フロー‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥… …‥…53
第 4 章 維持管理 安全・安心な雨水活用のために‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥……‥‥ …53
4.1 装置や水槽の点検・清掃‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ ‥‥‥…‥…53
4.2 水質管理‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥‥‥‥ ‥‥…‥…54
4.3 記録の作成・保管（事業用では必須,家庭用では推奨）‥‥‥‥‥‥ ‥‥‥‥‥…･56
4.4 災害時の準備‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…‥‥‥‥…･56

第 3 編 製品・技術
第 1 章. 総則................................................................................................................................................................. 59
1.1. 目的 ..................................................................................................................................................................... 59
第 2 章. 集水施設のための製品 ............................................................................................................................ 60
2.1. 集水装置 ............................................................................................................................................................ 61
2.2. 取水装置 ............................................................................................................................................................ 63
第 3 章. 貯留施設のための製品 ............................................................................................................................ 65
第 4 章. 処理施設のための製品 ............................................................................................................................ 70
4.1. 整雨装置及び制菌装置 ................................................................................................................................ 70
第 5 章. 給水施設のための製品 ............................................................................................................................ 72
5.1. 配雨装置 ............................................................................................................................................................ 72
5.2. 制御装置 ............................................................................................................................................................ 74
第 6 章. 浸透関連製品 .............................................................................................................................................. 74
6.1. 浸透ます ............................................................................................................................................................ 74
6.2. 浸透側溝 ............................................................................................................................................................ 75
6.3. 浸透槽................................................................................................................................................................. 75
6.4. 浸透縦管 ............................................................................................................................................................ 76
6.5. 透水性舗装 ....................................................................................................................................................... 76
6.6. 雨水貯留浸透基盤.......................................................................................................................................... 77
第 7 章. 一時貯留関連製品 ..................................................................................................................................... 77
第 8 章. 今後必要とされる雨水活用の基準や規格 ....................................................................................... 793

第 4 編 運用‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥79
１．雨水活用施設の維持管理‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…79
２．今後必要とされる雨水活用の基準や規格‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥79
おわりに‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥…82

4

はじめに

本「雨水活用の手引き（案）」は、民間で雨水活用を進めるに当たって踏まえるべき事項を整理した
雨水基準制度研究会の定める自主規定である。
経緯作成の契機となったのは、2020 年 2 月 19 日に実施した「気候変動と雨水活用シンポジウム＆セミナ
ー『ドイツ雨水規格から日本の雨水の基準と制度を考える』」であり、これを機に「雨水基準制度研究会」が立ち上がった。研究会には主催団体メンバーに加え、シンポジウム参加者の有志が加わった。
主催団体は、4 団体あり、「法政大学エコ地域デザイン研究センター」（以下、法政大学エコ研と略す）
は 2006 年にドイツの DIN 雨水規格を翻訳出版した実績があり、早くから雨水の基準化に関心を寄せていた。
「日本建築学会あまみず普及小委員会」は、前身の雨水小委員会から 2011 年に「雨水活用建築ガ
イドライン」及び 2016 年に「雨水活用技術規準」を出版しており、その活動を継承している。
「特定非営利活動法人雨水まちづくりサポート」（以下、NPO 雨水まちづくりサポートと略す）は、日本建築学会の 2 冊の規準の社会実装と「雨水の利用の推進に関する法律」（以下、雨水法と略す）の普及支援を2016 年より行っている。そして、「公益社団法人雨水貯留浸透技術協会」（以下、雨水協会と略す）は、1991 年に設立されて以来、雨水に関する技術指針やマニュアル等を多く出版しており、雨水業界を主導している。
後援団体として、国土交通省、東京都、横浜市、京都市、世田谷区、武蔵野市などの国や自治体のほか、雨水に関連する機関として公益財団法人空気調和・衛生工学会、公益財団法人日本下水道協会が名を連ね、協賛団体として雨水活用に携わる多くの企業が加わった。こうした幅広い関心を受けて実施されたシンポジウムは、活発な議論をもって終了し、その余熱から「雨水基準制度研究会」が設立されるに至ったという経緯である。
背景
研究会は 2020 年 5 月から活動を始め、その後、ドイツの DIN 雨水規格が雨水に関係するあらゆるス
テークホルダーの協働によって作り上げられたことに倣って、日本版の民間雨水標準づくりを目指してきた。日本の雨水に関わる基準は、1991 年に「排水再利用・雨水利用システム設計基準」（国土交通省
官房官庁営繕部）が発行されており、他にも雨水に関わる多くの基準やマニュアル類がある。にもかか
わらず、何故こうした新たな標準が必要なのかというと、市民や民間企業が雨水に取り組もうというときに何を手掛かりにしたらよいのか、分かりにくい実態があるためである。同時に、既存の基準類の規定する範囲が狭く、制約が大きいなど、今後の発展のために新たな仕組みも望まれるという状況があるからである。
方向性「雨水活用」という言葉は、英語で語られる際に用いられている Rainwater Harvesting に対応してい5

るが、日本ではまだ法的な用語として使われていない。しかし、これまでの「雨水利用」や「再生水」という言葉だけでは語りにくい地球環境への対応を視野に入れるために、日本建築学会で規定した「雨水活用」という用語を用いることとした。日本の雨水活用は諸外国の取り組みから大きく後れを取っており、そうした状況にあることすら理解が進んでいない。環境への取り組み全般に立ち遅れている状況の中で、雨水は資源エネルギー問題の中で更に取り残されている。本「雨水活用の手引き（案）」は、そうした状況を克服するためにこれまでの雨水への取り組みを集約して新たな方向性を示そうとするものである。現段階では、研究会の活動を重ねた中間報告であり、これをもとに更に幅広い意見を集約して誰でも手に取れる雨水の標準にしていきたい。
（2023 年 5 月）

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総論

１．雨と私たち
1－1．
「地球をめぐる水」：雨は水循環のみなもとである
・地球をめぐる淡水＝「雨」が命を育む
水の惑星と言われる地球。しかし地球上の水の 97.5％は海水で、氷河や地下水等のアクセスが難しい水を除くと生きものが利用できる水はわずかに 0.05％と言われる。その循環を支えているのが降雨。地球上で 1 年間に蒸発する水の量と降水量は同じ。雨が降り注ぐことで地球上の水の量は一定に保たれていることを知ろう。
・地球の温暖化が引き起こす環境危機。雨の降り方も変わってきている。
日本では近年 30 年の傾向として、年間の降水日数は減り、短時間に強い雨が降るゲリラ豪雨が増えている。懸念はさまざまな社会問題や気候の変動などにより、日本だけでなく世界的な問題にもなっている。今を見過ごすことなく未来に向かって安定した自然の循環系を見直していくのは次世代をつなぐ我々の使命と言える。
・雨をとどめ、ためる、まもる、いかす
降雨災害の回避だけでなく、雨水のコントロールや浸透促進は自分たちにもメリットのあることだと意識する。グリーンインフラの導入は自然構築することで社会活動の課題解決に必須の手法として加速することが期待できる。水は地球上の財産である。自然の恵みは借りたら還そう。
・目をそらさないで。仮想水のこと。
食料自給率 37％の日本。世界的に水不足が深刻になる中で、無自覚で他国の水環境を脅かしていることを知っているだろうか。バーチャル・ウォーター（仮想水）とは、食料や畜産物を輸入する消費国が、自国でそれらを生産すると仮定したときに必要な水の量を推定したものであるが、その輸入は水を輸入していることと同じである。日本での農業促進や自然資源の保護は重要課題となる。
1‐2．
「社会をめぐる水」：私たちは雨水を資源として活かしきれているだろうか？
・雨をもっと身近に雨を知ることは危機に立ち向かう意識と知恵をもたらす。雨は恵みをもたらすが、災害脅威も含んでいる。その両方とうまく付き合うことは自然の力や多様性を活かし持続可能な未来へアクセスを開くともいえる。学識や技術の開発は身近に置くことで、環境の変化や人為的な効果を促す。2030 アジェンダ SDGs でも連携の項目内で自然の水が寄与することを意味しており、その達成にも不可欠要素と思われる。
・基準・リテラシーが安心・安全につながる
社会での認識を得るためには水の安全性の検証と対策が普及のベースとなる。近年人気が高まっているアウトドアでの湧水利用や井水利用なども原則は同じ。雨水活用促進への機運が高まっ
7

ている今日「技術の見える化」は重要なポイントとなる。如何に人が自然に寄り添うかの時代に入ってきた。
・利水技術が未来を拓く
雨水を安全に使う技術の確立で用途の汎用性は一段と高くなった。しかし資源としての雨水の理解を求めるにはもう一段階大変な作業が残っている。社会的な意識を高めることはそれが日常的になることであろう。
「技術の見える化」に合わせ「設備の見える化」などデザイン的にも受け入れられやすいアイテムの開発も必要となる。
・もしもの水はいつもの水
平常時から雨水活用を行うことは減災につながる。雨水とともに暮らすことは災害に強い社会を作るともいえる。災害時の水は特別のものではないことを意識することは重要。その一つ、地域での利水活動の呼びかけ、危険回避の情報共有などが流出抑制の効果を構築する。減災は流域
治水＊とともにある。また専門部門の業界のネットワークも重要課題である。

「流域治水」内閣官房水循環政策本部 HP より＊

1－3．
「気候危機を超える雨との付き合い方」：すべての雨を隅々までめぐらせ、活かすために・私たちと雨水の関係を捉える 4 つの雨水活用
利水（使う）：雨を資源として有効利用する。節水、省エネにつながる。
環境（還す）：雨の浸透・蒸発散が台地を肥やし緑の育成や生物多様性につながる。
防災（貯める）：非常時の日常用水を備蓄する。大型施設は地域の防災経典ともなる。
治水（抑える）：雨を受け止めてゆっくり流す。流出調整で洪水に強いまちに。
・雨水活用の標準化
雨を排除するのではなく、蓄え、めぐらせることが当たり前の社会に
8

２．雨と雨水2－1．雨の降り方
雨の降り方は近年ますます激甚化しており、日本でも 2020 年に気候非常事態宣言を発するに至った。
大雨の頻度が増すと同時に雨の降らない日も増加しており、雨の降り方の波が大きくなってきている。
また、ゲリラ豪雨や線状降水帯など地域に集中する大雨が新たな脅威となっている。

気象庁 HP より

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雨の降り方は、地域によっても異なり、年間降水量のばらつきがあるだけでなく、一回の雨が継続す
る時間も地域により異なる。
今日の雨水の降り方が異常なのは、地球温暖化の影響であることが明らかになってきた。温暖化の要因として二酸化炭素濃度の上昇が指標となっているが、濃度上昇の傾向が続くと雨の降り方はますます激甚化すると予想されている。その際に、国内の降雨量は地域によりさらに差が出てくると見られており、南方ほどその影響が大きい。

気象庁 HP よりそうした雨の降り方を考慮に入れて、各敷地や地区における雨水の計画、設計を行う必要がある。降雨の気象学的メカニズムとして、低気圧性降雨、前線性降雨、地形性降雨があるとされている。これまでは、過去の気象データに基づいて雨の降り方や地域性が解析され、雨水を利用したり、流出抑制するための基準や指針が整備されてきた。しかし、近年、これまでの経験を超える事態が多発するに至り、雨の性質をあらためて見つめ直し、対応の方法も見直すことが必要となっている。
２－２．雨水の性質「雨」は気象現象であるが、「雨水」はこれを利用する人間や生き物たちの問題である。人間にとって雨水は、水資源であると同時に水災という関りが大きい。あらゆる生き物にとっても恵みと禍という意味では同じであるが、植物は雨水を受け止め制御する水循環の役割も有している。雨水の性質を捉える際には、この「資源」と「制御」、「循環」の 3 つの側面を踏まえる。
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(1)資源としての雨水
雨水の資源利用は古今東西取り組まれてきた。これまで雨水利用という言葉で幅広く使われてきたが、近年、「雨水利用」と「雨水活用」を使い分けるようになってきた。利用は人間のための意識が強い概念だが、活用はより幅広く生きものたちを含めた環境への関りを包含している。
利用のためには先ずとどめ、貯留することが必要になる。雨水の性質として、高い位置エネルギーを持っているので、これを有効に生かすカスケード型の利用技術が育まれてきた。近代技術を用いるようになってポンプアップが主流となったが、雨水が重力に従って下方に向かう力を持つという性質をよく理解することが肝要である。
雨の水質は純水に近く、適切に利用することで雨水を多くの用途に用いることができる。高い水質を維持すれば飲用レベルにも用いることができる。
(2)雨水の制御
雨水は重力に従って流れる性質も持っており、量が増えれば制御できずに勢いを増して洪水となり被害をもたらす。制御の基本は、できるだけその場にとどめ、ゆっくりと流し、かわしながら流下させる。
とどめる方法として貯留、浸透、蒸発散の技術がある。ゆっくりと流すには、段々畑のように低い堰を連続させるなどの方法がある。かわす方法には、遊水池や信玄堤などの手法がある。今後、雨水の量が更に多くなってくることが予想されており、これまでのような手法が通用しなくなる事態に対して、グ
リーンインフラの戦略に基づく総合的な対処が必要となってきている。
(3)雨水循環
雨水は蒸発という性質も持っているが、その量は年間の量で見れば降水量の 3 分の 1 程度が大地から空に還っている。決して少なくない量であり、植物の機能も合わせて蒸発散する機能は大きな役割を持っており、これが降雨にもつながる。雨水は水循環の起点であり、水問題の課題解決には雨水への取り組みが欠かせない。
水循環には、大きな循環から小さな循環まで様々なスケールの循環があり、これが組み合わさって連動している。大きな水循環には、地殻のマグマが噴出する際に放出される水分や、宇宙からの隕石に含まれる岩石水の放出などがある。海流や大陸をまたぐ雲の移動なども大きな水循環を担っている。地域性の降雨は中規模の地域循環であり、海から山への大気の動きに伴う降雨を引き起こす。小さな循環としては、1 本の木の周りで起きる根が雨水をとどめ、地下水を吸い上げ、葉が雨を受け止め蒸散させるなど、木の周りにミクロな水循環系を作り出す。
雨水の利用や制御は古くから取り組まれてきたことであるが、水循環という考え方は近年のものである。地球環境という意識が芽生えて以降の思想であり、貯留利用や洪水制御だけでなく、浸透や蒸発散も含めて地球の水の循環にどうかかわるかが問われる時代になってきている。

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３．手引きの構成

12

４．目的
本「雨水活用の手引き」（以下、「手引き」）は、健全な水循環を育むべく「雨水活用の推進」を目的とし、その計画・設計、水量・水質、製品に関する原則を示す。
雨水活用の位置づけは、「水循環基本法」及び「雨水の利用の推進に関する法律」（以下「雨水法」と略す）にもとづくとともに、日本建築学会の「雨水活用建築ガイドライン」及び「雨水活用技術規準」
において位置付けられている。健全な水循環の回復が大目的であり、雨水活用はそれを実現するための方策の一つとしての目的と位置付けられる。「雨水活用」という言葉は、「雨水活用建築ガイドライン」（2011 年）で規定された用語であり、ガイドラインの構成は、設計、製品、施工、運用の 4 編で構成されている。本「手引き」では、これ踏まえて基本構成を、「計画・設計」、「水量・水質」、「製品」の3 編とした。

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総則

1．水循環の姿

２．適用範囲本「手引き」は、全国における民間の事業における雨水活用に関わる建築及び外構、ランドスケー
プ、まちづくりの全ての範囲に適用する。
【解説】
雨水に関わる基準等の多くは公的セクターによってつくられている。民間の事業も基本的に国や自治体の基準に従って雨水活用施設の計画、設計、製品づくり、施工、維持管理を行っている。しかし、細部に関わる基準は十分に示されていないことや、地域による運用が異なる場合があることから、本「手引き」において、民間の事業活動における自主的な規範を示すこととした。対象とする範囲は、建築レベルの「雨いえ」、外構レベルの「雨にわ」、都市レベルの「雨まち」の全てとする。なお、この「手引き」に示す内容は、雨水に関わる業界の自主的な「ガイドライン・基準・規格」という性格を持っており、自律的に規範の向上を目指す。

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３．関係する法制度及び諸基準
雨水活用にあたっては、関係する法律、政令、条例等を遵守し、これに基づく基準や要綱に従い、指針や計画に示される枠組みに則って雨水施設の計画・設計を行う。
【解説】
雨水に関わる法令等は多くあるが、計画、設計や製品技術に関わる統合的な指針が整っている状況にはない。既存の仕組みを踏まえつつ、新たな標準化が求められている。
3.1 水循環基本法
雨水は水循環基本法の枠組みの中に位置づけられており、河川法や下水道法、地下水法などの水関係法との関係を踏まえる。
【解説】「水循環基本法」は 2016 年 4 月に施行され、同時に個別法としての「雨水の利用の推進に関する法律」も成立した。「水循環」についても「雨水」についても、この時初めて法律として成立した。雨水は水循環のはじまりとして重要な位置づけとされている。
3.2 雨水の利用の推進に関する法律（雨水法）
雨水法は国及び独立行政法人に義務付けられた規定であるが、民間の事業においてもこれを援用することが望ましい。
【解説】
雨水法は、公共施設が対象となっており、且つ、大規模な施設を対象としている。しかし、雨水の利用に関する基本的な規定を定めており、その理念はすべての施設において共有されるべきものである。

3.3 総合治水、特定都市河川豪雨対策、流域治水
総合治水や豪雨対策の規定により、ヘクタール当たりの対策量が定められてきたが、流域治水は更に面的な対策として強化された。本手引きでも流域治水の対策量を踏まえる。
【解説】
総合治水で取り組まれてきた雨水浸透ますや雨水貯留の取り組みは一定の成果を上げたが、今日の豪雨の頻発に追い付かなくなった。豪雨対策は特定河川に絞っての対策であるが、これを全流域で展開してハード面とソフト面を合わせた流域治水に取り組む時代となった。流域治水にもとづく、河道・下水道以外の地域で行う流域対策は、オンサイトで全ての敷地で取り組む必要があり、本「手引き」でもこれに寄与すべく対策量を検討する。対策量については、地域ごとに定められており、対象地の自治体に確認を行う。
＜以下、国土交通省 HP の「流域治水プロジェクト」の図版を引用＞

