特 殊 健 康 診 断

東京都予防医学協会年報2024年版

第53号

特殊健康診断79

特殊健康診断の実施成績

川 井 三 恵東京都予防医学協会総合健診部長

法定健康診断のしくみ物質と位置づけられた（2014年11月1日施行）。

労働安全衛生法の第66条に規定されている「健康なお，特定有機溶剤に関しては，特定化学物質作診断」は，大きく一般健康診断と特殊健康診断に分業主任者を選任するにあたり「有機溶剤作業主任者けられる。

技能講習を修了した者から選任すること」などが示

特殊健康診断は，法定健康診断（有機溶剤や特定されている。

化学物質など）と指導勧奨による健康診断（腰痛健2015年12月に明らかになった膀胱がん事案を契康診断，情報機器作業健康診断など30種類）がある。

機として，オルト−トルイジンを取り扱ったこと

特殊健康診断の目的は，有害作業因子による健康のある全国の事業所を調査した結果，さらに7人の障害の早期発見と対処，および健診結果に基づく作膀胱がんが認められた。これを受け，オルト−ト業環境，作業方法の改善である。

ルイジンが2017年1月1日より特定化学物質に追加

特定化学物質に含まれていた石綿が，2005（平成されるとともに，作業環境測定や作業の記録，健17）年2月24日，「石綿障害予防規則」として特殊健康診断の結果などを30年間保存することが義務づ康診断に組み込まれた。また，2013年1月1日より，けられた。また，これに続いて同年 4 月 1 日より，特定化学物質にインジウム化合物，コバルトおよび3,3 −ジクロロ−4,4 −ジアミノジフェニルメタンその無機化合物，エチルベンゼンが，同年10月1日（MOCA）の特殊健康診断項目に，膀胱がん等の尿より1,2−ジクロロプロパンが入った。

路系腫瘍に関する項目が追加された他，6月1日か

また，2012年に，印刷作業で化学物質を使用してら三酸化二アンチモンが「特定化学物質障害予防規いた作業者に高頻度で胆管がんが発生していたこと則」の管理第2類物質・特別管理物質に追加されるが判明した。その原因物質と考えられているジメチなど，各物質の取り扱いの適正化・管理の強化が図

ル−2,2−ジクロロビニルホスフェイト（DDVP）にられている。

ついては，健康障害防止措置が義務づけられた。さらに，クロロホルム，四塩化炭素，1,4−ジオキサン，

特殊健康診断の判定と結果

1,2−ジクロロエタン，ジクロロメタン，スチレン，

特殊健康診断の判定は，その所見の経時的変化や1,1,2,2−テトラクロロエタン，テトラクロロエチレ

既往歴および関連する他の検査項目，さらに業務経ン，トリクロロエチレン，メチルイソブチルケトン

歴や作業条件等を考慮して総合的に判定することがについても発がん性が懸念されるため，「有機溶剤望ましく，定期健康診断の結果も参考にすべきであ中毒予防規則」より移行し，「特定化学物質障害予防る。このような検査の結果，異常所見がある場合は，規則」に含まれることとなり，特別な管理が必要な所見名と所見の程度に基づいて健康管理区分が決定

80

特殊健康診断東京都予防医学協会年報2024年版

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表 1 法規および行政指導による特殊健康診断の管理区分と事後措置（一部，本会独自の基準による部分がある）

健康管理区分じん肺症 状 区 分

Ⅰ

じん肺の所見がないと認められるもの（じん肺法４条２項による）

特に記す必要なし

Ａ

検査項目のすべてが正常範囲であり，有機溶剤による自他覚症状等が認められないもの

措置を必要としない

Ｂ

管理 C には該当しないが，当該因子によるかまたは当該因子による疑いのある異常が認められる場合

Ｂ１①有機溶剤による曝露が軽度（分布２の前半に属するもの），または中程度（分布２の後半に属するもの）に認められるが，使用溶剤による自他覚症状等が認められないもの②有機溶剤による曝露が高度（分布３に属するもの）に認められるが，使用溶剤による自他覚症状等が認められな
いものＣ

