保健科学研究10(2)： 9―16，2019【原著】
運動習慣および難聴の自覚と聴力との関連－青森県 2 市での聴力検査による高齢者の難聴予防策の検討－
須藤美香*1

平岡恭一*2成田智*1

小山内筆子*1（2019 年 8 月 13 日受付，2020 年 3 月 3 日受理）
要旨：本研究では，聴力と運動習慣との関連を試みに探ること，また高齢者の難聴の自覚に関する特徴を明らかにすることを目的とし，弘前市と八戸市で実施される健康まつり来訪者 152 名に対し，アンケートと聴力検査を実施した．
対象者の年代別平均聴力閾値を分散分析により検討した結果，先行研究同様，年齢が上がるほど加齢性難聴の指標となる高音域の閾値が高くなり，また難聴の自覚が難しくなることが示された．特に 80 歳以上では 8,000 Hz の閾値上昇の自覚に困難が認められ，認知機能や音の特徴の観点から考察した．聴力と運動習慣との関連では，60 歳代以下において運動群は非運動群に比し右耳 1,000～4,000 Hz の聴力が有意に良好であった．限られた結果ではあるが、欧米の先行研究を支持し，聴力維持に対する運動の効果が示唆された．
キーワード：高齢者，難聴，運動，難聴の自覚，難聴予防

Ⅰ．はじめに日本における難聴の有病率は 65 歳以上で急増し，特での調査は見当たらない．米国の国立健康統計センターの調査によると，70 歳以上の高齢者では難聴とあらゆる身体機能低下および身体活動量減少との関係が認められているに男性で高く，70 歳代前半の約半数，70 歳代後半の約 70％，

15，16）．難聴発症の抑制に作用する要因として，Li ら 17）は80 歳以上では 80％を超えると報告されている 1）．このうち，

歩行速度，Loprinzi ら 18）はランニング運動の可能性を示し

加齢に伴って生じる生理的な聴力低下は加齢性難聴と呼ばている．また Sharon ら 19)の調査では，対象者の職種が女性

れ，両耳の高音域 4,000～8,000 Hz の聴力低下が 40 歳代頃

看護師と限定されているものの，20 年間の追跡調査によりから緩徐に始まる 2）．年齢が上がると語音弁別能の低下も運動量が多いほど難聴の発症リスクが抑えられたとし，週認められるようになる 3）．

2 時間以上のウォーキングがリスク軽減の目安であるとす

加齢性難聴の発生機序は分子レベルで明らかになりつる．

つある．蝸牛内のミトコンドリア機能が悪化することで，日本の高齢化率は 2017 年で 27.7%と高く 20），65 歳以上

聴覚機能に重要な有毛細胞，血管条などが障害を受けて脱の高齢難聴者は 1,655 万人にのぼると推計される 3）．近年，落し，難聴が進行性に生じると考えられている 4，5）．

特に難聴があると，加齢による認知機能低下がさらに顕著

また加齢性難聴は，遺伝因子および遺伝外因子が関与すになることが国内外でも報告されており 21，22），厚生労働る多因子疾患と考えられており，聴力低下の性差や個人差

省においても認知症予防という観点から高齢者の難聴へのを引き起こす 6）．遺伝外因子としては糖尿病 7，8），騒音暴対応の必要性を提言している 23）．高齢者の難聴に対する予露歴 9），喫煙 10，11）などが指摘されており，近年では高血防策を検討し，周知させることが，高齢化率の高い日本に圧，動脈硬化などの生活習慣病と聴力との関連が注目され

おいては喫緊の課題と言える．しかしながら，特に加齢にている．動脈硬化や高血圧などによる内耳や脳の血流不良伴う難聴は緩徐に進行するため難聴の自覚が難しく 24），こが，聞こえの機能に悪影響を及ぼすとされるが，その病態のことが対応の遅れにつながりやすい．予防策の奏功にはについては不明な点も多い 12，13）．これら種々の要因を日々難聴の気づきが重要であることから，高齢者の難聴の自覚の生活から取り除くことが加齢性難聴の予防につながる．

の特徴を明らかにすることも肝要である．

加えて，予防対策として運動の効果に期待が寄せられてそこで本研究では，加齢性難聴の予防対策として注目されいる．マウスレベルでは，運動の継続が全身から蝸牛内のている運動に焦点を当て，聴力と運動習慣との関連を試み