15

3.4 建築物における衛生的環境の確保に関する法律
雨水利用に際し、特定建築物において延べ床面積 3,000 ㎡を超える大規模建築物は、環境衛生上特に配慮が必要とされるが、その他の建築物においてもその趣旨を踏襲することが望ましい。
【解説】
通称「ビル管法」と呼ばれるこの法律は、厚生労働省の所管であり、雨水施設の計画・設計において踏まえるべき環境衛生上の要点を多く含んでいる。小規模施設にあっては、直接に法的制約を受けることはないが、水質安全面においてその理念は共有される。設計に際しては、その施設の用途や規模に応じて環境衛生上適切なシステムを用いる。本「手引き」の第 2 編、第 3 編を参照のこと。
3.5 雨水利用・排水再利用設備計画基準
官庁施設における雨水の利用に関わる設備及び排水再利用に関する規定が定められており、民間施設の設計においても、この規準を参考にできる。
【解説】
国土交通省官庁営繕部が監修する基準であり、公共建築施設の設備設計に対して詳しく記述されている。模範的方法として民間の大規模ビルなどでも参考にされている。民間施設においては諸条件が異なる場合が多く、個別の状況に応じて適切な計画・設計を行う必要がある。
3.6 雨水活用建築ガイドライン、雨水活用技術規準
雨水の利用だけでなく、雨水活用全般にわたり規定されている。蓄雨という性能規定が示されており、本「手引き」でもこれを踏まえる。
16

【解説】
日本建築学会では「雨水活用建築ガイドライン」と「雨水活用技術規準」を出版しており、ガイドラ
インでは、用途にもとづくシステムの組み方等を定め、技術規準では「蓄雨」の考え方を示している。
蓄雨は、基本蓄雨高 100 ㎜をすべての敷地で達成すること目指している。これは、時間当たり 100 ㎜降
雨とは異なる考え方であり、降雨継続時間に関わらず敷地に雨を留めることができる容量を示している。
しかし、その容量は土地利用用途ごとに定められた「蓄雨率」により決まることから、蓄雨高 100 ㎜であってもその容量を超える場合には流出することになる。「蓄雨量」に換算する場合には、降雨強度と継続時間掛け算することになり、浸透施設の性能も規定する必要がある。時間当たり 100 ㎜降雨が 1 時間継続する場合は蓄雨 100 ㎜で対応できるが、降雨強度 100 ㎜/h が 1 時間継続するケースは極めてまれであることから、蓄雨 100 ㎜は実質的に 100 ㎜/h 降雨だけではない大雨にも対応できる。本「手引き」でも、この考え方に基づき、河川や下水道の流出抑制の対策量とすり合わせて、敷地の状況に応じた蓄雨量と対策量を定める。
3.7 その他民間基準等
雨水利用マニュアルや雨水浸透技術基準などが多くの自治体や民間団体から出版されている。これらの規定を踏まえた上で、新たな流域治水に対応する規定を本「手引き」で補強する。
【解説】
自治体では、墨田区の雨水利用マニュアルが先駆けとなり、全国の多くの自治体も追随した。雨水浸透については、雨水貯留浸透技術協会がマニュアルを発行している。近年、グリーインフラが国策とな
り、雨庭などが必要とされてきているが、その性能規定は 2021 年時点ではまだ定まっていない。流域
治水に寄与する雨庭の性能については、本「手引き」で評価方法を示す。
４．用語の定義本「手引き」で定める用語を以下の通り定義する。

レインガーデン

雨水を一時貯留浸透させる施設であり、砕石や土壌を用いて植栽地として景観や生物多様性にも配慮した施設

雨庭

小規模なレインガーデンで枯山水のような日本型のデザインも含む

緑溝

バイオスウェルの日本語訳であり、レインガーデンと同様の機能を持つが、道路沿いなど溝状に設置し、水質の浄化機能も持たせる

雨いえ雨水活用を行う建築

雨にわ

雨水活用が行われる宅地の庭や建築の外構、公園など

雨まち

雨水活用が行われる街区や都市、地域（1）雨水活用
雨水を建築とその敷地において制御し、利用することにより環境改善に活かすことで、具体的には雨水の貯留・浸透・利用・蒸発散の全てを包含する。
17

（2）雨水活用システム
雨水活用を行うための設備や機器、またはそれらを組み合わせたものである。
（3）集水施設
集水場所に降った雨水を受け、それを処理や貯留するための施設に導くものである。
（4）貯留施設
雨水を利用用途先の需要に応じ供給するため、一時的に貯めるものである。貯留施設には、貯留槽や、下水道の雨水貯留管、雨水の利用量が比較的少ない場合には、小型のタンク等がある。
（5）処理施設
集水した雨水を利用の用途に応じて必要とされる水質に処理するものである。雨水の処理は、ス
クリーン等による比較的大きなゴミの除去、沈殿・ろ過等による細かな物質の除去、塩素消毒等による除菌・殺菌等の各処理を適宜組み合わせることにより行われる。
（6）給水施設
処理した雨水を水洗便所等の利用用途先に供給するものであり、ポンプ、配管、継手、制御装置
や水栓等の設備により構成される。
（7）制御装置
雨水を利用する際、補給水の制御やポンプの運転制御等に使用される機材（水位計や電磁弁、ボールタップ等）、又それらを連携させてシステムの制御を行う操作盤等のことをいう。
（8）流出抑制
雨水が河川や下水道等に流出する量を制御することをいい、浸透施設、貯留施設（一時貯留施設）および両者の併用により雨水流出量を抑制する。
（9）浸透施設
雨水を地下に浸透させる機能を持った施設をいう。浸透ますや浸透トレンチ、浸透側溝、浸透槽、透水性舗装等がある。
（10）一時貯留施設
雨水が直接河川や下水道に流出しないように一時的に雨水を貯留し、放流先への雨水流出を制御する機能を持った施設である。広義の意味では、雨水利用のための貯留施設もこれに該当する。
【解説】
本「手引き」では、国及び自治体における雨水流出抑制の考え方と日本建築学会の雨水活用の概念を合わせて独自の基準としており、両者の用語の定義を踏まえる。ここでは本手引きで定義した用語及び特に解説を必要とした用語について記した。なお、一般的な用語の定義については、自治体や学会等の団体の定める規定を参照のこと。

18

5．雨水活用施設の種類
雨水活用施設には、建築物及び雨水の貯留、浸透、蒸発散に関わる諸施設がある。また、これらと植栽や水域を融合させたグリーインフラ施設がある。
【解説】
雨水活用施設として、これまで導入されてきたものには、建築物と雨水貯留槽、雨水浸透ます、浸透トレンチ、浸透性舗装などがある。近年、グリーンインフラが国策として導入されるようになり、グリーンインフラ施設も雨水活用施設として位置付けられるようになってきた。例えば世田谷区では雨水流出抑制施設技術指針の中にグリーンインフラ施設を位置付けている。グリーンインフラの概念図は米国など海外においてはその構造が示されているが、日本において施策に具体的に示されたものはまだ少ない。
＜以下、「世田谷区雨水流出抑制施設技術指針」から、雨水活用施設の図を引用＞

なお、グリーインフラ施設については、同技術指針に以下の参考図が示されている。あくまでも参考事例として挙げられており、実施にあたっては、十分な流出抑制機能が得られるよう、材料や構造に留19

意して設計することとされている。その際、根拠となる貯留・浸透量の根拠を示すことが必要となる。
本手引きにおいて、雨庭等の施設についての評価方法についても示す。

20

第 1 編 計画・設計

雨水の利用、活用にあたっては、関係法令等の規定に従うとともに、関係諸学会の定める規準等に基づき、その他民間における雨水に関わる諸規定を考慮する。その上で、雨水活用施設の計画・設計にあたる事業者は、自主的に本「手引き」の規定を規範として参照する。

第 1 章 雨水施設の計画
１．計画対象範囲
雨水施設の計画・設計にあたっては、蓄雨高 100 ㎜を満たすシステムを目標とし、且つ、自治体の定める流域対策量を満たすものとする。また、水質については、用途に応じた基準値をクリアする必要がある。製品についてもその性能を示す規格が標準化される必要がある。
【解説】
日本建築学会の定める基本蓄雨高 100 ㎜は、敷地単位での取り組みを基本としている。本「手引き」
においても同様の考え方にもとづくが、同時に流域治水の対策量との整合性を図る。流域対策量については、治水蓄雨に対応する部分となるが、地域ごとに自治体の定める数値があり、これに従う。流域治
水の対策量は最低限必須の対策としてクリアすべきレベルとなる。
蓄雨は 4 つの側面があるとされ、治水、利水、防災、環境をバランスよく計画・設計する。中でも防災と治水は必須の要件であり、蓄雨高 100 ㎜とすることで利水の用途を広げ、防災性を高め、環境への寄与を高めることができる。雨水利用を含む雨水活用を行う際、その用途により水量・水質の扱いが重要となる。日常時のほかに、災害時の数値の取り扱いも含めて基準値を踏まえる必要がある。
雨水施設を構成する製品群には様々な種類があり、その性能もまちまちである。これらを全体として把握し、性能比較ができるように表示する必要があり、本「手引き」で規格化を行った。
本「手引き」の扱う対象範囲は以下の図の通りとする。蓄雨については、治水、利水、防災、環境の4 つの蓄雨すべてを含み、流域治水については、流域対策の部分が含まれる。その重なる部分について、蓄雨と流域対策の両面から具体的な雨水活用への取り組み手順を示すものとする。

21

2．計画の流れ
雨水活用施設の計画の流れは、敷地や建築等の与条件を確認したうえで、流出抑制量、蓄雨量、水量・水質、利用高等の目標を定めて計算及び施設設計を行う。
【解説】
雨水活用施設の種類や規模により計画のフローは異なるが、先ず敷地条件にもとづき、次に規模ごとに用途を定め、システムを決定し、計算・評価を行う。以下に参考となるフロー図を示す。

22

第 2 章 雨水活用施設の設計
雨水活用施設の設計にあたっては、水循環の総合的な枠組みの中で位置づけを確認して進める。全体の枠組みは以下の図のような構成となる。計画地の立地や敷地・建築の規模、用途等により計画を定め、設計条件を整える。設計にあたっては、「貯留」「浸透」「蒸発散」及び「蓄雨」を基本要件とし、総合的な環境保全に寄与すべく設計を行う。
設計要件の全体像を以下の図に示す。建物や敷地の立地条件に応じて様々な環境との対応が生じる。
多様な個別条件の中で共通して「貯留」「浸透」「蒸発散」のシステムを組み、蓄雨計算に基づく設計及び評価を行う。

図 2⁻1 雨水活用施設設計の要件

１．設計の流れ流域治水プロジェクトは、令和 2 年 7 月に取りまとめられた「総力戦で挑む防災・減災プロジェクト」
を踏まえて取りまとめられた。総合治水から大きく転換した流域治水は、流域全体にくまなく対策をとることとなり、流域対策の強化が図られた。その多くは河川・下水道対策で公共事業となるが、それ以外は民間敷地での対策となる。雨水活用施設の設計にあたっては、日本建築学会の定める敷地単位ごとの基本蓄雨高 100 ㎜を目標とし、流域治水の対策量を満たす。サイトごとに、雨水活用の要素技術を用いて設計する。

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1.1 流域対策
流域対策は流域治水の方策の一つであり、河川・下水道で賄う対策量に対して民間敷地において自治体の定める流域対策量を負担する。
【解説】
例えば東京都では、豪雨対策基本計画として概ね 30 年後に区部時間 75 ㎜、多摩部時間 65 ㎜の対策を打ち出している。そのうち流域対策で 10％を見込んでおり、民間事業の多くが対象となる。

流域対策については、これまで雨水貯留槽や雨水浸透ます、透水性舗装などの流出抑制施設により対応することになっており、「東京都雨水貯留・浸透施設技術指針」に定められている。流出抑制の概念
24

は、以下の図のように整理されており、浸透施設と貯留施設で構成されている。貯留施設は雨量の主にピークカットを担い、浸透施設はベースカットの役割を持つ。貯留によるピークカットは、河川の遊水池による一時貯留や公共の大型施設の地下貯留槽などで対策が取られてきた。しかし、都市域においては、面的に宅地の広がりが大きな部分を占めることから、今後は宅地における小規模で広域分散型の貯留施設の役割が重要になってくる。浸透施設については、雨水浸透ますや透水性舗装などが行われてきたが、これも雨庭などの小規模広域分散型の対策が大事になってくる。

＜「東京都雨水貯留・浸透施設技術指針」より抜粋＞
1.2 計画規模と雨水活用サイト
設計の手順として、先ず計画規模を建築レベル、敷地レベル、街区レベルに大別し、用途に応じて定められた法的条件にもとづいて進める。
【解説】
建築計画における計画規模は、延べ床面積 3,000 ㎡以上の大規模、3,000 ㎡未満の中規模、それ以下の小規模に分かれる。これは「建築物における衛生的な環境の確保に関する法律」が 3,000 ㎡以上に規25

模に適用されるためである。一方、建築物を伴わない敷地においては、公園法や都市緑地法などの都市計画関連の法令に定める施設規模を目安とする。公園の場合、総合公園、広域公園などの大規模なもの、近隣公園、地区公園など中規模のもの、街区公園のような小規模なものに分かれ、その法的位置づけにもとづいて設計する。緑地も大規模な森林は森林法、中規模な緑地、緑道、小規模な都市緑地などそれぞれの法的条件を踏まえる。基本蓄雨高は 100 ㎜であるが、敷地に余裕のある大規模な公園等においてはそれ以上の蓄雨高を確保し、小規模敷地で 100 ㎜蓄雨が困難なところをカバーする。

1.3 サイトごとの雨水活用要素技術
雨水活用の要素技術は、「貯留」「浸透」「蒸発散」に大別され、さらにその組み合わせで雨水活用の性能を引き出す。
【解説】「貯留」技術には、一時貯留のみを目的とするもの、利用貯留も行うもの、浸透貯留を併せ持つもの等がある。「浸透」技術は、一時貯留性能を併せ持つが、水質浄化機能も持つ。水質浄化については、
土壌汚染や地下水汚染につながらないような技術を用いる必要がある。「蒸発散」は、植栽など自然に備わる浸透蒸発散機能があるが、積極的に蒸発散の性能を引き出す目的の技術を導入することも有効で26

ある。
雨水活用の性能を引き出すには、以下の表を参照し、要素技術を適切に組み合わせて用いる必要がある。サイトの性格により、用いることのできる要素技術が異なるので、その特徴を生かして地域全体で治水、利水、防災、環境の蓄雨を実現する。

２規模による設計

2.1 小規模
戸建て住宅等の小規模建築や延べ床面積 3,000 ㎡未満の雨水活用施設、敷地規模 3,000 ㎡未満の敷地の場合は、蓄雨高 100 ㎜の達成を目指し、少なくとも流域対策の流出抑制量を満たす。
【解説】
蓄雨高 100 ㎜は、時間当たり降雨量 100 ㎜とほぼ同等ではあるが、雨の降り方が長時間にわたる場合など、状況によっては流域対策として不十分な場合もある。敷地規模が小さいほど、蓄雨高 100 ㎜の達成が困難な場合が出てくる。その際には、例えば東京都の場合、少なくとも流域対策の 10 ㎜/ｈの流出抑制量を治水蓄雨により満たすとともに、一定地域を連坦して計画単位とすることなど、計画制度上の対策も必要となる。そうした地域状況の把握のための調査も必要となる。

27

2.2 中規模（複合施設等）
集合住宅や事務所ビルや商業施設などで延べ床面積 3,000 ㎡に満たない中規模な施設は、蓄雨高 100㎜以上を満たし、利水、環境蓄雨にも取り組むものとする。
【解説】
中規模な施設の場合、建物以外の外構部分も多くあるが、駐車スペース等のサービス空間として雨水対策が不十分になることが多い。100 ㎜を達成することは可能であり、そこから可能な限り上載せすることが求められる。100 ㎜を超える分については、地域単位での蓄雨量取引も考慮する。流域対策量は必ず満たすものとする。
2.3 大規模（街区レベル）
大規模施設や公園等の公共施設は、蓄雨高 200 ㎜を目標とし、地域蓄雨に寄与する。特に環境蓄雨に寄与すべく、緑化に努める。
【解説】
大規模施設の蓄雨高を高く設定することの意味は、防災蓄雨や環境蓄雨に対する貢献が大きいからである。非常時に防災蓄雨として役立てることや平時に生物多様性に寄与するなど、蓄雨高を大きく確保
することは重要である。規模の大きい流出抑制施設の設置が可能であり、積極的な対策に取り組む。
6‐2 で例示している世田谷区では、流出抑制における小規模民間施設の単位対策量が 300 ㎥/ha であるのに対して、大規模民間施設は 600 ㎥/ha、1,000 ㎡以上の公園は 700 ㎥/ha とされていることから、蓄雨高についても 2 倍を目安に示している。

３

用途と雨水活用システム
雨水利用施設の計画・設計は、先ず用途を定め、その用途が必要とする水質が得られる処理システムを用いる。用途に限らず、初期雨水の処理システムは必ず用いるものとする。また、雨水浸透にあたっては地下水への悪影響がないようなシステムを用いる。詳しくは第 2 編水量・水質を参照。
3.1 散水、ビオトープ、雨庭等
散水に用いる際には前処理は不要であるが、ビオトープに用いる場合には生きものに悪影響のない水質を確保する。雨庭の場合には、生きものや地下水環境への配慮を行う。
【解説】
ビオトープがある場合、銅板葺き屋根や銅製の樋などは、殺藻効果等があり、生きものの生息場所に対する配慮が必要となる。雨庭・レインガーデンや緑溝（バイオスウェル）は、汚染物質やシルト分などの汚れを拾った雨水を吸着、浄化して地下に浸透させる。
3.2 清掃、トイレ洗浄水
トイレ洗浄に使う場合には、バルブのつまりが生じないようなフィルター処理を行う。
【解説】28

