医療倫理や労働衛生に関する生涯教育の必要性

医療倫理や労働衛生に関する生涯教育の必要性
大 山篤Necessity of lifelong education on medical ethics and occupational health
Atsushi Ohyama

キーワード：生涯教育、臨床倫理、労働衛生、ICT教育
要 旨
近年、わが国では社会の仕組みが変容していると言われている。歯科医療を取り巻く環境も社会に合わせて変化することが予想されるため、歯学部のカリキュラムにおける教育内容は、今後も増加傾向が続くであろう。このような状況下において、学部教育から歯科医師臨床研修、生涯教育にわたって継続して取り入れるべき教育テーマがいくつかある。たとえば、医療倫理教育や、産業衛生などの労働環境に関する教育があげられる。両者ともしばしば法律や指針の改正がなされており、生涯にわたる学習の継続性と情報のアップデートが必要な分野である。情報の即時性を求めるのであれば、各大学における ICT教育システムを効果的に活用することも期待される。

歯学教育改革と教育内容の増大

たな未来を築くための大学教育の質的転換に向け

近年、わが国の高等教育では、さまざまな教育て〜生涯学び続け、主体的に考える力を育成する改革が進んでいる 1，2）。大学歯学部における教育大学へ〜」という答申を平成 24 年 8 月に行っておも例外ではなく、従来の座学や臨床手技の基礎模り 6）、そのなかで「学生が主体的に問題を発見し、型実習を行うだけでなく、新しい教育的な取り組解を見いだしていく能動的学修（アクティブ・みが導入されている 3 −5）。

ラーニング）の体験を重ねてこそ、生涯学び続け

たとえば文部科学省の中央教育審議会は、「新る力を修得できる」と述べている。学生の能動的な学修を取り込んだ教育方略としては、課題研究や PBL（Problem-Based Learning）、ディスカッ【著者連絡先】〒 141-8688 東京都品川区北品川5 丁目9-12㈱神戸製鋼所東京本社健康管理センター
大山 篤
TEL：03-5739-6373 FAX ：03-5739-6999
E-mail： aoymemdv@tmd.ac.jp

ション、プレゼンテーションなどがあげられるが 7）、それらが歯学部のカリキュラムにも反映されるようになった。
また、臨床実習を開始する前の学生が、患者を診るのに十分な知識、技能、態度を習得していることを社会的に保証するために、共用試験が実施
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Volume 17，No.1（2017）

されるようになった 8）。共用試験は、主として臨の臨床に歯科医師として携わりながら、医療倫理床技能と態度を評価する客観的臨床能力試験であに関する課題を考えることになるのは、歯科医師る OSCE（Objective Structured Clinical Examina-

臨床研修 10）以降である。歯科医師の職業倫理 11）tion）と、コンピューター上で主に知識を評価すなどは、歯科医師臨床研修や生涯教育研修の機会る試験である CBT（Computer Based Testing）になどを使って、常に意識する習慣を身につけたい分けられている。臨床実習に参加する学生は、いところである。

ずれの試験にも合格していなければならない。臨

また、医療の倫理ジレンマの事例を、各種の研床実習を行う学生の臨床能力について、知識や技修などの機会を通じて体験しておくことも有意義

能だけでなく態度の評価まで求めている点は、従であると考えられる。医療の倫理ジレンマとは、

来の教育評価とは大きく異なっており、特筆すべ「医療現場において、ある医療行為の倫理的妥当きものがある。

性あるいは倫理的根拠を論じる際、よりどころとさらに、第 107〜 109回歯科医師国家試験は新する倫理原則 12，13）によって、全く異なる結論が卒の合格率が 7割強で推移しており 、資格試験導かれてしまう状態」14）を指す。臨床決断をするというよりも競争試験さながらの様相を呈してい際、医療者は医療関連領域の知識・技術・経験をる。そのため、各大学ともに合格率を意識した教背景にして考えることが多いが、医療の倫理的ジ育をカリキュラムに取り入れざるを得ない状況にレンマの場面では医療関連領域の知識・技術・経9）までなっている。

験だけでは対処できない葛藤や懸案が生じており、患者の選好（preference）との折り合いをつ生涯にわたる学習の必要な分野とはけることがしばしば困難になる。歯科医師が自分

上記のような社会的背景のほか、わが国では急でも体験するかもしれない医療の倫理ジレンマの速に進展するグローバル化、少子高齢化による人事例を、研修などの機会を通じてあらかじめ体験

口構造の変化、エネルギーや資源、食料等の供給しておけば、同様の状況に巻き込まれたときの対問題、地域間の格差の広がりなどの問題が浮上し応も考えやすい。ており、社会の仕組みが大きく変容していると言さらに近年では、歯科医院が共同で臨床研究をわれている 。歯科医療を取り巻く環境も社会に行う機会も増えている。臨床研究は、すでにフル合わせて変化していくことが予想されるため、歯タイムの研究者だけが実施するものではない。診

