ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 11，No.1（2011）

社会医療診療行為別調査を用いた歯の喪失状況の現状把握
安 藤 雄 一Current status of tooth loss by using the Survey of Medical Care
Activities in Public Health Insurance
Yuichi Ando
キーワード：歯の喪失、社会医療診療行為別調査、prevalence、incidence
要 約
歯の喪失状況は、通常、疫学調査により有病状況を測定して評価されることが多いが、この種の調査では歯の喪失の現状について十分な情報を得ることができない。永久歯の喪失の大半は歯科医院での抜歯処置として行われていることから、社会医療診療行為別調査は歯の喪失の現状を把握するのに有用と思われる。そこで、1999〜 2010年の本調査報告の抜歯に関するデータを用いて歯の喪失状況の推移を検討した。
その結果、抜歯数全体は、近年、減少傾向を示していた。人口データを用いて一人あたり抜歯処置数の推移を年齢階級別にみると、中壮年層の減少傾向が顕著であった。以上より、社会医療診療行為別調査と推計人口データを用いて抜歯数の推移をみることは、歯の喪失に関する現状把握として有用であることが示唆された。
いたか等の状況が示されたもので、prevalence

目 的
歯の喪失状況を把握ために通常用いられる手段

4）（有病率、有病状況）に相当するが、現状におけは、一般住民を対象して口腔診査を行う方法で、る歯の喪失状況、すなわち incidence（罹患率、罹厚生労働省の歯科疾患実態調査 1，2）が代表例であ患状況）4）に相当する十分な情報を得ることがでる。近年では、質問紙による自己評価による方法

きない。

も定着しつつあり、その代表例が国民健康・栄養

たとえば歯科疾患実態調査の場合、最新の平成調査である 3）。これらの方法で把握される歯の喪

17（2005）年調査では 80 歳（75〜 84 歳）の一人

失状況は、ある１時点において歯が何本失われて平均現在歯数が 10.0 本と報告されている 1，5）。しかしながら、歯（永久歯）がいつの時点で喪失したかについての情報は、この調査から得ることがで【著者連絡先】〒351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院・生涯健康研究部
安藤雄一
TEL： 048-458-6283 FAX：048-458-6714
E-mail：andoy@niph.go.jp

きない。それを大まかに知るには、この世代の歯の保有状況を過去の調査に遡ればよい。たとえば、2005 年の 80歳（75〜 84歳）の 30 年前の状況として昭和 50（1975）年調査における 50 歳（45 〜 54歳）をみると 21.1 本であり 2）、既に相当数の歯が失われていたことが分かる。
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このように、歯の喪失について歯科疾患実態調

秬 社会医療診療行為別調査

査のような疫学調査から得られる有病状況に関す

1999（平成 11）〜 2010（平成 22）年調査における情報は、過去に生じた歯の喪失の蓄積であり、る歯科診療の診療行為に関して最も細かい分類

歯の喪失の現状をみるには必ずしも適していない（ 1999 〜 2004 年 は 小 分 類 、 2005 年 は 基 本 分 類 、面がある。

2006 〜 2010 年は細分類）がなされている統計表

ここで歯の喪失の特性について考えてみると、を用いた。

問題となるのは永久歯の喪失であり、そのほとん

社会医療診療行為別調査は、全国健康保険協会

どは歯科医院において抜歯という治療行為を経て管掌健康保険（協会けんぽ）、組合管掌健康保険いると考えられる。また、わが国では国民皆保険（組合健保）、国民健康保険（国保）および後期高制度が確立しているので、国民の抜歯治療の殆ど齢者医療制度（後期高齢者医療）の下で行われている保険診療について、毎年 6月分のレセプトが保険診療によるものと思われる。
わが国における保険診療の詳細は、厚労省が行（診療報酬明細書）について実施している抽出調

う社会医療診療行為別調査 6）によって調査され、査で、第 1次抽出として医療機関が選ばれ、第 2抜歯治療を受けた人数や歯数をが記録されてい次抽出として該当医療機関のレセプトが選ばれる。したがって、この調査報告を活用すれば、歯る。歯科診療所の場合、第 1次抽出率が100 分の1、の喪失についての現況を大まかに把握できる。

第 2次抽出が 10 分の 1 であることから、全体で社会医療診療行為別調査は、1998年まで国民健1000 分の 1のレセプトが調査の対象となる。病院

康保険と政府管掌健康保険を対象に実施に実施さ併設歯科や歯科単科病院の抽出率は歯科診療所よれてきたが、1999年より調査範囲が組合管掌保険りも高く設定されている（組合健保）を含めたものに拡大し、ほぼ国民全