健康診断の結果，当該因子による疾病にかかっている場合＊健康診断に異常が認められ治療が必要と考えられるもので，使用溶剤による中毒と確実に診断されるもの

当該業務への就業禁止および療養を必要とする

Ｔ

健康診断の結果，当該因子による疾病にかかっている場合または異常が認められる場合

当該疾病に対する療養その他の措置を必要とする

Ａ異常が認められない場合

措置不要

Ｂ

管理Ｃには該当しないが，当該因子によるかまたは当該因子による疑いのある異常が認められる場合医師が必要と認める健診または検査を医師が指定した期間ごとに実施。必要に応じて就業制限

Ｂ１

代謝物の検査結果が暫定基準値を超えた場合（代謝物以外の検査結果には所見が認められない）＊特化則について適用する場合がある①作業条件の調査＊その他医師が必要と認める調査②作業環境の検討③作業管理の検討＊精密検査の有無は，判定医または産業医の指示とする

Ｃ

当該因子による疾病にかかっている場合

当該業務への就業禁止および療養を必要とする

Ａ①異常が認められない場合②ごく軽い貧血など，放射線によらない軽微な所見のみの場合

措置不要

Ｂ

①放射線によるか，または放射線による疑いのある異常が認められる場合②貧血，白血球減少などの異常が認められ，放射線による疑いは少ないが，経過観察を要すると思われる場合

医師が指定した期間ごとに，必要と認める健診を実施する

Ｃ

放射線による疾病異常が認められる場合

就業禁止および療養を必要とする

Ａ検査項目がすべて正常範囲で，鉛の影響にみられる自他覚症状が認められないもの

措置不要

Ｂ

第 2 次健康診断の結果，管理Ｃには該当しないが，鉛によるかまたは，鉛による疑いのある異常所見が認められたもの①医師の意見により，当該業務への就業制限②医師が必要と認める健診または検査を医師が指定した期間ごとに実施する

Ｃ

鉛による中毒が認められ，治療を要する場合①医師が許可するまで鉛業務への就業禁止②治療の実施Ａ

異常が認められない場合

措置不要

Ｂ

管理Ｃには該当しないが，当該因子によるかまたは当該因子による疑いのある異常が認められる場合医師が必要と認める健診または検査を医師が指定した期間ごとに実施。必要に応じて就業制限

Ｃ

当該因子による疾病にかかっている場合

当該業務への就業禁止および療養を必要とするＢ
有 機 溶 剤

化 則・
高 気 圧・
行 政 指 導事 後 措 置①作業条件の調査＊その他医師の必要と認める調査②作業環境の検討③作業管理の検討＊精密検査の有無は，判定医または産業医の指示とする

特Ｂ

電離放射線

鉛石綿される。これには産業医の専門的な知見による判断いる「じん肺法」に基づく健康管理区分の他に，「有が欠かせない。

機溶剤健診」「電離放射線健診」については独自の健東京都予防医学協会（以下，本会）では，特殊健康診断結果の健康管理区分として，法規で定められて東京都予防医学協会年報

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康管理区分を作成し運用している（表1）。
また，旧労働省の労働衛生研究班がまとめた「鉛特殊健康診断

81

表 2 特殊健康診断実施結果（法規によるもの）（2022 年度）

健康管理区分
健診種別

受診者数

じん肺789Ⅰ

保留789（2022 年度 , 単位 : 人）

健康管理区分
健診種別

物 質 名

AB

B1

有機溶剤

3,097

2,9859812

電離放射線59955346

除染等電離放射線18135

鉛5543533789726235218145182171035
228
5375
32128913949
1767
1202
270
299
189
136
181
325
400
1,107
1373
25
70869323834228
53
7420989
13148
17671189266
297
184
132
178
323
369
868
1070
25
62268
3
2321

石綿

特定化学物質ジアニシジン
ベリリウム
アクリルアミド
アクリロニトリル
オルトトリジンおよびその塩
塩化ビニル
塩素
重クロム酸およびその塩
クロム酸
クロロメチルメチルエーテル
五酸化バナジウム
シアン化カリウム
シアン化水素
四塩化炭素
水銀
TDI
弗化水素
ベータープロピオラクトン
ベンゼン
マンガン
ニッケル化合物
砒素化合物
インジウム化合物
エチルベンゼンコバルト
クロロホルムジクロロメタン
スチレン
メチルイソブチルケトン
リフラクトリーセラミックファイバー
1,4−ジオキサン
オーラミン
ナフタレン
アルキル水銀化合物
三酸化二アンチモン
3,3 −ジクロロ−4,4 −ジアミノジ
フェニルメタン
１，２−ジクロロプロパン
１，２−ジクロロエタン
ベンゾトリクロリド
カドミウムおよびその化合物
計

