日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第 21 章歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

感染症・疾病逢見 憲一 （国立保健医療科学院）［要旨］
近代移行期以前のわが国の疾病構造と死亡水準を知ることは，それらに対する医療・公衆衛生の役割を知り，その役割が大きくなかったとする“マキューン・テーゼ”を検証する上でも重要である。
わが国の死亡水準について，かつては，時期をさかのぼるほど死亡率が高かったと前提されていた。
しかし，1990 年代の諸研究以降，わが国の死亡水準は長期間ほぼ横ばいであったと示唆されている。
1920（大正 9）年の国勢調査以前の人口推計から年齢調整死亡率等の年齢・死因構造の分析も試みたが，感染症死亡の増大が示唆される一方，死因不詳・不明も多く，分析の困難が予想される。
死因分析の困難の解決方法として，月別死亡等を活用した，インフルエンザやコレラ・赤痢等の“超過死亡”推計，および過去帳等による死亡の長期的推移や季節変動等の分析等が考えられる。
キ ー ワ ード

マキューン・テーゼ，医療・公衆衛生の役割，季節変動，超過死亡，過去帳

はじめに―近代移行期以前のわが国は“アルカディア”であったのか？
わが国は，開国・明治維新以降，100 年あまりの間に産業や社会制度を近代化し，他の先進諸国と比較して短期間の間に，死亡水準や疾病構造は大きく変貌を遂げた。
一方，わが国の死亡水準が語られる際には，第二次大戦以降を対象とする場合が多く，“感染症中心から慢性疾患へ”の疾病構造転換の構図は，戦前と戦後の断絶を前提としていたように思われる。
しかし，逢見(2020a)は，わが国の第 4 回以降の平均寿命延長の年齢構造を分析し，近代のわが国の平均寿命延長は，抗結核薬等の普及する
1950 年代以前に 50％近く，国民皆保険制度成立以前に 60％以上が達成されていたとした。また，
第二次世界大戦前から 20 世紀半ばまでの死亡率低下・平均寿命延長の速度が，抗結核薬等の有効な医療技術の普及以後もほとんど変化していな
かったことから，第二次世界大戦前から 20 世紀半ばまでの死亡率低下・平均寿命延長の速度が，
表1

抗結核薬等の有効な医療技術の普及以後もほとんど変化していなかったことを示唆した(表 1)。
ここで，近代以降のわが国における医療や公衆衛生の役割を考察する上で，その起点となる近代移行期以前の疾病構造が，近代に特有の疾患がな
く，他の疾患も少ない，いわば“アルカディア”（楽園）であったものが，近代以降一時的に悪化したのか，あるいは，近代以前は“アルカディア”（楽園）ではなく，感染症・疾病の多い状態であったか，が問題となってくる。
筆者は，これまで分析が十分に行われてこなかった 1920 年以前の時期，および第二次大戦前・戦中・戦後の時期を中心に，明治期以降現代にいたるわが国における人口・疾病構造の転換と医療・公衆衛生の役割について研究を試みているが，そのためには，「空白の四半世紀」を含む 1820
年代から 1880 年代の変化を捉える視座の構築が重要であると考える。
また，近年，近代史の研究において，疾病統計等の数量的なアプローチの試みもみられ，これらへの正確な知見の提供も必要となってきていると考えられる。

平均寿命延長への年齢階層別 1 年あたり寄与年数 第 4 回(1921-25 年)～第 22 回(2015 年)
1921-25
1921-25女
1950-52 1960
1950-52 1960

男
寄与年数

～

1950-52

～1960

～2015

0
1～4
5～34
35～64
65～
合計

0.20
0.12
0.17
0.10
0.03
0.63

0.17
0.14
0.17
0.15
0.02
0.64

各時期年数

28

9

出典：逢見

～

1950-52

～1960

～2015

0.04
0.01
0.03
0.08
0.12
0.28

合計
0.10
0.06
0.09
0.09
0.08
0.42

0.18
0.13
0.24
0.11
0.04
0.71

0.17
0.16
0.23
0.19
0.06
0.80

0.04
0.01
0.03
0.07
0.17
0.31

合計
0.09
0.06
0.11
0.09
0.12
0.48

55

92

28

9

55

92

2020a，51 頁

203

１．研究動向の整理

1.2 飛騨往還寺過去帳研究
一方で，その非“アルカディア”（楽園）説に対して，過去帳等を用いた歴史人口学から，異なる死亡像が提示された。Jannetta ら（1991）は，
飛騨往還寺の過去帳から生命表を作成し，18 世紀後半から 20 世紀半ばまでの 2 世紀にわたり，
平均寿命は 30～40 歳で，ほぼ一定であったとし，その要因について天然痘に対する予防接種である種痘が全国で精力的に行われ，乳幼児死亡が減少したことと，工業化によって結核への曝露が増加して 15〜29 歳で死亡率が上昇したことがある
程度相殺した結果であるとし，これらの傾向は両方とも，日本の地方の多くで共有されている可能性があるとした（図 1）。