機器を介する清掃や洗浄の場合、使用機器の求める水質を確保する必要がある。
3.3 浸透、蒸発散
浸透させる際には、ゆっくりと浸透させ、水みちを生じない方法をとる。蒸発散量は多く見込まれるので、計算に十分見込んでおく。
【解説】
浸透、蒸発散は環境蓄雨にとって主要な要素であり、量の把握が必要となる。浸透量は、雨水貯留浸透技術協会のマニュアル等を参照のこと。浸透量を大きくとろうとすると水みちの発生を起こす可能性が生じるので注意を要する。できるだけ拡散型の浸透システムを用いる。
また、蓄雨係数は建築学会の技術規準で定められている。蒸発散は計算が難しいが、雨水ビオトープの設計などに際しては十分検討を行い、不足分へのバックアップシステムも備えるとよい。
3.4 空調補給水等
空調補給水等に雨水を用いる際には、機器や環境に悪影響を与えない水質とする。
【解説】
スプリンクラーのような装置に雨水を用いる際には、レジオネラ菌対策のできる水質処理システムを用いる。
3.5 風呂、シャワー
風呂、シャワーに雨水を用いる場合には、飲用レベルの水質を確保できる処理システムを用いる。
【解説】
風呂、シャワーなどは誤飲の可能性もあることから、飲用水と同等の水質レベルとする必要がある。
3.6 非常時飲用水等
雨水の飲用は、非常時において可能なシステムを用いる。
【解説】
非常時には雨水を飲用にも用いる場合が生じることがある。煮沸することで飲用できるレベルの水質を確保できるシステムとする。非常時に使えるようにするには、日常的に使用するシステムとすること
で必要な際に有効に用いることができる。家庭用浄水器は、非常時の雨水を原水とする基準を設けている。

4 敷地と雨水活用システム
雨水システムの計画・設計は、個別の部位、敷地用途によって適切な方法を用いる。状況に応じて基本蓄雨高 100 ㎜を確保できるように計画・設計を行う。
29

4.1 建物
屋根は勾配によって性能が異なり、陸屋根では一時貯留の効果が得られるが、勾配屋根は流出の負荷が大きくなる。建物からの流出量を減らし、流出速度を極力抑える。
【解説】
屋根を流出負荷とさせないためには、貯留槽を設けて積極的に雨水利用を図ることが望ましい。貯留
容量を大きく取れば、利用と流出抑制を両立させることができる。流出抑制を優先する場合には、一時貯留機能として雨庭等により時間差をつくり、浸透させ、できるだけ敷地からの流出が起きないようにすることが望ましい。
4.2 駐車スペース
流出の負担が大きい場合が多く、対策の効果も出やすい。建物と同様に駐車スペースで 100 ㎜蓄雨を
確保する。
【解説】
駐車スペースは全面を舗装するケースが多いが、車輪の載らないところは緑化するなどにより浸透地を増やす。また、駐車スペースから外に雨水が流出しないように境界部の浸透側溝などにより流出対策をとるとよい。浸透させる際には水質浄化の対策をとってから地下に入れる。
4.3 舗装できる限り浸透性の舗装とする。側溝のマンホール等でも浸透対策をとる。その際、水質浄化システ
ムを備えた製品を用いる。
【解説】
道路からの流出抑制は大事であるが、道路排水は水質が悪く、浸透させる際には水質処理を行う必要がある。特に初期雨水に対する配慮が必要となる。
4.4 裸地裸地はシルト分等の流出に対して適切な処置を行う。
【解説】
地表面の雨水を集めて用いる場合、裸地はシルト分の流出が多く対策が難しい。植栽で被覆することが望ましいが、できない場合には、砂利敷等により、シルトの流出を抑える。できるだけオンサイトで一時貯留の施設を設けて沈澱、堆積させる。
4.5 植栽地
植栽地は一般的に浸透性がよく蓄雨性能が高いが、芝地や林床が荒れている場合には改善の必要がある。
【解説】
植栽地の蓄雨高は土壌が柔らかい場合には 200 ㎜以上の性能を持ち得るが、表面硬度が高ければ浸透30

能は低下する。芝地のような根が密に張る植生の場合にも表面流出が大きくなる。植栽計画にあたって
は、植栽地の浸透能が高くなるような樹種選定及び配置を計画する。
4.6 池、水路
池などの水面は蓄雨係数として見込まれていないが、水位の制御を施すことで蓄雨施設として機能させることができる。
【解説】
池の多くはオーバーフローを設けているだけで水位を一定としている。これを調節池と同様にオリフ
ィスを設けることで一時貯留施設とすることができる。これにより、蓄雨高 100 ㎜を確保することが望ましい。

5 公共施設等との関係
本「手引き」は基本的に公共施設の基準とすみわけて、その不十分な部分を補う役割を担う。
これまで公共施設を用いた大規模な調節池や貯留槽などが多く設置されてきたが、オフサイト貯留となり設置場所が限られており、面的な流域対策として割り返すとこれだけでは十分な対策とはなり得ない。
従って、分散型の小規模施設を多数設けて連携させることが有効となる。
5.1 河川、下水道
洪水対策は河川と下水道が主であるが、100 ㎜/h 対策は困難であり、貯留施設も設置場所が限られている。その不足分を流域対策で極力カバーする。
【解説】
河川等の対策の進捗度は地域により異なる。例えば東京では 50 ㎜/h 対策が概ねできたところで、それ以上の整備には時間がかかる。流域対策も簡単ではないが、新規施設の対応のみでは時間がかかるが、既存宅地も含めることで役割を大きくできる。10 ㎜/ｈ負担のみとすることなく、その地域ごとに可能な流域対策を行う。これを小流域単位ごとに確認し効果的なオンサイトの対策をはかる。
5.2 道路道路における対策は効果が大きく、道路下の貯留施設や浸透施設で対応する。浸透施設の場合には、地下水汚染に繋がらない対策を講じる。
【解説】
都市域において、市街地面積のおよそ 20％を道路が占めており、宅地の 70％に比べても大きな役割を持つ。既に透水性舗装を施したり、道路下に貯留槽を埋設するなどの対策を行っている。更に今後は、道路自体をグリーインフラ施設と位置付けるような方向性も推進されると見られる。公道ではない道路
における取り組みも重要である。
5.3 公園等
公園等の蓄雨評価を行うことにより、地域蓄雨の負荷の状況を洗い出し、少なくとも蓄雨高 200 ㎜を31

確保する。これに見合う地域単位の流域対策を講じる。
【解説】
公園等は本来蓄雨性能が高いはずであるが、不必要に流出させている面もあり、改善の余地が大きい。
200 ㎜は確保できる蓄雨の性能が期待でき、やり方によってはそれ以上の性能を引き出せる。地域全体の負荷を下げるためにも可能な限り蓄雨性能を高める。

5.4 学校施設等
学校施設にはグラウンドなどの空地や緑地が多くあり、公園に近い蓄雨性能を引き出すことができる。防災蓄雨の役割の大きく、蓄雨高 200 ㎜を確保する。
【解説】
学校施設は災害時の避難施設としても位置付けられており、非常時の生活用水の確保も重要である。
流出抑制の治水蓄雨だけでなく、防災、利用蓄雨も重視して計画する。
5.5 鉄道施設
鉄道敷は大きな敷地を有しており、貯留能力も高い。水質面に課題はあるが、線状の空間を生かした
防災蓄雨への貢献ができる。100 ㎜蓄雨で十分な貯留量が得られる。
【解説】
鉄道敷は高架下の未利用地なども多く、大型の貯留施設の設置が可能である。すでに車両清掃などに有効利用している例もあり、用途を広めることが求められる。
5.6 寺社施設等
宗教施設の敷地は緑や空地が豊かなことが多い。蓄雨高 200 ㎜を確保することも可能であり、蓄雨評
価することで、地域への貢献度を高めることができる。
【解説】
寺社等の境内は、緑が多く池などがあることも多い。敷地全体が雨庭として機能しているケースも多いとみられる。ここに一工夫加えれば大きな蓄雨効果が期待できる。

６．流出抑制と蓄雨の計算
雨水流出抑制の対策量の計算と蓄雨の計算は、蓄雨に時間の単位が含まれていないことから、単純に比較はできない。流域治水の対策量は法的な枠組みであり、日本建築学会の蓄雨は規範としての性格を持つ民間のガイドラインであって法的拘束力はない。しかし、蓄雨は水循環及び雨水活用の概念を広く包含しており、本「手引き」では、その理念を基本として法的枠組みの実効性に擦り合わせることとする。

32

6.1 蓄雨の計算
蓄雨の計算は、治水蓄雨、利水蓄雨、防災蓄雨、環境蓄雨それぞれについて定められた方法により行う。
【解説】
蓄雨の計算は、日本建築学会の「JIAES-W0003-2016 雨水活用技術規準」に示される方法による。
敷地の性状に対して「蓄雨係数」が定められており、これに敷地内の建物や緑地、舗装面などの面積を掛け算することで蓄雨性能が示される。ただし、実際に運用する際には、この表だけで数値が決まらないことから、後述するように本手引きでは「運用蓄雨係数」を定めている。尚、この規準には、雨庭な
どのグリーンインフラ施設についての記載はない。

33

蓄雨係数をもとに蓄雨性能を計算する方法について、日本建築学会の「雨水活用技術規準」では以下のような計算例を示している。

6.2 流出抑制対策量の計算
流出抑制の対策量については、各自治体で指針や要綱が整備されており、これに従って対策量を満たす。
【解説】
単位対策量の計算方法は国や各自治体の技術指針等により定められており、施設の規模や用途により異なる。また、自治体の地域性を踏まえて、それぞれに異なる数値や計算方法を用いている。一例として、以下に東京都世田谷区の指針による計算例を示す。
34

＜世田谷区の流出抑制施設設置計算書＞

これによれば、公園は 600～1,000 ㎥/ha が対策量とされており、蓄雨 60 ㎜から 100 ㎜相当となる。
（6-4 の解説を参照） 下水道の整備状況により、計算上は放流量を差し引くことができるが、すべての雨水を敷地外に出さないことを原則とすると、蓄雨 200 ㎜の設定が妥当となる。

35

単位対策量を踏まえ、計算書では緑地や浸透ます等の施設の性能が示されており、敷地面積や用いる施設の数量を入れることで必要対策量が自動計算される。

6.3 蓄雨計算と蓄雨係数
蓄雨量の計算に際して、蓄雨係数の設定を行うが、本「手引き」において、「運用蓄雨係数」を新たに設定する。
【解説】
建築学会の定める蓄雨計算では敷地単位でその用途ごとに細かく蓄雨係数を定めて計算を行う。一方で流出抑制対策量は流出係数に基づいて計算するが、植栽地の性能などについて細かく定めていない。
蓄雨係数についても、グリーンインフラの性能を評価する際には十分な規定とは言えないが、本「手引き」では、そうした状況を踏まえて蓄雨係数の調整を行う。
流出係数と蓄雨係数は裏返しの関係にあるが同じではない。比較してみると項目の拾い出し方も数値の幅も違いがある。蓄雨係数の場合には、多くの項目で幅を持った書き方となっており、実際に敷地レベルでの計算をする際には随時設定しないといけないが、その方法は示されていない。運用上の混乱を生じないよう、今後、「手引き」で「運用蓄雨係数」を新たに規定する。
以下に、流出係数と蓄雨係数の比較を行った。流出係数は、国交省の平成 16 年の告示によっている。
36

流出係数と蓄雨係数を比較すると、同じ考え方のものであるが異なるところもあり、項目自体も同一ではない。そこで両者を包含する項目を立て、数値の幅がある部分は運用上の煩雑さを避けるため、項目を整理し暫定数値を固定した。尚、正確には敷地ごとに浸透能等を実測して個別に浸透係数を設定して運用する必要がある。例外は水面の扱いであり、これは調整池としての性能を持たせることを加味して設計を行うこととして、都度数値を定めるものとする。

37

運用蓄雨係数

緑地については、樹種が針葉樹か広葉樹か、またその種類や林相の構成によっても浸透や蒸発散能力が異なることから蓄雨係数も異なる。しかし、現実には複雑な樹種構成になっており、概ねの数字を示すことで運用しやすくする。
また、水面については、オリフィスを設け水面の高さを上げることで蓄雨としても能力も見込むことができる。その数値は現場の状況に応じて設定する。ゴルフ場等の雨まちに相当する土地利用の部分は、流出抑制の基準で定められている流出係数があることから、その裏返しとして設定されている蓄雨係数もそのままとする。
6.4 蓄雨計算と流出抑制対策量のすり合わせ
流出抑制対策量と蓄雨をすり合わせるために、蓄雨の計算は蓄雨量として扱うことで一連の計算を行う。
【解説】
水循環の健全化という大きな枠組みの中で、流域治水は出口論としての計画戦略であるが、一方で蓄雨はボトムアップ型の実装戦略と位置づけることができる。流域対策量は〇㎥/ha であらわされるが、蓄雨は単位敷地における㎜で表示される。この蓄雨を蓄雨量に換算するには敷地面積を掛け算すればよいが、ここで、その前提となっている降雨継続時間との関係を加味する必要がある。
降雨の状況は地域により大きな差があり、それぞれの地域ごとに用いられているハイエトグラフ（降雨量の時間的変動を表すグラフ）を用いて対策量を求める。
38

例えば東京都の場合、区部においては以下のハイエトグラフが用いられている。

基本蓄雨高は、雨の降り方に関わらず 100 ㎜という能力を規定しており、1 時間あたり 100 ㎜豪雨の
1 時間対応や、24 時間あたり 100 ㎜の長雨にも対応する考え方である。流域対策に対応させる場合には、1 時間豪雨か、8 時間降雨か 24 時間降雨か、どこかに時間設定する必要がある。本「手引き」では、流域治水との連携を踏まえる観点から、ハイエトグラフの中央集中 1 時間を蓄雨量計算の時間設定とする。
年超過確率 1/20 の場合の 1 時間雨量は 75.4 ㎜であり 100 ㎜に満たないが、1 時間に 100 ㎜集中したとすると、ha 当たりの蓄雨量は、100m×100m×0.1m＝1,000 ㎥の蓄雨量となる。これは大規模公園の単位対策量に相当する。

39

第二編

水量・水質

第 1 章 水質
雨水の水質は図に示すように①屋上面に影響されない水,②屋上からの集水,②´駐車場や道路からの集水,③沈砂槽の水,④処理された水の 5 種類にわけられる。各雨水の水質を下記に解説する①屋上面に影響されない水② 屋上からの集水①②´芝生、駐車場や道路からの集水③沈砂槽の水④処理された水

②
利用先

沈砂
槽③

②‘

貯留槽 雑用水槽④

雨にわ、ビオトープ、池、修景施設
浸透
図 1.1 集水場所雨水と処理水
1.1 屋上面に影響されない水（大気の汚れが影響する降水）環境省 1）が発表している 2011 年度から 2015 年度の 5 年間の降水については，全地点の pH の加重平均値は 4.77 であり,国内各地点の pH の加重平均値の範囲は 4.58～5.16 であった。この国内各地点のpH は大気中の二酸化炭素と平衡状態にある降水が示す pH5.6 に比べて低い値である。木村ら 2）は，
1981 年から 1985 年までの間に 205 回の降水を測定して，雨が降り進んでも，pH は降り始めとほとん
ど変わらないとしている。電気伝導率については降水量 1mm が 5.6mS/m 程度,2mm が 3mS/m 程度，
3mm が 2.5mS/m 程度，4mm が 2.3mS/m 程度，5mm が 2.1mS/m 程度となり，降水量 3mm まで急激に電気伝導率が減少するとしている。また，玉置ら 3）は電気伝導率と降水量の間には関係が成り立つこ40

とが多いとして，降水量 3mm で電気伝導率が 5mS/m 程度を示している。このことは，電気伝導率は
降水中の総イオン濃度の指標と考えられており，初期の降水は不純物が多く含まれているとしている。
雨水には,大気中で検出される汚染物質のほとんどの成分が含まれている。アニオンでは SO4,NO3-,Cl-,カチオンでは H+,NH4+,Na+,K+,Ca2+,Mg2+が多く存在している。

2

参考文献
1) 環境省：越境大気汚染・酸性雨 長期モニタリング報告書(平成 25-29 年度),ｐ.2，20192)木村和義・田中丸重美・則武赳夫：降雨経過に伴う雨水のｐH と電気伝導率の変化，農学研究，61,
pp.47-55，1986
3）玉置元則・平木隆年・光木偉勝・松本光弘：雨水成分の分析法（Ⅰ）環境技術，Vol.14，No.6,1985
1.2 屋上集水の初期雨水の水質図 1.2 電気伝導率の初期雨水