高気圧

82

受診者数

特殊健康診断C保留

Ｔ221123711342223229198
33132241861372116725
53
19547
52
18146
15,027

4,461465

474433213

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によるもの）については，表2に示す。

健康診断」の他，「特定化学物質障害予防規則」に掲げる有害物を主とした総括的な健康管理区分を，特じん肺健診は，2次健診の肺機能検査項目が見直

定化学物質健康診断および一部の通達で示されていされ（2010年7月1日），％ 1秒量と喫煙歴の調査がる行政指導に基づく健康診断の健康管理区分として加わり，V25/身長（25％努力性肺活量）が削除され採用している。

た。結果判定では，有所見のものは所見名をつけ，判定は本会では行わず産業医に委ねている。2022年

特殊健康診断実施結果

度は，じん肺健診の受診者は789人で，健康管理区

2022（令和4）年度の特殊健康診断実施結果（法規分I「所見なし」が789人であった。石綿は435人が

表 2（続き） 代謝物の結果（2022 年度 , 単位 : 人）

健診種別

物 質 名

有機溶剤

代 謝 物

受診者数

分布１

分布２1キシレン

メチル馬尿酸289

289

N,N‑ ジメチルホルムアミド
スチレン
テトラクロロエチレン
1,1,1‑ トリクロロエタン
トリクロロエチレン
トルエン
ノルマルヘキサン計

N‑ メチルホルムアミド
マンデル酸
TTC
TTC
TTC
馬尿酸
2,5‑ ヘキサンジオン

394839481818541509
1,759
55529509
1,74755

血中鉛Δ− ALA

鉛

分布３111121

表 3 特殊健康診断結果（行政指導によるもの）（2022 年度 , 単位 : 人）健診

種別

健康管理区分

受診者数

A

紫外線・赤外線3535

レーザー光線

44

MDI7777

BCＴ

保留（2022 年度 , 単位 : 人）

健康管理区分
健診

種別

受診者数

騒音

175

異常なし

要観察

要受診

保留

143

22

37

（2022 年度 , 単位 : 人）

１
健腰痛

診

種別

２次健診より開始したグループ

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次受診者数

健診

要２次２
受診者数

男

33

女

22

合計

55

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次健診

健康管理区分
異常なし

差し支えなし

要注意

要観察

要受診

11415

2

1（3.0）（42.4）（45.5）

（6.1）

（3.0）

5（22.7）6（10.9）11（50.0）3（13.6）21（9.1）（4.5）

25

1842（45.5）（32.7）

（7.3）

（3.6）

特殊健康診断83受診し，「A」が337人，「B」は89人，「T」は2人，「保ついて」（旧指針）が出され，2002年には「VDT作業留」は7人であった。

における労働衛生管理のためのガイドライン」（以下，VDT作業ガイドライン）が示されている。

有機溶剤や鉛については，代謝物のみ高い場合に健康管理区分を「B1」としている。有機溶剤健診はこの間，職場をとりまく諸情勢は，ITの急速な3,097人が受診し，「 A」が2,985人，「 B」は98人，「 B1」

進展とともに大きく変化した。オフィスでの情報機は12人，「保留」は2人であった。

器作業の常態化，作業のスピード化，情報収集の多電離放射線の受診者は 599 人で，「A」が 553 人，様化・広域化（インターネットを利用したソーシャ

経過観察を要する「B」となった者は46人であった。

ル・ネットワーキング・サービス等），情報機器作

なお，表2の健康管理区分の「保留」とは，事業所業時間の長時間化，スマートフォンの普及などが顕著な変化といえる。

健康管理室との事前の打ち合わせにおいて，「異常なし以外は産業医が決定する」との考えで「保留」と従来のように作業を類型化してその類型別に健したもの，および判定に必要な検査を受けていない康確保対策の方法を画一的に示すことは困難になり，場合について「保留」としている。

個々の事業所のそれぞれの作業形態に応じたきめ細行政指導によるものについては，表3にまとめてやかな対策を検討することが必要となった。2019年いる。本会では健康管理区分「C」は判定せず，産業に「情報機器作業における労働衛生管理のためのガ医の判断に委ねている。また，「保留」については，イドライン」が策定されたが，2022年度健診結果は，有所見はすべて「保留」の事業所と，要精検の場合のVDT作業ガイドラインを基に集計を行った。

