日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第 22 章歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

世帯の栄養状況からみた身体

守谷 慶祐（大阪商業大学堺高等学校）
友部 謙一（一橋大学）［要旨］
近代になって忽然と姿をあらわした，貧困でありながら定住していた「細民」たちの生活水準と栄養状態・身体状況をどのように計測できるのかを検討する。社会科学における貧困論は，所得水準を基準としたブース（Charles James Booth）の階層論と，生活費によるラウントリー（Benjamin Seebohm
Rowntree）の最低生活費論が主流であるが，一長一短である。本章では，東京市内の某細民地区のデータ（約 180 世帯の訪問調査結果）を用い，所得水準と生活費の両面から貧困度を測定した。細民地
区に暮らす多くの世帯では所得水準・生活費の両面からみても明らかに貧困であった。また，「細民」の健康状態を観察すると，全体の約半数がいずれかの疾患を抱えている現状や，結核患者を抱える世帯の献立などが確認でき，「細民」世帯が相互扶助の経済を基盤に消費生活を成り立たせていた状況と，消費生活の共同性を持ちながらも自立も可能であった小農世帯との違いを展望できる。
キーワード

貧困，世帯，生活水準，細民，栄養，健康

江戸時代になると，こうした屋敷地共同体（屋敷地）から各家屋が独立輩出されるのであるが，それら近隣の新家屋に住む農民たちは，もともとの主家を含め，依然として消費生活の共同性を継続させてきたと考えるのが普通であり，この集団がいわゆる「家＝イエ」を形成する基盤になった
ことは，これまでの研究の到達点でもある（宮本常一 2014）。農村社会学者の有賀喜左衛門をして「家は生活保障の最後の堡塁」であると言わしめた所以でもある（有賀 1978）。ここまでくると日本社会の歴史のなかでは，家（イエ）と世帯は明らかに別物であり，分析上も区別が求められるといってもよいだろう。つまり，厳密には「世帯としての生活水準」と「家としての生活水準」
は概念上も，分析結果の解釈も異なるのである。
ところで，近代になって東京や大阪の大都市に忽然と姿をあらわした「細民」（明治末期から大正初期に行政用語として使われはじめ，一貫したものではないが，意味としては貧困でありながら住居に定住している人びと）たちの生活水準とは何であり，どのように計測されうるのであろうか。
社会科学では伝統的に 2 つの貧困論が主流となってきた。ひとつは，所得水準を基準としたブースの階層論であり，別のひとつは，生活費によるラウントリーの最低生活費論である。どちらも一長一短があるが，ここでは 1930 年代初頭の東京
市内の某細民地区のデータ（約 180 世帯の訪問
調査結果）を使って，所得水準と生活費（栄養摂取カロリーで換算）の両面から，その貧困度を簡単に眺めてみたい（Tomobe et al. 2022）。

はじめに：世帯・生活水準・栄養
先日高名な経済史家の方から，会議の席上，「明
治維新以降，日本社会における世帯と家の関係をどのように考えたらよいのか」という核心をつく
重たい質問が突然飛んできた。場的に即答を避けることもできず，出来るかぎり慎重に回答したつもりであるが，もとより研究者により見解が異なる事項でもある。本来，そうした研究に携わる研究者一人一人がきちんと説明すべきというのが率直な意見であるが，残念ながら現実にはそうなっていない(1)。
律令時代以降の農民生活から紐とくかぎり，縄文・弥生の園耕から連続してきた生産活動である
耕作では，独立農民である場合，その世帯が生産労働単位となって，以降継続されてきたと考えてよいと思う（小口 1995，友部 2020，Tomobe
2021）。しかし，不明な点は，世帯構成員の消費＝栄養がどこで供給されてきたのかである。歴史研究では，そうした農民がやがて家屋をたて（主家依存），そこにカマド（西日本中心）や囲炉裏（東日本中心）が敷設されると，消費単位としても独立したと判断してきた。この基準は明確であるが，それが正しいかどうかは不明である。とい
うのも，これも室町後期になると畿内周辺部の農村で見られるようになるが，小農家が独立をはじめる頃の家屋の状況は屋敷地共同体であるのが普通であった（友部 2007）。この特徴は主家の屋敷地内部に複数の独立家屋が建築されたことにあるが，たとえ各家屋に台所部分が備えられても，不足分を家屋間で融通すると想像するのが当たり前だからだ。

