５ フィリピンのコンクリートブロック関係基準等の収集、分析（１）
概要
フィリピンにおいて、今回、対象と考えている①戸建て住宅等の構造壁、RC 造ビルなどの非構造壁に関係する建築規制制度、技術基準の把握を行った。
フィリピンにおける建築許可制度の概用、その施行状況などは、日本建築学会 CIB 委員会地震
防災小委員会が調査研究を進めてきており、それを参考とした。また、フィリピンの構造基準についても、2010 年版について、共通事項（第 1 章：総則、第 2 章：荷重）や、鉄筋コンクリート造（第 4章コンクリート構造）について、同小委員会が詳細に調査研究を進めており、それらを参考にした。
（本章の下記の「参考」参照）
従って、本業務では、コンクリートブロックについて適用すべき基規準類について、その内容把握することを行った。具体的には、フィリピン構造基準の最新版（フィリピン構造基準第 1 巻 2015 年
版（NSCP National Structural Code of the Philippines））を、上記学会小委員会メンバーの協力により、ケソン市のフィリピン構造技術者協会にて購入した。併せて、そこで参照している米国の基規準、参考図書を購入し、今回の業務に強く関係するとおもわれる部
分から、日本建築学会地震防災小委員会構造基準ワーキンググループの協力で翻訳を進めた。
入手した資料と今年度翻訳を実施した部分
・フィリピン構造基準第 1 巻 2015 年版：第 7 章

701 節、702 節、704 節、710 節

・フィリピン構造基準が参照あるいは引用している参考文献、基規準－米国補強組積造工学ハンドブック（出版元）：前文、経緯、目次などを翻訳。内容について概観－TMS 402/602 組積造についての建築基準の要求事項と仕様規定（米国メーソンリー協会）：－－－ASTM（American Society for Testing and Materials：米国試験材料協会）の基準： C90-13、C91/91M-12、C129-11、C140-13、c331/c331m-10： 各規格の名称、概要などの把握のためも抄
訳
・フィリピン公共事業道路省 改訂標準仕様書（Item 1046 Masonry Works）：2019 年 1 月の現地調査で入手。翻訳は未着手。

（２）

フィリピンのブロック関係基準の概観
フィリピン構造基準の最新版第 7 版 2015 年は、下記の章構成となっている。このうち、第 1章～第 3 章は共通事項で、それぞれの構造種別により、第 4 章～第 7 章の該当する構造タイプの規定を適用するものと理解される。従って、今回のコンクリートブロック造に関しては、第 7章を中心に調査を行った。なお、第 1 章、第 2 章については、下記の「参考」のとおり、学会
CIB 委員会地震防災小委員会による調査研究がある。
フィリピン構造基準の章の構成

159

第 1 章：総則
第 2 章：荷重
第 3 章：土工事及び基礎第 4 章：コンクリート構造
第 5 章：鉄骨構造
第 6 章：木構造
第 7 章：メーソンリー
第 7 章の構成は、下記のとおりであり、耐震設計に関しては第 2 章荷重を参照し、構造計算（707の許容応力度設計又は 708 強度設計）の場合には、それぞれの節に加えて 706 設計上の一般的要求事項に従うこととされており、本業務ではブロック造関係の規定の概要を把握するため、701、702,704、706、710 の各節について翻訳作業を行った。
＊フィリピン構造基準第 7 章メーソンリーの節の構成
701 総則702 材料の基準
703 モルタルとグラウト
704 建設作業
705 品質確保
706 設計上の一般要求事項
706.1.3 設計荷重
設計荷重及び荷重の組み合わせについて、第 2 章を参照
707 メーソンリーの許容応力度設計
707.1.1 適用範囲：メーソンリー構造について許容応力度設計を行う場合には、706
節と本節に従う。
708 メーソンリーの強度設計
708.1.1 総則：穴あき土質材料（hollow-unit）及びコンクリート・メーソンリー構造で強度設計を行う場合には、706 節と本節に従う。
709 耐震設計
709.1 適用範囲：地震荷重がある場合、この節の耐震設計の要求事項は、メーソンリーの設計及び建設に適用される（ガラスユニットによるメーソンリーを除く）。
710 メーソンリーの経験的な設計法
711 ガラスのメーソンリー
また、前書きには、参照したアメリカの各種の 10 の基準が列記されている。その中にブロック造に関連するものとして、「米国補強メーソンリー工学ハンドブック」（Reinforced Masonry Engineering
Handbook）が挙げられており、また、フィリピン構造基準の中で引用されている ASTM についても、入手し概要把握を行った。

160

なお、この記述に続いて第 7 版における改訂内容のうち主要なものが、章を追って記載されており、第 7 章については、以下の 3 点が記載されている。（大部分は第 4 章コンクリート構造についての記述となっており、2015 年の改訂がそれを中心に行われたことが分かる）
・鉄筋の降伏点は、413MPa/415MPa の代わりに、420MPa・710.6.3 及び 710.7.1 において No.9 号ワイヤの代わりに、径 10 ㎜
・713.9.1 において 19 号の代わりに、径 20mm
24 号の代わりに、径 25 ㎜
参考：フィリピンの建築規制関係の既存の調査研究成果の概要①建築規制制度
下記により、規制制度の法体系、関係主体、資格制度などの関連制度、地方政府による施行状
況が報告されている。建築許可に際して、詳細な設計情報の提出はなく、審査側の技術者も不十分であり、日本のような詳細な審査は行われていないことが分かる。
・開発途上国における建築許可制度の枠組み及び運用実態に関する調査研究 その 2 フィリピン （１）及び（２）：
著者：楢府 龍雄、宮田 伸昭、佐久間順三、今井 弘、中村 隼人、保坂 公人、岡本隆之
祐、
2012 年 9 月、日本建築学会 2012 年度大会学術講演会梗概
②フィリピン構造基準
下記により、フィリピン構造基準 2010 について、主に、荷重に関する第 2 章について詳細に報告されている。アメリカの基準をほぼそのまま導入していることが分かる。
・フィリピンと日本の構造基準の比較に関する基礎的研究
その 1 研究の目的及び枠組みと、基準を構成する事項及びその組み立て
その 2 ベースシェア係数の算出方法
その 3 ベースシェア係数の算出事例
その 4 フィリピンの耐震基準と日本の耐震計算ルート 3 との比較
その 5 オーバーストレングス
その 6 オーバーストレングス・ファクターの定義と適用
その７ 荷重に関する比較
その 8 固有周期について
その 9 米・比・日の耐震基準の比較（日本の限界耐力計算を参考に）
著者：楢府龍雄、佐久間順三、芝沼健太、石山祐二、加藤秀弥、岡本隆之輔、清水豊和、城攻、白川和司、松崎志津子、関松太郎、保坂公人、北茂紀、金田恵子、
日本建築学会大会学術講演梗概集（関東）2015 年 9 月