酸素輸送能の維持に作用し，加齢性難聴発症の遅延や軽症に探ること，また高齢者の難聴の自覚に関する特徴を明ら化に働くことが明らかになっている 14）．ヒトでの運動習慣

かにすることを目的とし，弘前市と八戸市で実施される健や運動量と難聴との関連を示した報告は少なく，日本国内

康まつり来訪者にアンケートと聴力検査を実施する．高齢者の難聴予防につながる対策を検討する基礎的資料とした*1 弘前医療福祉大学 Hirosaki health sciences university*2 弘前医療福祉大学短期大学
Hirosaki University of Health and Welfare Junior College〒036-8102 青森県弘前市小比内 3 丁目 18-1 TEL:0172-27-1001
3-18-1, Sanpinai, Hirosaki-shi, Aomori, 036-8102, Japan
Correspondence Author sutoum@jyoto-gakuen.ac.jpⓒ2019 Health sciences Research.

い．

9運動習慣および難聴の自覚と聴力との関連－青森県 2 市での聴力検査による高齢者の難聴予防策の検討－

Ⅱ．対象と方法ートにて「よくある」「時々ある」「ない」で尋ねた．
「よく

1. 対象者ある」「時々ある」と回答した者を自覚群，「ない」を無自

弘前市および八戸市で開催される健康まつり来訪者に覚群とし 2 群間で比較した．

研究の趣旨説明を行い，研究協力の同意が得られた者を対聴力検査結果については，1,000 Hz 以上の 4 周波数（1,000，

象とした．研究協力者は，弘前市では平成 30 年 7 月 8 日に2,000，4,000，8,000 Hz）を分析対象とした．一般的な室内

来場した 71 名，八戸市では平成 30 年 9 月 3 0 日に来場しでの環境騒音には 250～500 Hz の周波数成分が多く含まれた 81 名であった．対象者計 152 名は 7～93 歳の平均年齢

る 26）ことから，本研究における聴力検査測定環境では検65.6 歳であった．

査音の低音域は環境騒音の干渉を強く受け，聴力閾値の上昇が免れないと判断し，500 Hz 以下は分析対象から除外し

2. 手続きアンケート調査と聴力検査を実施した．アンケート調査の質問項目は以下の通り．基本情報として，性別，年齢，
居住地，職業，職場環境の雑音の有無と種類，現病歴・既た．この聴力検査結果は，群ごとに各周波数の平均聴力閾
値（単位 dB：デシベル）で表した．
本研究は，弘前医療福祉大学倫理委員会の承認を得て行われた（承認番号 2018-3）．

往歴の有無（動脈硬化，高血圧，糖尿病，心疾患等），喫煙の有無，社会的活動の有無，聞こえにくさの自覚の程度を尋ねた．加えて身体活動も調査した．身体活動は運動と生活活動からなる．運動は「スポーツ等，特に体力の維持・

Ⅲ．結果
1．アンケート調査向上を目的として計画的・意図的に実施し，継続性のある

アンケート調査で得られた対象者の特性は表 1 の通りで身体活動」と定義されており 25），対象者に運動の種類と頻ある．対象者の年代は 60 歳代と 70 歳代が多く，女性の割度の記入を求めた．一方，生活活動とは「日常生活におけ合が高かった．対象者の年齢構成により，現病歴のある者

る労働，家事，通勤・通学等」と定義される 25）．このうち，や無職が多くを占めた．聞こえにくさの自覚については，対象者には家事の種類と 1 日の所要時間および日常の移動