215

１．「細民」の所得水準と生活費・食事
まず，世帯収入であるが，細民地区の 1 ヶ月の世帯収入の平均が 55.9 円（東京市在職者全体は93.7 円，カッコ内は以下同），60 円未満の世帯は全体の 52％（7.1％），100 円未満の世帯は 96％（16％）となった。つまり，細民地区のほぼ全ての世帯が，当時の東京市在職者世帯の下位 20％に位置しており，少なくとも当時の標準所得者とみなすことは難しい。就業状況の推定を交え，ブースの階層区分に則していえば，「定期的な低所
得者」「不規則な標準所得者」を核として，「臨時的な稼ぎの者」である極貧層，さらに「臨時日雇労働者・浮浪者など」の最下層を周辺に抱え込んだ構造を想定すればよいだろう。
つぎに，生活費＝栄養摂取量（男性肉体労働者
が一日に必要なエネルギー量＝3500kcal として換算，年齢差・男女差も反映済）をみると，「世帯」の摂取カロリー（再構成）ベースでは，一日当たり平均 3096kcal 不足していた。必要カロリー以上を摂取できた世帯は全体の 2％にすぎなかった。つまり，栄養摂取量について，一日に最低限必要とされるカロリーを摂取できていない世帯が 98％にのぼったことになる。詳細を見ると，5000kcal 以上不足していた世帯は全体の14％，3000～5000kcal 不足したのは 32％，そして 3000kcal 未満の不足世帯は全体の 52％にも及んでいた。
最低生活費論をベースに見ると，細民地区の住
民の消費生活は紛れもなく shared economy(2)（相互扶助の経済）を基盤に成立していたことになる。おそらく，消費に係るほぼすべての事象で「共有」が前提であったと考えてよいだろう。2
部屋を占有する細民もいるが，ほとんどが 1 部屋で生活をしているので，おそらく台所は共有であったと思われる。この共有という問題について最近，湯澤規子氏が興味深い視点を提供している（湯澤 2022，飯野 2014）。細民の献立を見る
かぎり，一日の夕食の惣菜には簡単な「煮物」がほぼ毎回提供されていた。湯澤氏が指摘するように，改めて大都市部での「煮売り」屋台の存在の重要性が浮かびあがってくる。また，細民関係の研究でよく指摘される残飯摂取の問題であるが，これを単に貧困の共有 shared poverty 現象とだけ理解するのではなく，残飯という「火を使った料理」を共有することで，生活費の節約と貧者のプライドの両方をみたすことのできる工夫であったとみるべきなのかもしれない。また，火を通した料理により，黴菌が死滅することもあり，衛生上の効果も期待できるだろう（永嶋剛氏からの示唆）。
さて，舞台を江戸時代の農村に移してみよう。

216

モース（Edward Sylvester Morse）により明治初年に撮影された有名な農民写真に馬に農具を載せ，世帯総出で出作りに向かうものがある（小西他 1983）。耕作現場が住居家屋を離れて存在することは普通のことであったようだ。今ではすっかり忘却された研究であるが，葉山禎作はそうした広範囲の耕作形態を「零細錯圃制」と呼んで，近世小農経済発展の主要概念に見なしていた（葉山 1969）。想像であるが，耕作を終えた農民世帯はこぞって帰宅することになるが，一体誰がいつ夕食の支度をして，世帯に提供していたのだろうか。しかも，料理が進化して，火を通した，時に暖かい物を欲するようになると状況はどのよ
うに変化するのだろうか。近代の大都市の細民と同じように，火を通したものを食べることは労働する農民のプライドでもあったと思われる。耕作からの帰り道の四辻に，酒や料理を提供する「煮売り」屋台や「居酒屋」が化政期の江戸地回り経
済圏に族生したとしても何の不思議でもない (3)。
おそらくこうして村落周辺で農民の分業が進展していったのであろう。