161また、下記では、コンクリート構造に関する第 4 章について報告されている。
・フィリピンの構造基準に関する基礎的研究―躯体の靱性を確保するための規定―
その１ 調査研究の背景、趣旨及び概要
その 2 梁の仕様規定
その 3 RC 造柱の設計
その 4 梁･床柱接合部の仕様規定
その５ 耐震壁の靭性について
その 6 ACI 314R-11 の概要
著者：楢府 龍雄、石山祐二、北 茂紀、池田 周英、荒木 美香、ｼﾝｷﾞﾗｲ・ﾀﾘﾗ、松崎志津子、
韓 永輝、岡本隆之祐、古山 由佳
日本建築学会大会学術講演梗概集（東北） 2018 年 9 月

162

（３）

構造基準（NSCP National Structural Code of the Philippines）
NSCP15 Chapter 7 MASONRY 組積造
701 章 GENERAL 一般
701.1 適用
組積造の材料、設計、施工、品質保証は本章によらなければならない。
701.2 設計法
組積造は本章の以下の一つの設計法の規定と 701～
705 節の要求条件に従わなければならない。
701.2.1 許容応力設計
許容応力設計による組積造は 706 と 707 節の規定に従わなければならない。
701.2.2 強度設計
強度設計による組積造は 706 と 708 節の規定に従わなければならない。
701.2.3 経験的設計
経験的設計による組積造は 706.1 と 710 節の規定に従わなければならない。
701.2.4 ガラスブロック造
ガラスブロック造は 711 節の規定に従わなければならない。
701.3 定義
本章の目的のため、用語を以下のように定義する。
AREA, BEDDED 接触面積：接合面におけるモルタ
ルまたは他の組積ユニットと接する組積ユニットの表面積。
AREA OF REINFORCEMENT, EFFECTIVE 有効
補強筋面積：補強筋と有効面積を求める方向とのなす角度の余弦を乗じた補強筋の断面積。
AREA, GROSS 全断面積：ある特定した断面の全断面積。
AREA, NET 実断面積【JIS の「正味断面積」】：全断
面積からグラウトしない空洞、切り欠き、空隙と非接触
面積を減じたもの。実断面積は組積体の【グラウトしない空洞を除いた荷重を負担できる】実際の断面積である。

163

AREA, TRANSFORMED 変換面積：他材料と の弾性係数の比に基づく材料の等価面積。
BOND, ADHESION 接着：組積ユニットとモルタルまたはグラウト間の接着。
BOND, REINFORCING 鉄筋付着：補強筋とモルタ
ルまたはグラウト間の接着。
BOND BEAM 結合梁：組積造の中で補強筋が配さ
れグラウトされた水平な要素【「臥梁」の他に壁の高さ
中央部の梁も含む】。
CELL 空洞：全断面積が 900 ㎟を超える何もない空間。
CLEANOUT 清掃口【JASS7 の「点検口」】：瓦礫【落下モルタルなど】を取り除くのに十分な大きさと間隔を有するグラウト空間の底にある開口。
COLLAR JOINT ワイス間接合：組積造のワイス間のモルタルまたはグラウトが注入された空間。
COLUMN, REINFORCED 補強柱：補強筋と組積体がともに圧縮に抵抗する鉛直の構造部材。
COLUMN, UNREINFORCED 無補強柱：厚さに直交する水平方向の寸法が厚さの 3 倍を超えない鉛直の【補強筋のない】構造部材。
DIMENSION, ACTUAL 実寸法：ある特定部分の測定された寸法。実寸法は規定寸法から 702 節の適切な品質基準の許容量を超えて変動してはならない。
DIMENSION, NOMINAL 公称寸法【JIS の「モデュール呼び寸法」】：組積ユニットの公称寸法は規定寸法にそのユニットが設置される接合部の厚さを加えたものである【組積した際の目地の中心間寸法】。
DIMENSION, SPECIFIED 規定寸法：組積体、組積ユニット、接合またはその他の構造部材に対する製造または建設のため規定された寸法。
GROUT LIFT グラウト上昇高：【1 回の】全グラウト注
入量によるグラウト高さの増加。
GROUT POUR グラウト注入高：次の組積体を建て込む前にグラウトすべき組積壁の全高さ。グラウト注入
高は 1 または複数回のグラウト上昇高よりなる。

164

GROUTED HOLLOW-UNIT MASONRY 空洞
ユニットグラウト組積造：空洞ユニットのある指定された
空洞が連続してグラウトされるグラウト組積造。
GROUTED MULTI-WYTHE MASONRY 多重ワイス
グラウト組積造：ワイス間の空間全体または部分的にグラウトされる組積造。
JOINT, BED 横目地：組積ユニットが配置される際にモルタルの有無にかかわらず水平な接合部。
JOINT, HEAD 縦目地：モルタルの有無にかかわらず厚さ（短辺）方向の鉛直な接合部。
MASONRY UNIT 組積ユニット：702 節で規定される要求条件に合致するレンガ、タイル、ガラスブロックまたはコンクリートブロック。
HOLLOW-MASONRY UNIT 空洞組積ユニット：空洞・空隙・凹みのある表面に平行などの面かにおいて、組積ユニットの実面積が同じ面の全断面積の 75%に満たない組積ユニット。
SOLID-MASONRY UNIT 中実組積ユニット：空洞または空隙のある表面に平行などの面においても、組積
ユニットの実面積が同じ面の全断面積の少なくとも75%である組積ユニット。
MORTARLESS MASONRY SYSTEM 非モルタル
組積システム：モルタルを使用しない組積造の壁による建設工法。
PRISM プリズム試験体：グラウト有または無の組積ユニットと（モルタルを用いる場合は）モルタルを組合せた組積造の特性を決めるために用いる試験体【PRISM SPECIMEN ともいう】。
REINFORCED MASONRY 補強組積造：組積体とともに補強筋が力に抵抗するたように用いられる組積造の形式。
SHELL フェイスシェル：組積造に用いられる空洞組
積ユニットの外側の部分【FACE SHELL ともいう】。
WALL, BONDED 一体壁：一つの構造ユニットとして挙動するように接着された 2 重またそれ以上のワイスによる組積造の壁。