0.75

流
行
の0.50
記
載
回0.25
年
( / )

1.1 非“アルカディア”（楽園）前提の時期
上述の第 4 回（1921-25 年）生命表以前には，
もちろん，第 1 回（1891-1898 年），第 2 回（1899-1903 年），第 3 回（1909-1913 年）の生命表が存在するが，これらは 1920（大正 9）年の国勢調査以前の作製であり，作製に用いた男女年齢別推計人口が過大であり，かつ死亡統計，特に乳児死亡統計に漏れがあり，算出される死亡率も過少となるため平均寿命が過大となっていると考えられている（松浦 1958，水島 1962，
山口等 1995）。そこで，松浦，水島等により，これらの生命表の改作が行われているが，いずれも第 4 回（1921-25 年）から第 8 回（1935-36 年）
生命表の平均寿命を過去に外挿する方法がとられている。すなわち，時期をさかのぼるほど平均寿命は低く死亡率の高い，非“アルカディア”（楽園）の状態であったと考えられていたことがわかる。
高瀬（1991）は，松浦（1958），水島（1962）
ばかりでなく，本田（1961），岡崎（1962，1986），
安川（1977）の，推計した生命表を用いて 1920
年の国勢調査人口から遡及的に出生・死亡率や年齢別人口を推計する試みも行われてきたものの，「ほとんど a priori に死亡率は緩やかに低下してきたものと前提している。」と述べている。

0.00
1600- 1650- 1700- 1750- 1800- 1850-

年次 1649 1699 1749 1799 1849 1868
ヨーロッパ
出典：逢見
図2

日本

2021d，336 頁

文献に確認されるインフルエンザ流行

1.3 富士川游によるインフルエンザ流行記述
また，徳川期の，特に感染症の流行状況についても，別の視点から知見が寄せられている。逢見（2021d）は，日本における医学史・疾病史の泰斗である富士川游の，膨大な文献をもとに古代から近代にいたるわが国の疾病の歴史をまとめた著作『日本疾病史』（富士川 1912）から，イ
ンフルエンザ流行に関する記述を集計した（図 2）。
すると，ヨーロッパでは文献によって確認される
インフルエンザ流行の記載が 1600 年から 1649
年の 50 年間に 3 件であったものが，その後増加
し，1800 年から 1849 年の 50 年間に 32 件，年あたり 0.64 件となっていた。しかし，1850 年から日本で明治時代が始まる 1868 年までの 19 年
間には 5 件であり，年あたりでは 0.26 件と，その頻度は半分以下になっていた。一方，日本ではインフルエンザと考えられる流行の記載が 1600
年から 1649 年の 50 年間には 1 件であり，その後も件数は微増するに留まって，19 世紀に至っ

出典：Jannetta and Preston 1991, p.427（左）, p.431（右）図1

飛騨数か村(1776-1965)の乳幼児死亡率（1q0 と 9q1）（左）と 15 歳時平均余命（右）204出典：鬼頭図3

1996，37 頁（左），鬼頭1998，18 頁（右）19 世紀江戸住民の月別死亡指数(左)と明治期月別死亡率の変動(右)ても 1800 年から 1849 年の 50 年間でも 8 件，年あたり 0.16 件に留まっていた。ところが，いわゆる鎖国の時代が終わり日本で明治時代が始まる 1850 年から 1868 年までの 19 年間には，インフルエンザの記載はヨーロッパと同じ 5 件，年あたりでは 0.26 件とその頻度はヨーロッパとは反対に増大していた。（図 2）
もちろん，これらは文献によって確認される，
インフルエンザと推測される記述の件数であり，文献の量と質に左右される．しかし，ヨーロッパ
で 19 世紀後半に文献の量が減少するかあるいは質が低下することなどは考えにくいことから，ヨーロッパにおいては，19 世紀前半が，コレラと同じく，世界的流行（パンデミック）のピークであったと考えられる．一方で，日本においては，
特に 18 世紀以降の江戸社会においては識字率も高く日記などの文献が豊富に残されていることを考えると，1700 年以降の時期にインフルエン
ザの記載が不当に少なかったとは考えにくい。開国以前には日本に持ち込まれなかったインフル
エンザの流行が，開国と明治維新により，流入す
るようになったと考えても良いように思われる。
1.4 徳川・明治期の死亡季節変動研究
さらに，徳川・明治期の過去帳等や明治期以降の死亡については，人口統計等の月別死亡等の情報を用いて，籾山（1971，1979）を始めとして，死亡の季節変動の研究も行われてきた。
鬼頭（1996，1998）は，江戸回向院の過去帳等の資料から，月別死亡指数，すなわち，死亡の季節変動を算出し，わが国では徳川期から夏季の死亡が多かったこと，幕末から明治期にかけて死亡の夏季集中が強くなり，これが低下するのは昭和戦前期になってからであること，しかし，乳幼205