２．「貧困」とはさて，「貧困」あるいは「貧しさ」とはどのよ
うに考えるべきか。現在まで「貧困」あるいは「貧しさ」は様々な視点から考察されてきた。経済史の分野では，産業革命期における労働者の生活水準を測ることで論じられている（松村 1989）。
また，社会福祉学の分野では，「貧困」あるいは「貧しさ」を測定することによって，施策の是非が論じられてきた（北原 1995）。あるいは，「豊
かさ」の対比としての「貧しさ」がクローズアッ
プされてきた。
「貧しさ」の指標も様々に測定されてきた。生活水準の指標として実質賃金による測定が行われている。しかし，賃金労働者の生活水準を測ることはできるが，賃金労働者以外，特に農村で暮らす人々の生活実態は反映できないという批判もあった。また，体格，特に身長で生活水準を測定する方法も論じられている。19 世紀のイギリ
スでは，都市出身者よりも農村出身者のほうが身長は高いことがわかっている。これは，都市の劣悪な生活環境にさらされることによってもたらされた結果であり，一般的に urban penalty と呼ばれているものである（Mokyr et al. 1996）。
また，取得カロリーや労働強度によって生活水準を測定することも論じられている。取得カロリ
ーの測定は，実質賃金と違い賃金労働者以外の生活水準も測ることができる。また，労働時間当たりの取得カロリー量も，総労働時間さえ割り出せば算出することは可能である。ただし，労働時間当たりの取得カロリー量は，わずかな労働時間で多くのカロリー（食料）を取得できる狩猟民のほうが圧倒的に「豊か」であるという結果がもたらされている（Clark 2007）。
生活水準について考える際，多くの人が想起する「貧困」とはかろうじて生活が成り立つ水準，
すなわち最低生活水準，あるいはそれ以下の生活水準であると捉えることができる。ただし，どちらの水準についても，「貧困」を測定する必要は生じてくる。ここでは東京市衛生試験所による調査結果によって「貧困」であるとされた人々の実態をみていくことにより，「貧困」について考察するとともに，「貧困」にあった人々の実態をみていく。

３．細民世帯の収入と世帯構成「貧困」について，昭和 6（1931）年に東京市
衛生試験所が公表した『東京市衛生試験所報告学
術報告 第 7 回』に収録されている「東京市内某
細民地区における栄養調査」（以下衛生試験所調査）という興味深い資料がある。この資料は，昭和 5（1930）年の東京市小石川区白山御殿町に存在した細民地区の実態調査であり，約 200 世帯について担当の調査員が各世帯を毎日訪問し，調査事項を見聞して記録したものである。東京市は，この資料を細民の生活における様々なデータを実地で調査し，救済事業策定のための基礎資料とする目的で作成した。そのため，調査事項は多岐にわたり，年齢別家族構成人員，栄養素摂取量，疾病の状況，世帯主の職業，家計収支，住居，歯科，妊娠数，出産数，乳幼児死亡数などが記載されている。当該資料は特にデータの正確性で他の資料よりも客観性の高いものになっている。同種の調査は大阪においても実施されたが，アンケー
ト調査や聞き取りが主な調査方法であった。昭和12（1937）年に大阪市が行った乳児の発育健康調
査においては，アンケートの回収率は 43.8％にとどまり，特に小学校中退以下の母親の多くは，「記録票」への記載が困難であったため，最下層の世帯の多くは未回収となったと想定されている（樋上 2016）。それに比べ，調査員が毎日各世帯を訪問し見聞したという点において客観性が高いものである。
細民世帯の実態を見る前に，彼らが居住する
東京市細民地区の成り立ちについて簡単に説明する。徳川期前期，特に17世紀の人口増加は江戸への人口流入の増加を招き，他の近世都市と同じく都市中心部の人口稠密化と市街地の拡大として現れた。この都市の膨張は，18世紀前半