み「保留」とする事業所がある。
腰痛健診では，2次健診から開始した者が55人で，情報機器作業における健康管理〔1〕健診対象者の選定および判定「異常なし」6人，「差し支えなし」25人，「要注意」がVDT作業ガイドラインでは，情報機器作業をそ18人，「要観察」4人，「要受診」は2人であった。
その他の特殊健診は表4にまとめている。
「保留」の内容と時間によって大きく3つに区分して健診対象者を選定する仕組みになっている（表5）。とは，本会で判定せず産業医に戻すものをいう。

本会では，VDT作業ガイドラインに基づく情報
情報機器作業者の健康診断

機器健診は，主に作業区分「A」に該当する作業者を情報機器作業者の健康診断については，1985（昭健診対象とし，定期に行う一般健康診断時に併せて

和60）年に「VDT作業のための労働衛生上の指針に情報機器健診も行っており，作業区分「B」「C」に該

表 4 特殊健康診断結果（その他のもの）（2022 年度 , 単位 : 人）健診

種別

健康管理区分

受診者数
異常なし

粉塵

22

塩酸 , 硝酸 , 硫酸

2929

ヘキサメチレンジイソシアネート

11エチレンオキシド

66ブタジエン

3732

有所見

保留

N,N −ジメチルアセトアミド

84

特殊健康診断5東京都予防医学協会年報

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当する作業者については，自覚症状の有無の調査お有のものとはいえず，職場をとりまくITの急速なよび業務歴で医師（産業医等）が必要と認めた者に進展とともにコンピューター作業が一般化したこと，対して健診を行っている。検査項目は表6に示す。

また，日常生活にも情報機器が広く関わっているこ〔2〕2022年度健診結果とが要因であろう。

情報機器健診の判定区分は，表7に示すように分〔3〕事後措置かれている。情報機器健診受診者数と実施結果につ

情報機器作業による障害は自覚症状が先行し，眼いては表8に示した。1次健診の受診者は7,480人で精疲労や肩こり，腰痛などの自覚症状が多様であるあった。問診と視力検査により振り分けて「要2次のに，器質的障害を含む他覚的所見に乏しいという健診」となった者は男女合わせて1,643人，そのうち特徴がある。健康診断時だけでなく，産業医，衛生2次健診を受けた者が463人で，「要受診」は7人で管理者による職場巡視等で，特に自覚症状を訴えるあった。また振り分けなしに2次健診から開始した

作業者に対しては作業管理・作業環境上の問題点の者が996人で，「要受診」は13人であった。最終的に把握に努めるなど，速やかな対応が望まれる。スト「要受診」となったのは男女合計20人であった。

レスが作業者に意識されず，食欲がない，眠れない，配置前健診では，男女とも情報機器作業を行う前やる気が起きないなど不定愁訴が示された場合は，からすでに高い自覚症状あるいは所見がみられるが，面談によって，その愁訴の奥に潜むストレス要因

これらの自覚症状あるいは所見は情報機器作業特を把握する必要がある。また，長時間労働になら

表 5 VDT健診の作業区分
作業
作業の種類
区分

作業時間

作 業 の 概 要

データ，文章等の入力・資料，伝票，原稿等からデータ，文章等を入力する（CADへの単純入力を含む）

拘 束 型

受注，予約，照会等の業務・コールセンター等において受注，予約，照会等の業務を行う

単純入力型 1日2 時間以上
4 時間未満単純入力型の業務・単純入力型の業務を行う

拘束型の業務・拘束型の業務を行う

文章，表等の作成，編集，修正等・作業者自身の考えにより，文章の作成，編集，修正等を行う

単純入力型
Ａ

1 日4 時間以上

拘 束 型

データの検索，照会，追加，・データの検索，照会，追加，修正をする
修正対 話 型Ｂ
1日4 時間以上

電子メールの受信，送信・電子メールの受信，送信等を行う

金銭出納業務・窓口で金銭の出納を行う

プログラミング業務

・コンピュータのプログラムの作成，修正等を行う

CAD業務

・コンピュータの支援により，設計，製図を行う（CADへの単純入力を除く）

監 視 型

監視業務

・交通等の監視を行う

その他の型

携帯情報端末の操作，画像診断検査等・携帯情報端末の操作，画像診断検査等を行う

単純入力型の業務・単純入力型の業務を行う

技 術 型

単純入力型
拘 束 型
Ｃ

作 業 例

1 日2 時間未満

対 話 型
技 術 型
監 視 型

1 日4 時間未満

その他の型

拘束型の業務・拘束型の業務を行う

対話型の業務・対話型の業務を行う

技術型の業務・技術型の業務を行う

監視型の業務・監視型の業務を行う

その他の型の業務

・その他の型の業務を行う

ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン（基発第 0405001 号）2002 年 4 月 5 日発出