児の死亡は冬季にも多かったこと，などを明らかにした（図 3）。
また，図 3 左に示された，鬼頭（1998）による
明治期わが国の月別死亡率をみると，1880（明治 13）年には，死亡率は全般的に低く，人口 10万人あたり 2,000 に満たなかったものが，コレラの流行した 1882（明治 15）年には，夏季の死亡率が高くなり 2,500 に達したものの，コレラ流行の収まった 1883（明治 16）年には，夏季の死亡率も 2,000 前後に低下していたことがみてとれる。また，その後も，赤痢の流行した 1889（明治 32）年には，夏季の死亡率が 2,600 を超え， 赤痢の比較的収束していた 1904
（明治 37）年には，夏季の死亡率もやはり低下し，ふたたび赤痢の流行が強くなった 1909（明治 42）年には，また夏季の死亡率が 2,600 を超えたこと，なども同様に読み取れる。
これらを勘案すると，鬼頭（1996，1998）なども指摘しているように，夏季の死亡が多い理由
は，下痢・腸炎などの消化器系の感染症によるものであったが，コレラや赤痢などの流行によって，この傾向が増強されたものと考えられる。裏を返せば，赤痢の蔓延以前でこれらの流行していない，
図 3 左でいえば 1880
（明治 13）年などの時期は，近代以降のコレラ・赤痢等の疾患の影響の少ない，
比較的“アルカイック”な時期であったのではな
いかと推察することも可能であろう。
表 2 に示した，1899（明治 32）年以降の人口動態統計による，年次別にみた死因順位の推移も，この知見と整合する。すなわち，1899（明治 32）
年の時点では，死因順位の 1 位は「肺炎及び気管支炎」であり，次いで「脳血管疾患」であり，第二次大戦前後に 1 位を占める「全結核」は 3 位であった。さらに，「胃腸炎」は 4 位であった。こ

表2
1920
(大正 9)
肺炎及び気
管支炎

2位

1899
(明治 32)
肺炎及び気
管支炎
脳血管
疾患

3位

全結核

全結核

順位
1位

胃腸炎

年次別にみた死因順位の推移
1940
1950
1960
(昭和 15)(昭和 25)(昭和 35)
脳血管
全結核
全結核
疾患
肺炎及び気
脳血管
悪性
管支炎
疾患
新生物
脳血管
肺炎及び気
心疾患
疾患
管支炎

インフルエ
胃腸炎
胃腸炎
ンザ
脳血管
悪性
5位
老衰
老衰
疾患
新生物
出典：平成 28 年人口動態統計上巻より筆者が作成。
4位

胃腸炎

れが，1920（大正 9）年には，「胃腸炎」が「全結核」を上回って 2 位となり，この時期前後に，下痢・腸炎等の消化器系の感染症による死亡が増加していたことが示唆される。なお，1940（昭和 15）年および 1950（昭和 25）年には，「全結核」が 1 位となり，「胃腸炎」は 4 位に後退している。1920（大正 9）年から 1940（昭和 15）年の間に「胃腸炎」が後退し「全結核」死亡が（相対的に）上位となった理由についての考究が今後の課題となろう。また，第二次世界大戦を挟む
1940（昭和 15）年と 1950（昭和 25）年の間で，死因順位の構成に大きな変化がみられないことも，「１．はじめに」で述べた，逢見（2020a）の，第二次世界大戦前後の死亡傾向の連続性と関連して考究すべき課題であろうかと考える。
1.5 わが国の平均寿命と一人あたり GDP
さらに，第二次大戦前後のわが国の死亡水準について，斎藤（2017）は，興味深い知見を示している。図 5 にあるように，斎藤（2017）は，
1925 年から 2010 年のわが国と韓国について，一人あたり GDP を横軸に，出生時平均余命すな
わち平均寿命を縦軸にプロットすると，韓国に比べ，わが国は，1940 年から 1955 年ごろに，一人あたり GDP の水準に比して平均寿命が低く，経済水準と健康水準に齟齬のある状態であった