図 1.3 濁度の初期雨水

図 1.2 に示す電気伝導率は降水量 1.0mm でかなり電気伝導率が安定し始め，変化が少なくなる降水量は 2.0mm である。図 1.3 に示す濁度は降水量 1.0mm で安定し始め，降水量 1.5mm で変化が少なくな
っている。
参考文献
1） 前田信治・福井啓太・岡田誠之・金津文夫：屋根面で集水した雨水の水質に関する研究，空気調
和・衛生工学会論文集, Vol.45,No.275,pp.9-15, 2020.2
2） 小原伸一・青木一義・山田賢次・紀谷文樹：市街地における雨水利用を目的とした初期雨水の性状とその排除量に関する研究,，空気調和・衛生工学会学術論文集, pp.53-56，1987
3） 越川康夫・村川三郎：収集雨水汚濁防止を目的とした雨水排除量の検討，雨水の水質性状と有効利用に関する研究,その 1,日本建築学会計画系論文報告集，第 350 号,pp.8-18，1985.4
1.3 沈砂槽内（タンク）の水
岡田ら 1），2），3）が測定したものをまとめて，屋根に降った雨が集水されて沈砂槽に流入した水を分析している。対象としている建物は戸建住宅，中層建物，高層建物，グランドのある小中学校に分けて，pH, 色度，濁度，TOC 濃度を示した。ただし,戸建住宅は 100L 程度のタンクである。
pH は降水があった日から経過した日数に影響があると推定されるが，戸建住宅では pH の数値が高い例があるが，これは藻の発生の影響によることが認められる。他は屋根がコンクリート防水のため集水後のｐH が中性に傾いている。濁度は平均値からみるとグランドのある小中学校は土ほこりの影響で平均値が 3 度になっているが，中層建物が 0.8 度，戸建住宅が 1.0 度，高層建物が 1.5 度であった。戸
41

建住宅と中層建物の濁度の平均値は低いが，戸建住宅の最大値 12 度は藻類の影響とみることができ，中層建物の最大値 14.9 度は周りが水田や畑地の影響と考えられるように，藻類や周辺の土ほこりに影響されることがわかる。また，中層建物の濁度濃度範囲が広いことは建物周りの影響を受けている可能性があり，高層建物の濁度濃度範囲が狭いことは周りの影響をあまり受けないことが考えられる。
表 1.1 建物種類による集水雨水の沈砂槽の水質
戸建住宅1)

中層建物2)

高層建物

グランドのある小中
3)
学校

pH

5.4(4.0～8.2）

7.1（5.3～8.8）

un

7.1(5.7～9.7）

色度[度]1.1(0～4.0）

4.1（0.9～9.0）

濁度[度]1.0(0～12.5）

1.9（0.3～14.9）

TOC[mg/L]

1.4（0.1～3.2）

3.1（0.2～11.0）

試料数5.6(1.0～10.0）
1.5(1.1～2.0）

3.0(0～9.0）

5

60

71

28

備考

濁度が高い住宅はタンク内に藻の発生が原因である。

色度、濁度が高い建物
はまわりが裸地があった。TOC濃度が高い建物
は塀の木材から溶出した樹液であった。

土のグラウンドからほこりが屋上に舞い上げっていた。

引用文献

前田信治他:災害時にお 前田信治他：雨水利用
ける雨水利用装置の設 施設の各処理工程にお置と調査報告（3）、日 ける水質評価、空気調
本建築学会大会学術講 和・衛生工学会論文集
演梗概集(中国)2017年8 Vol.42,No.240,pp19～
月、pp629～230
24,2017

岡田誠之他：小・中学
校の雨水利用施設における測定地点の水質の実態に関する研究、日本建築学会環境系論文
集No582pp,91～97,2004

参考文献
1)前田信治，岡田誠之，福井啓太，屋井裕幸，神谷博，小川幸正:災害時における雨水利用装置の設置と調査報告（3），日本建築学会大会学術講演梗概集(中国)2017 年 8 月，pp.629～230
2)前田信治，岡田誠之：雨水活用施設の各処理工程における水質評価,空気調和衛生工学会論文集,Vol.42,No.240, 2017.3， pp.19-24，
3)岡田誠之，趙志：小・中学校の雨水活用施設における測定地点の水質の実態に関する研究，日本建築学会環境系論文集，第 582 号， pp.91～97，2004 年
1.4

その他地表面雨水の水質

地表面からの雨水流出水は,集水場所の利用形態,利用状況,周囲の土地利用状況により大きく異なる。
雨水活用する場合は,汚れの少ない地表面の雨水流出水を取水すること。
①芝生面からの水質
芝生から流出した雨水の水質データはほとんどないが,人工的に芝生面に散水して流出水を分析した
水質データがある。本水質データ 1） は,ｐH 値が 7.0～7.4,濁度 4～80 度,蒸発残留物 260～490 ㎎/L,BOD8.2～27.4 ㎎/L,一般細菌 9.1×104～1.3×105CFU/mL である。他に 2）濁質濃度（浮遊物質と思われる）は 187.9mg/L の報告もある。芝生などの緑地では,流出水に土砂,粉じん,消毒剤,肥料成分などが含まれるため,これらが多く含まれる初期流出水を排除することや,集水口に泥だめや簡易スクリーンを設置するなどして,後段の水処理に負担をかけないように留意すること。ただし,現場によっては集水
雨水が清浄な水である場合もある。なお,降雨時に芝生面での浸透や降雨後の芝生面からの蒸発散も期待できるので,雨水の流出抑制の効果は期待できる。
42

②植栽部からの水質
屋上庭園の例として,屋根スラブ上に人工骨材を用いた排水用透水層の中に排水溝を埋設し,土が透水層に入り込まない様にグラスウールなどを敷き込んだ上に,厚さ平均 1m の客土を盛った場合の浸透水の水質が,ろ過を必要としないほど澄んでいたとの事例がある。しかし,土壌からの腐植性物質の溶出による着色や消毒剤および肥料などの混入も考えられるので留意する必要がある。なお,屋上緑化では,降雨時の緑化部からの流出水は地盤部での滞留時間があり,また植栽部や地盤部表面からの蒸発散も期待できるので,雨水の流出抑制効果は期待できる。
③道路からの水質道路から流出する雨水の水質は,路面の材質や交通量ならびに周囲の土地利用状況の影響を受けるので,流出水の水質は大きく異なる。道路表面には,車両の通行に伴って粉じん,タイヤなどの摩耗物,鉱物油,周辺の土砂や落ち葉,各種のごみなどがあるので,これらが雨水と共に流出することが考えられる。そのため,道路からの雨水流出水の活用を行う場合は,これらの状況を見極め,集水できる水質はよく吟味することが必須である。雨水活用でより広範囲の集水を行う場合は,流出水の水質が比較的良好な車両の通行が少ないアプローチ部分などに限定した方がよい。
車両の通行がほとんどない舗装道路から流出した雨水の水質分析結果の例 1）では,pH 値 7.8,Cl- 0.9～
2.0 ㎎/L,蒸発残留物 72～108 ㎎/L,COD1.4～20.8 ㎎/L,一般細菌 9.1×104～1.3×105CFU/ｍL であり,一般細菌数が多いものの比較的良好な水質である。
④駐車場 3)
住宅・都市整備公団は 1981 年に東京都昭島つつじヶ丘ハイツを対象に棟間貯留や浸透トレンチなどの雨水貯留浸透施設を設置している。施設設置から約 15 年経過した 1994 年から 1995 年にかけて同施設において主として浸透機能に関する追跡調査を実施して,その際に浸透ますへの流入水の水質調査を行っている。その結果は電気伝導率 2.5mS/m,，BOD2.7mg/L,過マンガン酸カリウム消費量 18.0mg/L
であった。
⑤路面からの排水の水質
尾崎ら 4）は,市街地（道路・宅地）からの流出物の報告を 1968 年～2011 年までの文献を収集してまとめたものを紹介する。表１.2 にはデータベースに含まれる降雨の諸元の範囲である。
表 1.2 データベースに含まれる降雨の諸元の範囲

水 質の 結果 は BOD 濃度 につ いて は ,デ ータ数 26,平 均値 7.87mg/L

10 ％ 値 2.5mg/L,25 ％値

3.5mg/L,SS 濃度については,データ数 83,平均値 55.0mg/L 10％値 9mg/L,25％値 18.4mg/L であった。
解析結果は，BOD 濃度については，データ数 26，平均値 7.87mg/L

10％値 2.5mg/L，25％値

3.5mg/L，SS 濃度については，データ数 83，平均値 55.0mg/L 10％値 9mg/L，25％値 18.4mg/L と示されている。上述のように路面排水はいわゆる初期降雨には汚濁物が多く含まれていることから,こ43

れを排除または処理することが必要である。また,地域により水質の値に相違があるため,雨水利用にあたっては予め予備的な調査をすることが望ましい。大腸菌等の衛生学的な指標に関する調査結果が不十分であり,この点は引き続き調査が必要である。
（参考文献）
1)空気調和・衛生工学会：雨水利用の実務の知識

設計・施工・維持管理マニュアル,空気調和・衛生工学会,pp.54-55,2011.9
2)旧建設省土木研究所総合治水研究室:浸透型施設に流入する濁質調査,,平成３年３月
3)公社雨水貯留浸透技術協会提供資料
4)尾崎則篤ほか：公表調査データの統計解析による市街地ノンポイント汚濁負荷流出量の予測とその信頼性評価 水環境学会誌 Vol.40,No.3,pp.115～124（2017）5)給排水衛生委員会建物における雨水対策小委員会：建物における雨水対策の研究，2020 年３月，空気調和・衛生工学会
1.5 処理された水利用用途と処理の 3 章を参照
第２章 水量2.1

雨水の集水量

雨水の集水量は,集水面積,降水量,流出係数を用いて算出する。
雨水の集水量は,降水量,雨水流出率,雨水貯留施設容量により異なる。降水量は地域により差があるた
め,建物立地場所の降水量データを収集し,雨水集水量,使用水量,雨水貯留槽,オーバフロー量,雨水ろ過装置等の処理量などについて,経済性も含めて計画時に検討を行う必要がある。
(1)集水面積
雨水の集水場所は,雨水処理設備をなるべく簡略にし,建設費及び運転費を安価に抑えるために,比較的水質が良く集水できる屋根及び屋上面からの集水を優先する。なお,集水面積は,降雨水を集水することができる部分の水平投影面積とする。
(2)年間降水量
雨水集水量を算定するために,建築計画場所または可能な限り近接した地域の年間降水量データを使用する。
なお,降水量データは,気象庁ホームページ（http:www.jma.go.jp）,気象観測月報 DVD（（一財）気象業務支援センター）,理科年表（丸善）等から入手可能である。
(3)流出係数
屋根や敷地に降った雨は,表面流出,蒸発,地下浸透のいずれかの形をとるが,雨水集水の対象となるのは
表面流出分であり,流出係数は集水面において降雨量の何割が流出するかを示している。
集水量算定にあたり,集水面の流出係数は,表 1.3 に示す工種別基礎流出係数標準値を用いる。屋根面
44

から集水した場合の雨水の流出係数は,0.85～0.95 となる。
表 1.3 工種別基礎流出係数標準値(4)雨水集水量
利用可能な雨水集水量は,上述の集水面積,年間降水量,雨水の流出係数から次式により算定する。なお,緑化していない屋根面の雨水流出係数は 0.9 を用いる場合が多い。なお,初期雨水排除を行う場合は,次式より算定した集水量から初期雨水排除量を減じる必要がある。
雨水集水量[ｍ3/年]＝集水面積[ｍ2]×降水量[mm／年]×雨水流出係数×10-3
2.2 使用水量の算定
使用水量は,人員数,器具の使用頻度,衛生器具の個数,洗浄水量等の器具別使用水量,雑用水比率等から算定する。
(1)用途別建物使用水量と水使用原単位
雨水の利用用途は,トイレ洗浄水,散水,洗車,清掃,修景などがある。使用水量は,建物種類別単位給水量・使用時間・人員により設計原単位を決定し,単位人数あるいは単位席数,単位床数,単位面積などを乗じて必要な 1 日当りの使用水量（上水＋雑用水）を算出する。あるいは,過去の実績データや同種の建物の使用水量データを参考として算定する。表 1.4 は,東京都の水道局による一般家庭の用途別水使用量の調査結果である。
表 1.4 一般家庭の用途別水使用量（東京都水道局,2015 年調査）
項目

トイレ

洗面

風呂

洗濯

台所

掃除他

合計

使用量 （L/（人・

46

13

88

33

39

-

219

21

6

40

15

18

-

100

日）
）

比率（％）

（注）東京都の「一般家庭水使用目的別実態調査」の割合にウェブサイトで示されている全体値を乗じて算定した。
(2)雑用水使用水量の算定
雨水は雑用水用途に使用されるので,建物全体使用水量に雑用水の比率を乗じて,1 日当りの雑用水の予想使用水量を算出する。雑用水の用途は,トイレ洗浄水と散水程度の利用が主である。また,便器等の設置器具数が少ない場合には,大小便器など器具種別ごとの１回当りの使用水量と,器具種別に対応した
45

１時間当りの使用回数及び建物の使用時間を乗じ,それらを合計することにより,1 日当りの雑用水の予想使用水量を算定できる。
さらに,大小便器など器具種別ごとの１人 1 日当りの使用水量を用いてこれに対象人数を乗じ,それらを合計することにより,1 日当りの雑用水の予想使用水量を算定することもできる。
2.3 雨水貯留槽の容量と構造
雨水貯留槽の有効容量は,雨水利用率,敷地制限,建物規模・構造等を考慮し,雨水集水量や雑用水使用水量等に基づくシミュレーションあるいは関係する線図から決定する。また,簡易的には,集水面積から求める簡略法もある。なお,雨水貯留槽は,貯留槽としての機能やメンテナンスを考慮した構造にすること。
(1)雨水貯留槽の容量
雨水貯留槽の有効容量は,雨水利用率,敷地の制限,建物の規模・構造等を総合的に考慮して決める。基
本的な考え方は,貯留槽容量をどの程度にするかは図 1.4 に示す通りの水量バランスをもとにシミュレー
ションする。雨水集水量 R と雑用水使用水量 Q は前提条件として与え,雨水集水量が多いと貯留槽からオーバーフローし,貯留槽内の水が不足すれば上水を補給することでシミュレーションする。なお,この様なシミュレーションをしなくても,設定条件を決めれば雨水貯留槽容量が算出できる様に,グラフ化された線図を使用することもできる。
なお,住宅や事務所ビル等のこれまでの事例の実績から,集水面（㎡）に 0.05～0.1 を乗じて容量（㎥）を確保できれば,集水した雨水の多くをトイレ洗浄水や散水に使用できる。例えば,集水面積が100 ㎡であれば,5～10 ㎥の貯留槽容量があれば雨水を有効に利用することができる。

図 1.4 雨水貯留槽の水量バランスの概念図(2)雨水貯留槽の構造
雨水貯留槽の構造例を図 1.5 に示す。各水槽にはメンテナンス用にマンホールを設けて,連通管は各貯留槽に,水槽間の上部に通気管を設ける。さらにオーバーフロー管も水槽からの溢水にならないように設置する。雨水貯留槽の有効水深は人が中で作業できる様に 2～4ｍ程度とし,底面にピットを設ける。
地中梁空間に雨水貯留槽を設ける場合には,水槽が地中梁で多槽に区分されるが,水の流れが短絡にならないように,流入管,連通管(移流管)は流入位置と流出位置が対角または最長の距離になる位置に設けなければならない。また,この連通管（移流管）の第 1 槽から次槽の水位差が生じないように管の管径を46

考慮しなければならない。

図 1.5 連通管,連通管,オーバフロー管の位置の例（出典：雨水利用・排水再利用設備計画基準・同解説平成 28 年版 p83,公共建築協会発行）
2.4 敷地からの集水
敷地表面からの雨水の集水は,敷地からの雨水流出量を抑制する効果があるが,集水した雨水の水質を考慮した処理や利用用途の制限が必要である。
雨水の集水場所は,比較的水質が良く集水できる屋根及び屋上面を優先するが,地表面や屋上緑化部分
を集雨面とする場合には,芝生や植生等のために薬剤,肥料,枯葉等の水質への影響があるので,利用目的に応じた水質が得られるよう対策を講じる必要がある。しかし,敷地内の駐車場や通路並びに芝生面などの表流水を集水すれば,敷地からの雨水の流出量を抑制する効果が上がる。その場合には,集水した雨水の処理を確実に行うことと雨水利用の用途を散水用や修景用などに限定することも考える必要がある。
2.5 雨水利用量の評価指標
雨水利用量に関する評価は,「雨水利用率」,「上水代替率」の指標を用いて行うことができる。
(1)「雨水利用率」の算定：雨水利用率は,雑用水としての雨水利用量を雨水集水量で除した値をいい,雨水を有効に利用した比率で次式により算定できる。
雨水利用率[％]＝（雨水利用量[ｍ3/年]／雨水集水量[ｍ3/年]）×100(2)「上水代替率」の算定：上水代替率は,雨水利用量を雨水利用対象用途の全使用水量で除した値をい
い,雑用水使用量の中で雨水により賄えた比率を示しており,次式により算定できる。
上水代替率[％]＝（雨水利用量[ｍ3/年]／年間雑用水使用水量[ｍ3/年]）×100＝雨水利用率[％]×雨水集水量[ｍ3/年]／雑用水使用水量[ｍ3/年]×100（注）雑用水使用水量＝雨水利用量＋上水補給水量
2.6 一時貯留
雨水を利用する目的で貯留する場合だけでなく，豪雨時の流出抑制のために一時貯留する施設を設けること。

