企業活力研究所主催ウェビナー「社会の持続可能性の向上と長期的な企業価値の創出に向けたESG情報開示のあり方」

企業価値創造とサステナビリティ情報開示
2023年7月4日
16:45-17:05
三瓶 裕喜
代表
アストナリング・アドバイザー LLC本日お伝えしたいこと
1. 財務情報と非財務情報は、時間差はあれど「表裏一体」
2. 投資家の視点を理解すると何が必要かが見えてくる
3. 重要なのはWHY
ご参考：「男女間賃金差異」有報開示の好事例

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2023年7月4日

無断転載禁⽌／Astonering Advisor LLC

本日お伝えしたいこと
1. 財務情報と非財務情報は、時間差はあれど「表裏一体」
2. 投資家の視点を理解すると何が必要かが見えてくる
3. 重要なのはWHY
ご参考：「男女間賃金差異」有報開示の好事例

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３

長期投資・サステナブル投資への誘導と非財務情報開示指針の整備

2006年

スーチ
ュ
コ ワーード改 ドシ訂 ップ

2020年
2015年

SFDRクソノミEUタュ
ー

2012年
2008年
2010年
2009年
2007年
2011年

GRI＊
（米、1997年）

2021年
2022年

2021年

TCFD

”不都合な真実”

企業情報開示指針
・基準

ケイ・レビ

ュ
ワ
コ ードー シドップ

ス
チ

国連

機関投資家への規律づけ

責任
UN 投PR 資原I
則世（リ 界ー 金マ 融ン 危シ 機ョック）転換点

IFRS/IASB

2023年6月26日、サステナビリティ
開示基準S1, S2を公表

SASB（米）＊CDP＊（英、2000年）

ISSB
VRF

IIRC（英）＊
CDSB＊（英、2007年）＊５団体合同でDynamic Materialityを提唱（2020年9月）
出所：筆者作成

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世界金融危機（GFC）の反省から、社会課題解決のためのイノベーションへ投資資金を誘導する長期投資促進が始まった• 新興国の人口増に伴う都市化• グローバリゼーシ
ョンの進行• 先進国の高齢化に伴う低成長化• 温暖化問題の解決の糸口であるイノベーションを支援するには、長期投資の促進が不可欠• 世界的な低成長は低リターンにつながり、また不確実性のもとでボラティリティが高まり、投資は回収が確実と見られる短期投資に向かいがち（2016年10⽉27⽇）
出所：経済産業省 長期地球温暖化対策プラットフォーム「国内投資拡大タスクフォース」中間整理（2016年12月19日）

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長期投資の目的：イノベーション資金供給と新たな企業価値創造
社会課題の解決

優先順位の引き上げ、国際合意、規制
イノベーション

長期投資誘導、金融・資本市場の活用
長期投資促進ショートターミズムの抑制 （市場原理インベストメントチェーンの圧力）
非財務情報の開示

定義、タクソノミー策定
Fiduciary duty課題の克服、“ウォッシュ”規制

ESG投資促進

非財務情報と財務情報の結合

国際基準合意形成

持続的な企業価値創造

出所：筆者作成

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IFRS S１、S２に関する１０の重要事項
１．Global disclosure standards
ISSB（国際サステナビリティ基準）は、企業や投資家が資本市場において、持続可能性開示に関する単一のグローバル基準を標準化することを可能にするものであり、その上に各国の追加要件が構築されます。

６．Helping companies communicate worldwide cost-effectively
ISSB基準は、投資家に信頼性のある情報を提供するために設計されており、企業が短期、中期、長期にわたる持続可能性に関連するリスクと機会をどのように特定し、管理しているかを伝えるのに役立ちます。

２．International support
ISSBの取り組みは、国際証券委員会（IOSCO）、金融安定理事会、G20、G7の首脳を含む、世界中の投資家、企業、政策立案者、市場監督機関などから強力な支持を受けています。

