製品･ｻｰﾋﾞｽを通じた SDGs への貢献
主に関連する SDGs
事業

製品､ｻｰﾋﾞｽ

ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ車用蓄電池,ｱｲﾄﾞﾘﾝｸﾞｽ
ﾄｯﾌﾟ車用蓄電池

電気自動車用蓄電池

持続可能な社会への貢献

対応する社会課題

燃費向上を実現する自動車の普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

走行時の化石燃料の消費量を削減する自動車の普及

天然資源の枯渇への対応

走行時の化石燃料の消費削減によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する自動車の普及

気候変動の緩和低炭素社会の実現に貢献する化石燃料を使用しない交通ｲ
ﾝﾌﾗの普及社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

走行時に化石燃料を消費しない自動車の普及

天然資源の枯渇への対応

走行時に温室効果ｶﾞｽを排出しない自動車の普及

気候変動の緩和

自動車用
電池

安全運転機能装備車両の電源供給を可能とする蓄電池

交通事故死傷者の削
減

7.3
12.2
13.3
9.4
12.2
13.3
3.6

先進的な交通安全手段を提供する自動車の普及
交通の安全性の改善

鉛蓄電池

ﾘｻｲｸﾙ性の高い製品の提供による再資源化の促進

循環型社会の実現

12.5

使用済み製品のﾘｻｲｸﾙ(鉛蓄電池)

適正なﾘｻｲｸﾙｽｷｰﾑの提供による再資源化の促進

循環型社会の実現

12.5

低炭素社会の実現に貢献する化石燃料を使用しない物流ｲ
ﾝﾌﾗや交通ｲﾝﾌﾗの普及

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

運転時に化石燃料を消費しない構内運搬車や船舶の普及

天然資源の枯渇への対応

運転時に温室効果ｶﾞｽを排出しない構内運搬車や船舶の普及

気候変動の緩和

運転時の燃費向上を実現する特殊車両の普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

運転時の化石燃料の消費量を削減する特殊車両の普及

天然資源の枯渇への対応

化石燃料の消費削減によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制す
る特殊車両の普及

気候変動の緩和回生ｴﾈﾙｷﾞｰの有効活用によってｴﾈﾙｷﾞｰ高効率化を実現する電車の普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

回生ｴﾈﾙｷﾞｰの活用によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する車両の普及

気候変動の緩和

安定的に再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰを供給する電力ｼｽﾃﾑの普及

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの利用拡大

7.2

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの有効活用を実現する電力ｼｽﾃﾑの普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

7.3

持続可能な電力ｼｽﾃﾑの普及

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの活用によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する電力ｼｽﾃﾑの普及

気候変動の緩和

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰを有効活用する電力ｼｽﾃﾑの普及

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの利用拡大

7.2

電力の需給ﾊﾞﾗﾝｽを最適化する電力ｼｽﾃﾑの普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

7.3

電力の安定供給を図るｴﾈﾙｷﾞｰ･ｲﾝﾌﾗの普及

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

長期的な都市開発計画を支援する電力ｼｽﾃﾑの普及

持続可能な都市化

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの活用によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する電力ｼｽﾃﾑの普及

気候変動の緩和

鉛蓄電池

ﾘｻｲｸﾙ性の高い製品の提供による再資源化の促進

循環型社会の実現

12.5

使用済み製品のﾘｻｲｸﾙ

適正なﾘｻｲｸﾙｽｷｰﾑの提供による再資源化の促進

循環型社会の実現

12.5直流電源装置、無停電電源装置

停電などの電力ﾄﾗﾌﾞﾙ発生時における重要設備への安定的な電力供給

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

自然ｴﾈﾙｷﾞｰを用いた発電ｼｽﾃﾑの提供による持続可能なｴﾈﾙｷﾞｰｲﾝﾌﾗの実現

再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの利用拡大

停電などの電力ﾄﾗﾌﾞﾙ発生時における負荷への安定的な電力供給

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

長期的な都市開発計画を支援する電力ｼｽﾃﾑの普及(太陽光発電による購入電力のﾋﾟｰｸｶｯﾄ)

持続可能な都市化

自然ｴﾈﾙｷﾞｰの活用によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する発電ｼｽﾃﾑの普及

気候変動の緩和

電動ﾌｫｰｸﾘﾌﾄ用蓄電池､無人搬送車用蓄電池､蓄電池駆動船用蓄電池

ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ型ﾄﾗﾝｽﾌｧｰｸﾚｰﾝ用蓄電池､ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞ型ｷｬﾘｱ用蓄電池

蓄電池式電車用蓄電池､ﾊｲﾌﾞﾘｯ
ﾄﾞ型気動車用蓄電池

産業用電池

11.2

9.4
12.2
13.3
7.3
12.2
13.3
7.3
13.3

太陽光発電用蓄電設備､風力発電用蓄電設備

ﾊﾞｰﾁｬﾙﾊﾟﾜｰﾌﾟﾗﾝﾄ用蓄電池(ｴﾈﾙｷﾞｰﾘｿｰｽを需給状況に応じて統合的に制御する電力ｼｽﾃﾑに活用される蓄電設備)