165

WALL, CAVITY 二重壁：金属のタイで結ばれたワイス間に最小 50mm、最大 90mm の連続した通気層がある壁。
WALL TIE 壁接合金物：組積ワイス相互または他の材料に接合する機械的な接合金物。
WEB ウエブ：組積造に用いる空洞組積ユニットの【フェイスシェルを固定する】内側の固形部分。
WYTHE ワイス：組積ユニット 1 枚の厚さの壁部分。ワ
イス間接合のある場合はワイスと見なさない。
701.4 Notations 記号
Ab＝アンカーボルトの断面積、㎟
Ae＝組積体の有効断面積、㎟
Ag＝壁の全断面積、㎟
Ajh＝壁フレーム接合部を貫通する特別水平補強筋の全断面積、㎟
Amv ＝壁厚と考慮するせん断力方向の壁断面の長さで囲まれる組積体の実断面積
Ap＝埋め込まれたアンカーボルトの引張（引き抜き）円錐体の組積体表面への投影面積、㎟
As＝柱または曲げ部材の補強筋の有効断断面積、㎟
Ase＝補強筋の有効断面積
Ash＝コアを拘束するための長方形の補強筋【スターラップ、フープ】の全断面積、㎟
Av ＝長辺方向補強筋に直交するせん断補強筋に必
要な補強筋の断面積、㎟
A’s＝曲げ部材の圧縮補強筋の有効断面積、㎟
a＝等価矩形応力ブロックの成、㎟
ab=等価矩形強度応力ブロックの公称釣り合い成、㎜
Bsn＝アンカーボルトの公称せん断強度、kN
Bt＝アンカーボルトの許容引張力、kN
Btn＝アンカーボルトの公称引張強度、kN
Bv＝アンカーボルトの許容せん断力、kN
b＝矩形部材の有効幅または T 型と I 型断面のフラン
ジの幅、㎜
bsu ＝アンカーボルトで支持される係数倍したせん断
力、kN

166

bt＝アンカーボルトの計算上の引張力、kN
btu＝アンカーボルトで支持される係数倍した引張力、
kN
bv＝アンカーボルトの計算上のせん断力、kN
b’＝T 型または I 型断面のウエブの幅、㎜
Cd＝表 708-2 から得られる公称せん断強度係数
c＝中立軸から最外縁までの距離、㎜
D＝固定荷重または関連する内部モーメントと力
d＝曲げ部材の圧縮面から軸方向引張補強筋の中心までの距離、㎜
db＝補強筋の直径、㎜
dbb＝梁の軸方向の通し筋または接合部にアンカーされる補強筋の最大直径、㎜
dbp＝梁の軸方向の通し筋または接合部にアンカーされる補強筋の最大直径、㎜【dbb と同じ？】
E＝地震の荷重効果または関連する内部モーメントと力
Em＝組積体の弾性係数、MPae＝Puf の偏心、㎜
emu＝組積体の利用可能な最大圧縮歪み
F＝流体の重量と圧力による荷重または関連するモーメントと力
Fa＝中心圧縮荷重のみを受ける柱の許容平均軸圧縮
応力度、MPa
Fb＝曲げ荷重のみを受ける部材の許容曲げ圧縮応力度、MPa
Fbr＝組積体の許容支持応力度、MPa
Fs＝補強筋の許容応力度、MPa
Fsc＝柱の補強筋の許容圧縮応力度、MPa
Ft＝組積体の許容曲げ引張応力度、MPa
Fv＝組積体の許容せん断応力度、MPa
fa＝設計用軸方向荷重による計算上の軸圧縮応力度
fb＝設計用曲げ荷重のみによる最外縁の計算上の曲げ応力度
fmb＝固定荷重のみによる計算上の圧縮応力度
fr＝破壊係数、MPa167

fs ＝設計用荷重による補強筋の計算上の応力度、
MPa
fv＝設計用荷重による計算上のせん断応力度、MPa
fy＝補強筋の引張降伏応力度、MPa
fyh＝水平補強筋の引張降伏応力度、MPa
f’g＝材齢 28 日のグラウトの規定された圧縮強度
f’m＝材齢 28 日の組積体の規定された圧縮強度
G＝組積体のせん断【弾性】係数、MPa
H＝土質と土質内の水による重量と圧力による荷重または関連する内部モーメントと力
h＝支点間の壁の高さ、㎜
hb＝梁成、㎜
hc＝拘束補強筋の中心間で測ったグラウトされたコアの断面寸法、㎜
hp＝壁フレーム面内方向の柱成、㎜
h’＝壁または柱の有効高さ、㎜
I＝断面の中立軸に対する断面 2 次モーメント、㎜ 4
Ie＝有効断面 2 次モーメント、㎜ 4
Ig、Icr＝全壁断面とひび割れした壁断面の断面 2 次モーメント、㎜ 4
j＝曲げ圧縮力の中心と引張力の中心間の距離または成 d との比K＝補強筋のかぶりまたは内面間隔の小さな方、㎜
k＝成 d の曲げ部材の圧縮応力度の成に対する比L＝積載荷重または関連する内部モーメントと力
Lw＝壁の長さ、㎜ℓ＝壁またはセグメントの長さ、㎜ℓb＝アンカーボルトの埋込深さ、㎜ℓbe＝アンカーボルトの端からの距離、組積端部からアンカーボルト表面まで測った最小距離、㎜ℓd＝補強筋の必要定着長さ、㎜
M＝設計用モーメント、kNm
Ma＝変形が計算された時点での部材の最大モーメン
ト、kNm
Mc ＝曲げ部材の引張力の中心に対する圧縮補強筋のモーメント耐力、kNm