７． Connections with financial statements
ISSB基準で必要とされる情報は、同じ報告パッケージの一部として財務諸表と共に提供されるように設計されています。ISSB基準は、任意の会計要件と連携するように開発されていますが、すでに140以上の管轄区域で使用が求められているIFRS会計基準の基本概念に基づいて構築されています。

３．Disclosure of decision-useful, material information
ISSB基準は、資本市場に焦点を当てるため、投資家にとって重要、相応であり意思決定に役立つ情報のみが要求されます。さらに、気候関連から開始することで、企業は段階的に持続可能性開示を導入することができます。
４． Building on and consolidating existing initiatives
IFRS S1とIFRS S2は、TCFDの推奨事項、SASB基準、CDSBフレームワー
ク、統合報告フレームワーク、世界経済フォーラムの指標に基づいて構築され、持続可能性開示を効率化するために統合されます。この統合により、企業は既に持続可能性開示に投資してきた成果を活用する一方で、持続可能性開示基準の乱立（「アルファベットスープ」）から解放されます。
５． Reducing duplicative reporting
ベースラインアプローチは、金融市場におけるグローバルな比較性を実現する方法を提供し、必要に応じて各管轄区域が公共政策や幅広い利害関係者のニーズに対応するための追加要件をさらに開発することを可能にします。このアプローチにより、複数の管轄要件に対応する企業における重複した報告を削減する助けとなります。

８． Developed through rigorous consultation
ISSB基準は、IFRS会計基準の開発に使用された包括的で透明な適正手続きを用いて開発されました。ISSBの提案には1,400以上の反響が寄せられました。すべてのISSBの文書、フィードバック、実務的な意思決定はオンラインで閲覧可能です。
９． Interoperability with broader sustainability reporting
ISSBは、グローバル・レポーティング・イニシアチブ（GRI）とのパートナーシップを通じて、GRI基準との相互運用性を備えた要件を構築することが可能となりました。これにより、ISSBとGRI基準の両方を報告に使用する企業の開示負担を軽減することができます。
１０． A partnership for capacity building
ISSBの責任は、基準設定に止まるわけではありません。ISSBは、COP27で能力構築パートナーシッププログラムの計画を発表しました。このプログラ
ムは、先進国や新興国を含む広範な範囲で高品質で一貫した報告を行うために必要なリソースを確立するのに役立ちます。

出所：IFRS News, 27 June 2023 “Ten things to know about the first ISSB Standards”、筆者和訳

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本日お伝えしたいこと
1. 財務情報と非財務情報は、時間差はあれど「表裏一体」
2. 投資家の視点を理解すると何が必要かが見えてくる
3. 重要なのはWHY
ご参考：「男女間賃金差異」有報開示の好事例

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機関投資家によるサステナビリティに関連するリスク・機会の評価の動向”グローバルトップ５０の運用機関（運用資産合計約６０兆ドル）のうち２０社は、少なくとも４つ以上の第三者ESG評価機関のデータを利用している。””他の３０社は、自社独自の評価手法を開発している。”

出所：IR magazine、2021年3月8日付

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機関投資家によるサステナビリティに関連するリスク・機会の独自評価
第三者ESG評価機関

機関投資家によるサステナビリティに関連するリスク・機会の独自評価

カバレッジ

優先順位は時価総額

優先順位は既投資先・投資額

特徴

客観性・透明性重視、恣意性の排除 差別化、運用哲学と親和性のある評価軸
フォーワード・ルッキング、企業の取組み姿勢の積極性

調査対象情報

年次開示情報（タイムラグ）

更新タイミング・ 年1回更新
頻度

最新開示情報、信頼に足るあらゆる情報
ソース、個別対話
更新は随時

出所：筆者作成

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非財務と財務はコインの裏表、非財務は将来の財務の示唆情報
（実績）