出典：斎藤
図4

2017，15 頁

日韓の出生時平均余命と一人あたり GDP
1925 -2010 年
206

1980
(昭和 55)
脳血管
疾患
悪性
新生物

2019
(令和元)
悪性
新生物

心疾患

老衰

老衰

肺炎及び気
管支炎

脳血管
疾患

肺炎及び気
管支炎

老衰

肺炎

心疾患

ことが読み取れる。これもまた，わが国において，とくに第二次大戦前後に，死亡水準の低下が妨げられていたのではないか，との推測を許容するものではないかと考える。
1.6 わが国の死因別死亡の変化と医療・公衆衛生の役割
死亡水準の改善，言い換えれば死亡率の低下には，医療・公衆衛生ばかりでなく，生活習慣や社会環境の変化も大きく寄与している （Bunker
2001a）。これらの変化の影響を考慮するためには，現時点ばかりでなく，長期にわたる死亡率低下と社会変動の関連を考慮する必要がある。
近現代の先進諸国において，死亡率は大幅に低下した。しかし，その低下への医療や公衆衛生の関与については，早くから，たとえばデュボス（Rene Dubos）により，「実験科学者たちが，十九世紀の終わりに活動を開始したときには，伝染病や栄養病の潮は，すでに急速に退きはじめていたのだ。」（Dubos 1959）などと批判されていた。しかし，近代の死亡率低下に対して医療や公衆衛生の関与が希薄であったことを，初めて死
亡統計を用いて定量的に示したのは，マキューン（ Thomas McKeown ） (1) の 一 連 の 論 文（McKeown et al. 1955, 1963, 1975）および著
作（McKeown 1976a, 1976b, 1988）であった。
彼は，いわゆる人口転換の考えから，18 世紀以降の英国における人口増加は主に死亡率の低下に起因すると推測し，医療の進歩が死亡率低下に寄与したのは 1930 年代以降，公衆衛生の寄与は
19 世紀末以降であって，それ以前の死亡率低下
は医療と公衆衛生からは説明できないことから，消去法により，19 世紀以前の死亡率低下は，人々の栄養状態が改善されたことによると主張した。
これは，いわゆる“マキューン・テーゼ（McKeown
Thesis）”として知られている。
わが国においても，西田（1986a，1986b，1991，
1996）が，マキューンの用いた方法をさらに緻密にした方法を用いて，第二次世界大戦前からのわが国近代の死亡率低下に対して医療技術が果たした役割について論じた。

西田（1986a）によれば，1920（大正 9）年を基準とした場合の年齢調整死亡率は，人口 10 万
人あたり約 2,400 から，1980（昭和 55）年には，400 を下回るまでに低下していたが，全死因死亡率の低下に占める各死因別死亡率の低下の割合
は，「肺炎・気管支炎・インフルエンザ」が 20％以上を占め，次いで「胃腸炎・下痢・赤痢・コレラ」および「結核」が 10％以上を占めていた。
また，上記を含む「微生物が原因と考えられる死因」が，全死因低下の 67.1％と 3 分の 2 以上を占める一方，「微生物が原因と考えられない死因」
は全低下の 20.5％に過ぎなかった。一方で，「原因不詳及びその他の診断名不明確の状態」は全低下の 12.4％を占めていた。
マキューンおよび西田と同様の結果は，米国（McKinlay et al. 1977）でもみられ，いずれも有効な予防接種・医療技術の登場以前に死亡率は大きく低下していた。もっとも，“マキューン・テーゼ”の栄養=経済説については，プレストン（Samuel H. Preston）が，有名な“プレストン・
カーブ（Preston Curve）”を用い，20 世紀前半の世界各国の平均寿命延長に経済水準の向上が十数％しか寄与していない，と反論している（Preston 1975）。また，“マキューン・テーゼ”には，種痘の効果を軽視している（Razzell 1974），
結核等の死因の分析に問題がある（Szreter 1988）
等の反論もあり，現在では，そのままの形では支持されていない。しかし，裏を返すならば，20
世紀前半までの死亡率低下に寄与した医療技術
は種痘以外にほとんど見当たらないことが，これらの論争から逆説的に示されたと考えられよう。
上述の研究は，いずれも 20 世紀前半までが主な対象期間であったが，マッケンバッハ（Johan
P. Mackenbach）ら（1988, 1996）は，1950 年
から 1980 年代のオランダについて，1950 年以前の医療技術は死亡率低下には寄与していないとの前提に立ち，医療技術によって回避可能な死
亡率の 1950 年以降の変化から医療技術によって回避された死亡を算出し，この期間の平均寿命の延長，男 1.91 年，女 5.86 年に対して医療技術の介入によって，男 2.96 年，女 2.96 年が回避されたとし，医療の直接の貢献が相当なものであったとしている。また，バンカー（John P. Bunker）
ら（1994, 1995, 2001a, 2001b）は，基本的に 20
世紀前半までに関するマキューンの主張を認め，この時代の医療が死亡率低下にさほど寄与して
い な い “ 昨 日 ま で の 医 療 （ Medical careyesterday）”（Bunker 2001a）であったとしている。その上で，予防あるいは治療可能な疾患を特定し，有効な治療法の出現時期とその対象人口
から，それらの予防・治療による死亡率低下への寄与と平均寿命の延長を算出するという方法か
ら，米国の 1900 年以降の延長の 17～18％，1950
年以降の延長の半分が医療による予防・治療の寄与であったとし，死亡率低下・平均寿命延長の寄207