217には家持町人層の階層分化と都市下層民の細民化という結果となって表れた。江戸に住む少給の御家人層は幕府からの禄では生活できないた
め，町人に土地や長屋を貸すことで地代家賃を取り生活の糧としていた（北原1995）。これらが細分化され，いわゆる「裏長屋」と呼ばれる狭小の住宅に都市下層民が居住するようになった。
明治期になると，東京府と大蔵省による最初の市街地改造事業が始まった。洋風建築の建設が表通りで進む一方で，裏通りには下級家屋が多数存在し，一部は都市スラムになっていた。このスラムは松方デフレにより増加・拡大したとされるが，一方で明治政府は帝都計画にあたり都市中心部
からスラムの一掃をはかった。また，細民の多くが従事する皮革業や屑物取扱い業に対し工場や作業所の立地規制を行い，これらの工場や作業所は市外への移動を余儀なくされた。さらに，都心部の地価上昇や商業区・業務区への土地利用の転換，インフラ整備などにより，細民の居住地が周辺地域へと移っていった。この現象は大正 12（1923）年の関東大震災後の復興震災都市計画により加速し，都市周辺地域の細民地区形成に繋がっていった。もちろん，明治あるいは徳川期から続く細民地区も存在した（内田雄造他 1984，
石塚裕道 1979）。
表1

要保護世帯生活標準額

世帯人員

収入額（月収）

1人

25円

2人

35円

3人

45円

4人

55円

5人

60円

（以降世帯人員が 1 人増加ごとに 5 円増加）
資料：東京市社会局，1934，東京市 要保護世
帯に於ける特殊事情者の調査，見開きより筆者
作成
上述の地域で居住していた細民世帯の収入状
況をみていく。小石川地区における世帯収入については前項で紹介されている通り平均月収 55.9
円だが，行政側の対応を見ても，世帯収入の低さが浮き彫りになってくる。当時の大阪市医師会は世帯年収 800 円以下すなわち月収 66 円 66 銭以
下の世帯については無料診療，さらに世帯年収1200 円以下すなわち月収 100 円以下の世帯については低料（軽費）診療の対象となっていた（樋上 2016）。東京市と大阪市という違いはあるものの，大きく賃金に差はなかったと考えられる。
それゆえ，保護の対象という点からみても，小石川地区の細民世帯は標準世帯ではないことがわ
かる。また，東京市社会局（1934）には要保護世
帯生活標準額表の記載があり，表 1 の通りである。
昭和恐慌の影響が大きい昭和 9（1934）年の基
準をそのまま適用するのは議論の余地があるが，ここでは比較のためにこの基準を採用している。
対象とする地域の世帯人員の平均は 4.7 人，単純計算で要保護世帯生活標準額では 58.5 円となる。
表 1 の基準を上回る世帯は 183 世帯のうち 43 世に過ぎず，上回る世帯についてもほとんどが標準額をわずかに上回るのみであった。また，対象地
域の世帯平均月収が 55.9 円であることからも，標準所得者ではないことは確かめられる。
次に支出についてみていくと，食費が 1 世帯 1
月あたり 29 円，家賃が 1 世帯 1 月あたり 8.3 円となっている。収入の平均が 55.9 円であるため剰余は 18.6 円となるが，細民の中には土工・人夫・自由労働者などの職業に従事している者もおり，これらの職業は雨天・降雪など天候により収入が左右されるため，実際の剰余はより少ないと考えられる（東京市衛生試験所 1931）。また，子どもの小遣いが支出にある点は注目すべきである。183 世帯のうち小遣いについて判明しているのは 33 世帯にすぎないが，1 世帯 1 月あたり
6 円，子ども 1 人当たり 2.5 円となっている。収入から家賃・食費を除いた収支が赤字になっている世帯についても，子どもに小遣いを渡している例もあった。衛生試験所調査には「子供小遣が相当額に上っていることは細民地区に於て度々見出さるる所であるが本調査に於ても又相当額あてはれている。」とある。子どもの小遣いの文化についてはここでは詳述しないが，小石川地区特有のものではなく細民地区では子どもに小遣いを渡すことが一般化していることがわかる。
また，世帯主の職業については，定期的な職業に就いていると思われる層がいる一方で，貧困と密接なつながりを持つ不定期・臨時の職業につく
世帯主も一定数見られる。特にこのような世帯については，働き手となる未婚男子が世帯内にいな
い場合，世帯収入はかなり低くなっていたと考えられる。これは，後述する世帯の栄養状況にも直結している。
上記の通りの収入状況にある細民地域の世帯構成についてみていく。世帯人員については年齢層と男女について記載があるため，ここでは①
21 歳以上の男女 1 人ずつと 20 歳以下の男女からなる世帯（夫婦＋子ども世帯），②21 歳以上の男女 1 人ずつの世帯（夫婦のみの世帯），③21