学部のカリキュラムに新しく取り入れたい教育内

療と臨床研究では、患者・被験者への対応の仕方

容は、今後も増加傾向が続くことが予想される。にも異なる点が多い。歯科医師が臨床研究を行う

しかし、歯学部のカリキュラムに取り入れたい際に守らなければならない「人を対象とする医学教育内容がいかに増大したとしても、歯学部の教系研究に関する倫理指針」15，16）などの知識も、歯育から歯科医師臨床研修、生涯教育にわたって継科医師臨床研修などの機会に知っておいた方がよ

続して取り入れるべき教育テーマがいくつかあいのかもしれない。

6）る。
産業保健などの労働環境に関する教育の例
医療倫理教育の例

歯学部の学生教育から歯科医師臨床研修、生涯そのひとつに、医療倫理教育があげられる。医教育にわたって継続して取り入れるべき教育テー

療倫理教育は、歯学部の学生教育でも取り入られマとして、産業衛生などの労働環境に関する教育ているが、学生の立場で授業に参加しているため、も考えられる。

医療者に近い意見／患者に近い意見がともに見ら関係の法律は時折、改正が行われることがあり、れる貴重な体験の場となっている。そして、実際たびたび労働環境にも影響をあたえている。しか̶ 39 ̶

労働安全衛生法 17）などの労働医療倫理や労働衛生に関する生涯教育の必要性

し、学生教育において、産業衛生などの労働環境しば法律や指針の改正がなされており、生涯にわに関する教育にかけられる授業時間は意外と少なたる学習の継続性と情報のアップデートが必要ない。

分野である。もし、情報の即時性を求めるのであ産業衛生などの労働環境に関する知識を学習す

れば、歯科医師臨床研修や生涯教育などの機会をる際には、歯科医師臨床研修の期間をうまく使う利用しての学習のほかに、ICT（Information &ことがひとつのポイントになりそうである。歯科Communication Technology ；情報通信技術）を医師臨床研修は、研修歯科医が初めて労働者とし活用した教育も検討できるであろう。て働き始める時期にあたる。そのため、産業衛生

教育再生実行会議は、社会人がキャリアアップなどの労働環境に関わる知識を主体的に学習し始を図れるように 24時間いつでも学習できる体制をめる時期として最適である。研修歯科医自身が労推奨しており、大学が Web-based Learningを活用働者として働く自覚を持つだけでなく、患者としし た 教 育 プ ロ グ ラ ム や MOOC（ Massive Openて来院する労働者が置かれている労働環境などをOnline Course；大規模公開オンライン講座）な理解するのにも役立つことが期待される。

どの ICTを活用した教育を推進することを提言しまた、産業衛生における歯科保健の位置づけをている 26）。

知ることは、労働者への歯科保健対策の必要性が実際、ICTを活用した遠隔教育の実施割合は、認識できると考えられる。職域における歯科保健

国公立大学で少しずつ増えつつあるが、多くの大では、酸蝕症などの歯科特殊健康診断以外は産業学ではまだ、教育コンテンツの提供は十分ではな

衛生関係の法律のしばりがない 18 − 20）。そのため、いようである 27）。ICTを活用した教育は情報の改

わが国の産業衛生では歯科保健がしばしば軽視さ訂が比較的容易であり、受講者間で知識の共有化れ、労働が口腔の健康状態におよぼす影響などのもはかりやすいという利点もあるため、今後は大データがあまり蓄積されてこなかった。

学を中心として、医療倫理教育や産業衛生などのしかし、最近では定年前後の労働者において、労働環境に関する教育を実施するための生涯教育

口腔の健康状態が悪化傾向にある可能性が指摘さプログラムが開発・提供されるようになることをれるようになり期待したい。

、第 186回国会で労働安全衛

18，21）

生法の一部を改正する法律が成立した際にも附帯決議として、職域における歯科保健対策について具体的に検討を行うことが求められるなど、

22，23）

労働者の歯科保健対策が見直され始めている。
近年、労働者の定年が 65 歳まで延長されたり、雇用が不安定な非正規労働者の増加が今後も見込まれるなど、労働環境も厳しさを増している 24，25）。
労働に関わる社会的背景が、労働者の口腔の健康状態に悪影響をおよぼす可能性も懸念されるため、注視すべき分野となっている。
生涯にわたる教育を推進するには
本稿では、歯学部の教育から歯科医師臨床研修、生涯教育にわたって継続して取り入れるべき教育テーマの例として、医療倫理教育や産業衛生などの労働環境に関する教育をあげた。両者ともしば̶ 40 ̶

文 献1）文部科学省：「現在の高等教育改革の動向」．関連資料と参考データ集．
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/
gijiroku/__icsFiles/afieldfile/2015/11/13/1364481_08.pdf
2）ベネッセ教育総合研究所：高等教育政策から大学改革の方向性を展望する．
http://berd.benesse.jp/up_images/magazine/U_P17-27.pdf
3）大山 篤，清水チエ，佐藤光生，濱野英也，砺波健一，大原里子，吉岡隆知，樺沢勇司，新田 浩，塩沢育己，荒木孝二，木下淳博，俣木志朗 本学歯学部附属病院歯科総合診療部における医歯学シミュレーショ
ン教育システムの実施と評価 日本口腔診断学会雑誌，2009： 22； 1-10.
4）小原由紀，須永昌代，近藤圭子，大山 篤，品田佳
世子，木下淳博：歯科衛生士教育における下級生が上級生に教わる臨床体験実習の実施と評価．日本歯科医学教育学会雑誌，2011，27 ： 27-32．