47

豪雨対策のために流域全体の面としてのオンサイトの流出抑制を行うために，雨水の利用目的のための貯留設備だけでなく，敷地内で流出抑制分の貯留も行うことが望まれる。一時貯留の必要容量は，自治体によっては規定される場合がある。一時貯留した雨水は，土質や土地の条件により異なるが，可能な限り浸透や蒸発散させることにより，健全な水循環系の構築に努めることが望ましい（雨水活用ガイ
ドラインより）
2.7 浸透水量
雨水を浸透させる場合には，敷地の浸透水量の実測値あるいは地域のデータに基づき，適した浸透水
量や設備とすること。また，地下水の水質を損なわない様に配慮する。
雨水浸透施設は，人為的に雨水を浸透させる施設であるが，本来，地盤が有している浸透能力を阻害しないという考え方が大前提であり，裸地などの自然値を保存し，自然の水循環系を確保することが望ましい。雨水浸透は比較的安価に流出抑制効果と地下水涵養の役割を果たすことができるが，都市部では敷地内に設置できる場所が限られており，一時貯留と組合せることにより，浸透効果を高める工夫が必要となる。
（雨水活用ガイドラインより）
2.8 蒸発散
雨水を積極的に大気に還すために，屋上緑化や敷地内緑化に努める。ビオトープや草地，裸地をつくり，蒸発散を促進する。
日本の場合，平均的に降水量の 3 分の１は蒸発散により大気に還る。屋上緑化，壁面緑化，敷地内緑
化は蒸発散効果を高めるために有効であり，裸地や池を作ることは蒸発散を高める効果がある。（雨水活用ガイドラインより）
第 3 章 雨水の用途と処理
雨水の活用用途を住宅と事業所に分けて,それぞれの用途先に供給するために最適な処理をしなければならない。
屋根や屋上などから取水した雨水を活用するためには,それぞれの用途先に応じた水質にするため,最適な処理をしなければならない。図 1.6 は,清澄な雨水が得られる屋根や屋上から取水した雨水を,様々な用途で活用するために必要な処理フローを示している。雨水の使用場所は,一定の個人が使用する「住宅」と不特定多数が使用することを前提にした「事業所」に分けて示している。
雨水の活用用途は,トイレ用水などの屋内で使用する用途と浸透や雨にわの様に屋外で使用する用途を含めて記載している。

48

雨

集

水

水

面

ゴミ除けスクリーン（落葉など）

初期雨水排除・簡易スクリーン・フィルター

沈砂・沈殿・貯留

高度処理

消毒・殺菌・除菌・煮沸

浸透

（住宅）

（事業所）

トイレ洗浄水

風呂

雨庭

散 水

散水

洗濯

シャワー

ビオトープ

清 掃

清掃

修景用水

打ち水

スプリンク
ラー散水

飲用

親水用水

調理

空調用水

住宅
事業所
図 1.6 雨水利用の活用用途と処理フロー

3.1

取水場所

雨水の取水場所は,屋根や屋上を中心とした汚れの少ない場所からの集水を優先する。雨水の活用水
量を増やすためや敷地からの流出抑制のために,駐車場,緑地,舗装道路などの地表面からも集水する場合
は,土砂類,多種のゴミ,多様な化学物質を含む固形物,油脂類などを含むので,図.1 の処理フロー以外の処理が必要となることを考える。なお,一般的には雨水の取水では,清澄な雨水を集水して簡易な処理で活用することを第一に考える。
49

3.2

雨水の活用用途

雨水活用の活用用途は,人体との接触の度合いと衛生的な安全性ならびに使用する機器や装置の安定的な水質保持の観点から分類した。
・雨水浸透,雨にわ,ビオトープや修景用水などへの利用：人との皮膚接触はなく,また屋外での使用との観点で分類している。これらの用途では,浸透する場合の目詰まり,ポンプ送水する場合にポンプの詰まり,ゴミなどによる不快感を生じないなどの機能面で支障がないことが必要である。
・住宅用の散水,打ち水,清掃,洗濯（一次洗浄）,トイレ洗浄水：人との皮膚接触は少ない用途であり,特定の限られた人のみが使用する用途である。これらの使用機器では,機器の詰まりなどの支障がない様に,清澄な雨水を集水することが必要である。特に,トイレ洗浄水では,便器に付属したストレー
ナーなどの詰まりがない様に水質の維持が必要となる。住宅用のこれらの用途では,建築物衛生法の対象外であり消毒・殺菌することを求められていない。しかし,感染症拡大時など特別に衛生的な配慮を必要とする場合には,消毒・殺菌が必要となる。
・事業所のトイレ洗浄水や散水・清掃用水：人との皮膚接触が少ない用途であるが,不特定多数の人が使用するので建築物衛生法の管理基準を満たすことが求められる。このため,雨水の消毒・殺菌が求められ残留塩素濃度の確保が必要となる。
・散水用スプリンクラーや親水用水,並びに空調用水：皮膚接触やエアロゾル状での吸込みがあるので,雨水の消毒・殺菌が必要である。散水用スプリンクラーや親水用水は,住宅・事業所ともに同様
な雨水活用の用途になる。空調用水は,事業所の循環式開放型冷却塔が対象であり,雨水を冷却水の補給水として使用する場合は飛散水による人体への影響があることを考慮している。
・風呂・シャワーや飲用・調理の用途：風呂・シャワーの利用では,雨水を少量飲用することが考えられ,また皮膚接触するものである。飲用・調理は雨水を飲用することを前提にした用途である。
そのため,これらの用途では消毒・殺菌は必須であり,また集水する場所も清澄な雨水を集水できることが必須の条件となる。なお,住宅で清澄な集水面から雨水を貯留容器に取水できれば,ろ過・膜処理などにより消毒・殺菌をしなくても飲用や調理に使用できるものとする。実際,一部の離島などの住宅では,清澄な雨水を消毒・膜処理などせずに飲用・調理に使用している。この場合は,雨水の集水・貯留・使用の各工程で,衛生的な安全性が確保されていることが前提となる。
3.3

雨水の活用用途と水質

雨水を活用する各用途で必要とされる水質は,水道法の様に水質基準が定められたものを表１.5.1 に各活用用途と水質基準の例を示しているが,集水する雨水は屋根や屋上などからのもので,比較的清澄な雨水を貯留し活用することを前提にしているトイレ洗浄水の管理基準には,散水などに定められている「濁度」の項目が設けられていない。空調用水については参考までに表 1.5.2 に示す。なお，表 1.6 に示す浸透・雨にわ・ビオトープ等は特に水質基準がない用途もある。

50

表 1.5.1 各活用用途と水質基準の例
水質要件

主な用途
散水、清掃、修景

基準値

必須項目
・pH値

5.8以上 8.6以下

・濁度
・外観

2度以下
ほとんど無色透明であること

・臭気異常でないこと

・大腸菌群

検出されないこと・残留塩素

01mg/L（遊離）以上

根 拠

建築物環境衛生管理
基準（厚生労働省）より

または0.4mg/L（結合）以上
親水

トイレ用水

・ｐH値

5.8以上 8.6以下

・濁度

2度以下

・色度

10度以下

・外観

不快でないこと・臭気

不快でないこと

・大腸菌

不検出

・残留塩素

01mg/L（遊離）以上
または0.4mg/L（結合）以上

・pH値
・外観

5.8以上 8.6以下
ほとんど無色透明であること

・臭気異常でないこと

・大腸菌群

検出されないこと・残留塩素

0.1mg/L（遊離）以上

下水処理水の再利用
水質基準等マニュアル（国土交通省）より

建築物環境衛生管理
基準（厚生労働省）より

または0.4mg/L（結合）以上
風呂、シャワー

飲用、調理

・pH値

5.8以上 8.6以下

・色度

5度以下

・濁度

2度以下

・TOC

3mg/L以下

・大腸菌

未検出・レジオネラ属菌

10cfu/100ml未満

・水質基準項目

水道水質基準51項目

51

公衆浴場における水質基準等に関する指針（厚生労働省；生食発0919第8号）より

水道法による表 1.5.2 各活用用途と水質基準の例
水質要件

主な用途

基準値

必須項目

根 拠

空調用水
（基準項目）

・pH・電気伝導率・塩化物イオン・硫酸イオン
・酸消費量
冷却水系、温水系等の使用用途によって規定値が異なる。

・全硬度
・カルシウム硬度
・イオン状シリカ（参考項目）

・鉄

社団法人日本冷凍空調工業会「冷凍空調機
社団法人日本冷凍空調工業会「冷凍空調機 用水質ガイドライン
用水質ガイドラインJRA-GL02:1994」の値を参 JRA-GL02:1994」によ照することとする
る・銅・硫化物イオン・アンモニウムイオン
・残留塩素
・遊離塩素
・安定度指数

表 1.6 浸透・雨にわ。ビオトープ・一時貯留について
用途

水質基準

適用
・機能面を考慮すると,機器や浸透装置への詰まり対策から,ゴミ除けスクリーンによるゴミ除去後と沈砂後の水質が求められる。

浸 透 ・雨 にわ ・ビ・水質基準等はない
オトープ

・機能面を考慮すると、つまり対策からゴミ除けスクリーンによるゴミ除去後と沈砂後の水質が求められる。

・水質基準等はない。

浸透

一時貯留

・流入する雨水のゴミや土砂などの堆積物に ・人為的に雨水を浸透させるため、地盤が有している浸透能
よる目詰まり防止が望ましい。
力を阻害しないという考えが大前提となる。
・降雨時のみ効果を発揮するものであるため、一時貯留と組合せ、降雨後に一時貯留施設から雨水を徐々に浸透等で降雨後も浸透を継続させることで浸透効果を高めることができる。
・豪雨時の流出抑制のために一時貯留するので、水質基準は設けられていない。しかし、一時貯留した後に、貯留槽の沈殿物やごみ等の清掃が必要になる場合がある。
・一時貯留後に浸透する場合には、ゴミや土砂は除去しておくことが望ましい。

・水質基準等はない。

52

3.4

処理フロー

①ゴミ除けスクリーン・ルーフドレンの周りに金網状フィルターを設置。
・落葉やゴミを排除して雨水を集水する。
②取水装置
・汚れの少ない屋上や屋根の雨水を集水する。地上面の雨水を集水する場合には,汚濁物の除去を別途考える必要がある。
・降り始めの汚れた雨水を初期雨水排除装置で排除することが望ましい。
・簡易スクリーンやフィルターでゴミなどを雨水タンクや貯留槽に入れない。
③貯留タンクや貯留槽
・付属する沈砂槽や沈殿槽で,土砂や固形物などを沈殿させる。
・雨水を貯留して,活用できる水量を確保する。
④高度処理
・砂ろ過,活性炭吸着,各種の膜処理により,微細な浮遊物や有機物ならびに細菌類等を除去する。
・高度処理では,上記の処理方法を単独または組み合わせて使用する。
⑤消毒・殺菌・除菌・病原微生物などを消毒・殺菌・除菌・煮沸して,衛生的に安全な雨水として活用できるようにする。
・消毒は,塩素剤などの消毒剤を添加する。残留性はあるが,消毒効果を高めるためには消毒剤との接触時間（15 分以上など）を確保することが重要である。
・殺菌は,UV（紫外線）照射などによる。しかし,残留効果がないので,殺菌後に速やかに使用する。
・除菌は,各種の膜処理（精密ろ過膜,限外ろ過膜,逆浸透膜）により行うことができる。しかし,残留効果がないので,除菌後に速やかに使用する。
・煮沸することにより，衛生的に安全な水とすることができる。但し，残留効果がないので煮沸後は速やかに使用する。
⑥浸透・浸透機能を阻害しない様に，ゴミ除けスクリーンの設置や土砂類の沈砂を行う。
第 4 章 維持管理 安全・安心な雨水活用のために
下記の図 1.7 のとおり 4 つの柱で安全・安心な雨水施設の維持管理を構成する。
4.1 装置や水槽の点検・清掃
配管,水槽,消毒（塩素剤の薬品,UV ランプ）について保守点検並びに清掃を雨水活用建築ガイド
ラインに示す内容と周期に基づき実施する（1）保守点検（定期／必要時）：雨水を活用するには,配管,ポンプをはじめとする設備が必要になる。
設備は,定期的な保守点検を行い機能（用水量,制御,異音,汚れ）が維持されていること,使用に伴う汚れや劣化について対処する必要がある。

53

図 1.7 安全・安心な雨水施設の維持管理の４つの柱（2）薬品補充（塩素剤等）：使用用途により必要となる消毒では,その薬液の残量の確認が必要である。
（3）塩素系消毒剤など,1 年を超えて保管している場合,環境（温度の高い場所など）,濃度の低下についても配慮する必要がある。
（4）UV ランプの管理：薬液の残量などの確認
UV ランプは,点灯確認（目視禁止,電流などの計測にて行う）通水部も汚れにより効果が,低下するので,清掃が必要になる。
（5）水槽等の清掃（定期／必要時）＊沈砂槽
沈砂槽は,雨水中の沈降する浮遊物の除去を行う。堆積状況を目視（掻き混ぜなど）で確認し,堆積物がある場合は清掃を行う。
＊貯留槽,雑用水槽
貯留槽は,定期的に目視確認や,水槽内壁面の様子を確認する。ヌメリ（バイオフイルムや水質による）などの発生が見られた場合は,清掃を行う。ヌメリなどの発生は,雑菌の温床となることがあ
る。
4.2

水質管理

建築物の衛生的環境の確保に関する法律に基づく,検索項目および検査周期に準じて実施する。
(1) 現地測定：ｐH,電気伝導度,濁度,残留塩素などを測る
54雑用水を利用する給水栓において,ｐH,電気伝導度,濁度,残留塩素などを定期的に測る。水質に異常が見られた場合は,原因を調べ,対処する。
(2) 専門的機関による測定：年に 1 度程度水質検査を行う
年に 1 度程度,現地測定項目も含め,水の検査の専門機関に用途に応じた項目の検査を依頼して確認する。
「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」その 1
水質項目

項目の説明

引用

一般細菌

一般細菌は、培養条件から従属栄養細菌の一部の細菌を検知する。従属栄養 細菌との量的相関が認められること、培養技術が確立していること、培養時間が短いため使われている。

2

大腸菌

水系感染症の主な原因菌が人を含む温血動物の糞便を由来とすることから、水道の微生物学的安全性確保に向けては糞便汚染を検知することが極めて重要である。大腸菌は糞便汚染の指標。

3

硝酸態窒素よりも毒性が強く、平成 26 年 4 月より水道水質基準項目に追加された。 亜硝酸態窒素は赤血球のヘモグロビンと反応して酸素運搬機能のないメトヘ
亜硝酸態窒素モグロ ビンを生成し、メトヘモグロビン血症を起こす。また、発ガン性のニトロ
ソアミンを生成する。
水中に含まれる硝酸イオン中の窒素と亜硝酸イオン中の窒素の合計量であり、窒素 肥料、腐敗した動植物、家庭排水、下水等に由来する。これらに含まれる窒素
硝酸性窒素及び 化合物は、 水や土壌中で科学的・微生物学的に酸化及び還元を受け、アンモニア
亜硝酸性窒素態窒素、硝酸態 窒素、亜硝酸態窒素等になる。亜硝酸態窒素は赤血球のヘモグロビンと反応して酸素 運搬機能のないメトヘモグロビンを生成し、メトヘモグロビ
ン血症を起こす。また、 発ガン性のニトロソアミンを生成する。

塩化物イオン

有機物（TOC）

ｐH値

味

水中に溶解している塩化物中の塩素分。水道原水中の塩化物イオンは、天然由来のもの が多いが、増加した場合、家庭排水、工場排水等の混入汚染が考えられる。また、濃度 が 250mg/l を超えると塩味を感じると言われる。雨水の場合、潮風の影響を受けることがある。
有機物に含まれる炭素（Ｃ）の総量を表し、有機性物質による汚染の指標となる。フミン質を多く含む原水では、塩素消毒により消毒副生成物も多く生成する
結果、健康に影響を及ぼすこととなる。また、有機物の多い水は渋味があると言われる。
pH 値は、溶液の酸性、アルカリ性の強さを実用上の便宜から簡単な指数（水素イ
オン濃度の 逆数の常用対数）で表したものである。 水は種々の塩類、遊離炭酸、まれに鉱酸、有機酸などを様々な割合で含んでおり、その割合に よって中性、酸性又はアリカリ性を呈する。雨水では、空気中の二酸化炭素を含み、低い値を示す。貯留すると中性付近になる。
味覚は、甘味、酸味、塩味、苦味、うま味の5種類によって構成される。水道水において味の異常がある事は、水の汚染や浄水処理、送配水施設等に不具合があることを示す。

3

3

3

3

1

3

「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」その 2
臭気

色度

濁度

水には、水源の状況を反映してさまざまなにおいが付くことがある。このうち、
土臭、生ぐさ臭、 腐敗臭や、貯水池で藻類や放線菌などによって生じるカビ臭、藻臭は、特に水道水で不快な味を付ける。雨水では、周辺環境の影響を受ける場合がある。
水中に含まれる溶解性物質及びコロイド性物質が呈する類黄色ないし黄褐色の程度をいい、 主として地質に由来するフミン質による呈色と同じ色調の色について測られるもの。
濁度とは、水の濁りの程度を示すもので、土壌その他浮遊物質の混入、溶存物質の化学的変化など によるものであり、地表水においては、降水の状況などによって大幅な変動を示す。

55

1

3

1

参考文献
1）厚生労働省のホームページ「水質基準の見直しにおける検討概要」
2）厚生労働省水道法改訂答申本文（II.病原微生物に係る水質基準，III.化学物質に係る水質基準）に設定の考え方
3）ザ・ナイツレポート Ｎo．11009-1 Ver.3 水道水質基準 各項目について
4.3

記録の作成・保管（事業用では必須,家庭用では推奨）

保守点検を実施した内容の記載を行い,保管する。記録の作成の分析から施設の問題
点の洗い出しや運転管理の向上に役立させる。
（1）日報,月報,年報
以下の（2）（3）の内容をまとめて保管する。運転状況を定期的に確認する（2）水量や水質のデータ：雨水の利用,補給水量,降水量などを把握する
水の利用状況,水質について,まとめる（3）装置の補修や更新の記録：管理状況の把握
設備機器の補修,更新の状況についてまとめる。
4.4

災害時の準備

災害時に雨水利用施設の水が活用できるように,平常時から災害時を見据えて維持管理を実施する必要がある。
（1）定期的作動チェック
災害時の運用にのみ使用される設備は,関係する設備とのシステムを理解して,活用する訓練を行う。
（2）非常用電源の確保
発電機：燃料確保,切り替え手順の確認（3）薬品類や予備品の確保
災害時に使用する薬剤,ポンプなどの設備について点検を行う。
(4) 災害時にのみ使用する設備の点検では通水して，正常な水質が得られることを確認する。