与は相当程度大きくなったとしている。一方，ノルテ（Ellen Nolte）ら（2000a, 2000b, 2002）は，
冷戦とその終結前後の東西ドイツおよびポーラ
ンドを比較し，1997 年の東西の格差は，約半分が保健政策による寄与，男 16％，女 24％が医療の差による寄与であったとしている。
また，近年では，Davenport（2020）が，英国における感染症死亡について，精緻な分析を行っている。
わが国においても，死亡水準改善に関する検討と分析は数多く行われている（小林等 1962，
1963，1966，1967a，1967b，金子等 1979，
高橋 1982，廣嶋 2004，石井 2005, 2006,
2010, 2016，京極等 2008，別府 2012）。しかし，その分析のほとんどは，第二次世界大戦後を中心とした分析であるか（小林 1962，1963，
金子等 1979，高橋 1982，石井 2005, 2006,2016），あるいは，第二次世界大戦前の平均寿命等について若干記述的に論及しているのみである（高橋 1982，京極等 2008, 石井 2010）。
一方で，廣嶋（2004）および別府（2012）は，
第 4 回（1921-25 年）以降の生命表について，年
齢階層別の平均寿命延長への寄与を算出しているが，両者とも年齢階層別の寄与の構成割合の検討であり，また，第二次世界大戦前・中・後を区別せず一括して論じている
1.7 1900 年以前のわが国の死因別死亡など
木村（1985）が人口動態統計の死因大分類別の死亡を用いて分析しているほか，近年では，林（2020）が内務省衛生局の衛生局年報を用いて人口動態統計の死因分類との比較を交え，検討している。1899(明治 32)年以降の死産統計については，村越(2013)，が分析している。
19 世紀の死因分類の考え方については，坂井（2010）なども参考になろう。
1.8 1920 年の国勢調査以前の人口推計
近代移行期以前のわが国の疾病構造と死亡水準を知ることは，それらに対する医療・公衆衛生の役割を知り，“マキューン・テーゼ”を検証する上でも重要であると考えられるが，西田の分析から 30 年以上たった現在においても，それは十分には行われていない。「１．はじめに」で述べた
ように，逢見（2020）は，わが国の第 4 回から第 22 回までの完全生命表から，平均寿命延長の年齢構造を分析し，西田（1986a，1986b）と同様の結果が，21 世紀の現在にいたるまで妥当することを示したが，1920 年の国勢調査以前の死亡水準については課題が残された。わが国の1920（大正 9）年以前の人口については，高橋（1983），高橋ら（2010）の推計などがある。
上述の高瀬（1991）は，従来の生命表生残率法
による国勢調査以前の人口推計に疑問を呈した
うえで，赤坂（1988）と同様の人口動態積算法

3000
年
齢
調
整
死
亡
率
（
／
十
万
人
）

（
日
中
戦
争
・
太
平
洋
戦
争

2500
2000
1500

）

1000
500
国勢調査以前01890 1900

国勢調査以後

1920

1950

2000

2020

年次
出典：逢見(2022)にもとづき筆者が作成。
図5

わが国の年齢調整死亡率の推移

により，1920(大正 9)年以前の人口を推計した。
その結果，1890 年首の本籍人口ならびに 30 年間の登録出生数が極めて高い精度で復元できることを確認し，「1890 年～1920 年の公式統計上の死亡率低下の停滞（上昇）は事実を反映したものと考えられ」るとした。

（明治 31）年は内務省衛生局年報の死亡統計を，1899（明治 32）年以降は帝国人口動態統計および帝国死因統計を用い，1920(大正 9)年以降の人口についてはわが国推計人口の総人口を用いて，1890（明治 23）年から 2020（令和 2）年の年齢調整死亡率を算出した。基準人口としては，西田（1986a）と同じく 1920（大正 9）年の総人口とした。その結果を図 5 に示す。
男女総数の年齢調整死亡率（/10 万人）は，1890（明治 23）年は 2,083.8 であったが，その後ほぼ横ばいで推移した。“スペインかぜ”直前の２．いくつかの試み
2.1 国勢調査以前わが国年齢調整死亡率
逢見（2022）は，上述の高瀬による推計を用い，死亡については，1890（明治 23）年から 1898
表3

1890- 2020

死因別年齢調整死亡率，低下への寄与，低下率
年齢調整死亡率
2000
/10 万
(%)
[①]
2,141.5 (100.0)

総数
Ⅰ 微生物が原因と(39.6)
849.1
考えられる死因
Ⅱ 微生物が原因と(39.6)
848.1
考えられない死因１．成人病
277.3 (12.9)
２．母子保健に関する死因
(5.8)
124.3
３．外因死
(0.5)
11.3
４．その他の死因(20.3)
435.3
Ⅲ 原因不詳及びその他の(20.2)
432.3
診断名不明確の状態
出典：逢見(2022)にもとづき筆者が算出。

