販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年8月30日現在

日本株式・Jリートバランスファンド
追加型投信／国内／資産複合／インデックス型
設定来の基準価額の推移
19,000（円）18,00017,00016,000（億円）
純資産総額(右軸)2422

ベンチマーク(左軸)20

分配金再投資基準価額(左軸)18

基準価額(左軸)

15,00016

14,00014

13,00012

12,00010

11,0008

10,000

6

9,000

4

8,000

2

7,000
2017/92018/92019/9

2020/92021/92022/902024/82023/9※基準価額は1万口当たり、作成基準日現在、年率0.209％（税抜0.19％）の信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
※ベンチマークは、日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数（配当込み）を50:50とした合成指数です。
設定日前営業日を10,000としてＳＢＩ岡三アセットマネジメントが指数化しております。
※グラフは過去の実績であり､将来の成果を示唆または保証するものではありません。

基準価額
純資産総額

1年前

3年前

設定来

分配金再投資基準価額

1ヵ月前
0.92%

1.65%

2.69%

8.66%

16.81%

77.28%

ベンチマーク

1.07%

1.88%

3.10%

8.90%

18.12%

81.54%

17.0 億円※基準価額は1万口当たりです。

最近5期の分配金の推移
2019/9/9

騰落率17,728 円

3ヵ月前

6ヵ月前

※騰落率は、1ヵ月前、3ヵ月前、6ヵ月前、1年前、3年前の各月の月末および設定日との比較です。
※分配金再投資基準価額の設定来騰落率は、1万口当たりの当初設定元本との比較です。
※ベンチマークの設定来騰落率は設定日前営業日の終値との比較です。
0円※ベンチマークの騰落率は、Bloombergのデータを基にＳＢＩ岡三アセットマネジメントが算出しております。

2020/9/80円

2021/9/80円

ポートフォリオ構成比率

2022/9/80円

日本インデックスオープン225・マザーファンド

50.6%

2023/9/80円

J-REITインデックス・マザーファンド

49.4%

設定来合計0円

短期金融商品その他

0.0%※分配金は1万口当たり、税引前です。 ※当ファンドの純資産総額に対する比率です。
運用状況等によっては分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。
日経平均トータルリターン・インデックスの著作権等について
・「日経平均トータルリターン・インデックス」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均トータルリターン・インデックス」自体及び「日経平均トータルリターン・インデックス」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
・「日経」及び「日経平均トータルリターン・インデックス」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属します。
・本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
・株式会社日本経済新聞社は、「日経平均トータルリターン・インデックス」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
・株式会社日本経済新聞社は、「日経平均トータルリターン・インデックス」の構成銘柄、計算方法、その他、「日経平均トータルリターン・インデックス」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

東証REIT指数（配当込み）の著作権等について配当込み東証REIT指数（以下、「東証REIT指数（配当込み）」といいます。）の指数値及び東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証REIT指数（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

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販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年8月30日現在

日本株式・Jリートバランスファンド
追加型投信／国内／資産複合／インデックス型
日本インデックスオープン225・マザーファンドの状況

組入上位10銘柄
銘柄名
1 ファーストリテイリング
2 東京エレクトロン
3 アドバンテスト
4 ソフトバンクグループ
5678

信越化学工業
ＴＤＫ
ＫＤＤＩ
リクルートホールディングス

9 中外製薬10 テルモ

組入上位10業種
比率
11.4%
6.3%
4.3%
4.1%

業種
1 電気機器
2 小売業
3 情報・通信業
4 医薬品

2.6%
2.4%
2.4%
2.2%

5678

化学機械
サービス業
輸送用機器

1.8%
1.7%

9 精密機器10 卸売業

比率
24.7%
13.9%
10.2%
6.4%
6.3%
4.4%
4.3%
3.9%
3.6%
※各比率はマザーファンドの純資産総額3.1%に対する比率です。