168

Mcr＝組積体の公称ひび割れモーメント強度、kNm
Mm ＝組積体の補強筋の引張力の中心に対する圧縮力のモーメント、kNm
Mn＝公称モーメント強度、kNm
Ms ＝組積体の圧縮力の中心に対する補強筋の引張力のモーメント、kNm
Mser＝P∆ 効果を含むパネル中央高さのサービス【使用時】モーメント、kNm
Mu＝係数倍したモーメント、kNm
n＝係数の比＝Es/Em
P＝設計用軸方向荷重、kN
Pa＝補強組積造柱の許容中心軸方向荷重、kN
Pb＝公称設計用釣り合い軸方向強度、kN
Pf＝床または屋根の負担面積からの荷重、kN
Pn＝組積体の公称軸方向強度、kN
Po＝組積体の曲げを含まない公称軸方向荷重強度、kN
Pu＝係数倍した軸方向荷重、kN
Puf ＝負担する床または屋根荷重による係数倍した荷重、kNPuw＝考慮する断面で負担する壁の係数倍した荷重、
kN
Pw＝考慮する断面で負担する壁の重量、kN
r= 回 転 半 径 （ 規 定 す る 単 位 ま た は 表 711-1 、711-2,711-3 による）
rb＝ある断面における全補強筋の断面積に対するカッ
トオフ筋の断面積の比
S＝断面係数、㎣
s＝スターラップまたは折り曲げ筋の主筋に平行な方向の間隔、㎜
T＝温度、クリープ、収縮と不同沈下による効果
t＝ワイス、壁または柱の有効厚さ
U＝係数倍した荷重または関連する内部モーメントと力に抵抗するために必要な強度
u＝補強筋の単位表面積当たりの付着応力度、MPa
V＝全設計用せん断力、kN

169

Vjh＝接合部の水平方向の全せん断力、kN
Vm＝組積体の公称せん断強度、kN
Vn＝公称せん断強度、kN
Vs＝せん断補強筋の公称せん断強度、kN
Vu＝組積体の必要せん断強度、kN
W＝風荷重または関連する内部モーメントと力【in はand の誤り？】wu＝係数倍した横方向の分布荷重∆s＝係数倍した荷重による中央高さの水平変形、㎜∆u＝係数倍した荷重による変形、㎜ρ＝曲げ引張補強筋の断面積 As の面積 bd【bd ではな
く bd の誤りと思われる】に対する比ρb＝釣り合い歪み状態を生じる補強筋比
ρn＝面 Amv に垂直な面における分布せん
断補強筋比
Σo ＝長辺方向の全補強筋の周長の和、㎜√f’m＝材齢 28 日における組積体の規定された強度 MPa の平方根
Φ＝強度低減係数（作成：石山）170

702 章 MATERIAL STANDARDS 材料基準
702.1 品質
組積造に使用される材料は、本章に記載されている要件に適合しなければならない。この章で材料に関する要件が指定されていない場合、建築担当者の承認を条件として、一般に認められている、適した慣例に基づく品質を確保することとする。
古いまたは以前使われていた組積ユニットは、使用予定箇所の新しい組積ユニットと同様の適用可能な要件を満たす材料としなければならない。

702.2 品質基準
以下の「UBC 97 規格」と表示されている規格も、UBC 第 35 章 第 2 部に掲載されており、このコードの一部である。以下に表示されているその他の規格は、承認された規格となっている。 UBC の 3503 章と3504 章を参照すること。

1.

砕石，砂利
1.1 ASTM C144 組積用モルタル骨材
1.2 ASTM C404 グラウト骨材

2.

セメント
2.1 ASTM C91-93 組積用セメント(UBC25-1 の用件を満たしたプラスチック
セメントは，ASTM91-93 にも準拠している場合組積用セメントの代わりに使ってもよい。)
2.2 ASTM C150 ポルトランドセメント
2.3 ASTM C270

171

モルタルセメント

3.

石灰石
3.1 ASTM C5-79 構造用生石灰
3.2 ASTM C207-91 組積用の水和石灰組積用のモルタルのうち N タイプと NA 水
和石灰を使う場合は，塑性状態を除き
UBC ASTM S270-95,21 章 1506.7 の規定条件を遵守しなければならない。

4.

組積ユニットの泥や頁岩（ケツガン）
4.1 ASTM C34 構造用粘土耐力壁タイル
4.2 ASTM C56 構造用粘土非耐力壁タイル

4.3 ASTM C62-87 レンガ造り（中実ユニット）
4.4 ASTM C127 セラミック艶出し構造粘土化粧
タイル、化粧レンガおよび中実組積ユニッ
ト。耐荷重ガラス煉瓦は、ASTM C73-85 のセクション 21.106、化粧煉瓦の耐候性および構造上の要件に適合しなければならない。
4.5 ASTM C216-86 化粧レンガ（中実ユニット）
4.6 ASTM C90-85 空洞レンガ
4.7 ASTM C67 レンガと構造用粘土タイルの供試体と試験4.8 ASTM C212 構造用粘土化粧タイル
4.9 ASTM C530 構造用粘土非耐力壁タイル
5.

コンクリート組積ユニット
5.1 ASTM C55-85 建設用コンクリートレンガ
5.2 ASTM C90-85 中空および中実耐力コンクリ
ートレンガ組積ユニット
5.3 ASTM C129-85 非耐力コンクリートレンガ
組積ユニット
5.4 ASTM C140 サンプリングと試験用のコンク
リート組積ユニット172

5.5 ASTM C426 コンクリートブロックの乾燥収
縮テスト方法6.

組積ユニットのほかの材料
6.1 ケイ酸カルシウム
6.2 ASTM C73-85 ケイ酸カルシウム塗りレンガ（石灰石レンガ）
6.3 ASTM C216,C62 または C652,未焼成クレ
イ組積ユニットとサンプル方法，ASTM C67,
未焼成クレイ組積ユニットの試験方法

6.4 ACI-704 キャストストーン※ナチュラルカットストーンを模したコンク
リートメーソンリー製品。外装などに使用される。
6.5 ASTM E92b

組積プリズム試験体の圧縮

試験方法

7.

接続筋
7.1 鋼線から作られたウォールタイとアンカーは
UBC21-10、パート II に準拠しなければならず、他のスチール製のウォールタイとアンカ
ーは UBC22-1 A36 に準拠しなければならない。銅、真鍮または他の非鉄金属製のウォールタイとアンカーは、200 MPa の最小引173

張降伏強度を有するものとする。
7.2 モルタルまたはグラウトに完全に埋め込まれていない接続筋は、耐食性であるか、または製造後に銅、亜鉛、または少なくとも同等の耐食性を有する金属で被覆されるものとす
る。

8.