2015
/10 万
[②]

1900 ～ 1917 年
低下への寄与

低下率

(%)

①-②
[③]

(%)

2,240.4(100.0)-99.0(100.0)-4.6

1153.8(51.5)-304.8(308.0)

-35.9

825.6

(36.8)

22.5-(22.8)

2.7

300.6
178.8
66.9
279.2

(13.4)(8.0)(3.0)(12.5)

-23.3
-54.5
-55.7
156.1

(23.6)(55.1)(56.3)-(157.7)

-8.4
-43.9
-495.035.9

261.0(11.7)

171.3-(173.1)

39.6

208

(③/①)
*100

1917（大正 6）年の 2,235.8 から，“スペインかめ，「原因不詳」「その他」等の死因の分析も必ぜ”の流行した 1918（大正 7）年から 1920（大要と考えられる。
正 9）年は，2,773.0，2,408.2，2,541.2 と高く，
“スペインかぜ”流行後の 1922（大正 11）年に
2 . 2 超 過 死亡 ― “ス ペ イン か ぜ ” 流 行
それでは，死因統計に「その他」「不明」等がは 2,284.3 に低下したが，それでも 1917
（大正 6）
年よりも高かった。しかしその後死亡率は低下し， 多く分析が困難である場合，どのようにすればよいか？
1940（昭和 15）年には 1,724.7 に低下していた。
一つの分析方法は，上で鬼頭（1996，1998）
1890（明治 23）年から 1920（大正 9）年ころま等も用いていた死亡の“季節変動”を用い，インでの年齢調整死亡率は，1918（大正 7）年以降のフルエンザやコレラ・赤痢等の季節や年次による“スペインかぜ”流行の影響を除けば，おおむね
流行のみられる疾患の“超過死亡”を推計する方
高瀬（1991）の指摘通り，ほぼ横ばいで死亡率法である。ここでは，逢見（2009，2011，2018）
低下は“停滞”していたものと推測される。
が用いた，“スペインかぜ”を含むインフルエン
表 3 のように，死因別年齢調整死亡率を比較す
ザを例として，その超過死亡の分析を例示する。
ると，1900（明治 33）年から 1917（大正 6）年
インフルエンザ流行の死亡への影響は，インフにかけて，男女総数の年齢調整死亡率（/10 万人）
ルエンザを直接の死因とする死亡にとどまらず，は，全死因で 99.0 増加していた。その内訳は，
インフルエンザ流行にともなう呼吸器疾患，心疾「Ⅰ 微生物が原因と考えられる死因」では，「肺患，脳血管疾患などさまざまな死因による死亡が炎，気管支炎，インフルエンザ」が 45.5，「結増加する「超過死亡（excess mortality）」のか
核」71.5，「腎炎・ネフローゼ」57.7 の増加を示
たちをとる。超過死亡は，古くは十九世紀半ば，し，なかでも「胃腸炎，下痢，赤痢，コレラ」がファー（William Farr）によっても観察されてお87.4 増加し，合計で 304.8 増加して全死因増加
り，現代においてもインフルエンザの発生動向のの 3 倍以上の寄与を示していた。
一方，「Ⅱ 微生物が原因と考えられない死因」 監視やその健康影響を総合的に評価する指標として活用されている（Farr 1855）。たとえば，
では，「１．成人病」が 23.3 増加，「２．母子インフルエンザが流行していない月の月ごとの保健に関する死因」が 54.5 増加，「３．外因死」
全死亡率の季節変動から予測した期待死亡率を，が 55.7 増加していたのに対し，「４．その他
実際に生じた死亡の死亡率が“超過”していた分の死因」が 156.1 の減少を示し，これにより合計を超過死亡とするのである。
で 22.5 低下して，全死因の増加に対して約 0.2
一方，“スペインかぜ”は，わが国において伝倍の負の寄与を示していた。「Ⅲ 原因不詳及び播が本格的になったのは 1918 年の秋からで，同その他の診断名不明確の状態」のなかでは，「老年から翌 1919 年春（前流行），同年冬から 1920
衰」が 96.5 の増加を示していたものの，「その年春（後流行）と流行した。
他の診断名不明確の状態及び原因不詳」が 267.8
内務省衛生局「流行性感冒」（内務省衛生局
もの低下を示しており，合計で 171.3 低下，全死
1920）は，スペインかぜの流行による被害を，因の増加に対して約 1.7 倍の負の寄与を示してい患者 23,804,673 人，死者 388,727 人と報告してた。
いる。一方で，この数字は過小であるとして，“ス
すなわち，わが国の死亡水準は，1920 年代以前の時期には，横ばいか上昇を示していた一方， ペインかぜ”による超過死亡の推計が幾つか行われている（速水 2006，Richard 2009，逢見
その後，現代的医療が出現する前であるにもかか2009）。前述の速水（2006）は前流行，後流行
わらず低下を示していた。1920 年代以前の年齢
調整死亡率の増加には，「胃腸炎，下痢，赤痢， それぞれについて平常年の死亡との差を求める
方法で超過死亡を 453,152 人と推計し，Richard
コレラ」を始めとした「微生物が原因と考えられら（2009）は，1915-23 年の死亡データを用いて，る死因」の死亡率増加が大きく寄与しており，わ481,800 人と推計している。
が国の産業化・都市化が影響している可能性が考えられるが，その増加は，「Ⅲ原因
表 4 スペインかぜによる超過死亡の各推計
不詳及びその他
参考の診断名不明確速水
Richard
内務省衛生局
逢見（2009）の状態」や「微生(2006)(2009)「流行性感冒」
物が原因と考え前流行られない死因」の284,809260,647
299,700
257,363「４．その他の死 (1918.10～1919.5)
因」の減少による，
後流行
180,861
186,673
181,800
127,666
み か け 上 の 増 加 (1919.12～1920.5)の寄与も大きい合計
465,670
453,152
481,500
385,029
可 能 性 が あ る た (1918.10～1920.5)
出典：逢見 2009，241 頁