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特殊健康診断85

表 6 VDT 健診の検査項目
作業区分ＡＢ検査

項

目配置前

定期

○

○

○
○
○
○
○
○

○
○
○
○
○

○

○

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・業務歴，既往歴，自覚症状の有無の調査（問診）・5m視力検査
・近見視力検査：50cmまたは30cm
・眼科学的検査
・屈折検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
・眼位検査
・調整機能検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
・筋骨格系検査・上肢の運動機能，圧痛点等の検査（問診で異常が認められない場合は，省略可）
・その他医師が必要と認める検査◎ 配置前健康診断
・業務歴，既往歴，自覚症状の有無の調査（問診）・5m視力検査
・近見視力検査：50cmまたは30cm
・眼科学的検査
・屈折検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
・眼位検査
・調整機能検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
医師が必要と認めた場合
・筋骨格系検査・上肢の運動機能，圧痛点等の検査
・その他医師が必要と認める検査◎ 定期健康診断
・業務歴，既往歴，自覚症状の有無の調査（問診）医師が必要と認めた場合のみ，下記の検査を実施
・5m視力検査・眼科学的検査
・近見視力検査＊：50cmまたは30cm
・筋骨格系検査・上肢の運動機能，圧痛点等の検査
・その他医師が必要と認める検査

Ｃ自覚症状を訴える者に対して，配置前および定期健康診断を実施◎ 配置前健康診断
・業務歴，既往歴，自覚症状の有無の調査（問診）・5m視力検査
・近見視力検査：50cmまたは30cm
・眼科学的検査
・屈折検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
・眼位検査
・調整機能検査：（5m視力検査および近見視力に異常がない場合は，省略可）
・筋骨格系検査・上肢の運動機能，圧痛点等の検査
・その他医師が必要と認める検査◎ 定期健康診断
・業務歴，既往歴，自覚症状の有無の調査（問診）・5m視力検査・眼科学的検査
・近見視力検査＊：50cmまたは30cm
・筋骨格系検査・上肢の運動機能，圧痛点等の検査
・その他医師が必要と認める検査（注）視力検査の＊印は矯正視力のみでよい

表 7 VDT 健診判定区分

判 定 区 分内容Ａ 異常なし現在の作業を続けてもよい

Ｂ 差し支えなし

自覚症状はあるが生理的範囲と考える場合

Ｃ 要注意

日常生活上の注意で問題の解決が可能な場合

Ｄ 要観察

眼症状，頚肩腕症状，手指症状等，軽度の異常があるが，作業量の増加や作業環境の変化によっては健康上の問題が予測される場合

Ｅ 要受診（産業医） 眼症状，頚肩腕症状，手指症状に異常があり，作業，作業環境の改善の有無，配置転換，休業等の事後措置の必要がある場合
Ｈ 要2 次眼症状，頚肩腕症状，手指症状等所見があり，診断を確かめるために，さらに詳しい検査が必要な場合（注）総合判定，および作業，作業環境の改善の有無，配置転換，休業等の事後措置は産業医に委ねる
眼科または整形外科専門医への受診は産業医の指示によることが望ましい

86特殊健康診断第53号

ないよう，管理者にも労働衛生活動の一環として体操などが奨励されている。職場でのパソコン作業の指導・助言が求められる。職場に「パソコン作業，以外にも，各自のスマートフォンやタブレット端末1時間したら10分休め」などと掲示してあると，作が普及した現代においては，ブルーライトの影響や業者も休憩を取りやすい。症状の緩和には，一連続インターネット依存症なども含め，その弊害を少し作業時間や作業姿勢への注意とともに，ストレッチでも少なくする工夫が必要である。