産業用
電源装置

9.4
13.3

9.4
11.3
13.3

9.1
7.2
9.1

太陽光発電ｼｽﾃﾑ

1 / 3

11.3
13.3

製品･ｻｰﾋﾞｽを通じた SDGs への貢献
主に関連する SDGs
事業

製品､ｻｰﾋﾞｽ

鉄道用電力貯蔵ｼｽﾃﾑ(E3 ｿﾘｭｰｼｮﾝｼｽﾃﾑ)

電動車の蓄電池から電力供給する V2X ｼｽﾃﾑ用充放電器

ﾒﾝﾃﾅﾝｽｻｰﾋﾞｽ

持続可能な社会への貢献

対応する社会課題

回生ｴﾈﾙｷﾞｰの有効活用によってｴﾈﾙｷﾞｰ高効率化を実現する鉄道ｼｽﾃﾑの普及

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

停電などの電力ﾄﾗﾌﾞﾙ発生時における電車への電力供給

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

回生ｴﾈﾙｷﾞｰの活用によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制す
る鉄道ｼｽﾃﾑの普及

気候変動の緩和

停電などの電力ﾄﾗﾌﾞﾙ発生時における施設や住宅への安定的な電力供給

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

長期的な都市開発計画を支援する電力ｼｽﾃﾑの普及(車載電池の活用による購入電力のﾋﾟｰｸｶｯﾄ)

持続可能な都市化

11.3

災害による被害の軽減

11.5

自然災害(洪水､地震など)の発生時に損傷したｴﾈﾙｷﾞｰｲﾝﾌ
ﾗの早期復旧

7.3
9.1
13.3
9.1

気候変動への適応

産業用膜製品下水､し尿､合併浄化槽､産業廃水用の膜ｼｰﾄ･排水処理ﾕﾆｯﾄ

汚水を衛生的に排除する排水処理ｼｽﾃﾑの普及

水質の改善

ﾘｻｲｸﾙ用膜装置

廃液中に含まれるﾚｱﾒﾀﾙなどを回収する膜装置による再資源化の促進

循環型社会の実現

飲料水用ろ過膜､用水浄化ﾌﾟﾛｾ
ｽ用ろ過ﾓｼﾞｭｰﾙ

適切な水質を実現する浄水ｼｽﾃﾑの普及

安全な水の提供

電気めっき処理中に電極で発生するｽﾗｯｼﾞやｶﾞｽを基板に接触させない微細孔膜の利用によるめっき不良率の低減

廃棄物排出量の削減

めっき添加剤の拡散を抑制する膜の利用による添加剤消費量の削減

資源効率の改善

有害物質(水銀)を含有しない照明機器の提供による健康被害ﾘｽｸの低減

健康的な生活の確保

ｴﾈﾙｷﾞｰ高効率化を実現する照明機器の利用による消費電力の削減

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

低消費電力によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する照明機器の普及

気候変動の緩和揮発性有機化合物を排出しない UV 硬化技術の普及(化学物質による健康被害ﾘｽｸの低減)

健康的な生活の確保

ｴﾈﾙｷﾞｰ高効率化を実現する UV 硬化技術の利用による消費電力の削減

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

低消費電力によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する UV 硬化技術の普及

気候変動の緩和

13.1
6.3
12.5
6.1
12.5

電気めっき用電解隔膜

LED 照明機器､UV-LED 装置(紫外線を照射して樹脂を硬化する技術を活用した光源)

UV 照射装置(紫外線を照射して樹脂を硬化するための装置)