概して年齢が上がるにつれ自覚群の割合が高くなった．運

（通勤・通学を含む）手段と 1 日の移動時間を尋ねた．上動については，各年代で運動群が半数以上であった．

記以外の活動として余暇活動（例：茶華道，楽器演奏，映表1画鑑賞）の種類と頻度も尋ねた．回答されたこれらの身体対象者の基本特性

活動と余暇活動については，アンケート回収時に研究者 2

項目

内訳（名）

名により種類と頻度を再確認し，特に運動については，運性別

男性 32，女性 120

年齢40 歳代以下 20，50 歳代 15，60 歳代 44，70
歳代 52，80 歳代以上 21

職業あり 37，無職 110，学生 3，不明 2

職場環境の雑音あり 13，以前あり 15，なし 121，不明 3

現病歴・既往歴あり 91，なし 61

7～93 歳（平均 65.6 歳）動の目的や継続状況，おおよその強度を聞き取りにて確認した．
聴力検査は，健康まつり会場の青森県言語聴覚士会ブース内の比較的雑音の少ない場所で実施した．検査時の環境
雑音は RION 社製の積分型普通騒音計 NL-05A により C 特性を測定し，55～65 dBSPL であった．聴力検査は RION 社
製オージオメーターAA77-A，2 台を用い，言語聴覚士 2 名が実施した．125～8,000 Hz の 7 周波数を気導聴力のみ測定
した．

喫煙歴

あり 20，なし 131，不明 1

余暇活動

あり 48，なし 99，不明 5

社会的活動あり 22，なし 128，不明 2
よくある 40，時々ある 66，なし 45，不明 1

データ分析にはエクセル統計 2015 を使用し，分散分析にて検討した．アンケート回答のうち運動と移動については，

聞こえにくさの自覚対象者から聴取した種類を「健康づくりのための身体活動
基準 2013」25）に基づき METs（Metabolic equivalents）に変換した．METs は身体活動量を表わす単位であり，座って安静にしている状態を 1METs とし，普通歩行は 3.0 METs，

運動

ラジオ体操第 1 は 4.0 METs などと表される．これに対象者の運動，移動の所要時間を乗じ，METs・時／週に換算した．
運動の分析では，厚生労働省 25）が推奨する 18～64 歳の基

家事

準「3 METs 以上の強度の運動を 4 METs・時／週以上」を日常の移動手段(多肢選択)

用い，この基準以上を運動群，未満を非運動群とし 2 群間

N＝152

50 歳代以下
60 歳代
70 歳代
80 歳代以上

自覚群 19，無自覚群 15
自覚群 30，無自覚群 14
自覚群 41，無自覚群 11
自覚群 16，無自覚群 5あり 85，なし 67
平均 10.7METs・時／週（標準偏差 13.3）
50 歳代以下
運動群 18，非運動群 17
60 歳代
運動群 24，非運動群 20
70 歳代
運動群 30，非運動群 22
80 歳代以上
運動群 13，非運動群 8
あり 115，なし 17， 不明 20
平均 729.7 分／週
車・バイク 70，徒歩 68， 自転車 36
平均 6.4METs・時／週（標準偏差 7.8）で比較した．また，聞こえにくさの自覚についてはアンケⓒ2019 Health sciences Research.

10

須

藤，平

岡，成

田，小山内

2．年代別平均聴力閾値

表3

対象者の年代別の聴力像を確認するため，年代を 5 群（40周波数［単位 Hz］
年代n

けて分析した．年代別の各周波数の平均聴力閾値とそのオ

40 歳代
以下

20

ージオグラムを右耳（表 2，図 1），左耳（表 3，図 2）それ

50 歳代

歳代以下，50 歳代，60 歳代，70 歳代，80 歳代以上）に分

1,000
36.0
(11.9)

2,000
28.3(15.8)

4,000
25.8(19.3)

8,000
24.3(20.0)

15

40.3(11.0)

32.3(10.9)

28.7
(7.2)

27.7
(13.4)

60 歳代

44

40.5
(7.9)

34.4
(7.4)

33.6
(13.5)

39.4(17.4)

70 歳代

52

41.4
(8.2)

40.4
(9.8)

41.1
(14.3)

54.4(17.9)

80 歳代
以上

21

48.6
(13.1)

51.2(17.0)

55.5(15.8)

66.0(15.4)

ぞれ示す．右左耳とも年代が上がるにつれ，聴力閾値が高くなっていた．とりわけ 60 歳代からは 8,000 Hz の聴力低下が目立ち始め，80 歳代以上では 1,000～8,000 Hz の聴力低下が顕著に認められた．
聴力閾値を年代と周波数の 2 要因分散分析にて検討すると，右左耳ともに年代の主効果（右耳 F(4,147)=14.52, p<.01;