218

歳以上の男女 1 人のみと 20 歳以下の男女からなる世帯（父子ないし母子世帯），④単身世帯，⑤
21 歳以上の男女が 3 人以上の世帯，に分類した。
⑤については，ほとんどが夫婦と成人した子ども，
あるいは夫婦とその父母が同居していると考えられる。
表2

細民地区世帯分類

世帯分類

世帯数

平均月収（円）夫婦＋子ども

113

54.8

夫婦のみ

19

38

父子ないし母子世帯

7

61.3

単身世帯

2

―

21歳以上の男女3人以
42
上世帯

67.6

資料：東京市衛生試験所，1931，『東京市衛生試験所報告学術報告 第 7 回』
，別表より筆者作
成
世帯の平均月収については，183 世帯のうち
109 世帯のみ判明している。これは「収入ノ僅少，
不定其他家庭ノ事情等」により，調査を拒んだ家庭があったためである。そのため，単身世帯の平均月収は不明であった。
特徴的なのは，夫婦＋子どもの世帯と夫婦のみの世帯の世帯収入に大きな差があることである。
東京市役所（1927）では収入の低い世帯ほど多産という結果がでているが，表 1 を見る限り世帯内の再生産について，経済状況に応じて世帯による主体的な選択がなされていたことが考えられる。
次に，細民世帯の住居についてみていく。衛生試験所調査において住居について判明している
世帯は 110 世帯あるが，このうち 2 室以上の住居で暮らす世帯は 22 世帯に過ぎず，88 世帯は 1室のみで生活していた。1 世帯あたり畳数は 5.9
畳，1 人当たり畳数は 1.2 畳であり，極端な例では 4.5 畳に 8 人が居住している世帯もあった。住居が狭小であるばかりでなく，不衛生でもあった。
東京市社会局（1937）では細民地区の住宅環境について，調査員の主観であるものの不良住宅が57.6％に上ると指摘している。ここでいう環境とは「附近の下水状態，家屋の集密状態，清潔程度等を含めた極めて漠然たるもの」であるが，「不良区域」としている地域でさらに不良な住宅に半数以上が居住している事実を見過ごすことはできない。また，低地に居住する世帯が 71%，湿潤地に居住する世帯が 63.9％であり，多くが低湿表3

地に居住していることがわかる。この調査は小石川以外の地域も含んでいるためこの結果を鵜呑みにするわけにはいかないが，このように多くの住居が低湿地にあり，劣悪な環境にあった細民世帯が疾病・伝染病などの危機に常にさらされていたことは明らかである。

細民世帯の献立例

４．細民世帯の栄養状況・身体
摂取カロリーについては前述しているため，各種栄養素についてみていく。たんぱく質の世帯摂
取量は一日当たり平均で 361 グラム，一人当たりでみると 51 グラムとなる。年齢差・男女差を考慮した必要摂取量でみた場合 ，不足世帯は23.5％に過ぎず，多くの世帯でたんぱく質は十分量摂取できていたことになる。しかし，たんぱ
く質摂取の 60％を主食で賄っており動物性たんぱく質はわずか 18％に過ぎず，栄養バランスのよい食事を取っていたとは言い難い状況であった。一方脂肪の世帯摂取量は一日当たり平均で31.7 グラム，一人当たりでみると 8.3 グラムとなり，ほとんどの世帯で大きく不足している状態である。摂取状況を見ても動物性脂肪は 32.6％にすぎず，大半は主食と植物性で賄っていることがわかる。炭水化物の世帯摂取量は一日当たり平均で 1500 グラム，一人当たりで 350 グラムとなっている。大阪府衛生課が大正 9（1920）年に細民地区で行った栄養調査によると，成人男性一人
一日当たり平均でたんぱく質摂取量 81 グラム，
そのうち動物性たんぱく質が 15％，脂肪 9 グラ
ム，炭水化物 580 グラムであった。東京市は単純計算でしか一人当たりの摂取量を算出していな
いが，男女差・年齢差を考えると大正 9（1920）
年の大阪府衛生課の調査と同様の結果になると考えられる（樋上 2016）。
次に，細民世帯の食事についてみていく。残念ながらすべての世帯について献立調査は行われていなかったが，一部世帯と細民世帯のうち肺結核患者がいる世帯の献立例については調査結果があったため，表 3，4 にまとめた。
この献立に主食である米を加えたものがこの地域の一般的な食事であった（ただし，夕食のう
どんについては主食として摂取していたと考えられる）。どちらの食事例をみても，味噌汁や煮付など火を通した料理が 1 日 1 度は出されており，上述した通り「火を使った料理」を共有することで，生活費の節約と貧者のプライドの両方をみたすことのできる工夫がなされていることがわかる。また，動物性たんぱく質，脂質が不足していたことも表 3，4 の献立をみれば明らかである。