56

添付資料
（1）雨水原水を生活用水として使用することを目的とした代表的な消毒方法の種類と特長「雨水原水を生活用水として使用することを目的とした代表的な消毒方法の種類と特徴」

特徴など

消毒方法 塩素（ 次亜塩素酸
ナトリウム）

概要

塩素は殺菌効果が高く、その効果が持続（残留）するというメリットがあるため、殺菌剤として最も多く使用されている。
取扱が簡単。

利点

欠点

オゾン

紫外線

煮沸

二酸化塩素

フッ素に次ぐ酸化力 紫外線が当たったと 基本的な殺菌方法 次亜塩素酸ナトリウの高い物質で、その ころは効果がみられ である。
ムと同等の効果があ
酸化力を使用し殺菌 る。
る。殺菌効果がpHする。
水中では減衰が大き値によって影響され
食品添加物の殺菌 くなる。
ない、しかも残留性料として認められて（持続性）がある。
いる。
殺菌速度が速く、残 有機塩素化合物を生 少量であれば、家庭 有機塩素化合物を生
成しない。
留しない。
にあるもので対応可 成しない。
能。

濃度・ｐH調整がいる。残留しないので効果 残留しないので効果 大量の処理には向が持続しないが持続しない。
かない。

効果

ある。

ある。

ある。

ある。

装置の管理が必要。 装置の管理が必要。 それほどない。

手間（維持管理）

薬剤の保管のみ。
適切な濃度に調整する必要がある。

特徴など

消毒方法 塩素
ナ

概要

塩素は
高く、
続（残
メリット
殺菌剤
く使用

取扱が
利点

濃度・
欠点

効果

ある。

手間（維持管理）

薬剤の
適切な
する必

必要な設備

無し。

ある。

家庭で可能か可能

薬剤の保管のみ。
適切な濃度に調整する必要がある。

コスト

安価

参考情報出典元：・https

濃度調整が必要。
反応時に亜塩素酸を生成する。

・http:

・「環境

必要な設備

無し。薬剤でOK。

オゾン発生装置が必 紫外線ランプなどのキッチンでOK。
要。
装置が必要。

家庭で可能か可能

上記設備が必要

上記設備が必要

可能

コスト

安価

設備費用が高価

設備費用がかかる家庭にあるもので可安価
能

参考情報出典元：・https://www.tacmina.co.jp/library/coretech/278/((株) タクミナ）

・http://chlorinedioxide.or.jp/clo2（(社）日本二酸化塩素工業会）

・「環境分野におけるオゾン利用の実際」

日本医療・環境オゾン研究会

・https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei10/（建築物環境衛生管理基準について 厚労省）

（2）水道水の水質基準（水道法）

57

無し。薬剤でOK。
可能・https（3）雨水活用施設の点検箇所・内容・周期の例（出典）日本建築学会：雨水活用建築ガイドライン，2019.3

58

第三編 製品・技術

第1章. 総則
1.1. 目的
雨水活用の手引き・製品偏（以下、本製品偏）は、雨水活用を導入したいと考えている住宅所
有者、施工業者、設計者および事業者が適切な製品を選定することを支援するための実用的なガイドラインである。雨水活用を導入して、流出抑制や水供給を増やす方法に使用される製品を選定する際のヒントを提供する。
【解説】
雨水製品は、図 1.1 に示すとおり、雨水活用システムの中で、雨水利用に関し集水・貯留・処理・給水の 4 つの役割を担う製品群と流出抑制(浸透・一時貯留)の役割を担う製品群がある。活用用途に応じた性能をもつ製品を適切に選定することが大切である。なお、日本建築学会環境基準 AIJES-W0003-2016「雨水活用技術規準」に記載の集雨・保雨・整雨・配雨の分類は、集水・貯留・処理・給水にそれぞれ相当する。

各製品の役割と分類は、表 1.1 に示すとおりであり、本製品偏では■の部分を対象とする。

雨水貯留浸透施設

透水性舗装
透水性舗装

浸透ます

雨水ます

雨にわ

屋
根
・
樋

浸透トレンチ

浸透ます

一時貯留槽

取水ます
（取水フィルター）

下水道
（雨水）

雨水タンク
取
水
継
手

雨水ます
下水道
（雨水）

雨水タンク

ポンプ
制御
フィルター

下水道
（汚水）

除菌
消毒
殺菌

図 1-1 雨水活用システムにおける雨水製品の位置づけ59表 1-1 製品の役割と分類
大分類

集水(雨水利用)

貯留(雨水利用)

処理(雨水利用)

給水(雨水利用)

浸透(流出抑制)

中分類

小分類

屋根
ドレン
とい
取水器
取水フィルター
取水ます
側溝

土系、金属系、樹脂系
ルーフ、軒とい
樹脂製、金属製、鎖とい
樹脂製、金属製・・

雨水タンク

樹脂製、木製、金属製

雨水貯留槽

樹脂製、コンクリート製

スクリーン
フィルター

金属製、樹脂製
樹脂製、繊維製、セラミック製

ろ過装置

樹脂製、活性炭、砂、鉱物

除菌

MF、UF、RO 膜

消毒
殺菌
配管・継手

塩素、臭素
紫外線、オゾン、煮沸
樹脂製、金属製

陸上ポンプ
水中ポンプ

くみ上げ、横置き、小型直流
低圧、水道水圧、小型直流

水栓等末端器具

樹脂製、金属製

運転制御

運転表示、遠隔制御、警報

センサー

雨量、水位、水質、流量

浸透ます
浸透トレンチ
浸透側溝

樹脂製、コンクリート製
樹脂製、コンクリート製
コンクリート製

浸透槽
浸透縦管

樹脂製、コンクリート製
樹脂製、コンクリート製
アスファルト、インターロッキン
グブロック、コンクリート

透水性舗装
雨水貯留浸透基盤

屋根などの集水面に降った雨水を集め、流すために用いる製品（集水装置）
屋根や地表の集水面から集水装置へ流れた雨水を、タンクや貯留槽に導く製品（取水装置）
雨水を貯留する製品で、地上や床上に設置される、比較的小型の製品（雨水タンク）地下や半地下、又床下に埋設或いは設置される製品（雨水貯留槽）がある
雨水中に混入した、ゴミやＳＳ（微細な物質）などの不純物を除去するためのフィルター等の製品
雨水中の雑菌等を除去または死滅させる製品
雨水を利用する際に貯留槽から雨水を使用場所まで配水し、使用するために用いる製品
雨水を利用する際に補給水の制御やポンプの運転制御などに使用される機材（水位計や電磁弁、ボールタ
ップなど）、又それらを連携させてシステムの制御を行う操作盤に使用される製品

雨水を地下に浸透させる機能を持った製品

骨材系、樹脂製
雨水を下水道に直接放流せず、一時的に貯水して、ゆっくり地中に浸透させる構造を備えた緑地

雨にわ
一時貯留
(流出抑制)

使用目的

表面貯留

校庭、公園、駐車場、棟間

雨水貯留槽

樹脂製、コンクリート製、金属
製、骨材系

60

雨水を流出抑制のため、地表面及び地下に一時的に貯留させる製品

第2章. 集水施設のための製品
屋根などの集水面に降った雨水を集め、流すために用いる集水装置と、屋根や地表の集水面から集水装置へ流れた雨水を、直接小型のタンクや処理施設及び貯留槽に導く取水装置がある。

2.1. 集水装置
集水装置としては、屋根や雨とい、ドレンや枯葉よけ装置等がある。
【解説】
屋根の材料は、一般的に、土系（瓦、天然・人工スレート、コンクリート等）、金属系（ガルバ
リウム、ステンレス、銅等）、樹脂系（ポリカーボネート、塩ビ）、その他（アスファルト防水等）に分けられる。
雨といは、一般に小規模施設においては樹脂製のものが、中・大規模では樹脂製や金属製のものが用いられる。
屋根や雨といに用いる材料は、集水する雨水の水質に対して影響の少ないものとする。
ドレンは、落ち葉やゴミ等を遮断し、陸屋根・バルコニー・軒樋（のきとい）等からの雨水を雨水管《竪樋（たてとい）》に円滑に導くことができるものとする。一般に、軒といから竪といに雨を落とし込む場所に、スクリーンを設けて枯葉よけ装置として用いることがある。

屋根材

メーカ名
材質

瓦

スレート

重量（kg/m2）

約60

約20

約12

約6

メンテナンスがほぼ必要ない（ズレの修正・漆喰の補修のみ）断熱性が高い天然素材なので安心
思いため耐震性に劣る
凍結に弱い
高価
衝撃によって割れやすい比較的軽いので耐震性に優れる
瓦に比べて安価
工期が短い

屋根材の中で最も軽量
防水性が非常に高い
様々な形状の屋根に対応
可能

自然素材の瓦の場合
は、雨水水質への影響はない

塗装直後の雨水水質に注意が必要

屋根材の中で比較的軽量
柔軟性があり曲面施工が容易
切断加工が可能ホームセンターで購入可
比較的新しい屋根材で、日本での耐用年数のデー
タがない
施工年数が少ない業者の施工品質が不安定
屋根塗装が必要な場合がある。
同左

準拠している公的基
準、業界規格や社内規
格等

形状・寸法、曲げ破壊
荷重、吸水率、凍害性(10 サ イ ク ル ） ： JIS A
5208

施工費
耐用年数

約11,000円～/m2
50年以上

曲げ破壊荷重、吸水率、透水性、吸水による
反 り 、 耐 摩 耗 性、 凍 害性(300回)、 耐衝撃性、耐候性：JIS A 5423
約6,000円～/m2
約30年

約7,000円～/m2
約30年

約10,000円～/m2
約20～30年

メリット

デメリット

雨水水質への影響苔が生えやすい割れやそりが生じやすい
定期的な塗り替えが必要でそのスパンが短い

61

アスファルトシングル

金属（ガルバリウム鋼板）

雨音が響きやすい
夏場に暑くなりやすい
小さな傷や凹みができや
すい
施工業者の施工品質に注意する必要がある
同左
酸性雨の影響を受け金属イオンが溶出する場合もある
金属製折板屋根構成材：
A 6514-1995

雨とい

メーカ名
材質

形状

メリット

デメリット

雨水水質への影響準拠している公的基準、業界規格や社内規格等

パナソニック、三菱ケミカル、積水化学工業、タキロンシーアイ、デンカ
タニタハウジングウェアetc.
塩化ビニル
塩ビ系+他合成樹脂

金属製

軒とい（参考）縦とい（参考）75サイズ 幅75mm 長さ2700mm
45サイズ Φ45mm 長さ1800mm
100サイズ 幅100mm
長さ3600mm
55サイズ Φ55mm 長さ2700mm
105サイズ 幅105mm
長さ3600mm
60サイズ Φ60mm 長さ2700mm
120サイズ 幅120mm 長さ3600mm
75サイズ Φ75mm 長さ2700mm
取り付け、取外し・交換・組 塩化ビニル製より耐久性を ガルバリウム鋼板、合成軽量アル
立・取扱いが簡単
高めている
ミ、ステンレス、銅などがある
DIYで修理や補修、交換も耐久性・強度が最も高い
容易に可能
多く流通していることから、値段は最も安い
猛暑や厳寒の寒暖で経年 塩化ビニル製よりは、やや高 価格は塩化ビニル製より高く施工劣化によって材質が硬化し いに手間がかかる。
て割れやヒビを生じやすくなる
落ち葉や砂塵の堆積の有無により雨水水質への影響は左右される。一年に一度点検等を行うこと
が望ましい
雪対策
建築基準法施行令第８６条第３項、平成12年建設省告示第1455号 多雪区域を指定する基準及び垂直積雪量を定める基準
風対策
建築基準法施行令第87条及び平成12年5月31日建設省告示第1454号

その他の特長や情報

税抜き価格
耐用年数

1,000円～2,700 円/本
約20年

1,600円～3,700 円/本

図 2-1 雨どいの構成図
625,000円～23,000 円/本ルーフドレーン

メーカ名

カネソウ、第一機材、ダイドレ、福西鋳物 etc.
鋳鉄製

材質
重量（kg/個）ステンレス製、ステンレス鋳鋼製、アルミニウム合金製

ルーフドレンには、多種多様な製品があるため、各社のホームページを参照
呼称：50,65,75,100,125,150,200形状

準拠している公的基準、業界規格や社内規格等

その他の特長や情報

税抜き価格
耐用年数

鋳鉄製ルーフドレンについては、以下の規格等があり、他の材質のものもこれらに準拠している。
日本鋳鉄ふた・排水器具工業会規格JCW 301-2018
国土交通省大臣官房官庁営繕部公共建築工事標準仕様書
一般社団法人公共建築協会評価対象品
ビル、マンション、集合住宅などの屋上やバルコニーに設置する製品群
漏水事故を防ぎ、ルーフドレンの役割を充分に発揮させるためには、建物構造、使用場所、排水形式、防水工法の違い、排水管の口径等、様々な使用される条件を考慮し、それに最適なルーフドレンを選び、正しく施工することが重要なポイント
5,000～160,000 円/個
20年以上

2.2. 取水装置
取水関連製品には、竪樋に取り付け雨水タンクや雨水貯留槽に導く取水器（取水継手）、地中に埋設し竪樋を経た雨水や地表面からの雨水を雨水貯留槽へ導く取水ます等がある。
【解説】
縦樋から雨水の一部を取水する場合は、戸建住宅の縦樋の断面形状は多様な製品があるので、あらかじめその断面形状を確認しなければならない。地中に埋設するものに(取水ます等)ついては、腐食に強く、荷重や土圧に耐えられる素材であることが求められる。
・雨水を集水装置から円滑に雨水タンクや雨水貯留槽へ導くことができること。縦樋に取り付けるものにあっては、樋の排水能力を著しく低下させないこと。
・取水継手は、一般的な縦樋形状のいずれにも対応できる構造が望ましい。
・雨水を集水装置から雨水タンク等へ導くと同時に、落ち葉やごみ、初期雨水を排除できる構造であることが望ましい。
・メンテナンスが容易に行えること。
取水装置には、①初期雨水除去もゴミ除けスクリーンもないもの、②初期雨水除去があるもの、③ゴミ除去スクリーンのみがあるものに大別される。
また、①～③に関わらず、雨水タンクや雨水貯留槽が満杯になると雨水が縦樋から直接排水され、63

タンクや貯留槽を通過しない方式のものがあるが、タンク内の水質改善の観点から、貯留水の入れ替えを促進させるため、タンクからのオーバーフロー排水が望ましい。
海外においては、スクリーンによりゴミ等を除去するだけでなく、スクリーン中に雨水に酸素を供給できることを推奨しているところもある。
DIN（ドイツ工業規格）認定の Filter と呼ばれるものは、雨水タンクまたは雨水貯留槽へ雨水を導くと同時に、DIN で決められた一定レベルのゴミや砂の除去能力（ろ過機能）を持っているため、整雨装置の取水フィルターに分類する。

①初期雨水除去及びろ過機能なし②初期雨水除去③ゴミ除けスクリーンあり
図 2.2 取水装置の例

取水装置（初期雨水排除）タイプ

排水孔方式：初期雨水を装置内の取水カップで受け、その底部に設けた孔から徐々に除去する方式

貯留方式：底部のオリフィス
により、初期雨水を装置内で一定量溜め、除去する方
式

64

流速利用方式：初期雨水を、流速差を利用して除去する方式で、流速が早くなると貯留槽に導水される方式

川本、トーテツ（分流2型）

八木熊、レインソータ

複雑で比較的トラブルを起こしやすい
初期雨水溜まりに溜まる分は的確に除去オリフィスの調節で対応可能オリフィスの調節で対応可
能
少し面倒
オリフィスが詰まると、除去能力は喪失、メンテナンス不備により動作不良が起きや
すい
同左

非常に単純

各別製品のアンケート調査
より明確化する

同左

同左

同左

同左

準拠している公的基準、業界規格や社内規格等

各別製品のアンケート調査
より明確化する
各別製品のアンケート調査
より明確化する

同左

同左

その他の特長や情報

各別製品のアンケート調査
より明確化する

同左

同左

税抜き価格
耐用年数

各別製品のアンケート調査
より明確化する

同左

同左

メーカ名
初期雨水除去の機構
初期雨水除去能力
集水屋根面積
初期雨水量

維持管理

集水率
通常降雨：
大雨：
材質

重量（kg）

タ キロ ン 、 ト ー テ ツ （ 分 流 1型）
非常に単純
大量の大雨が流れ込むと十分に除去できない
想定以上の集水面積には対応できない
想定量以外には調整できない
比較的簡単
排水孔が詰まると、除去能
力は喪失

各製品のアンケート調査より明確化する

初期に大量の大雨が流れ込むと除去できない
想定以上の集水面積には対応できない
想定量以外には調整できない
非常に簡単
メンテナンスをしなくても除去能力は、低下・喪失しない同左

第3章. 貯留施設のための製品貯留施設のための製品は、雨水タンクと雨水貯留槽に大別される。これらは、雨水活用システムの中で最も高価な構成パーツであるが、雨水の供給は完全に雨水タンクおよび雨水貯留槽の機能性に依存しているため、これらの製品は雨水活用システムの最も重要な部
分である。
【解説】
比較的小型（１㎥程度まで）の地上設置型のものを雨水タンク、地下や半地下、または床下に設置される、大型の製品もしくは現場施工型のもの（１㎥程度以上）を雨水貯留槽と区分する。
雨水タンクおよび雨水貯留槽の材料には沢山の選択肢があり、地域で入手可能な材料と地域の気候によって異なる。
雨水タンクや雨水貯留槽の設置場所は、美観、気候、土壌条件によって異なる。 例えば、木製のタンクは暑くて乾燥した場所にはお勧めできないし、地下水位の高い地域では、地下に雨水貯留槽を設置することはお勧めできない。
地下に設置すると、水温が低く保たれ、光が遮断されるため、バクテリアが繁殖する可能性が低くなる。ただし、地下に配置すると設置コストが増加する。
雨水タンクは建物のすぐ近くに配置し、オーバーフロー水は別のタンク、浸透装置、池、または
透水性の表面に導水する必要がある。都市部においてそうできない場合は、オーバーフローを公共
65