本調査結果として公表されている統計表に示さ体の状況を把握できるようになった。また、2005

れている数値は、抽出したサンプルにおける集計

年より、年齢階級別の情報が公開されるようにな値ではなく、協会けんぽ・組合健保・国保・後期り、抜歯のように年齢特異性の高い診療行為では高齢者医療の加入者全体における１ヶ月間（6月）多くの情報が得られるようになった。の推計値である。2005 年以降は、年齢階級別（5このように、社会医療診療行為別調査の調査範才区分）の情報が公表されるようになった。

囲と公開情報の拡大によって、歯の喪失に関するまた、統計表には、保険診療における請求項目全国レベルの現状把握を行う環境整備はかなり進（診療行為）の情報が実施件数・回数・点数としんできたといえる。しかしながら、著者の知る限て記されているが、このうち実施件数は当該診療り、これを活用した分析例は今までなかった。

行為に請求のあった人数、回数は当該診療行為がそこで、本稿では、社会医療診療行為別調査と人口に関する公表データを用いて歯の喪失につい請求された回数、点数は当該診療行為の点数のことである。
抜歯についての診療行為は、乳歯／前歯／臼て現状把握を行い、情報ソースとしての有用性に歯／難抜歯／埋伏歯／ヘミセクションに区分されついて検討を行った。ている。
方 法

秡 推計人口１）データソース

社会医療診療行為別調査で年齢階級別情報が公e-Stat（http://www.e-stat.go.jp/）より、社会医開されるようになった 2005 年から 2010 年までの 6療診療行為別調査と人口推計の公表データを用い

月 1 日現在における年齢階級別にみた推計人口た。

データを用いた。

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２）分析方法さらに、各年の年齢階級別抜歯数を同年の推計

本稿では抜歯された歯の数に注目し、分析に用いた統計表に記されている抜歯処置の回数を「抜人口で除した値を一人あたり年間抜歯数として、その推移をみた。

歯数」として以下の分析を行った。
まず、社会医療診療行為別調査が組合健保を調結 果査対象に含めるようになった 1999年から最新の2010 年における抜歯数全体の推移をみた。

図 1に 1999 〜 2010 年の 6 月一ヶ月間における抜歯数全体の推移を示す。1999 〜 2002 年は約 140 万

次いで、年齢階級別情報が得られるようになっ本と変化がなかったが、それ以降は少しずつ減少

た 2005年から最新の 2010年における抜歯数を年し、直近の 2010 年では 110.7 万本と、1999 年より齢階級別および診療行為（乳歯／前歯／臼歯／難約30 万本減少した。

抜歯／埋伏歯／ヘミセクション）別に推移をみた。

図1

図2

図 2 は、2005 〜 2010 年における抜歯数の推移を抜歯数の推移（1999 〜 2010 年）

年齢階級別にみた抜歯数の推移（2005 〜 2010 年）
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年齢階級別にみたものである。年齢階級ごとの増抜歯数の推移を示す。各区分における増減傾向を減傾向をみると、減少傾向を示す年齢階級が多みると、永久歯（前歯、臼歯）では減少傾向、他かったが、15 〜 24 ・ 35〜 44歳では横ばい傾向、は横ばいであったが、永久歯では特に臼歯の減少75歳以上では増加傾向を示した。また、抜歯数と傾向が顕著だった。また、各区分間の抜歯数を比

年齢階級の関連をみると、14 歳以下を除くと、抜較すると、臼歯が最も多く、次いで前歯、乳歯、歯数は年齢とともに多くなり、55〜 74 歳でピー難抜歯、埋伏歯、ヘミセクションの順であった。

クを示し、さらに高年齢では少なくなる傾向を示

図 4 は 2005 〜 2010 年における一人あたり年間抜した。また、ピーク年齢は次第に高年齢に移りつ歯数の推移を、45歳以上に限ってみたものである。

つある傾向にあることが認められた。

75 歳以上では横ばいであったが、他の年齢階級で図 3 に 2005〜 2010年における診療行為別にみた

図3

図4はいずれも著明な減少傾向を示した。

診療行為別にみた抜歯数の推移（2005 〜 2010 年）

一人あたり年間抜歯数の推移（45 歳以上、2005 〜 2010 年）
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考 察に全国的な状況を把握できる資料として、8020 推