表 8 情報機器健康診断実施結果（2022 年度 , 単位 : 人）

男
A
１次健診
（問診・視力）

B

C

女
D

H

計

A

B

C

A

2 次健診
より開始

H

計

総計

1,168663
316
680
750 3,577795
666
392 1,157
893
3,903 7,480（32.7）（18.5） （8.8）（19.0）（21.0）（100.0） （20.4）（17.1）（10.0）（29.6）（22.9）（100.0）

男B

C

女DE

計

131413552
4218（6.0） （6.4）（61.9）（23.9） （1.8）（100.0）

2 次健診

DABCDE

計

124
166
60
3245（4.9） （1.6）（67.8）（24.5） （1.2）（100.0）

総計
463

定期・配置前

90

12208

225

337

71

16271

558421758

簡 略

91460

180

101

95

107

160

137

238

計

99
26
268
40
5438
80
21378
71
8
558（22.6） （5.9）（61.2） （9.1） （1.1）（100.0） （14.3） （3.8）（67.7）（12.7） （1.4）（100.0）

996

（注）
（ ）内は％

業務別特殊健康診断
Ａ 法令で義務づけられているもの
1．じん肺健康診断（じん肺法第3条，第7条〜第9条の2）※（じん肺健康診断で所見ありとされた労働者の管理区分については，都道府県労働局長が決定する）
2．安衛法第 66 条第 2 項および第3項による特殊健康診断 ※①高気圧業務健康診断（高気圧作業安全衛生規則第38条）②電離放射線健康診断（電離放射線障害防止規則第56条）
除染等電離放射線健康診断（除染等電離放射線障害防止規則第20条）③鉛健康診断（鉛中毒予防規則第53条）④四アルキル鉛健康診断（四アルキル鉛中毒予防規則第22条）⑤有機溶剤健康診断（有機溶剤中毒予防規則第29条）⑥特定化学物質健康診断（特定化学物質障害予防規則第39条）⑦歯科医師による健康診断（安衛則第48条）（報告は，50 人以上の事業場で定期のものに限る）塩酸，硝酸，硫酸，亜硫酸，弗化水素，
黄燐など（安衛令第 22 条3項）
⑧石綿健康診断（石綿障害予防規則第40条）

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特殊健康診断87

Ｂ 行政指導による健康診断
1. 紫外線・赤外線にさらされる業務
2. マンガン化合物（塩基性酸化マンガンに限る）を取り扱う業務，またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
3. 黄りんを取り扱う業務，またはりんの化合物のガス，蒸気もしくは粉じんを発散する
場所における業務
4. 有機りん剤を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
5. 亜硫酸ガスを発散する場所における業務
6. 二硫化炭素を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務（有機溶剤業務に係るものを除く）
7. ベンゼンのニトロアミド化合物を取り扱う業務またはそれらのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
8. 脂肪族の塩化または臭化化合物（有機溶剤として法規に規定されているものを除く）を取り扱う業務またはそれらのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
9. 砒素またはその化合物（アルシン及び砒化ガリウムに限る）を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
10. フェニル水銀化合物を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
11. アルキル水銀化合物（アルキル基がメチル基またはエチル基であるものを除く）を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
12. クロルナフタリンを取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場
所における業務13. 沃素を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業
務
14. メチレンジフェニルイソシアネート（ＭＤＩ）を取り扱う業務またはそのガス，蒸気もしくは粉じんを発散する場所における業務
15. キーパンチャーの業務
16. 都市ガス配管工事業務（一酸化炭素）
17. 米杉，ネズコ，リョウブまたはラワンの粉じん等を発散する場所における業務
18. チェーンソー使用により身体に著しい振動を与える業務
19. 地下駐車場における業務（排気ガス）
20. 超音波溶着機を取り扱う業務
21. 金銭登録の業務
22. チェーンソー以外の振動工具を取り扱う業務
23. 引金付工具を取り扱う業務
24. レーザー機器を取り扱う業務またはレーザー光線にさらされるおそれのある業務
25. 半導体製造工程における業務26. 騒音作業
27. 学校給食における業務
28. ＶＤＴ作業
29. 石綿を取り扱う作業等（退職者が対象で，健康管理手帳所持者を除く）
30. 重量物を取り扱う作業，介護作業等（注）※所轄の労働基準監督署に結果の報告が必要な健康診断

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特殊健康診断東京都予防医学協会年報2024年版

第53号