209

/

2.3 超過死亡―“スペインかぜ”と衛生行政
次いで，わが国の“スペインかぜ”を含むイン
表 5 時期別にみたインフルエンザ超過死亡数
フルエンザによる健康被害と，わが国の衛生行政
超過死亡数
年平均
における認識の変化を検討してみよう。図 6 にみ(人)
(人)るように，逢見（2020a）は，前項で算出した超スペインかぜ流行前
過死亡数・率を，人口動態統計のインフルエンザ
50,7682,672(1899.1～1917.12)
死亡，すなわち「流行性感冒」を死因とする死亡，
スペインかぜ流行期
および内務省衛生局『流行性感冒』の流行性感冒465,670
155,223(1918.1～1920.12)
罹患数・死亡数と比較した。
スペインかぜ流行後すると，人口動態統計インフルエンザ死亡数の，476,828
26,490(1921.1～1938.12)
超過死亡数に対する比(人口動態/超過死亡)は，“スペインかぜ”前には，0.1 前後であったが，全期間993,266
24,832
流行期には高く，前流行期には 1918 年 11 月の(1899.1～1938.12)
0.30 から翌年 4 月の 0.41 まで，後流行期には
出典：逢見 2009，241 頁
1919 年 12 月の 0.36 から翌年 4 月の 0.81 まで上昇していた。しかし，流行後には再び低下し，0.1
逢見（2009）による“スペインかぜ”の超過死～0.2 前後であった。
亡の推計は，465,670 人と前二者による推計とほ次いで，『流行性感冒』罹患数の，同死亡数にぼ合致しており，これらを勘案すると，わが国の対する比は，前流行期には，1918 年 10 月～翌 1“スペインかぜ”による超過死亡は，およそ 50
月の 92.3 と非常に高かったが 4 月には 20.1 まで万人弱であったと考えられる（表 4）。
低下していた。同様に，後流行期には 1919 年 12
なお，速水（2006），Richard ら（2009）と月までの 35.2 から，翌 4 月には 9.3 まで低下しも，“スペインかぜ”の超過死亡の推計を目的とていた。同様に，『流行性感冒』死亡数の，人口しており，その前後の様相については論及してい動態死亡数に対する比は，前流行期同期間にはない。しかし，逢見（2009）は，戦前の期間に2.86 から 1.16 まで低下し，後流行期同期間にはついて，1900（明治 33）年から 1938（昭和 13）
1.19 から 0.79 まで低下していた。さらに，『流年までのインフルエンザによる超過死亡を推計
行性感冒』死亡数の超過死亡数に対する比は，前し，表 5 にあるように，対象期間中の超過死亡数
流行期同期間に 0.97 から 0.47 まで低下し，後流の合計は 993,266 人であった。年平均の超過死亡
行期には，0.4～0.7 前後であった。
数をみると，“スペインかぜ”以後は，“スペイ人口動態統計においては，流行期には，インフ
ンかぜ”以前の時期に比べて，約 10 倍の超過死
ルエンザとされる死亡数が増えたと考えられる亡がみられた。また，“スペインかぜ”以後の一方，内務省衛生局では，前後流行期とも，初期
1921（大正 10）年から 1938 年（昭和 13）の，には，罹患と死亡が報告されやすかったが，やが超過死亡数の合計は，“スペインかぜ”流行期のて報告されにくくなる傾向，いわば“報告疲れ”
それに匹敵するものであったことがわかる。
が生じていたこと，すなわち，第二次世界大戦前の警察による衛生行政の限界を示唆しているのではないかと考えられる。
1.0
このように，月別死亡
スペインかぜ
―第三回流行(?)
等の比較的入手しやす
前・後流行―
い資料を活用して“超過比 0.8死亡”を推計することに（人
よって，死因別死亡には
動 0.6
表れない形での死亡の死
原因・背景について考察
亡することも可能となる
0.4
超のではないかと考える。
過なお，第二次世界大戦
死 0.2
前後の結核の超過死亡
亡については，柳川ら）（1971）が分析してい0.0る。また，スペインかぜの超過死亡については，
ほかにも Murray（2006）
出典：逢見(2020a)にもとづき筆者が作成。
等が分析している。
図6