219

出典：東京市衛生試験所，1931，『東京市衛生試験所報告学術報告 第 7 回』
，231 頁
表4

肺結核患者世帯の献立例

朝

昼

夕

味噌汁（ほうれ
ん草）

残物

残物

味噌汁（馬鈴薯）

残物

馬鈴薯，人参，
葱煮付

味噌汁（切ぼし）うずら豆

生鮭 (4)

味噌汁（葱）

残物

ほうれん草したし味噌汁（葱）

残物

湯豆腐（残物は朝の味噌汁の残りを指す）
出典：東京市衛生試験所，1931，『東京市衛生試験所報告学術報告 第 7 回』
，247 頁
一方，疾病の状況についてみていくと，表 5 にある通り世帯全員の健康調査を実施できた 213
世帯については，男性のうち 47.4％，女性のうち 52.5％が何らかの疾病を抱えていることがわかる。そのうち 21.5％が眼の疾患とされているためその多くは近視であると考えられるが，その他の 30％ほどが疾病を抱えていることになる。
このうち消化器系疾患，神経系疾患，呼吸器系疾患が多く，それぞれ疾病者の 35.5％，16.5％，
13.7％を占めている。このうち神経系疾患については 41 歳以上が多く，消化器系疾患，呼吸器系疾患については 6～15 歳，16～40 歳の層が多い。
表5

健康調査実施結果

5歳未満

6~15歳

16~40歳

41歳以上

合計

健康者
（男）

28

62

74

68

232

健康者
（女）

32

45

67

50

194

疾病者
（男）

23

66

47

73

209

疾病者
（女）

26

68

51

69

214

（単位：人）
出典：東京市衛生試験所，1931，『東京市衛生試験所報告学術報告 第 7 回』
， 241-242 頁
消化器系疾患については栄養不良によるところが大きいと考えられ，呼吸器系疾患については
不衛生な住環境によるものが大きいと考えられる。消化器系疾患の罹患率は調査対象者 849 名
中 150 名罹患のため 17.7％，呼吸器系疾患の罹患率は 849 名中 58 名罹患のため 6.8％である。
また，栄養調査を行った 183 家庭について限ってみていくと，消化器系疾患の罹患率は 700 名
中 66 名罹患のため 9.4％，呼吸器系疾患の罹患率は 700 名中 49 名罹患のため 7％となっている。
消化器系疾患の罹患率には差があるものの，不衛
生な生活環境であったことを考えると，消化器系疾患の罹患率は想定されるほど高くない。これは，
前述の通り火を通した料理により，黴菌の一部が死滅したために罹患率が低い水準であったと考えられる。
また，細民地区の世帯についてはほとんどの世
帯が 1 部屋で生活しており，台所や便所は共有であった。彼らの住む住居は日当たりが悪く風通しも悪いため，呼吸器系疾患にかかりやすい状態になっている。これは扁桃腺炎が疾患のうち 17％を占めていたということからも明らかである。5歳未満の乳幼児については他の年齢層に比べ疾病者の割合が高くないが，これは眼の疾患をもつものが極端に少ないためであり，眼の疾患を除いて考えると，他の年齢層よりも高い割合になっている。また，体力・免疫力に劣る乳幼児は消化器系疾患や呼吸器系疾患により死亡することが多いため，疾病者に記載されていないと考えられる。
大阪市の死因別乳幼児死亡率は消化器系疾患と呼吸器系疾患によるものが多いとされており，伊藤繁氏による推計においても，消化器系疾患，呼220