モルタル
8.1 ASTM C270-95,石膏以外の組積ユニットのモルタルと補強組積造
8.2 ASTM C270,モルタル試験片
8.3 ASTM C780,モルタルセメントの曲げ付着強
度試験方法

9.

グラウト
9.1 ASTM C1019-84, グラウトのサンプルと試
験片の規定
9.2 ASTM C476-83,組積用グラウト

10. 補強10.1 ASTM A82,Part Ⅰ,組積のジョイント補強
10.2
ASTMA615,A616,A617,A706,A767,A775，コンクリート補強用の異形および平鋼- 鉄
筋、レール - 鉄筋および平鋼、異形鉄筋、および低品位の異形鉄筋
10.3 ASTM A496,Part Ⅱ,コンクリート用の冷間引抜スチール（古山）

174

703 章 MORTAR AND GROUT モルタルとグラウト
703.1 一般
モルタルおよびグラウトはこの章の規定に準拠すること。特別なモルタル、グラウトまたは接着システムを使用することができます。建築関係者によって承認された場合、それらの技術証明による。
703.2 材料
モルタルおよびグラウトの原料として使用される材料
は、第 702 条の該当する要件に適合しなければならない。グラウト用のセメント質材料は、石灰およびポルトラ
ンドセメントの一方または両方でなければならない。モ
ルタル用セメント系材料は、以下の石灰、石積みセメ
ント、ポルトランドセメントおよびモルタルセメントのうちの 1 つまたは複数とする。セメント材料または添加剤
は、エポキシ樹脂およびその誘導体、石炭酸類（フェノール）、アスベスト繊維または耐火粘土を含んではならない。モルタルやグラウトに使用される水は清潔で、有害な量の酸、アルカリ、有機物、その他の有害物質を含まないものとする。

703.3 モルタル
11. 一般モルタルは、セメント系材料と骨材の混合物で構成され、所定のワーカビリティを得るために十分な水と承認された添加物は加えられる。
2. 配合の選択
表 703-1 のモルタル配合と異なる特定の配合のモルタルは、実験室実験または現場施工によって、建物に使用される組積ユニットと組み合わせた場合に指定された圧縮強度 f’m を得られることが証明されたとき、使用が承認される。含水量は、既存の現場条件下で適切な作業性を提供するように調整されるものとする。
配合の割合が特定されていない場合は、モルタルの種類による割合を表 703-1 のとおりとする。

175

表 703-1 組積ユニットにおけるモルタル配合

703.4 グラウト
1.一般
グラウトは、セメント質材料と砂利の混合物からなり、混合物が成分の分離なしに流れるように水を加える。グ
ラウト圧縮基準強度 fg’は 15 MPa 以上でなければならない。

2.配合の選択
水量は、適切なワーカビリティを有し（作業性を提供
し）、分離することなく既存の現場条件下で適切な施工を可能にするように調整されなければならない。グラ
ウトは、以下の方法のいずれかによって指定されなけ
ればならない。
1. 原料および添加剤の割合は、使用するグラウト原料および組積ユニットに関する実験室実験または実施
工経験に基づくこと。
2. グラウトは体積割合による構成条件により具体的な配合を指定されるものとする，または，
3. プリズム試験体で必要な最小強度を発現するよう176

にすること，または
4. 表 703-2 に示されたグラウト種類による配合を使用すること。

表 703-2 組積ユニットにおけるグラウト配合

703.5 添加剤と混和剤
1.一般
モルタルまたはグラウトへの添加剤および混和剤は、
建築行政機関によって承認されていない限り使用してはならない。
2.空気量
エントレインドエアは，このコードへの要件適合性を判断する試験をしない限りモルタルやグラウトに使用してはいけない。

3.色
純粋な無機酸化物、カーボンブラック、または合成色のみを使用してもよい。カーボンブラックはセメントの重量の最大 3％までとすること。

(作成：古山）177

704 章 建設
704.1 総則
組積造はこの節の規定に従って建設されるものとする。

704.2 材料、取扱い、保管および準備
すべての材料は、第 702 節の適用要件に適合しなければならない。現場での保管、取扱いおよび準備は以下にも適合しなければならない。

1, 組積造の材料は、使用時には清潔であり、意図された使用のために構造的に適切に保管されなければならない。

2.すべての補強筋は、補強結合を妨げる浮き錆や他の被膜がないものとする。

3.敷設時には、焼却粘土ユニットと砂石ユニットは、1
分間に 1.6 L/m3 以下の初期吸水速度を持たなければならない。吸水試験では、ユニットの表面を水の表
面の 3mm 以下に保持しなければならない。

4.別途承認されない限り、コンクリート組積ユニットを湿らせてはならない。

5.材料は劣化または異物の混入を防ぎ、材料が混合
または配置時に適用可能な要件を満たすことができるように保管されなければならない。

6.モルタルとグラウトの材料を測定する方法は、材料の割合で制御できるものでなければならない。

178

7.作業現場で混合されたモルタルまたはグラウトは、
機械式ミキサーで所要の作業性を得るために必要な量と水を用いて 3 分以上または 10 分を超えない時間
で混合しなければならない。少量のモルタルを手で混合することは許可されている。モルタルは再調整可能とする。セメントの水和により硬化または硬化したモルタルまたはグラウトは使用してはならない。いかなる場
合でも、初期混合水が現場の乾燥成分に加えられた
後、モルタルは 2 時間半、グラウトは 1 時間半後で使用してはならない。

例外：
工場で調和し、現場で混合されるモルタルとグラウトのための乾燥混合物は、使用可能になるまで機械式ミキサーで混合しなければならないが、10 分を超えてはな
らない。

704.3 組積ユニットの配置
704.3.1 モルタル
モルタルは、十分に柔軟でなければならず、ユニット
は、モルタルをジョイントから押し出し、しっかりとしたジョイントを生成するのに十分な圧力をかけて配置しなければならない。 空隙を生じる深い溝は使用してはならない。

モルタルを使用する場合、最初【最下段】の目地の厚さは 6mm 以上とし、25mm を超えてはならない。 それ以降の目地厚さが 6mm 以上とし、16mm を超えてはならない。