（予想）

（想定・シナリオ）

非財務情報
又は又は財務情報
45
40
35

キャッシュフロー創出イメージ

30
25
20
15
10
5

実績

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予想

現状維持シナリオ

成⻑シナリオ

無断転載禁⽌／Astonering Advisor LLC

低下シナリオ

１

2050

2049

2048

2047

2046

2045

2044

2043

2042

2041

2040

2039

2038

2037

2036

2035

2034

2033

2032

2031

2030

2029

2028

2027

2026

2025

2024

20232022

2021

2020

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

0

出所：筆者作成
２３

重視するサステナビリティ情報開示①

qCEOメッセージ(パーパス/ビジョン/ミッション）
qコーポレートガバナンス体制
qサステナビリティ・ガバナンス体制
q主要なサステナビリティ課題と方策、実施状況
qサステナビリティ委員会報告
qCFOメッセージ、財務戦略
q独立社外取締役コメント

出所：筆者作成

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②

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③

④

⑤

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①統合報告書②有価証券報告書③サステナビリティ・レポート④ESG説明会資料⑤ウェブサイト開示データ
１

２

３

統合報告書の課題
文章で説明してみると、図示している要素の一つ一つがロジカルにつながっているのか、論理展開になっているのか、整合性はあるか、説得力はあるかなど、自ずと課題が浮き彫りになるはず。

１．ほとんどの企業の「価値創造プロセス」図は役に立っていない→ 最も魅力的な表題だが、期待しなくなったので読み飛ばす

２．マテリアリティが網羅的になっており情報価値が低い→ 網羅的では最早materialityではない
ダブルマテリアリティの影響（または、パッシブ投資家の影響）かどの企業も同じようなことを記載（情報価値が低い）

３．統合報告書のフィードバックを投資家に求めるが、単なる毎年のルーティンになっている企業が増えている（真のエンゲージメントではない）→ 投資家は本音では、ルーティンのようなフィードバック依頼は断りたい
出所：筆者作成

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よく使われる用語に潜む認識ギャップ
ビジネスモデル
日本では、「ビジネスプロセス」を説明されることが多い。期待している説明は、「ビジネスモデルを形成する重要な資産(もちろん無形資産を含む)は何であると認識して投資している（する）のか」、「投資回収の仕組みをどう構築しているのか」、「固有の強みを支えている工夫や仕組み」、「取引先・顧客にとって、なくてはならない存在となっている理由」など。
トランスフォーメーション
近年頻繁に使われているが、わずかな変化や緩やかな変化では、トランスフォーメーションへの期待を裏切ることになる。
トランスフォーメーションには意識改革及び終了・撤退・売却など「引き算」が不可欠であり、劇的な変化が期待される。
ストーリー
単に考えや構想を語ればよいのではない。ストーリーとは、論理展開のことであり、説明すべき一つ一つの要素がロジックで繋がり全体として整合性があるものである。むしろ、storyline（筋）と理解した方がよい。→整合性がない場合、その構想・戦略・計画の達成可能性は低いと判断される。
イノベーション
イノベーションは技術のことではない。ビジネスモデルのイノベーションのことである。
コンストラクティブ（建設的）「建設的(constructive)」は「友好的(friendly)」とは別物である。建設的とは、結果を出すための姿勢であり必ずしもfriendlyではない。課題解決のためにすべきことを見定めていくと厳しい現実に直面したり、困難な障壁を乗り越えなければならないことがある。 →「建設的な対話」とは、課題（アジェンダ）を共有し、解決・成果に互いにコミットすること。
出所：筆者作成
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トランスフォーメーション中の情報開示：継続的な進捗（変化を伝える）開示が重要
ダイベストメント ➡ グリーントランスフォーメーション ➡ グリーン・リカバリー／グリーン・グロース（イメージ図）← 遅滞ない実行 →← 移行リスク →← 事業化可能性 →出所：筆者作成

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本日お伝えしたいこと
1. 財務情報と非財務情報は、時間差はあれど「表裏一体」
2. 投資家の視点を理解すると何が必要かが見えてくる
3. 重要なのはWHY
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長期投資の判断に必要な情報発信の要素
変化 → 根拠 → 合理性・整合性 → 実行可能性
Hook