年代別平均聴力（左耳）

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）

左耳 F(4,147)=17.11, p<.01），周波数の主効果（右耳F(6,882)=54.41, p<.01; 左耳 F(6,882)=63.22, p<.01）及び交互周波数（Hz）

作用（右耳 F(24,882)=7.26, p<.01; 左耳 F(24,882)=8.89, p<.01）**：P<.01, *：P<.05が有意であった．加えて，右左耳とも 4,000 Hz から 8,000 Hz
にかけての閾値変化量において年代の有意な主効果が見られた（右耳 F(4,147)=5.57, p<.01，左耳 F(4,147)=6.85, p<.01）．
多重比較の結果，右耳では 40 歳代以下と 50 歳代に差はな
表2

年代別平均聴力（右耳）

n

40 歳代
以下

20

50 歳代

1,000
36.0
(15.1)

2,000
30.5(16.7)

4,000
25.3(17.9)

8,000
24.3(18.8)

15

42.0(11.7)

33.7
(9.7)

31.3
(14.1)

28.0(18.7)

60 歳代

44

42.0
(11.3)

34.5(12.8)

33.3(15.0)

42.6(21.0)

70 歳代

52

43.3
(6.2)

39.2
(9.1)

41.1
(11.7)

52.8(19.0)

80 歳代
以上

21

49.5
(14.4)

51.7(17.9)

56.2(18.7)

67.9(13.9)

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）* ** **

** *

**

dB

周波数［単位 Hz］
年代

聴
力
レ
ベ
ル
（
）

図2

年代別平均聴力像（左耳）（N=152）

かったが，40 歳代以下と 60 歳代，70 歳代，80 歳代以上，また 50 歳代と 60 歳代，70 歳代，80 歳代以上との間に有意差が認められた（図 1）．左耳では 40 歳代以下と 50 歳代，
50 歳代と 60 歳代との間に差はなかったが，40 歳代以下と周波数（Hz）**：P<.01

60 歳代，70 歳代，80 歳代以上との間に有意差が認められた．50 歳代と 70 歳代，80 歳代以上，60 歳代と 70 歳代にも有意差が確認できた（図 2）．

聴
力
レ
ベ
ル
（

3．1 週当たりの運動量による年代別平均聴力** ** **** ** **

運動量は厚生労働省が推奨する 18～64 歳の運動の基準とし，3METs 以上の強度がある運動を 1 週間に 4METs・時

dB

以上実施している者を運動群，それ未満の者を非運動群と）し 2 群に分けた．対象者を年代ごとに 4 群（50 歳代以下，
60 歳代，70 歳代，80 歳代以上）に分け，それぞれをさらに運動量で 2 群に分けて分析した．各群の周波数ごとの平均聴力閾値を右耳，左耳それぞれ表 4，表 5 に示す．右左
耳ともに 50 歳代以下もしくは 60 歳代では，殆どの周波数
図1

年代別平均聴力像（右耳）（N=152）ⓒ2019 Health sciences Research.

において運動群の聴力閾値が非運動群より低い値であった．
逆に，70 歳代もしくは 80 歳代以上では，運動群の聴力閾

11運動習慣および難聴の自覚と聴力との関連－青森県 2 市での聴力検査による高齢者の難聴予防策の検討－

値が非運動群より高い傾向を示した．
上述の年代と運動の有無の交互作用を詳細に検討した
ところ，運動の効果のあり方が 60 歳代以下と 70 歳代以降とで大きく異なるように思われたので，年代をこの 2 水準として 2 要因分散分析を行った．その結果，右耳において

運動群

運動群

非運動群

非運動群

1,000 Hz，2,000 Hz，4,000 Hz で有意な交互作用が見られた（それぞれ F(1, 148)=4.07，F(1, 148)=5.35，F(1, 148)=4.45;
いずれも p<.05）．このうち，典型的な交互関係を示した
2,000 Hz と 4,000 Hz を図 3 に示す．この他，交互作用が有

図3

運動の有無と年代別平均聴力（右耳）意でない場合も，左耳を含む多くの周波数で交互的関係が認められた．右耳 1,000 Hz，2,000 Hz，4,000 Hz について群の方が非運動群より聴力閾値が有意に低かった（それぞ単純主効果を分析した結果，いずれも 60 歳代以下では運動れ F(1,148)=4.48, p<.05; F(1,148)=6.90, p<.01; F(1,148)=4.45,
p<.05）．一方 70 歳代以上では有意差は認められなかった