下水道に接続する。
オーバーフロー配管は、入口配管の直径と同じかそれ以上の直径である必要がある。オーバーフ
ロー水から建物を保護するために、オーバーフローを建物から遠ざける必要がある。
雨水タンクから庭の散水等に重力で供給する場合は、十分な高さに設置する。そうしない場合は、雨水をタンクから目的の場所に移動するために圧力ポンプが必要になる。
雨水タンクは平らな地面に置く必要がある。地面に設置する場合、基礎は砂等で覆われた転圧された地盤でなければならない。頑丈な基礎を作ることで、タンクが傾いたり、最終的に崩壊したりすることがなくなる。基礎の安定のため、オーバーフロー水がタンクと基礎にかからないように配慮する必要がある。

雨水タンク

レインポット

メーカ名

積水化学工業

タキロン・シーアイ

パナソニック

材質

ポリエチレン

ポリエチレン

容量

121 リットル

ポリエチレン
① 約90リットル② 約130リットル③ 約215リットル④ 約230リットル① 80リットル② 120リットル③ 150リットル④ 200リットル① 幅889×高さ 464×奥行き428② 幅700×高さ 645×奥行き
380③ 幅710×高さ1077×奥行き
400④ 幅736×高さ1100×奥行き
498

有効貯留量

100 リットル

外形寸法（ｍｍ）

幅 670×高さ 1000×奥行き 310

製品重量／満水時

12kg／133kg

その他付属品

オーバーフロー管接続部材

取水方法

取水コック

雨音くんシリーズ

レインセーラ

品名/品番①②

204リットル
264リットル①②

150リットル
200リットル①

幅 750×高さ 1100×奥行き370
幅 890×高さ 1100×奥行き
420

②

①
②
専用接続部材により「丸たてどい
55、60」及び「角たてどい60」に対応
取水ホース内径32ｍｍ
蛇口呼び径20mm

約17ｋｇ/約221ｋｇ
約24ｋｇ/約290ｋｇ

専用たてとい接続キット
本体固定セット（コンクリート床面用）
蛇口

接続入口/オーバーフ
ローの口径
維持管理

集水継手、タンク外部・内部は定期的(目安：６ヶ月に１回）に点検
清掃

準拠している公的基
準、業界規格や社内規
格等
その他の特徴取水継手には、落ち葉などが入りにくい目皿付き

66

取水継ぎ手はフィルター付き
ドレン2箇所

貯留タンクの転倒防止用にクサリ等が取り付けられる構造\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年

品名/品番

レインタンク/雨水タンク（水道水併用型）/① EC2101S-750L② EC2101S-1188L③ EC2101S-2359L④ EC2101S-3080L

KAWA太郎 雨水利用装置/① TAR形-300L② TAR形-500L

メーカ名

テクノテック（独グラフ社製）

税抜き価格/耐用年数

雨水タンク

三栄水栓製作所

川本ポンプ

FRP

ポリエチレン他

1000 リットル
1500 リットル
3000 リットル
幅 2100×高さ 1015×奥行き
1250, （700）② 幅 2450×高さ 1050×奥行き
2100, (735)③ 幅 2890×高さ 1265×奥行き
2300, (950)( )は貯水部高さ① 80kg／1080kg② 180ｋｇ/1680ｋｇ③ 240ｋｇ/3240ｋｇ
フタ（ポリエチレン）
タンクフィルターセット
フロート
電動ポンプ

電動ポンプ

電動ポンプ

その他の特徴

一体成型

一体成型

一体成型

税抜き価格/耐用年数\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年

材質

高密度ポリエチレン

容量
有効貯留量

外形寸法（ｍｍ）

製品重量／満水時

その他付属品
取水方法

①
②
③
①

接続入口/オーバーフ
ローの口径
維持管理
準拠している公的基
準 、業 界規 格や 社 内
規格等

67

雨水貯留槽

品名/品番

宝水箱

プラスプールファミリーダム（FAD）/
FAD-1, FAD-2, FAD-2

メーカ名

エバタ

秩父ケミカル

トーテツ

貯留構造体：PP
遮水シート：
保護シート：

貯留構造体：PP
遮水シート：
保護シート：

貯留構造体：PP
遮水シート：塩ビシート
保護シート：ポリエステル
保護材：発泡スチロール
配管材：塩化ビニル

材質

5.13m3容量
有効貯留量0.95m35.0m3（空隙率95％）

外形寸法（ｍｍ）

幅1030×長さ1030×高さ1054

幅1500×長さ3000×高さ1200

製品重量／満水時

137kg/1087kg〇〇ｋｇ/◆◆ｋｇ
貯留 構造体「 プラダ ムくん」 1個（750×750×300）当たり6.8kg

その他付属品取水方法

点検口Φ300、2基1基に流入管・オバーフロー管を接続、もう1基に手押しポンプを格納
手押しポンプ

FAD-1～3：1ｍ3～3ｍ3
任意に貯留量設定可能
FAD-1:幅1450×長さ1450×高さ850
FAD-2:幅 1800×長さ 2160×高
さ 850
FAD-3: 幅 2160× 長 さ
2160×高さ850
FAD-1:155ｋｇ/1155kg
FAD-2:195ｋｇ/2195kg
FAD-3:300ｋｇ/3300kg

エア抜き
管口フィルター（スクリーン）電動ポンプ又は手押しポンプ

電動ポンプ

接続入口/オーバーフ
ローの口径

VU100/〇〇

VU150/〇〇

ＶＵ７５/〇〇

維持管理

利用用途に応じて雨水タンクの流入前に設置するスクリーンやフィルターの清掃

流入桝の堆積土砂の除去や管口スクリーンのクリーニング

除塵管理桝内の堆積土砂の除去やフィルタ（ポリエステル不織布）のクリーニング

準拠している公的基
準、業界規格や社内規
格等

貯留構造体システムパネルはＡ
ＲＳＩＴ技術評価認定製品

プラスチック製地下貯留浸透施設技術指針（案）
貯留構造体「プラダムくん」はＡＲ
ＳＩＴ技術評価認定の「雨水技評第20号プラダム工法」を取得

貯留構造体には各種AＲＳＩＴ技
術評価認定製品

その他の特徴

工場組立型
耐自動車荷重T-2（鉄ぶた使用
時）

工場組立型
土被り50cm以上でT-25対応
レベル2の耐震性

工場組立型
土被り50cm以上でT-25対応
外部遮水シートと内部遮水シー
トの2枚の遮水シートを使い、完
全防水

税抜き価格/耐用年数\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年\〇〇,〇〇〇〇〇年

68プラスチック製
貯留構造体

500mm

500mm

1050mm

1100mm

1000mm500mm

基本ユニット

基本ユニット

基本ユニット

基本ユニット

品名/品番

パネケーブ/PC

システムパネル/SP

メーカ名

エバタ

エバタ

シンシンブロック槽/
720-2NB型
シンシンブロック

材質
外形寸法（ｍ
ｍ）
重量

PP

PP

PP

1100×1050×高さ1000

500×500×高さ500〇〇kg/基本ユニット〇〇ｋｇ/基本ユニット

6.9kg/個

空隙率

92％

93％

96％

車輛の通行
異物混入に対する防護土被り50cm以上でT-25

土被り50cm以上でT-25

土被り50cm以上でT-25

流入口に管口スクリーン

除塵管理桝

720×720×高さ390

最大容量(m3)

その他付属品貯留槽からの取水方法
接続入口/オーバーフローの口径
MH 開 口 径(mm)
強度試験と型式認定
準拠している
公的基準、業
界規格や社内規格等

雨水技評第34号
プラスチック製地下貯留浸透施設
技術指針（案）

プラスチック製地下貯留浸透施設技術指針（案）

その他の特長や情報レベル2の耐震性

外部遮水シートと内部遮水シートの2枚の遮水シートを使い、完全防水

税抜き価格/
保証期間\〇,〇〇〇〇/m3
貯留構造体50年\〇,〇〇〇〇/m3
貯留構造体50年

69

雨水技評第1号
プラスチック製地下貯留浸透施設技術指針（案）第4章. 処理施設のための製品
4.1. 整雨装置及び制菌装置
整雨装置は、活用用途に合った整雨レベルを得るため、落ち葉やゴミ、ＳＳを適切に除去できる機能を有する。また、静菌装置は、活用用途に合った静菌レベルを得るため、雨
水中の微生物の数を減らしたり、消毒殺菌する機能を有する。
【解説】
樋やドレンに取り付けるゴミ除けスクリーン、取水装置のゴミ除け網、初期雨水排除機能等も整雨の一部ではあるが、ここでいう整雨装置とは区別する。
整雨装置は以下のとおり大別される。
取水フィルター：雨水タンク及び貯留槽の前段階で整雨を行うもの
配雨フィルター：雨水タンク及び貯留槽へ貯留した後、利用する前に整雨を行うもの
整雨レベル

方

法

Ⅰ

雨を集めてそのまま使う

Ⅱ

粗いゴミや初期雨水を除去して用いる

Ⅲ

沈殿、ろ過等により、細砂、濁質等を十分に除去して用いるⅣ

活性炭､高機能フィルター等により、一部の溶存物質やコロイド成分を十分に除去して用いる制菌装置は以下のとおり大別される。
除菌装置：整雨レベルⅢ以上の雨水中の微生物の数を減らし、清浄度を高めるもの
消毒・殺菌装置：整雨レベルⅣの雨水中の微生物を消毒、殺菌するもの
制菌

方Ａ(消毒･殺菌)Ｂ（除菌）

塩素消毒、オゾン殺菌、紫外線殺菌、逆浸透膜、煮沸等の処理をして用いるＣ法

膜ろ過（精密ろ過膜、限外ろ過膜）等の処理をして用いる制菌をせずにそのまま使う

70

取水フィルター※製品のアンケート調査を実施する
タイプ/シリーズ

除塵管理桝

れいんクル

ユニフィルター

メーカ名

トーテツ

ベルテクス

ベルテクス

材質

コンクリート製又はプラスチック（PVC）製躯体：コンクリート製又はプラスチック（PVC）製
ろ材：発泡ポリプロピレン

重量（kg）〇〇kg/1基〇〇kg/1基

処理流量により

設置場所
フィルターサイズ等

貯留施設の流入前に地下埋設貯留施設の流入前に地下埋設貯留施設の流入前に地下埋設

雨水製評第4号

雨水製評第5号

重量（kg）〇〇kg/1基〇〇kg/1基

処理流量により

設置場所
フィルターサイズ
等
推奨清掃間隔貯留施設の流入前に地下埋設貯留施設の流入前に地下埋設貯留施設の流入前に地下埋設

外形寸法（mm）

推奨清掃間隔その他付属品
準拠している公的基準、業界規格や社内規格等
その他の特長や情報
税抜き価格/保証期間配雨フィルター
タイプ/シリーズ
メーカ名
材質
外形寸法（mm）

その他付属品
準拠している公的 基 準 、業 界 規
格や社内規格等
その他の特長や情報
税抜き価格/保証期間71

第5章. 給水施設のための製品
5.1. 配雨装置
雨水を利用する際に貯留槽等から雨水を使用場所まで配水し使用するために用いる製品
で、配雨装置には配管および継手、ポンプや水栓等末端器具が含まれる。
【解説】
1）配管及び継手
配雨（雨水を送水すること）に使用する配管および継手は、耐久性に優れ、配雨する雨水の水質に悪影響を及ぼさないものである。一般的には、硬質ポリ塩化ビニル管（PVC）、架橋ポリエチレ
ン管（PEX）、ステンレス管、樹脂被覆鋼管等を用いる。なお、散水や洗浄などの雨水の利用用途
によっては、配雨についても排水用の配管や継手の使用を妨げるものではない。留意事項として、
クロスコネクションを避けるため、上水供給と雨水供給に別々の配管を設置すること、②水道と雨水の配管は、異なる色のパイプ等で区別し、すべての雨水配管には、飲用不可等のラベル付けをすることがあげられる。
樹脂製の配管材料および継手の主な規格
用途

管
規格
継手
VPW
JIS K6742
TS
HIVPW
JIS K6742
HITS
配雨
PEX
JIS K6769
PEX
HT
JIS K6776
HT
VU
JIS K6741
VU
排水VP
JIS K6741
DV
一般用硬質ポリ塩化ビニル管（VP, VU, HIVP 管）JIS K6741

規格JIS K6743
JIS K6743
JIS K6770
JIS K6777
AS38
JIS K6739

排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手（DV 継手）JIS K6739
屋外排水設備用硬質塩化ビニル管継手（VU 継手）AS 38（塩化ビニル管・継手協会規格）
水道用硬質ポリ塩化ビニル管（水道用 VPW, HIVPW 管）JIS K6742
水道用硬質ポリ塩化ビニル管継手（TS, HITS 継手）JIS K6743
架橋ポリエチレン管（PEX 管）JIS K6769
架橋ポリエチレン管継手（PEX 継手）JIS K6770
耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管（HT 管）JIS K6776、耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管継手（HT 継手）JIS K6777
金属製の配管材料および継手の主な規格
用途

種類

規格

水配管用亜鉛めっき鋼管

JIS G3442

配雨

水輸送用塗覆装鋼管

JIS G3443

排水配管用ステンレス鋼管
ポリエチレン被覆鋼管
排水用タールエポキシ塗

JIS G3459
JIS G3469
WSP 03272

種類
水道用硬質塩化ビニルラ
イニング鋼管
水道用ポリエチレン粉体
ライニング鋼管
水道用ステンレス鋼
水道用銅管
排水用鋳鉄管

規格
JWWA K116
JWWA K132
JWWA G115
JWWA H101
JIS G5524

装鋼管
排水用硬質塩化ビニルラ
イニング鋼管

WSP 042［注］関連規格として、JIS, AS, JWWA, JSWAS 等の規格があり、必要に応じて参照する。
〔出典：AIJES-W0002-2019 雨水活用建築ガイドライン〕
2）ポンプ
ポンプは、雨水の利用用途に合った、機能・出力を有し、耐久性・安全性に優れたものを用いる。また、電動ポンプにおいては、省エネルギー型や再生可能エネルギーが利用できるものが望ましい。また、ポンプは、腐食がなく静穏で、モーター保護スイッチ、空運転防止を備えているものを選定する。設置時には、ポンプが適切に機能するために、製造元の取扱説明書により雨水貯留槽の必要最低水位を考慮する。併せてポンプ運転中に貯留槽から堆積物や浮遊物質を吸い込
まないように配慮する。さらに、雨水貯留槽内に設置されるポンプは、メンテナンスのため簡単に引っ張り出したり、取り外したりできるものとする。
一般に雨水利用において使われるポンプの、用途別選択の例を以下に示す。

利用用途とポンプ選択のポイント〔出典：AIJES-W0002-2019 雨水活用建築ガイドライン〕

733）水栓等末端器具
雨水専用の特別な水栓や末端器具は、現時点では市場にない。したがって、上水と区別できる
ように雨水を供給するすべての水栓等末端器具に「飲料水ではない」と記載された標識を表示する。また、特に公共の建物では、外の雨水栓のノブを取り外すなどして、不正使用や誤飲を防止する配慮が必要である。

5.2. 制御装置
雨水を利用する際に補給水の制御やポンプの運転制御などに使用される機材（水位計や電磁弁、
ボールタップなど）、又それらを連携させてシステムの制御を行う操作盤に使用される製品をいう。

【解説】
制御装置は、雨水利用システムにおける、ポンプの運転、タンク内水位感知、上水補給等の制御を行うために用いる。操作性・安全性に優れ、異常時には、ランプ等で異常発生の警告が行える機能を有することが望ましい。雨水が使い果たされる場合に備えて、上水や地下水を雨水のバックアップとするシステムを組み入れる。

第6章. 浸透関連製品
6.1. 浸透ます
浸透ますは、側面の通水孔や通水間隙を有する透水ますの周囲と下部を砕石等で充填し、集めた雨水を側面および底面から浸透させる構造のもので、透水ますには、コンクリート製のものとプラスチック製のものがある。
【解説】
透水ますの周辺を砕石で充填し、集水した雨水をその底部および側面から地表の比較的浅い部分に浸透させるます類である。透水ますには、プラスチック製やコンクリート製のものがあり、一般に敷地内ではプラスチック製、敷地外では有孔コンクリート製やポーラスコンクリート製を用いる
場合が多い。その形状は丸形と角形がある。しかし、浸透ますからの浸透量を規定するのは土壌と接する砕石部の形状であり、ますが丸形でも砕石部が角形の場合は角形ますとして取り扱う。同様に、ますが角型であっても砕石部が円筒形であるならば丸形ますとして取り扱う。
道路排水を対象にした浸透ますでは、泥溜めますにおいてごみ除け用のバケツ、カゴおよびフィルター等を設置し、土砂、落葉、ゴミ等が浸透ますへ流入することを防ぐ必要がある。また、汚染の著しい初期雨水を流入させないよう、下水管への接続管を浸透ますへの接続管より低くし初期雨
水は下水道に流入するように工夫したものもある。
74

6.2. 浸透トレンチ・浸透側溝
浸透トレンチは、掘削した溝に砕石等の充填材を充填し、この中に浸透ます等に連結された有孔管等を設置することにより雨水を導き、充填材の側面および底面から地中へ浸透させる構造で、浸透側溝は、側面や底面に通水孔を有するコンクリート製側溝や、通水間隙を有する（ポーラスコンクリート製）側溝を用い、その側面及び底面を砕石等で充填し、集めた雨水を側面および底面から浸透させる構造である。
【解説】
浸透トレンチには、掘削した溝に砕石を充填し、さらにこの中に流入水を均一に分散させるために透水性の管を敷設した従来型のものと充填する砕石と管の機能を一体化したプラスチック製のものがある。透水性の管は、塩ビ製やコンクリート製の有孔管、ポーラスコンクリート管がある。浸透トレンチは、雨水の集水・排水施設として兼用される場合が多いため、透水管径、勾配等は、これらの機能を損なわないように配慮する必要がある。
浸透側溝は、透水性のコンクリート材を用い、集水した雨水をその底面および側面より浸透させる側溝類である。公園やグランドに設置すると土砂、ゴミ等の流入に伴う目詰まりによる機能低下を起こす場合が多いので、設置場所に応じて適切な維持管理が必要である。また、浸透側溝は地表面のこう配に合わせて設置するため、急こう配の場合は浸透機能を確保することが難しい。