704.3.2 表面
モルタルまたはグラウトと接触する表面は、清潔で有害な物質がないものとする。

179

704.3.3 中実組積ユニット
中実組積ユニットは、縦目地と横目地の全面を接合す
るものとする。

704.3.4 空洞組積ユニット
モルタルレスシステムを除いて、すべての縦目地および横目地は、フェイスシェルの厚さ以上離れてモルタ
ルでしっかりと充填されなければならない。

端部の縦目地と横目地及び垂直でない端部は、グラウトで充填し、モルタルを使用してはならない。垂直でない端部は、ユニット面の 16mm 以内にグラウトを入れるグラウトキーを形成しなければならない。ユニット
は、グラウトの漏れを防ぐために密着していなければならない。

704.4 補強筋の配置
補強筋の詳細は、この章の要件に適合しなければならない。補強筋は、計画と仕様に従って配置されなけ
ればならない。補強筋は、ワイヤーポジショナーまたはその他の適切な装置による充填の前に、200mm を超えない間隔で、補強材の変位に対して固定しなければならない。

壁または曲げ要素の補強材の配置の許容差は、有効配置 d が 200mm 以下の場合は±12mm、d が 600mm
以下で 200mm より大きい場合は±25mm、d が600mm を超える場合は 32mm とする。補強材の長手方向の位置に対する許容差は、±50 mm とする。

704.5 グラウント組積造
704.5.1 一般条件
グラウト組積造は、組積造のすべての要素が構造要素として一体に挙動するように構築されなければならない。

180

グラウトを注入する前に、グラウトを充填するすべてのスペースに 12 mm を超えるモルタル突起、モルタルの垂れ落ち物またはその他の異物が含まれないように清潔でなければならない。 グラウトは、グラウトされるように指定されたすべての空間がグラウトで埋められ、グラウトはこれらの特定の空間に限定されるように配置されなければならない。

グラウトの材料と含水量は、構成成分を分離することなく配置の為の適切な流動性を提供するように管理し、完全に混合しなければならない。

壁のどの部分のグラウトも、1 時間以上を中断することなく 1 日で完了しなければならない。

グラウト注入の間には、壁の上部を除いてモルタルジョ
イントより少なくとも 40mm 下にグラウトが止まるようにして、同じ高さに全てのワイスを止めることによって、水平な建造物を形成しなければならない。ボンドビームが発生する場合、グラウト注入は、組積体の頂部から
最低 10mm 下に止めなければならない。

グラウトの空間またはセルのサイズと高さの制限は、表704-1 に示す値より以上でなければならない。グラウト
空間が適切に充填されることが実証され、承認された
場合、表 704-1 に示すより高いグラウト注入またはより小さいキャビティ幅またはセルサイズを使用することができる。

高さ 1.50m を超えるすべてのグラウトの注入には、清掃口を設けなければならない。

必要に応じて、クリーンアウトは、垂直バーごとに底部コースにしなければならないが、しっかり固めるために、中央から 800mm を超えて離間してはならない。清掃が必要な場合は、点検後およびグラウト注入前に密181

封しなければならない。

クリーンアウトが行われない場合は、グラウトの隙間の底面および側面、ならびに表 704-1 で必要とされる最小完全クリア領域をグラウト前にきれいに清潔に保つための特別な準備が必要です。

ユニットはグラウト注入口の高さまでに敷くことができ、グラウトは 1.8m を超えないグラウトリフト内で連続注入口に置かなければならない。 承認された場合、グラウ
トリフトは、グラウトスペースが適切に充填されることが実証され得る場合、1.8m より大きくすることができる。

補強筋のあるすべての空洞と空間は、グラウトで埋めなければならない。

1. 2104.6 項も参照のこと。
2.実際のグラウトスペースまたはグラウトセルの寸法は、以下の項目の合計よりも大きくなければならない。
（1）表 704-1 の全クリアエリアの必要最小寸法;（2）ス
ペース内のモルタル突起の幅; （3）グラウト空間またはセルの横断面内の水平補強バーの直径の水平投影。
3.全透明領域の最小寸法は、少なくとも 1 つの領域の幅が 19mm 以上である 1 つ以上の開口領域で構成されなければならない。
フィリピンの構造技術者協会（ASEP）

704.5.2 建設要件
補強は、グラウトの前に行わなければならない。ボルト
は、型板または承認された同等の方法によって正確に固定され、グラウト注入中の転位を防ぐために保持されなければならない。

グラウト材の分離と組積造の損傷は、グラウト打設中に避けなければならない。

182

グラウトは、グラウト空間を埋めるように可塑性が失われる前に、配置中の機械的振動によって締固めしなけ
ればならない。高さ 300 mm 以上のグラウト注入は、機械的振動によって再結合され、水分の損失による空隙を最小限に抑えなければならない。高さ 300mm 以下のグラウト注入は、機械的に振動または混和する。

暖炉や居住用の煙突を含む横方向支柱の高さを超える高さが 2.4m を超えない非構造要素では、組積造で300 mm 以下の高さでグラウト注入された場合には、
注入粘稠度のモルタルをグラウトの代わりに使用することができる。

多面グラウト組積造では、組積造の垂直障壁は、グラ
ウト注入口の高さ全体にわたって、水平に 9m 以下の間隔にしなければならない。障壁間のグラウトは 1 時
間以上に中断することなく 1 日で完了しなければならない。

704.5.3 アルミニウム用品
グラウトの強度に有害な影響を及ぼさないことを使用する材料および用品で実証することができない限り、グラウトはアルミニウム用品を使用して取り扱いもポンプ輸送もしてはならない。

704.5.4 ジョイント補強
中空ユニット構造における主要補強材としての設計で使用されるワイヤージョイント補強材は、ラッピングによってスプライスが作られない限り、支柱間で連続していなければならない：

1.グラウトセル内で 50 倍直径距離、2.モルタルジョイント内で 75 倍直径距離、

183

3.ランニングボンド組積造の交互ベッドジョイントでは、
50 倍直径距離にベッドジョイントの間隔の 2 倍を加えた距離、
4. 変曲点のような最小応力の領域での計算および特定の位置によって要求される距離。