表4

運動の有無と年代別平均聴力（右耳）（N=152）
周波数［単位 Hz］

年代

運動有無 n4．難聴の自覚の有無による年代別平均聴力

1,000
36.1
(13.4)

2,000
28.9(11.6)

4,000
26.4(14.4)

8,000
25.8(18.7)

41.2(14.3)

35.0(16.0)

29.4(18.6)

25.9(19.0)

群とし 2 群に分けた．対象者を年代ごとに 4 群（50 歳代以

24

39.4
(8.1)

30.2
(7.4)

28.1
(8.5)

36.4
(17.4)

さらに難聴の自覚の有無で 2 群に分けて分析した．各群の非運動群 20

45.3(13.6)

39.8(15.7)

39.5(18.4)

49.8(22.7)

示す．全体的に自覚群が無自覚群よりも聴力閾値が高く，

30

43.5
(6.7)

39.8
(10.2)

42.5(13.0)

54.2(19.6)

さらに年代が上がるごとに閾値が上昇している状態が確認

非運動群 22

43.0
(5.4)

38.4
(7.3)

39.1
(9.4)

50.9
(18.1)

年代と自覚の有無の 2 要因分散分析の結果，右左耳とも

13

51.5
(15.1)

52.7(16.8)

58.5(16.2)

70.4(12.8)

8

46.3(12.4)

50.0(19.4)

52.5(21.7)

63.8(14.5)

50 歳代
運動群
以下

18

非運動群 1760 歳代 運動群

70 歳代 運動群

80 歳代
運動群
以上
非運動群

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）

表5

運動の有無と年代別平均聴力（左耳）（N=152）
周波数［単位 Hz］

年代（いずれも F(1,148)<2.0）．

運動有無 n1,000
34.2(10.7)

2,000
26.1
(8.9)

4,000
23.3
(7.3)

8,000
25.6
(12.8)

41.8(11.5)

34.1(17.0)

30.9(20.0)

25.9(21.5)

24

41.3
(6.3)

34.2
(7.0)

32.7
(14.9)

35.2(16.1)

非運動群 20

39.5
(9.3)

34.8
(7.8)

34.8
(11.6)

44.5(17.6)

30

40.3
(7.8)

39.7
(9.1)

42.2
(13.5)

56.3(18.0)

非運動群 22

43.0
(8.5)

41.4
(10.6)

39.5(15.2)

51.8(17.4)

1350.8(13.7)

53.5(16.5)

59.2(11.2)

70.4(12.0)

8

45.0(11.2)

47.5(17.1)

49.4(19.8)

58.8(17.5)

50 歳代
運動群
以下

18

非運動群 1760 歳代 運動群

70 歳代 運動群

80 歳代
運動群
以上
非運動群

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）ⓒ2019 Health sciences Research.

聞こえにくさの自覚についてはアンケートにて「よくある」「時々ある」と回答した者を自覚群，「ない」を無自覚
下，60 歳代，70 歳代，80 歳代以上）に分け，それぞれを周波数ごとの平均聴力を右耳，左耳それぞれ表 6，表 7 にされた．
全ての周波数において自覚の有無の有意な主効果が見られた（各 F 値(自由度 1,141): 右耳 8,000 Hz, 13.90; 右耳 4,000
Hz, 17.13; 右耳 2,000 Hz, 18.03; 右耳 1,000 Hz, 19.88; 左耳
8,000 Hz, 21.30; 左耳 4,000 Hz, 30.69; 左耳 2,000 Hz, 25.61;
左耳 1,000 Hz, 18.97; いずれも p<.01）．年代と自覚の有無
表6

自覚の有無と年代別平均聴力（右耳）（N=151）

年代

自覚有無 n周波数［単位 Hz］

1,000
41.6
(11.7)

2,000
35.3(13.7)

4,000
31.1(15.4)

8,000
29.7(18.0)

32.7(13.0)

26.0(12.3)

20.3
(9.9)

17.0
(9.5)

30

42.8
(12.6)

36.3(14.0)

34.2(16.5)

46.3(21.4)

無自覚群 14

40.4
(7.7)