社会医療診療行為別調査の公表データを用い進財団が 2005年 2 月に行った「永久歯抜歯原因調て、12年間（1999〜 2010年）における抜歯数の査」10）がある。この調査は、日本歯科医師会の一推移を検討した結果、抜歯数全体は横ばい傾向か般会員約 2,000名（回収率 39%）の 1 週間（2005 年ら減少に転じており（図 1）、中高年の一人あたり2 月 1 〜 7日）の抜歯症例について調査したもので抜歯数は比較的若い年齢層ほど減少傾向が顕著あり、年間の抜歯数は 1,460万本と推計された。

だったが、年齢層が高くなるに連れて減少傾向が

社会医療診療行為別調査で、この調査に最も近い鈍化し、75歳以上では漸増傾向を示していた（図時期に行われた 2005 年調査における永久歯の抜歯4）。

数は 112.5 万本であり、年間あたりでは 1,350万本

歯の保有状況の改善が著しいことは、歯科疾患と推計され、8020 推進財団の調査に比べて約 110

実態調査や国民健康・栄養調査など prevalence を万本低い値を示した。しかしながら、社会医療診みる調査でも確認されているが 1-3)、今回示した

療行為別調査で扱われている診療行為は国民健抜歯数減少に比べて早い時点で変化が生じてい康・栄養調査の大半ではあるが全部ではない。社る。

会医療診療行為別調査が調査対象としている国民

この理由として、高齢者人口の増加により抜歯健康保険・協会けんぽ（政府管掌健康保険）・組数全体が底上げされた点が考えられるが、もう 1合健保・後期高齢者医療の国民全体に占める加入つの理由として、歯の喪失が歯の保有状況の影響者の割合は 2010 年度で 92%と報告されている 11）。

を受ける特性があることに由来していることが考

この数値を用いて 2005 年の社会医療診療行為別調えられる。歯の喪失リスクをみたコホート調査で査から推計される抜歯数の補正値を求めると、は、ベースライン時の現在歯数が 10 歯台の場合に1467 万本となり、8020 推進財団の調査による推計喪失リスクが高くなることが示されている 7，8）。

値と極めて近い数値を示した。これらは調査方法

これは、現在歯数が 10歯台になると咬合支持が弱が異なるため、一概に比較できるものではないが、くなり、それが残存歯に影響する悪循環が生じる

それぞれの調査で得られた数値には、さほど大きためと考えられる。吉野ら 9）は歯科疾患実態調査な違いが認められなかったことから、歯の喪失状のデータを集団単位でみたコホートデータ（疑似況を抜歯数で評価する調査手法の正確性が示唆さコホート）として扱い、1999年調査時における 55れたと言えるかもしれない。

〜 64歳の歯の喪失傾向を分析したところ、現在歯本分析では、永久歯の喪失の大半が歯科医院に数 14 〜 16歯で観察期間（1999〜 2005年）中におおける抜歯処置を受けて生じることから、抜歯処ける歯の喪失が最も多いことを示した。この知見置を受けた歯数のみを喪失した永久歯と捉えた。

は、現在歯数が増加傾向を示していたとしても、しかしながら、永久歯で喪失する歯のすべてが抜歯の喪失が生じにくくなるのは、現在歯数が 14 〜歯処置を受けているわけではなく、自然脱落する

16歯よりも多い場合であり、少ない場合はむしろ歯も存在し、岡山大学歯学部附属病院予防歯科外歯の喪失が生じやすくなることを意味する。今回

来の通院患者に対する調査では歯の喪失原因としの分析において 75 歳以上の一人あたり抜歯数が増て比較的高い割合を示している 12）。しかしながら、加傾向を示した（図 4）のは、これは 2005年の歯この調査の対象対象となった患者層は抜歯処置を科疾患実態調査では 75歳以上の一人あたり現在歯極力回避したいと考えている層であり、一般集団数は 9.5 本と少なかったためで 、歯の喪失がピーにおける自然脱落の現状把握が望まれる。しかしクとなる現在歯数ながら、その割合はおそらく低いと予想されるの