側線は変形しなければならず、ASTM
A82 組積造のためのジョイント補強に適合しなければならない。

（作成：韓）

184

706 節 GENERAL DESIGN REQUIREMENTS 設計要件一般
706.1 一般
706.1.1 適用
組積造の構造物の設計は 707 節の許容応力設計、または 708 節の強度設計、または 710 節の経験的設計と本節の規定に従わなければならない。明示されていない限り、規定寸法によって計算しなければならない。
706.1.2 計画
許可のために提出する計画には、構造物の全ての部
分の設計に用いた、組積材料の必要設計強度、検査要件、荷重試験の要件を記述しなければならない。
706.1.3 設計荷重
設計荷重と荷重の組合せは第 2 章を参照すること。
706.1.4 重ね積み
化粧壁を除く耐力または非耐力壁で、75%未満のユニットが壁に対するどの鉛直面においても下のユニットとの重なりがユニットの高さの 1/2 未満の場合、または重なりがユニットの長さの 1/4 未満の場合は、その壁は重ね積みと見なさなければならない。
706.1.5 多重ワイス壁
706.1.5.1 一般
多重ワイス壁の全てのワイスは本節で規定するように、グラウトで接着、または耐腐食性の壁のタイ、または702 節の要件に合致する接合補強筋で接合されなけ
ればならない。
706.1.5.2 中空壁工法の壁のタイ
壁のタイは全てのワイスを拘束するのに十分な長さでなければならない。ワイス内にある壁のタイはモルタル
またはグラウトに完全に埋め込まなければならない。壁
のタイの端部は 90 度に折り曲げ、その余長は 50mm未満であってはならない。ワイス間のモルタルまたはグ
ラウトに完全に埋め込まれない壁のタイは各端部が各ワイスで拘束される一本ものでなければならない。
壁面積 0.40 ㎡につき少なくとも 1 本の直径 10mm の壁のタイを配置する。中空部の幅が 75mm より大きい
115mm を超えない中空壁の場合は、壁面積 0.25 ㎡

185

につき少なくとも 1 本の直径 10mm の壁のタイを配置する。
タイは交互の段で千鳥配置とする。タイの鉛直間隔は600mm、水平間隔は 900mm を超えてはならない。
開 口 周 辺 に は 開 口 の 端 部 か ら 300mm 以 内 に900mm を超えない間隔で付加的なタイを配置する。
調整可能な壁のタイは次の要件を満たすこと。
1.壁面積 0.16 ㎡につき一本のタイを配置する。水平・鉛直間隔は 400mm を超えないこと。ワイス間の横目
地のずれは最大 30mm とする。
2.タイの接合部分の最大間隔は 1.5mm とする。軸タイを用いる場合は、少なくとも 2 本の直径 5mmの足を持つものとする。
ワイス間に等価な強度を与える異なる寸法と間隔の壁のタイを用いてもよい。
706.1.5.3 多重ワイスグラウト工法の壁のタイ
面積 0.20 ㎡につき少なくとも直径 4.8mm の鋼製壁のタイによって多重ワイス壁のワイスを結合する。ワイス間に等価な強度を与える異なる寸法と間隔の壁のタイを用いてもよい。
706.1.5.4 接合部の補強
組積造に用いるプレファブ化した接合補強筋は面積0.20 ㎡につき少なくとも一つの No.9 ゲージの交差ワ
イヤーとする。接合部の鉛直方向の補強筋間隔は400mm を超えないこと。長辺方向のワイヤーは横目
地モルタルに完全に埋め込まれること。接合部の補強筋は全てのワイスを拘束すること。
結合されるワイス間の空間がグラウトまたはモルタルで一体となるように充填される部分は、組積造の結合に対して許容応力と他の規定を適用する。空間が埋められない場合は、中空壁に対する許容応力、水平方向の支持、厚み（中空部を除く）、高さとタイの要件に合致すること。
706.1.6 鉛直方向支持
組積体を鉛直に支持する構造部材は、非構造の意匠
または外装を除き、厚さ 6mm 未満または 25mm を超

186

えない最下段の横目地を支え得る、非可燃性の材料であること。
706.1.7 横方向支持
組積体の横方向の支持は、水平方向に連続している
場合は直交壁、柱、支え壁またはバットレス、または鉛直方向に連続している場合は床、胴差しまたは屋根によってもよい。
梁の横方向の内法支持間隔は圧縮域の最小幅の 32倍を超えないこと。
706.1.8 タイの保護と接合部補強筋
タイまたは接合部補強筋とどの【外気に】曝される表面との間には最小 16mm のカバーモルタルが設置されなければならない。組積ユニットと補強筋間のグラウト
またはモルタルの厚さは、横目地に直径 6mm の補強筋またはボルトが配置され、その厚さが補強筋またはボルトの厚さの少なくとも 2 倍である場合を除き、6mm未満であってはならない。
706.1.9 組積体に埋め込まれるパイプと配管組積体の必要強度や必要耐火性を下まわる耐力低下を引き起こす、パイプまたは配管を組積体に埋め込んではならない。
空洞組積体の充填されない空洞にパイプや配管を入れることは、埋め込んだとは考えない。

例外
1.剛な配線用管は、承認された図面に詳細が示されている場合は、構造組積体に埋め込んでもよい。
2.いかなるパイプまたは配管を、せいぜいパイプラインのハブや継手を通すことができる大きさのスリーブによって、組積体を鉛直または水平に通してもよい。そのよ
うなスリーブは直径の 3 倍未満の間隔で配置せず、かつ建設強度を低下させてはならない。

187

706.1.10 荷重試験
荷重試験が必要な場合は、当該部材または構造物の部分に設計用積載荷重の 2 倍に固定荷重の 1/2 を加えた荷重 0.5D＋2L を作用させる。
この荷重は、除去するまで 24 時間その状態で作用させておくこと。試験の最中または荷重除去の際に、部材または構造物の部分に破壊の兆候が見られたならば、妥当な耐力を持つように構造物の区分等級の変更または修正を行う、または承認される場合は低い等級にしなければならない。
曲げ部材は、24 時間後に最大変位 D が(706-1)式または(706-2)式の値を超えず、梁やスラブは観察された変位の少なくとも 75%が荷重の除去後 24 時間以内に回復されるならば、試験に合格したと考える。
D = ℓ/200(706-1)

2(706-2)D = ℓ /(4000t)

706.1.11 組積ユニットの再利用
組積ユニットは汚れがなく全体の形が保持され本節の他の要件に合致する場合は、再利用してもよい。再生されたユニットの全ての構造的特性は承認された試験によって定めなければならない。

706.1.12 地震危険地域の特別規定
706.1.12.1 一般
図 208-1 に示す地震地域に建設される組積構造物
は、本章の設計要件と本節の各地震地域に対する特別要件に合致しなければならない。