30.7
(8.6)

31.4
(10.8)

34.6(17.7)

41

44.1
(6.1)

40.4
(9.5)

43.2
(11.2)

55.9(17.6)

無自覚群 11

40.0
(5.2)

35.0
(6.0)

33.2
(10.1)

41.4(19.7)

16

54.4(12.7)

56.6(17.7)

61.3(17.8)

70.9(12.4)

5

34.0
(5.8)

36.0
(3.7)

40.0
(10.5)

58.0(13.6)

50 歳代
自覚群
以下

19

無自覚群 1560 歳代 自覚群

70 歳代 自覚群

80 歳代
自覚群
以上
無自覚群

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）

12

須

表7

藤，平

岡，成

自覚の有無と年代別平均聴力（左耳）（N=151）
周波数［単位 Hz］

年代

自覚有無 n田，小山内たと推測されるが，検査結果の信頼性はおおよそ認められている．本研究においても低音域 500 Hz 以下を除く 1,000

1,000
41.1
(11.9)

2,000
33.7(13.8)

4,000
33.2(16.2)

8,000
30.8(17.4)

34.0(10.7)

26.0(13.3)

19.3(10.5)

17.0(12.2)

30

41.7
(8.2)

35.8
(7.8)

36.0
(14.2)

42.3(18.6)

無自覚群 14

37.9
(6.5)

31.4
(5.5)

28.6
(10.1)

33.2(12.6)

41

42.4
(8.3)

41.8
(9.7)

43.8
(14.0)

57.3(17.1)

群に比べて聴力閾値が高い傾向が確認できた．分析の結果，

無自覚群 11

37.7
(6.5)

35.0
(8.3)

30.9
(10.6)

43.6(16.4)

良好であり，その差は右耳の一部の周波数で有意であった．

16

52.5
(12.6)

56.9(15.3)

61.3(12.2)

71.3(11.3)

った．

5

36.0
(2.0)

33.0
(5.1)

37.0
(11.2)

49.0(14.6)

50 歳代
自覚群
以下

19

無自覚群 1560 歳代 自覚群

70 歳代 自覚群

80 歳代
自覚群
以上
無自覚群

各周波数の平均聴力[単位 dB]（標準偏差）～8,000 Hz で得られた聴力は，上述の坂本らが示した聴力像に酷似しており，信頼できる結果であったと判断する．
2．1 週当たりの運動量と年代別平均聴力との関連
年代別平均聴力を運動の有無で比較すると，全体的に 60
歳代以下では運動群が非運動群より聴力閾値が低かったが，70 歳代以上では，この関係が逆転し，運動群の方が非運動
60 歳代以下の者では，運動群の方が非運動群より聞こえが一方 70 歳代以上の高齢者では，その差は有意には至らなか
この結果の解釈は 2 つの観点から可能である．1 つは対象者の年齢に関係する．先述したように欧米の研究 17～19）
では，運動量が多いほど難聴発生のリスクが低減するとされるが，いずれも 70 歳未満の者を対象としてその効果を検との交互作用は，右耳 1,000 Hz（F(3,143)=3.03, p<.05）と
左耳 2,000 Hz（F(3,143)=3.06, p<.05）で認められ，有意な周波数と有意差の見られない周波数が混在した．念のため全ての周波数について，各年代における自覚の有無の単純証している．本研究においても 60 歳代までの対象者では運動量の多い者の方が聴力が良好な傾向にあり，先行研究を支持する結果であったと言える．70 歳以上を対象とした関連する本邦の報告として，国立長寿医療研究センターが実主効果を分析した．自覚の有無の効果は 60 歳代では殆ど確施した，40～79 歳における運動を含む余暇，家事等で構成認できなかったが，70 歳代では右左耳ともに 4,000 Hz とされる身体活動量と難聴との関係の解析がある 29）．これは8,000 Hz で有意であった．また 50 歳代以下と 80 歳代以上

総身体活動量が増加する程，難聴発生リスクが高まるといでは自覚の有無の効果が大きく，80 歳代以上の右耳 8,000

う結果であり，既報と逆向きの関係が示されたが，対象者Hz を除く全ての周波数で有意であった．つまり，80 歳代以上では，右耳において 1,000 Hz から 4,000 Hz まで認められた自覚の有意な効果が 8,000 Hz では消失した．