照明機器､UV 照射装置

夜間における道路状況や交通状況を的確に把握する良好な視覚環境の確保

交通事故死亡者の半減8.4
3.9
7.3
13.3
3.9
7.3
13.3
3.6

交通の安全性の改善

11.2

道路照明用 LED ﾗﾝﾌﾟ
資源効率の改善8.4

照明機器交換時の既設 HID 灯具再利用実現による廃棄物の削減
廃棄物排出量の削減
ｴﾈﾙｷﾞｰ高効率化を実現する照明機器の利用による消費電力の削減

防災対応型充電式 LED ｿｰﾗｰﾗｲﾄ

特殊電池

気候変動に起因する自然災害(洪水､地震など)の発生に伴う電力供給途絶時に対応するｴﾈﾙｷﾞｰｲﾝﾌﾗの実現

ｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善

12.5
7.3

災害による被害の軽減

11.5

気候変動への適応

13.1

低消費電力によって温室効果ｶﾞｽの排出を抑制する照明機器の普及

気候変動の緩和13.3

高精度測位ｻｰﾋﾞｽを提供する測位ｼｽﾃﾑ衛星用ﾘﾁｳﾑｲｵﾝ電池

地理空間情報を高度に活用した位置情報ｻｰﾋﾞｽ(自動運転､災害情報配信､IT 農業など)の発展

社会ｲﾝﾌﾗの強靭化

温室効果ｶﾞｽ観測技術衛星用ﾘﾁ
ｳﾑｲｵﾝ電池

高精度な温室効果ｶﾞｽ観測ﾃﾞｰﾀを提供する人工衛星の活用による国際的な地球温暖化対策の推進

気候変動の緩和13.3

海洋観測ﾌﾞｲ用ﾘﾁｳﾑ 1 次電池

中長期の気候変動予測に重要な役割を果たす海洋観測ﾃﾞｰﾀの活用による国際的な地球温暖化対策の推進

気候変動の緩和

13.3

9.1※上表に記載している数字は､各製品･ｻｰﾋﾞｽに関連する SDGs のﾀｰｹﾞｯﾄ№を示しています｡

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製品･ｻｰﾋﾞｽを通じた SDGs への貢献
◼ 関連する SDGs の目標およびﾀｰｹﾞｯﾄの内容
目標№

ﾀｰｹﾞｯﾄ内容

あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し､福祉を促進する｡

すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する｡

すべての人々の､安価かつ信頼できる持続可能な現代的ｴﾈﾙｷﾞｰへのｱｸｾｽを確保する｡
包括的かつ持続可能な経済成長､およびすべての人々の完全かつ生産的な雇用とﾃﾞｨｰｾﾝﾄ･ﾜｰｸ(適切な雇用)を促進する｡
ﾚｼﾞﾘｴﾝﾄなｲﾝﾌﾗ構築､包括的かつ持続可能な産業化の促進､およびｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝの拡大を図る｡

包括的で安全かつﾚｼﾞﾘｴﾝﾄで持続可能な都市および人間居住を実現する｡

持続可能な生産消費形態を確保する｡

気候変動およびその影響を軽減するための緊急対策を講じる｡

№内容

3.6

2020 年までに､世界の道路交通事故による死傷者を半減させる｡

3.92030 年までに､有害化学物質､ならびに大気､水質および土壌の汚染による死亡および病気の件数を大幅に減少させる｡

6.1

2030 年までに､すべての人々の､安全で安価な飲料水の普遍的かつ平等なｱｸｾｽを達成する｡

6.3

2030 年までに､汚染の減少､有害な化学物質や物質の投棄削減と最小限の排出､未処理の下水の割合半減､およびﾘｻｲｸﾙと安全な再利用を世界全体で大幅に増加させることにより､水質を改善する｡

7.2

2030 年までに､世界のｴﾈﾙｷﾞｰﾐｯｸｽにおける再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰの割合を大幅に拡大させる｡

7.3

2030 年までに､世界全体のｴﾈﾙｷﾞｰ効率の改善率を倍増させる｡

8.4

2030 年までに､世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ､先進国主導の下､持続可能な消費と生産に関する 10 ｶ年計画枠組みに従い､経済成長と環境悪化の分断を図る｡

9.1

質が高く信頼できる持続可能かつﾚｼﾞﾘｴﾝﾄな地域･越境ｲﾝﾌﾗなどのｲﾝﾌﾗを開発し､すべての人々の安価なｱｸｾｽに重点を置いた経済発展と人間の福祉を支援する｡

9.4

2030 年までに､資源利用効率の向上とｸﾘｰﾝ技術および環境に配慮した技術･産業ﾌﾟﾛｾｽの導入拡大を通じたｲﾝﾌﾗ改良や産業改善により､持続可能性を向上させる｡すべての国々は各国の能力に応じた取り組みを行う｡

11.2

2030 年までに､脆弱な立場にある人々､女性､子ども､障害者､および高齢者のﾆｰｽﾞに特に配慮し､公共交通機関の拡大などを通じた交通の安全性改善により､すべての人々に､安全かつ安価で容易に利用できる､持続可能な輸送ｼｽﾃﾑへのｱｸｾｽを提供する｡

11.3

2030 年までに､包摂的かつ持続可能な都市化を促進し､すべての国々の参加型､包摂的かつ持続可能な人間居住計画･管理の能力を強化する｡

11.5

2030 年までに､貧困層および脆弱な立場にある人々の保護に重点を置き､水害などの災害による死者や被災者数を大幅に削減し､国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす｡

12.2

2030 年までに天然資源の持続可能な管理および効率的な利用を達成する｡

12.5

2030 年までに､予防､削減､ﾘｻｲｸﾙ､および再利用(ﾘﾕｰｽ)により廃棄物の排出量を大幅に削減する｡

13.1

すべての国々において､気候変動に起因する危険や自然災害に対するﾚｼﾞﾘｴﾝｽおよび適応力を強化する｡

13.3

気候変動の緩和､適応､影響軽減､および早期警告に関する教育､啓発､人的能力および制度機能を改善する｡

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