インフルエンザを直接死因とする死亡数と超過死亡数の比

210

おわりに
上でみたように，近代移行期以前のわが国の疾病構造について，かつては，水島（1962）をはじめとして，時期をさかのぼるほど死亡率は高い状態であったとする，いわば非“アルカディア”（楽園）状態を前提としていた。しかし，Jannetta
ら（1991）の研究により，18 世紀後半から 20
世紀半ばまでの 2 世紀にわたり，平均寿命はほぼ一定であったことが示唆された。一方で，鬼頭（1998）および逢見（2021d）などの研究からは，近代移行期以前のわが国において，インフルエン
ザやコレラ・赤痢等の感染症の流行は大きなもの
ではなく，明治期以降にそれらを中心とした呼吸器疾患および消化器疾患による死亡が増大していることが示唆され，斎藤（2017）からは，わが国の経済発展と死亡水準の改善に齟齬のみられたことが示唆された。
近代移行期以前のわが国の疾病構造と死亡水準を知ることは，それらに対する医療・公衆衛生の役割を知り，“マキューン・テーゼ”を検証する上でも重要であると考えられるが，西田の分析
から 30 年以上たった現在，わが国の近代の死亡水準改善全体の構造を検討し，医療・公衆衛生の果たした役割を分析することは，十分には行われていない。
そこで，逢見（2020a，2022）は，高瀬（1991）による人口動態積算法による 1920（大正 9）年
以前の人口推計から，1890（明治 23）年以降のわが国における年齢調整死亡率低下の年齢・死因構造の分析を試み，1890（明治 23）年から 1920
（大正 9）年前後の年齢調整死亡率および年齢階
級別死亡率は，ほぼ横ばいで死亡率低下は“停滞”していたものと推測されることを示した。この結果は，Jannetta ら（1991）の結論および高瀬（1991）の推測とも整合している。しかし，同期間の死因構造については，肺炎等の呼吸器系感染症および下痢・腸炎等の消化器系感染症による死亡の増加を強く示唆するものの，不詳・原因不明などの死亡の減少との相殺も大きく，断言は憚られる。木村（1985）や林（2020）などの研究も，1920（大正 9）年以前の死因構造の研究に関する困難を提示していると考える。また，
McKeown（1976）や西田（1986a）等の諸研究との関連については，今後の大きな課題であろうと考える。
このような，近代移行期およびそれ以前の時期のわが国の疾病構造について，死因別死亡の分析以外の方法としては，籾山（1971，1979）および鬼頭（1998）らが示唆した死亡の季節変動，さらに，“スペインかぜ”などのインフルエンザ
に関して速水（2006）および逢見（2009，2011，2018）などが試みた，“超過死亡”の分析などが考えられよう。月別死亡など比較的利用が容易な資料を用いて，たとえば，第二次大戦前のわが国におけるコレラおよび赤痢による超過死亡を，211

道府県あるいは市町村ごとに推計し，人口動態統計の死亡と比較検討する，などが考えられよう。
また，近代移行期以前については，青木（1963），
須田（1987），中澤（1982）などの過去帳等を用いた研究から，死亡の長期的な推移や季節変動等を分析することも考えられるのではないか。
今後は，年齢別・死因別死亡率の分析，特に死亡診断との関連については，現代に近いほど，医学的知見や死亡診断書作成の比較が容易である
ことから，現代から遡及する形で分析を進めることも必要であろう。たとえば，年齢別死因別死亡を比較検討して死亡診断の傾向を推測するなどの分析を行い，また，並行して，死亡水準・死因構造の変動に果たした医療・公衆衛生の役割の定量分析も試みる必要があろう。
そのためには，統計資料および行政資料（内務省衛生局年報，明治期の道府県統計書および人口
動態統計毎月概数など）の発掘収集と基礎的分析，
統計分析手法の改良・開発を行うことなども重要
と考える。

注

(1) McKeown の日本語表記については，「マッキ―オン」「マキ―オン」の表記もあるが，本稿では，McKeown（1976b）邦訳の表記などにしたがい，「マキューン」とする。

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