6.3. 浸透槽
地下に埋設されるボックス形状の透水性を有する貯留空間や空隙へ雨水を導き、側面および底面の地中へ浸透させる施設をいう。浸透槽を構成する部材には、砕石等の骨材、プラスチック製品やコンクリート製品がある。
【解説】
浸透槽は、空隙に富んだ砕石等の骨材やプラスチック製貯留構造体、通水孔を有するプレキャス
トコンクリート貯留槽等を透水シートで包んで地下に構築される。砕石等の骨材を用いる場合の浸透槽の基礎は敷き砂とし、プラスチック製品やコンクリート製品を用いる場合は、砕石・敷き砂基礎とする。その他、集水ます、流入管、オーバーフロー管が付帯される。
流入土砂などによる空隙の閉塞や浸透機能の低下を防止するため、泥だめますや管口スクリーン
等の目つまり防止装置が必要となる。
浸透槽の上部を通路、駐車場、緑地、スポーツ施設として利用できるメリットがあるが、空隙率が高くても上載荷重や土圧に対して十分な体力のある製品を選定する必要がある。

75

6.4. 縦型浸透管
縦型浸透管は、（道路）集水ます等の底を削孔しその穴に浸透管を設置した後、その隙間に珪砂や砂利等を充填して構築される縦方向に長い浸透施設である。ますに集水される
雨水を地中深く浸透させる構造で、浸透管はプラスチック製の有孔管やポーラスコンクリ
ート管がある。
【解説】
一般に、既設の道路集水ますを浸透化する場合の実績が多い。集水ますの底を抜くだけの工事であるため、新規の道路浸透ます設置に比べ、短時間に低コストで施工できる。狭小な道路や宅内雨
水ますでの施工も可能である。最大削孔長の 5ｍの範囲で浸透対象層を任意に調整することができるが、地下水に直接注入することは、地下水汚染の観点から避ける必要がある。通常、地下水位から 1ｍ以上離隔をとることが推奨される。
浸透能力の低下を防止するため、浸透管の天端高さを調整し初期雨水を下水雨水本管に流出させる工夫をしたり、フィルターを介して浸透管に流入させる工夫を行っている。

6.5. 透水性舗装
透水性舗装は、雨水を直接舗装表面から透水させ、路床の浸透能力により地中へ浸透させる構造である。透水性舗装は、透水機能ばかりでなく、舗装としての所定の強度を有していなければならない。
【解説】
本手引き（案）では、歩道や駐車場等に設置するものを対象とする。透水性舗装は表層、路盤（砕石）、フィルター層（砂）から構成される。表層や路盤の空隙による貯留効果が期待できるものの、路盤を支持する路床の締固めや転圧を行うため、元々の地山の透水係数を低下させるので他の浸透施設よりも透水性舗装の浸透能力が小さくなることや表層が土砂等により目詰まりしやすいことに留意する必要がある。
透水性舗装は、その表層材の違いにより透水性アスファルトコンクリート舗装、ポーラスコンク
リート舗装、透水性インターロッキング舗装に分類される。

表層土壌の透水・保水改善

雨水技評 第 7 号

エコマックス工法

エコマック

SP-M・SS-M（現地土壌、浄水汚泥他）

透水性・保水性インタ
ーロッキングブロック

雨水技評 第 37 号

エコブロックＢiz 工法日本道路、小松精練

エコロブロック Biz（超微多孔質セラミック他）

透水性コンクリート舗
装

雨水技評 第 8 号

パーミヤコ
ン・パーミヤストーン

佐藤渡辺

パーミヤコン・パーミヤストーン（ポーラスコンクリート）

駐車マスの透水・保水改善

雨水技評 第 39 号

コンタイブロック工法

中川ヒューム
管工業

CTBB-S 型・CTBB-F 型・CTBB-G 型（プレキャスト
コンクリート）、緑化可能

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歩道部での路面排水の貯留浸透と地表面温度の低減

雨水技評 第 25 号

プラックス工法

共和コンクリート工業

支持台・仕切板（プレキャストコンクリート）

6.6. 雨水貯留浸透基盤
雨水貯留浸透基盤は、歩道、公園、広場、グラウンド、緑地及び駐車場などのオープン
スペース下に設置される浅埋型空隙貯留浸透施設である。
【解説】
雨水貯留浸透基盤は、基盤としての所定の強度や耐久性は要求されるが、流出抑制のためには高い空隙率や透水性を有している必要がある。雨水貯留浸透基盤にはプラスチック製品や天然・人工
砕石等の骨材系製品がある。特に植生基盤として併用される骨材系製品については、「基礎として締め固められた支持力のある固さ」と「根系が伸長できる柔らかさ」の相反する土壌条件を満足し、その間隙に根系に必要な空気と水分及び腐植が存在する基盤構造が求められる。

第7章. 一時貯留関連製品
一時貯留関連製品は、基本的に雨水利用のための貯留施設に使用される製品に包含されている。雨水の流出抑制方式としてオリフィスによる自然放流方式やポンプ放流方式により一時貯留機能を発現する。
【解説】
流出抑制のための（一時）貯留施設には、大規模のものは河川沿いに設置される遊水地や開発指導などによって設置される「調整池」、地下に設置される大口径の「雨水貯留管」があり、中小規
模なものとして、公園・校庭・駐車場、建物間の棟間や田んぼ等での表面貯留施設、雨水利用を含めた建物での地下貯留施設や各戸貯留施設がある。近年、上部の土地の有効利用の観点から、プレキャストコンクリート製やプラスチック製の地下貯留施設の設置が普及している。
ここでは、空隙に富んだ砕石等の骨材やプラスチック製貯留構造体、通水孔を有するプレキャス
トコンクリート貯留槽等を遮水シートで包んで地下に構築される一時貯留施設を紹介する。

雨水技評 第 1 号

シンシンブロック槽

シンシンブロック

720‐2NB 型(PP)

雨水技評 第 6 号

アクアプラ工法

明治ゴム化成・タキ
ロンシーアイ

Ａ5・Ａ9・Ａ13(PP)

雨水技評 第 9 号

クロスウェーブ工法

積水テクノ成型CW-HA・CW-HD・CW-S・CW-N・CW-NS(PP)

雨水技評 第 12 号

ニュートレンチ工法

秩父ケミカル

ニュートレンチ(PP)

プラスチ
ック製

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コンクリー
ト製

雨水技評 第 16 号

ＭＡ-1 工法

アロン化成

MA-1(PET)

雨水技評 第 19 号

ハイドロスタッフ工法

城東リプロン

720RF・720RF＋720NS・720NS(PP)

雨水技評 第 20 号

プラダム工法秩父ケミカル

PD-19

雨水技評 第 26 号

ジオプールＡＥ－1 工法

日東商事

AE-1(PP・PE：溶リ財他）

雨水技評 第 27 号

GEOCUBE（ジオキューブ）工法

ＩＨＩインフラシステ
ム

ジオキューブ（PP）

雨水技評 第 29 号

アクアパレス工法

トーテツ

アクアパレス(PP・塩ビ管)雨水技評 第 30 号

スタジアム工法

リス興業・クボタケミ
ックス

スタジアムⅡ型(PP)

雨水技評 第 31 号

レインセーブＮ工法

タキロンシーアイ

レインセーブ N(PP)

雨水技評 第 34 号

エバタプラスチック製雨
水貯留浸透工法

エバタ

システムパネル,パネケーブ（PP）

雨水技評 第 36 号

セルプレイン工法

鳥居化成

セルプレインφ1000～φ2200(HDPE)

雨水技評 第 42 号

ニュープラ工法

秩父ケミカルニュープラ・ニュープラライト(PP)

雨水技評 第 43 号

テンレイン・スクラム工法

天昇電気工業

テンレイン・スクラム(PP)

雨水技評(OEM)第3号

UST システム（ハイドロ型）

物林

雨水技評第 19 号「ハイドロスタッフ工法」OEM版(PP)

雨水技評 第 14 号

セル型構造地下貯留槽

トーテツ

FAD-1～3(PP・塩ビ管)、雨水利用槽

雨水技評 第 44 号

スーパージオ工法

プラント・ツリース

AE-1(PP・PE：溶リ財他)、建物下に適用可能

雨水技評 第 17 号

ハニカムボックス工法

松岡コンクリート工業

内高 H=750mm～2000mm

雨水技評 第 18 号

ポカラ式雨水地下貯留施設

平和コンクリート工業

内高 H=600mm～3600mm

雨水技評 第 22 号

ミニゲート工法

ミニゲート研究会

内高 H=1000mm～2000mm

雨水技評 第 23 号

ＮＴ式Ｘ型雨水貯留槽

日東

内高 H=1200mm

雨水技評 第 32 号

M.V.P-Light 工法

ホクコン

内高 H=750mm～2500mm

雨水技評 第 35 号

ハニカムボックス工法

松岡コンクリート工業

内高 H=2250mm～3000mm

雨水技推 第 1 号

ツルミ式遊水池

鶴見コンクリート

内高 H=1500mm～7000mm

78雨水技評 第 2 号

ＮＴ式Ｉ型雨水貯留槽

日東

内高 H=1500mm～5000mm

雨水技評 第 33 号

M.V.P-Deep 工法

ホクコン

内高 H=5000mm～7000mm

雨水技推 第 6 号

RC プレキャスト部材組
立式雨水貯留施設

ホクコン

内高 H=1500mm～4500mm

第 4 編 運用
１．雨水活用施設の維持管理
雨水活用施設は適切に維持管理されることが重要である。維持管理は、施設を運用する管理者と現場の技術者が担うものであり、その能力も問われる。施設に対する十分な知識と運転スキルを身につける必要がある。そのためには公的な基準にもとづき、適切な機関による技術者の認定などの仕組みも必要となる。個人住宅などの場合には、メーカーのマニュアルや定期点検などの仕組みを整える必要がある。
2．今後必要とされる雨水活用の基準や規格
住宅所有者、施工業者、設計者および事業者が適切な製品を選定することをサポートすること、また、流出抑制や水供給を増やす方法に使用される製品を選定する際のヒントを提供することを目的として、本手引き製品編の策定に取り組んでいる。しかし、現段階では、雨水活用に使用する製品規格や基準の現状どうなっているか不明確なものが多い。以下に製品の規格に関する今後の取組を記載する【解説】
ある程度標準化しておかないとまずい部分を標準化するために設けられている基準が規格であるが、まずい部分が整理されていないので、今回の手引きにおいて少し明確にした。
また、規格の分類には【地政学的な分類】として以下のものがある。
国際規格：世界中の国々で共通して利用される規格（ISO 規格、IEC 規格など）
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地域規格：ある地域の国々の中で共通して利用される規格（EN 規格など）
国家規格：主に一国内で使われる標準（JIS など）
地区規格：一つの業界や一つの企業内で使う標準（業界規格、製造者規格、社内規格など）
今後、アンケート等により製品の地区規格を調べる
更に、規格の分類には【規格の内容による分類】として以下のものがある。
基本規格：用語、記号、単位、など基本的事項を規定した規格
方法規格：試験、分析、検査及び測定方法、作業方法などを規定した規格
製品規格：形状、寸法、材質、成分、品質、性能、耐久性、安全性、機能などを規定した規格
今後、完成にむけて策定される手引きの中で用語の定義や性能指標について同じ土俵で比較できるよう試験方法を統一する必要がある
施設の種類

今後必要とされる基準や規格

集水施設

・集雨システムには、軒樋、縦樋、配管が含まれ、雨水がタンクに到達する
前に、屋根からの雨水をフィルターに輸送する役割を果す。
・軒溝は雨水を屋根表面から縦樋に移動させる。したがって、それらは効率的かつ効果的に水を収集する上で不可欠な役割を果す。雨水を収集するために特別に設計された軒樋は必要ない。既存の軒樋は、雨水をタンクに迂回させるために改造することができる。
・軒樋は、すべての水がなくなるように傾斜させる必要があり、樋は降雨イ
ベントの合間に乾燥させて、蚊の繁殖と細菌の増殖を防ぐ。傾きは、その長さの 2/3 で 0.5％、残りの 1/3 の長さで 1％である必要があり、軒樋の理想的な断面は半円形または台形である。
・軒樋には、常に堆積物がない状態を維持する必要があり、これにより雨水が屋根の表面からタンクに自由に移動できる。覆蓋のある軒樋を設置する
か、既存の軒樋にガードを追加することにより、土砂やゴミ等の堆積と樋の目詰まりを防ぐ配慮が必要である。
・耐用年数が不明であるため、その算定基準や方法が必要である。

貯留施設
処理施設

・フィルターは、メンテナンスとクリーニングが非常に少なくて済み、ろ過された雨水の 90％以上を効率的に収集できる。
・貯留前に樋からの雨水をろ過するときは、雨水の 5％の初期汚濁水を捨て去ることを推奨する。こうすることにより、屋根面からの大きな汚染物質も洗い流される。 5％のファストフラッシュの後、雨水がタンクに導水される
ときに細かいフィルターにより細かい汚染物質のろ過が開始される。
0.5mm 未満のフィルターメッシュが最適である。
・降雨量が多い場合でも、フィルターは雨水をろ過し、できるだけ多くの雨水をタンクに効率的に流入させる必要がある。したがって、フィルターは降雨イベントの合間にセルフクリーニングおよびセルフドライができる必要がある。
・ろ過膜は、膜の細孔を塞ぐ可能性のある藻類やバイオフィルムの成長を防ぐために、降雨イベントの間に乾燥する必要がある。また、膜の生地は形状が変化せず、温度変化、氷結、霜に耐えられる安定した素材で作られている必要がある。
・ステンレス鋼は、氷の形成や霜も含め、すべての気象条件に耐えることができ、セルフクリーニングとセルフドライ機能を有し、形状を維持して錆びず、汚染の可能性が低いため、最良のろ過素材と見なされる。
・高品質のフィルターは、年に 2〜4 回の検査で済み、建物の寿命まで使用できる。 雨水利用のための持続可能な製品を購入することにより、水、エネ
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給水施設

ルギー、および生産資源を節約することによって環境への影響を減らすことを強調できる。 高品質の製品が建物の雨水貯留設計に統合されていることを確認するための調査を実施する必要がある。
・タンクの底にある雨水の流入口は、流入する水を滑らかにして、タンクの底にある微粒子状物質を乱さないようにする必要がある。流入水は上向きとし、流入速度が低下し、タンク内で水が渦巻くのを防ぐ。 同様に、静かな流入口は、雨水に酸素が供給された新鮮なろ過水を分配して、高品質の水を貯留する。 丸いタンクでは、1 つの静かな龍入口で新鮮な雨水を均等に分配できが、 より大きな方形のタンクでは、均一に分散された新鮮な雨水を提供するためには、いくつかの静かな流入口が必要になる場合がある。
・土壌堆積物は、タンクの底に沈殿した微粒子状物質で構成され、ここにあるフィルムは生物学的に活性であり、有機物を CO2 とミネラル物質に変換する。この自然なプロセスは、小川での好気性の洗浄プロセスと同様に、水の浄化を助け、土壌堆積物層を減らす。タンクが洗浄された場合、生物学的に安定したバイオフィルムは破壊される。ただし、このバランスは、水がタンクに入る前に細かくろ過された場合にのみ生じる。より大きな有機物がタンク内に存在する場合、酸素が枯渇し、有害な嫌気性条件が発生する。したがって、貯留する前に、水が 0.5mm 未満のフィルターを通過することを確認することが重要である。
・タンクから水を吸引するために、フローティングフィルターがポンプの吸引ホースの端に配置される。土壌堆積物の破壊を保全し、ポンプを土粒子から保護する。フローティングフィルターは、粒子サイズが 0.2mm の場合に最適である。それ以外の場合は、粗いメッシュのフローティングフィルターを使用できる。フィルターファブリックも、最初のフラッシュフィルターのように、高品質のステンレス鋼である必要がある。
・クロスコネクションを避けるため、上水供給と雨水供給に別々の配管を設置する。
・雨水を供給するすべての水栓等末端器具に「飲料水ではない」と記載された標識を表示する。
・水道と雨水の配管は、異なる色のパイプで区別する。
・すべての雨水配管には、飲用不可等のラベル付けをする

浸透施設

透水性・通水性・空隙率・強度・耐久性の明確化（数値基準化）
維持管理性の評価

一時貯留施設

有効貯留量（空隙率）
・強度・耐久性・耐震性

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おわりに
本手引き案は、第 2 回シンポジウム以降、作成作業が続けられ、2021 年度には公開して意見を求める予定であった。しかし、コロナウィルスの蔓延による社会状況の混乱もあり、まとめの作業が大きく遅れた。この間に、グリーンインフラの進展や流域治水の施策が打ち上げられるなど、社会状況も大きく変化した。雨水活用に伴う調査研究も進んであり、こうした状況を踏まえるべき時期に来ている。
2022 年には第 3 回シンポジウムをリモートで開催し、2023 年にようやく第 4 回シンポジウムを会場にて再度開会するに至り、この機会に公表することとした。内容はまだ不十分であり、専門委員からの指摘を踏まえた修正にも十分には対応できていない。まだ（案）であるが、この段階で多くの方に目を通していただき、コメントを頂きたい。これをもとに、実用性を持つ雨水業界の手引きとしていきたい。
引き続きのご支援をいただければ幸いである。
2023 年 5 月

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