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5）大山 篤，小原由紀，須永昌代，大塚紘未，近藤圭子，荒木孝二，俣木志朗，木下淳博：質的研究法を利用した口腔保健学科臨床体験実習の授業評価．日本歯科医学教育学会雑誌，2011，27 ：13-18．
6）文部科学省 中央教育審議会：新たな未来を築くた
めの大学教育の質的転換に向けて〜生涯学び続け，主．
体的に考える力を育成する大学へ〜（答申）
http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/
toushin/__icsFiles/afieldfile/2012/10/04/1325048_1.pdf7）Kei-Net：アクティブ・ラーニング．
http://www.keinet.ne.jp/gl/10/11/kaikaku_1011.pdf
8）公益社団法人 医療系大学間共用試験実施評価機
構：共用試験の概要．
http://www.cato.umin.jp/02/0101kyouyou_gaiyou.htm
9）厚生労働省：歯科医師国家試験制度改善検討部会報
告書．
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000Iseikyoku-Soumuka/0000120874.pdf
10）厚生労働省：歯科医師臨床研修制度の概要．
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
kenkou_iryou/iryou/shikarinsyo/gaiyou/index.html
11）日本歯科医師会：信頼される歯科医師．
https://www.jda.or.jp/jda/about/shinrai.html
12）粂 和彦・粂 昭苑のサイト：医療倫理四原則と決定における課題．
http://k-net.org/SUT2011Ethics.pdf
13）日本内科学会：医療倫理のポイント．
http://www.naika.or.jp/jsim_wp/wp-content/uploads/
2015/05/cu_17.pdf14）Weblio辞書：医療の倫理ジレンマとは．
http://www.weblio.jp/content/%E5%8C%BB%E7%
99%82%E3%81%AE%E5%80%AB%E7%90%86%E3%
82%B8%E3%83%AC%E3%83%B3%E3%83%9E
15）厚生労働省：研究に関する指針について．
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/kenkyujigyou/i-kenkyu/index.html
16）文部科学省：「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」等の一部改正について．
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/29/02/1382725.htm

Volume 17，No.1（2017）17）中央労働災害防止協会 安全衛生情報センター：労働安全衛生法．
https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-1/
hor1-1-1-m-0.htm
18）大山 篤：チームインターアクション Webコラム「定年前後の労働者が後悔しないために．
」2016年8 月 29 日公開．
http://interactiondentaldata.blogspot.jp/2016/08/blogpost.html
19）奈良県歯科医師会：歯牙酸蝕症検診．
http://www.nashikai.or.jp/hm/itumo_e.html
20）一般財団法人 日本予防医学協会：歯科医師による健康診断．https://www.jpm1960.org/shien/sangyohokenyakudatsu_201106_1.html
21）PRESIDENT Online ：「リタイア前にやるべきだった……」後悔トップ20【2】健康．
http://president.jp/articles/-/12332
22）厚生労働省：労働安全衛生法の改正について．
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
koyou_roudou/roudoukijun/anzen/an-eihou/index.html
23）参議院 第 186 回国会 労働安全衛生法の一部を改正する法律案に対する附帯決議（2014年 4 月 8 日）
http://www.sangiin.go.jp/japanese/gianjoho/ketsugi/
186/f069_040801.pdf
24）ガベージニュース：男性 21 ％・女性 57 ％は非正規…就労者の正規・非正規社員率をグラフ化してみる．
http://www.garbagenews.net/archives/1954673.html
25）厚生労働省：平成27 年 国民生活基礎調査の概況．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/ktyosa15/index.html
26）文部科学省 高等教育局 専門教育課：高等教育機関におけるICT活用教育．
http://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/
chosakuken/hoki/h27_02/pdf/shiryo3.pdf
27）大学 ICT推進協議会 ICT利活用調査部会：高等教育機関等における ICT利活用の現状と展望 −平成27 年度調査の結果から−
https://axies.jp/ja/ict/2016annual_session（すべてのリンクは 2017年 7月 24 日現在のものである。
）

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Necessity of lifelong education on medical ethics and occupational health
Atsushi Ohyama（Health Administration Center, Tokyo Head Office, Kobe Steel, Ltd.）Key Words : lifelong education, medical ethics, occupational health, ICT education

In recent years, it is said that social mechanisms are changing in our country. The environment surrounding clinical dentistry is expected to change according to society, therefore educational contents in each dental
school curriculum will continue to increase. Under these circumstances, there are several educational themesthat should be incorporated continuously from undergraduate education to clinical training and lifelong education for dentists. For example, education on medical ethics and work environment such as occupational
health can be mentioned. Both of them are often revised in laws and guidelines and are fields requiring lifelong continuity of learning and information updates. If we are seeking immediacy of information, It is also
expected to effectively utilize ICT education system at each university.
Health Science and Health Care 17（1）：38 −42，2017

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