1）に向けて増加中であったこ

7〜 9）

で、今回の推計結果に及ぼす影響は小さいと思わとによるものと考えられる。
抜歯数について、社会医療診療行為別調査以外れる。

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itiran/gaiyo/k-eisei.html#kokumineiyou（ 厚 生 労 働 省
ウェブサイト，2012年 5 月 4 日アクセス）
4）疫学辞典 第 5 版．Miquel Porta（編さん），日本疫学会（翻訳）．日本公衆衛生協会．2010．
5）解説 平成 17 年歯科疾患実態調査
6）社会医療診療行為別調査 http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/26-19.html（ 厚 生 労 働 省 ウ ェ ブ サ イ ト ，
2012年 5月 4 日アクセス）
7）安藤雄一，葭原明弘，清田義和，宮崎秀夫．成人における歯の喪失リスク要因に関する研究 地域住民を対象とした 3年間の縦断調査．口腔衛生学会雑誌
2001； 51（3）： 263-274．
8）近藤隆子，葭原明弘，清田義和，宮崎秀夫．70 歳
地域在住高齢者の歯の喪失リスク要因に関する研究

本分析の意義は、現状における歯の喪失状況をincidence として把握できるので、歯科疾患実態調査のような prevalence 統計と組み合わせると、歯の保有状況の将来予測に活用できる点である。たとえば、ある時点における年齢階級別一人平均現在歯数の数値から、今回算出した年齢階級別一人平均抜歯数（図 4）を減じていくと、何年か後における一人平均現在歯数を簡単に算出することができる。この手法は、2005年に行われた 8020推
進財団による抜歯原因調査 10）において活用されているが、この種の調査は毎年実施することが困難である。しかしながら、社会医療診療行為別調査は毎年実施されるので、歯科疾患実態調査の最新調査である 2011年調査に、今回の分析結果あるいは 2011年調査結果を加味した分析結果を組み合わせることにより、将来予測値を算出することが可能である。2011年の歯科疾患実態調査はすでに調査が完了し、結果も近々公表されると思われるので、今後、このような分析を試みたいと考えている。
文 献
1）歯科疾患実態調査 http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/62-17.html（厚生労働省ウェブサイト，2012年 5 月4 日アクセス）
2）歯科疾患実態調査 <CD-ROM>統計表データ（全 9回調査分）第 1 回調査（昭和 32年）−第 9 回調査（平成 17年）
．口腔保健協会編．山手情報処理センター作成．2009．
3）国民健康・栄養調査 http://www.mhlw.go.jp/toukei/

5年 間 の コ ホ ー ト 調 査 結 果 ． 口 腔 衛 生 学 会 雑 誌
2009； 59（3）： 198-206．
9）吉野浩一，櫻井美和，村松康子，田邉吉彦，鏡 宣昭，杉原直樹，松久保隆．現在歯数別にみた喪失歯数の推計 歯科疾患実態調査を用いた解析．口腔衛生学会雑誌 2009； 59（3）： 159-164．
10）（財）8020推進財団（作業班：安藤雄一，相田 潤，森田 学，青山 旬，増井峰夫）．永久歯の抜歯原因調査 報告書．2005．http://www.8020zaidan.or.jp/pdf/
jigyo/bassi.pd（8020推進財団ウェブサイト，2012年 5月 4 日アクセス）
11）全国健康保険協会（協会けんぽ）．事業年報（平成22年度）事業年報概要．http://www.kyoukaikenpo.or.jp/resources/content/99840/20120425-094654.pdf（協会けんぽウェブサイト 2012 年 5月 4 日アクセス）
12）山本龍生，恒石美登里，村上千春，渡邊達夫．8-10
年間のメインテナンス患者における歯の喪失状況と喪失に関連する要因．口腔衛生学会雑誌 2007 ； 57
（5）
： 632--639．

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Volume 11，No.1（2011）

Current status of tooth loss by using the Survey of Medical Care
Activities in Public Health Insurance
Yuichi Ando
（Department of Health Promotion, National Institute of Public Health）

Key Words : Tooth loss, the Survey of Medical Care Activities in Public Health Insurance, Prevalence, Incidence

Usually tooth loss is evaluated by calculating prevalence of epidemiological survey. Such type of survey
cannot offer us enough information about current situation of tooth loss. The Survey of Medical Care Activities in Public Health Insurance (SMCAPHI) seems to be valuable to obtain information about current statusof tooth loss because the event of tooth loss usually occurs in dental clinic through dental treatment. Therefore, the author analyzed the trends in tooth loss by using the data of numbers of tooth extraction from 1999
to 2010 in SMCAPHI.
The results showed that total number of tooth extraction gradually decreased recently. The number of
tooth extraction by using estimated population data showed that remarkable reduction especially in middle
age group. Evaluation of current status of tooth loss by using the number of tooth extraction data in
SMCAPHI is thought to be useful.
Health Science and Health Care 11（1）： 15 − 21，2011

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