に 70 歳代以上を含むことから生じたのかもしれない．
2 つ目は本研究で用いた 1 週当たりの運動量の基準値に関係する．厚生労働省が運動指針策定のため海外の研究をメタ解析した報告 30）では，65 歳以上の高齢者の場合，運動，家事などを含む身体活動量が多すぎると，認知症やロ

Ⅳ. 考察
1．年代別の平均聴力閾値
年代別の平均聴力閾値では，年齢が高くなるにつれ聴力閾値が上昇し，聴力低下が認められた．4,000Hz から 8,000
Hz にかけての閾値上昇について分析した結果，40 歳代以
下と 50 歳代の閾値変化量はそれ程変わらなかったが，60歳代以上の年代では閾値の変化量が増大した．本研究は，先行研究で実施されている大規模疫学調査とは異なり対象者数が少ないが，結果は加齢に伴う聴力低下および 60 歳代から顕著となる急激な高音域の閾値上昇を捉えられており，先行研究を支持するものであった．
なお本研究は，健康まつり会場の一角での聴力検査であり，環境雑音の干渉を受けて閾値上昇している可能性も否定できない．先行研究では，夜陣ら 27），坂本ら 28）も防音
環境のない健診会場にて聴力検査を実施している．特に低音域 500 Hz の聴力閾値は，環境雑音の影響を受けて上昇しⓒ2019 Health sciences Research.

コモティブシンドロームの発症リスクを高めるという結果であった．この結果を受け，65 歳以上では運動強度に関わらず身体活動を 1 週当たり 10 METs・時以上行うことを推奨している．よって，本研究で運動の分析に用いた基準「1
週当たり 3METs 以上の強度の運動を 4 METs・時以上」という値は 18～64 歳を対象として推奨されたものであり，70歳代以上の対象者にはより低い基準を設定し分析するのが望ましいと思われる．
いずれにしても，高齢者にとって運動を含む身体活動を若年者と同程度実施することは健康状態を害する可能性があり，本研究でテーマとした聴力についても同様の可能性が示唆された．
3．難聴の自覚の有無と年代別平均聴力との関連
難聴の自覚については，分析の結果，右左耳ともに無自覚群に比し，自覚群で聴力閾値が高く，また自覚群，無自覚群ともに年代が上がるにつれ高い閾値を示した．難聴の13

運動習慣および難聴の自覚と聴力との関連－青森県 2 市での聴力検査による高齢者の難聴予防策の検討－

自覚と聴力像との対応を示した先行研究は非常に少ないもる．Loprinzi ら 18）が提言するように，難聴発症のリスク要のの，高齢になるほど難聴を自覚する聴力閾値が高い値に因ともされる高血圧や糖尿病など全身性の疾患を合併してなることで一致しており 27，31，32），中でも Uchida ら 32）はいる場合，特に運動は有効に働くと思われる．また，高齢この関係を統計的に明示している．本研究においても，聞になるほど難聴の自覚が困難であることから，本人の訴え

こえにくさの自覚は年齢が上がると不正確になることが示の有無によらず定期的に聴力検査を受けることが望ましい．

唆され，Uchida らと整合している．

難聴との関連が指摘されている種々の疾患の併発を防ぐた

加齢に伴う難聴の気づきにくさの要因はいくつか推察される．先述したように，加齢性難聴は緩徐に進行する 2）．

めにも，聴力像を把握し，難聴の進行へ影響を与える要因を除去する対応が高齢社会では必須である．

この進行の緩やかさは，聴力低下に対する気づきの困難さ

本研究での聴力と運動との関連においては，60 歳代以下をもたらす 24）．加えて，近年指摘されているように認知機の若年者では，調査時点で，3METs 以上の強度の運動を 1

能の低下も関与していると考える．Ameiva ら 21）は，難聴

週間に 4 METs・時以上という運動習慣がある者の方が，その自覚の程度と認知機能検査得点との相関を示しており，れ未満の者より聴力が良いとの知見が得られた．しかしな

伊藤ら

33）

は認知機能の低下があると難聴に起因するコミ

がら，本研究では対象者数の制限から‘運動の継続期間’ュニケーションの困難さが自覚しにくくなる傾向を報告しを聴取し分析するには至っていない．運動習慣が聴力に与ている．