吸器系疾患による乳児死亡率が高いことから，細民地区でも同様の結果であると考えられる（樋上2016，伊藤 1997）。
最後に乳幼児死亡率についてみていくと，調査の全世帯で分娩数 636，乳幼児死亡数 179 であるため，乳幼児死亡率は 275‰である。乳児死亡率が不明なため単純な比較はできないが，当時の全国平均が 120‰程度であったことを考えると，非常に高い死亡率であることがわかる。大阪の細民地区の乳児死亡率が 195‰であったことからも，決して不思議な数字ではない（樋上 2016）。
さらに，昭和 10~11（1935~1936）年に東京市社会局が行った調査では，要保護世帯が集中している地域，すなわち細民地区における乳幼児死亡，死産についてみることができるが，要保護世帯全
体での分娩数 494，乳幼児死亡 124 であるため，乳幼児死亡率は 251‰であった（東京市社会局，
1937）。数年の差はあるものの，細民世帯の乳幼児死亡率は大きな変化はなく，依然として高い水準であった。おそらく大阪と同様に消化器系疾患
や呼吸器系疾患による死亡が多いと考えられる。
6～15 歳における疾病者の多さ，乳幼児死亡率の高さからも，就業前の子どもたちが貧困にさらされていた状況を窺うことができる。

おわりに衛生試験所調査をもとに細民地区の世帯と生活水準・栄養状態についてみてきた。東京市の調査対象になった貧困と考えられた世帯は，その多くが世帯収入においては東京市在職者世帯の下位 20％にあたり，98％の世帯が摂取カロリー不足であった。これは，細民世帯，肺結核患者世帯の献立からも確かめられる。また，単独世帯はほとんどなく，21 歳以上の男女が 2 人以上いる世帯が大半を占めていた。疾病の状況は，約半数が何らかの疾患を抱えていることがわかった。
江戸時代に屋敷地共同体から独立輩出された小農世帯は，別家屋に住みながらも消費生活の共同性を継続させてきた。一方で都市に暮らす細民
世帯においても，相互扶助の経済を基盤として生活してきた実態をみることができた。しかし，共同性は継続しながらも独立家屋を持っており自立が可能であった小農世帯とは違い，台所をも共有していた細民世帯は相互扶助の経済がなければ，消費は成り立たなかった。また，台所の共有によって火を通した料理を共有することにより，消化器系疾患の罹患率が低く抑えられた可能性もある。近代大都市の貧困について考えるうえで，相互扶助の経済は無視できないものである。
細民に関する研究は多くあるものの，世帯の栄養状況にまで踏み込んだ研究は少ない。農村・都市に限らず基本の生活単位は「家」や世帯であり，貧困に直面しているのは世帯である。沼田誠（2001）や友部謙一（2007）において，農家経済を考えるうえで世帯（あるいは「家」）におけるライフサイクルの視角を重視しているように，都市の分析においても世帯の視角は重要である。当然農村との差異には注意を払いつつも，世帯の視角をもった研究が必要であると考える。

注(1) 森（1998）は，世帯＝生産労働組織の基本
的視点・枠組みを下敷きに展開されている例
外的なモノグラフである。
(2) Najita(2009)では，ordinary economies を相互扶助の経済としているが，ここでも細民の日常の経済を含意している。
(3) 酒の「勝手造り令」（宝暦 4 年）以降の「江戸地回り酒」の隆盛と併せて考察すべき現象である。
(4) 生鮭とあるが，実際には焼鮭であると考えられる。鮭は寄生虫が多いため生食に向かず，日本でも生食されるようになったのはこ
こ 30 年程である。

引用文献
有賀喜左衛門，1978，「封建遺制と近代化第 2 版」，
中野卓・米地実・柿崎京一編，『有賀喜左衛門
著作集 4』，未来社，187-277 ページ。
飯野亮一，2014，『居酒屋の誕生』，ちくま学芸文庫，筑摩書房。
石塚裕道，1979，『都市下層社会と「細民」住居論』，国際連合大学。
伊藤繁，1997，「戦前日本における乳児死亡問題とその対策」，『社会経済史学』，第 63 巻 6 号，
3 月，725-752 ページ。
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