３ 野菜（１）きゅうり
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やワタヘリクロノメイガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
つる割病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルム、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科以外の作物と輪作を行い、土壌センチュウ等の密度低減を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

- 9 -（２）トマト・ミニトマト
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やオオタバコガ、オンシツコナジラミ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌や捕食性昆虫等を使用する。
（注４）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、半身萎凋病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
コナジラミ類、ハモグリバエ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術 パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
８ マルチ栽培技術 病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 追肥は収穫段数に応じて施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。
- 10 -

（３）なす
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やオオタバコガ、ハダニ類等の防除に農薬登録を受けた捕食性昆虫や拮抗細菌等を使用する。
（注３）
天敵の増殖又は密度の維持に資する麦類等のバンカー植物を栽培する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、半身萎凋病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術 パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 なす科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（４）ピーマン・ししとう
区分

対象地域：県内全域
持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
オオタバコガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、疫病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
コナジラミ類、ハダニ類、アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
８ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。
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（５）とうがらし類（ししとう除く）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
オオタバコガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
４ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 13 -

（６）すいか
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
（注３）
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注４）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
つる割病抵抗性台木等を利用する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）間作 ねぎ等をベッド内に間作する。
（２）輪作 イネ科作物等との輪作を行う。
（３）皿敷きによる病害回避 果実に皿を敷き、腐敗を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） うね立て・マルチ・施肥の同時機械作業により省力化が図られる。
また、ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 全量基肥栽培により省力化が図られるが、有機質肥料を用いた場合には着果期前後に生育に応じて有機入り化成肥料等を用いて追肥する。
積雪等により春先の地温上昇が緩慢なほ場では、初期生育を確保するために施肥量の２０％程度は速効性肥料を施用する。
（注４） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 早期出荷や労働力分散のためには、施肥、マルチを前年の秋に行うことが有効であるが、対抗植物を導入した場合には春に行う。また、雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（７）メロン
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施肥量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）
ただし、砂丘地帯の施肥量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料入り複合肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
ワタヘリクロノメイガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
えそ斑点病、つる割病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
８ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 極端な多かん水は避ける。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 省力化によるコスト低減を図るため、うね立てマルチ施肥機の利用が望ましい。
ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 通路のかん水チューブにも有色マルチを被覆し、水の跳ね上がりを防止する。
雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（８）かぼちゃ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
つるの誘引前に、追肥に併せてうね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 活着不良を防ぐため、全成分有機質の肥料の施用は、定植３週間前までに行うとともに肥効率７０％として施肥量を加減する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科作物以外の作物と輪作を行う。
（２）皿敷きによる病害回避 果実に皿を敷き、腐敗を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

- 16 -

（９）いちご
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ内）に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
うどんこ病やハスモンヨトウ、ハダニ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗糸状菌や拮抗細菌、捕食性昆虫等を使用する。
（注４）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
うどんこ病等の抵抗性品種を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
シルバーフィルム等の反射資材や非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 バラ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（10）スイートコーン
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
（注４）
２ 光利用技術
黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 イネ科以外の作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） 機械除草は、断根の悪影響を回避するために幼穂形成期までとし、株元から１２ｃｍ以上離し、深さは３ｃｍにとどめる。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（11）えだまめ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
全量基肥施肥法等により被覆肥料等を施用する。
（注２）
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）雑草が繁茂する前に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
（２）畦畔のネキリムシ類等の発生を助長する雑草を機械的方法により除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 肥効調節型肥料の種類により肥効パターンが異なることを十分考慮し、土壌条件及び気象条件を考慮
して肥料の種類を選択する。
（注３） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（12）さやえんどう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
非散布型農薬含有テープや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（13）さやいんげん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
非散布型農薬含有テープや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（14）オクラ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、または土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
オオタバコガやうどんこ病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 オクラ以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の還流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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