える影響をさらに検証するために，どれくらいの期間継続

さらに，本研究の 80 歳代以上に注目すると，右耳 1,000された運動が加齢による聴力低下の進行を遅延させること～4,000 Hz までは自覚の効果が有意であったが，8,000 Hzが可能であるのかについても，対象者数を増やし，聴力検では有意差が消失していた．つまり，聞こえにくさの自覚

査の測定環境を整えることで明らかにしたい．

がないと判断する者でも 8,000 Hz の聴力低下は進んでおり，
気づきにくいことを示している．

利益相反

開示すべき利益相反はありません．

この原因には認知機能の低下の可能性に加え，高音域の音の特徴が関係すると考える．人間の可聴範囲は 20～

謝辞

本研究への協力にご快諾下さいました対象者の20,000 Hz であるが，会話音は 250～4,000 Hz 程度に含まれ皆様に厚く御礼申し上げます．また青森県言語聴覚士会の34），それは種々の周波数帯が混在した音である．一方 8,000

会員の皆様には，実施に当たりご協力頂きましたことに感Hz という高音域は，日常会話で聴取することは少なく，電謝致します．

子機器音や楽器音，環境雑音に含まれる程度である．会話音で使われる音域が聞こえづらくなると比較的難聴を自覚

なお，本研究は平成 30 年度弘前医療福祉大学学長指定
研究の助成を得て行われた．

しやすいが，8,000 Hz は人間の会話音域に含まれない周波数であるため，音自体が感受しにくく，音の存在に気づきにくい要因となっていると思われる．閾値下の音刺激には

引用文献

当然気づくことができないが，若年者では 8,000 Hz という

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高音域の聴力低下であっても比較的気づきやすい．これらに鑑みると，高齢者の場合気づきが困難となるのは，既報で推測されてきたような，生活の変化に伴うコミュニケー
ションや外出機会の減少，老後生活での聞こえの意識しづ
らさ 31，35），さらには聞こえにくさへの慣れ 24）が生じているためであろう．
4．まとめと今後の課題
本研究では，加齢性難聴の予防対策として注目されている運動に焦点を当て，聴力と運動習慣との関連を探ること，
また高齢者の難聴の自覚に関する特徴を明らかにすることを目的とした．難聴発症リスクの低減あるいは難聴進行の予防策として高齢者に運動を推奨するには，さらに知見を積み重ね検証する必要があるが，本研究結果によれば 60
歳代以下では聴力維持のための 1 つの方策として運動の効果が示唆され，欧米の先行研究 17～19）を支持する結果であった．ただし，70 歳以上では運動の強度に留意すべきであⓒ2019 Health sciences Research.

14

須

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運動習慣および難聴の自覚と聴力との関連－青森県 2 市での聴力検査による高齢者の難聴予防策の検討－【Original article】
Relationship between hearing ability and physical activity or
hearing loss awareness(A consideration of the prevention of age-related hearing loss basedon auditory-tests data in two cities in Aomori Prefecture)
MIKA SUTOU*1 KYOUICHI HIRAOKA*2
SATORU NARITA*1 FUDEKO OSANAI*1（Received August 13，2019 ; Accepted March 3，2017）

Abstract: The first purpose of this study is to examine the relationship between hearing loss and physical activity, and thesecond purpose is to gain an understanding of the characteristics of self-perceived auditory problems in elderly people. 152
people filled out a questionair and participated in pure-tone auditory tests at health fairs held in Hirosaki and Hachinohe cities.
As people age, their audiometric thresholds rise at the high pure tone, which is an indicator of age-related hearing loss. Thishas been shown in many earlier studies. The statistical results showed that the older people were difficult to perceive their own
hearing loss. And the subjects 80 years and older didn’t perceive their own hearing loss, especially at 8kHz. As for the subjects
who were 60 years and younger those who engage in physical activities showed significantly better hearing than those who donot, at 1k-4kHz of right ear. This result support previous studies of overseas suggesting the effect of physical activity tomaintain
their hearing loss.
Keywords: elderly people，hearing loss，physical activity，hearing loss awareness，preventionⓒ2019 Health sciences Research.

16