Change

Why

What

How

財務情報

変化
機会洞察

市場規模

成長力
収益性

非財務
情報

重要・優先
社会課題

解決対象

効果・成果

マテリアリティ

KPIs
出所：筆者作成

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３

非財務と財務はコインの裏表、非財務は将来の財務の示唆情報（実績）

非財務情報の整合性（予想）（想定・シナリオ）

Why

非財務情報

又は又は財務情報の整合性

ビジネスモデルのストーリー

財務情報

財務解釈
・評価は投資家の役割

45
40
35

キャッシュフロー創出イメージ

30
25
20
15
105

実績

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予想

現状維持シナリオ

成⻑シナリオ

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低下シナリオ

１

2050

2049

2048

2047

2046

2045

2044

2043

2042

2041

2040

2039

2038

2037

2036

2035

2034

2033

2032

2031

2030

2029

2028

2027

2026

2025

2024

2023

2022

2021

2020

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

0

出所：筆者作成
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Purposeはなぜ重要か？

Why do we do it?
行動規範・開示規制に従うのが目的ではなく、社会における存在意義を確認するため

Why should we do it?
皆がやっているからするのか？
なぜ自分たちがすべきなのかを確認するため
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ご参考：「男女間賃金差異」有報開示の好事例

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男女間賃金格差の要因分解（「補足説明」の社内検討準備）が必要

連結

勤務地別

勤務体制別

工場、営業所、本社など

３交代制など

勤続年数別
男女構成比についての現状分析

地域セグメント別

国、宗教、文化的背景事業セグメント別

業種特性・要因など

職種別

事務職、技術職、総合職など①人材戦略の意図・期待に一致しているか②あるパーセプションが形成されているために、意図せざる偏りが生じていないか③実態・環境として、偏りが生ずる合理的な理由があるか

階層別

出所：筆者作成

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男女間賃金格差の要因分解の事例（2023年3月期有報より）①人材戦略の意図・期待との整合性・・・双日、三井住友トラストHD、 MS&ADインシュランスグループHD②あるパーセプションが形成されているために、意図せざる偏りが生じている・・・HOYA（“性別による役割分担意識”）、双日（“事務職は、性別に関わりなく選択可能な職種ですが、新卒採用・中途採用共、応募者は女性となっている”）③実態・環境として、偏りが生ずる合理的な理由がある・・・非正社員に占める定年再雇用社員（職種・役割等級に準ずる：女性は事務職からの雇用継続が中心）（補足説明の視点）
職種別階層別（役職・等級）

正社員、非正社員
三井住友トラストHD、日本航空
双日、 三井住友トラストHD、住友商事、MS&ADインシュランスグループHD、野村総合研究所

年齢・勤続年数

住友商事（SCSK）、 MS&ADインシュランスグループHD、（日本航空）

時系列比較

三井住友トラストHD
出所：筆者作成

注：2023年6月26日現在提出済み有価証券報告書より抜粋

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好事例：双日
Ø 【従業員の状況】の注記で終わっていない。
Ø 第２【事業の状況】
２ サステナビリティに関する考え方及び取組（２）人材戦略に関する基本方針
女性活躍推進法による情報開示（補足説明）として、戦略・方針に結びつけて、追加データも添えて説明している。

P. 11

P. 44

出所：双日株式会社 2023年3月期 有価証券報告書

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出所：筆者作成

無断転載禁⽌／Astonering Advisor LLC

好事例：双日
P.44

P.45P.36

出所：双日株式会社 2023年3月期 有価証券報告書

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出所：筆者作成

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好事例：双日
P.45

P.45

出所：双日株式会社 2023年3月期 有価証券報告書

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出所：筆者作成

無断転載禁⽌／Astonering Advisor LLC

好事例：双日
P.46

P.46

出所：双日株式会社 2023年3月期 有価証券報告書

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出所：筆者作成

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重要事項
v 当資料は、アストナリング・アドバイザーが作成しておりますが、掲載情報の正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
v 当資料に記載の情報は、作成時点のものであり、状況によって予告なく変更することがあります。
v 当資料の一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断り致します。

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