J-REITインデックス・マザーファンドの状況

組入上位10銘柄
1234

銘柄名
日本ビルファンド投資法人
ジャパンリアルエステイト投資法人
野村不動産マスターファンド投資法人
日本都市ファンド投資法人

56
78

ＫＤＸ不動産投資法人
ＧＬＰ投資法人
日本プロロジスリート投資法人
インヴィンシブル投資法人

9 大和ハウスリート投資法人
10 アドバンス・レジデンス投資法人

比率
7.3%
5.8%
4.6%
4.4%
4.3%
4.3%
4.3%
3.4%
3.4%
3.1% ※マザーファンドの純資産総額に対する比率です。

ファンドマネージャーのコメント＜投資環境＞
国内株式市場は値動きの荒い展開となり、代表的な株価指数である日経平均株価は月間で過去最大の値幅を記録しました。7月末に日銀の植田総裁が継続的な利上げについて前向きの姿勢を示したことや、7月の米失業率が市場予想を上回って上昇したことを受けて米国の景気後退懸念が強まったことから月初から大幅な円高ドル安が進行し、5日の日経平均株価は過去最大の下落幅を記録しました。その後は、日銀の内田副総裁が緩和的な金融環境を維持する意向を示したことや、好調な小売売上高統計を受けて米国の景気後退に対する懸念が後退したこと、国内企業の2024年4-6月期業績が総じて堅調であったことなどから、国内株式市場は戻りを試す展開となり、8月末の日本の主要な株価指数は7月末の水準まであと一歩のところまで回復しました。
Jリート市場は、米経済指標の悪化や円高などを背景に5日にかけて株式市場が急落したことを受けて、投資家の慎重姿勢が強まり大きく下落しましたが、その後は、急落の反動や日銀副総裁が早期の追加利上げを否定したことなどから市場は落ち着きを取り戻し、すぐに反発する展開となりました。中旬以降は、月内に発表されたリートの決算が好感されたことや、時価総額の大きいオフィス銘柄に投資家の資金が流入したことなどから東証リート指数は上げ幅を拡大しました。
＜運用経過＞
当月は、マザーファンドを通じた株式およびJ-REITの実質組入比率を、各々純資産総額の50%程度で推移させました。
このような運用の結果、当ファンドの騰落率（分配金再投資基準価額）は、ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数（配当込み）を50：50とした合成指数の騰落率を0.15パーセントポイント下回り、トラッキングエラーは日々の分配金再投資基準価額より算出した年率換算値で1.08%となりました。
※「トラッキングエラー」とは、当ファンドの基準価額のベンチマークに対する超過騰落率のばらつきの度合いを示すものです。具体的には日々の超過騰落率の標準偏差を年率換算したものです。この値が小さいほど過去のファンドのベンチマークに対する日々の連動率が高いと考えられます。
＜今後の運用方針＞
日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数（配当込み）を50：50とした合成指数に連動する投資成果の獲得を目指して運用を行います。マザーファンドの組入比率を高位に維持するとともに、マザーファンドを通じた株式およびJ-REITの実質組入比率が、各々純資産総額の50%程度となるように適宜調整を行います。

※ 今後の運用方針等は、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。また、市場環境等についての評価、分析等は、将来の運用成果を保証するものではありません。
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追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

ファンド情報
設 定 日
償 還 日
決 算 日

2017年9月22日
原則として無期限
毎年9月8日（休業日の場合は翌営業日）

ファンドの特色

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追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

投資リスク（1）

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追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

投資リスク（2）

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追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

お申込みメモ

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追加型投信／国内／資産複合／インデックス型ファンドの費用

委託会社および関係法人の概況

委

託会社

ＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社 （ファンドの運用の指図を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第370号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

株式会社りそな銀行 （ファンドの財産の保管及び管理を行います。）

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日本株式・Jリートバランスファンド
追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

販売会社について受益権の募集の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）、投資信託説明書（請求目論見書）及び運用報告書の交付の取扱
い、解約請求の受付、買取請求の受付・実行、収益分配金、償還金及び解約金の支払事務等を行います。なお、販売会社には取次証券会社が含まれる場合があります。
加入協会
商号

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物
日本投資取引業協会
取引業協会
顧問業協会

（金融商品取引業者）
岡三証券株式会社

関東財務局長（金商）第53号○

岡三にいがた証券株式会社

関東財務局長（金商）第169号○

阿波証券株式会社

四国財務局長（金商）第1号○

auカブコム証券株式会社

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

篠山証券株式会社

近畿財務局長（金商）第16号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

関東財務局長（金商）第35号○

静岡東海証券株式会社

東海財務局長（金商）第8号○

株式会社しん証券さかもと北陸財務局長（金商）第5号○

東武証券株式会社

関東財務局長（金商）第120号○

播陽証券株式会社

近畿財務局長（金商）第29号○

松井証券株式会社関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

○

○

○

楽天証券株式会社

関東財務局長（金商）第195号○

愛媛証券株式会社

四国財務局長（金商）第2号○

寿証券株式会社

東海財務局長（金商）第7号○

三縁証券株式会社

東海財務局長（金商）第22号○

武甲証券株式会社

関東財務局長（金商）第154号○

益茂証券株式会社

北陸財務局長（金商）第12号

○

○

○

○

○

（登録金融機関）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引
関東財務局長（登金）第633号
業者：マネックス証券株式会社）○

株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者：マネックス証券株式会社)

関東財務局長（登金）第10号○

おかやま信用金庫

中国財務局長（登金）第19号○

株式会社三十三銀行

東海財務局長（登金）第16号○

ＰａｙＰａｙ銀行株式会社

関東財務局長（登金）第624号

○

○

○

※岡三証券株式会社は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。

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販売用資料 ＜月次運用レポート＞

2024年8月30日現在

日本株式・Jリートバランスファンド
追加型投信／国内／資産複合／インデックス型

ご注意・ 本資料はＳＢＩ岡三アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。購入の申込みに当たっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、投資判断はお客様ご自身で行っていただきますようお願いします。投資信託説明書（交付目論見書）の交付場所につきましては「販売会社について」でご確認ください。
・ 本資料中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 本資料の内容は作成基準日のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
・ 本資料は当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

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