188

706.1.12.2 地震地域 2 の特別規定
地震地域 2 の組積構造物は次の特別規定に合致しなければならない。

1. 柱は 706.3.6、706.3.7、707.2.13 節に規定されるように補強しなければならない。

2. 少なくとも断面積 130mm2 の壁補強縦筋を壁全面に渡り各隅角部、各開口端部、壁の端部に最大 1.2mの水平間隔で支持点から支持点まで連続的に配置しなければならない。

3. 少なくとも断面積 130mm2 の壁補強横筋を(1) 開口から長さ 600mm 以上または補強筋の直径の 40 倍
以上延長させ開口部の上下に、(2)構造的に接合される屋根面と壁レベルと壁の上部に連続的に、(3)壁の下部またはダボで壁と接合されている基礎の上部に、(4)接合補強筋が一様に分布していない限り、最大 3m間隔で配置する。壁に連続的に配置されている壁の上下の補強筋を本段落の項目 1 の最大間隔を求める際に用いてもよい。

4. 重ね積みを用いる場合、最小水平補強筋比は0.0007bt とする。この比は、均一に配置されている接合補強筋またはグラウトまたはモルタルに完全に埋め込まれている間隔 1.2m を超えない横補強筋によって満足されなければならない。

5. 次の材料は鉛直または水平荷重抵抗システムの部
分として用いてはならない：タイプ O モルタル、組積セ
メント、プラスチックセメント、非耐力組積ユニット、ガラ
スブロック。

706.1.12.3 地震地域 4 の特別規定
地震地域 4 に建設される全ての組積構造物は地震地
域 2 の規定と次の追加規定と制限に合致するように設189

計し建設されなければならない。

1. 柱の帯筋
地震荷重による転倒モーメントによって引張または圧縮の軸力が生じる柱には、柱の全高さに対する帯筋
間隔は 200mm を超えてはならない。
その他の全ての柱には、柱頭・柱脚に最大 0.2m 間隔の帯筋を次の最大の範囲：(1) 柱の内法高さの 1/6、
(2) 450mm、または(3) 柱断面の最大寸法に配置しなければならない。
その他の範囲の間隔は、主筋の 16 倍、帯筋の 48 倍、柱断面の最小寸法、または 450mm の最小値を超えてはならない。
帯筋端部は主筋径の 6 倍または 100mm を下まわらない余長の 135°フックを設けなければならない。余長は主筋を拘束し柱の内側に向かうようにしなければならない。フックは 707.2.2.5 節の項目 3 に合致しなければならない。

（例外）
帯筋が水平目地に配置される場合は、フックの折り曲
げは 90°、内側の折り曲げ半径は少なくとも帯筋径の 4倍、余長は帯筋径の 32 倍としなければならない。
2. 耐震壁
2.1 補強筋
せん断力に抵抗するために必要な補強筋は、一様に配置し、接合補強筋、異形筋またはそれらの組合せとしなければならない。各方向の補強筋間隔は、要素長さの 1/2、要素高さの 1/2、または 1.2m を超えてはならない。
外壁の接合補強筋で部材のせん断強度決定に考慮したものは、ASTM A 385 と A 641 に従った溶融亜鉛
メッキとする。
面内せん断力に抵抗するために必要な補強筋は707.2.2.5 節で定義する標準フック、または壁断面端部から適切な長さの定着を持ったものとする。フックまたは定着は上、下または水平に折り曲げてよい。グラ190

ウト注入を妨げないような措置を行わなければならない。柱または梁の中で終わる壁補強筋はそれらの要
素に十分定着させなければならない。
2.2 付着多重ワイスグラウト組積造の耐震壁はグラウトと組積ユニット間の付着を考慮し、設計しなければならない。付着強度が既往の試験によって分からない場合は、付着強度を試験によって求めなければならない。

2.3 壁補強筋
全ての壁は縦横の補強筋によって補強されなければならない。縦横補強筋面積の合計は、壁の全断面積の少なくとも 0.002、各方向の補強筋の最小面積は壁の全断面積の 0.001 を下まわってはならない。
706.1.12.2 節の項目 2,3 にある地震地域 2 の最低鉄筋量の規定による補強筋を含めてもよい。補強筋の間隔は 1.2m 超えてはいけない。補強筋の径は、接合補強筋が最小補強筋の一部または全てと考えてもよい
場合を除き、10mm 未満としてはいけない。壁端部と交差部の補強筋は連続していなければならない。壁や要素の内部で連続している補強筋のみを最小補強
筋面積の計算に含めなければならない。707.2.2.6 節に合致する重ね継手を持つ補強筋は連続している補強筋と考えなければならない。

2.4 重ね積み
重ね積みを用いる場合、最小横補強筋比は 0.0015btとしなければならない。端部開口のユニットが用いられグラウトで固定される場合、最小横補強筋比は0.001bt としなければならない。
地震力抵抗システムの一部となる補強空洞ユニット重
ね積み工法では、全ての縦目地が固定されるように端部開口のユニットを用い、グラウトの注入が容易となる
ように臥梁ユニットを用い、固定されるようにグラウトしなければならない。

191

3. タイプ N モルタル
タイプ N モルタルを鉛直または水平荷重に抵抗するシステムの部分に用いてはならない。

4. コンクリート隣接構造組積造
完全分離の接合部として設計されない【組積ユニットの】最下段や壁交差部のようなコンクリート隣接構造組
積造は深さ 1.5mm 以上の目荒しを行い、本章の要件に合致するように組積体に接着されなければならない。嵌合や適切な補強がない場合は、706.1.4 節に規定する鉛直接合は重ね積みと見なし、重ね積みに必
要な補強筋は接合部を貫通しコンクリートまで延長されなければならない。

706.2 無補強及び補強組積造に対する許容応力設
計と強度設計の要件
706.2.1 一般
706.1 節の要件に加えて、許容応力設計法と強度設計法による組積造構造物の設計は本節の要件に合致しなければならない。さらに、これらの設計法による補強組積造構造物は 706.3 節の要件にも合致しなければならない。
706.2.2 組積体の規定圧縮強度
組積造の設計に用いる許容応力度は選択した工法のf’m に基づかなければならない。
f’m の値の検証は 705.3 節に従って行わなければならない。他で規定されていない場合は、f’m は材齢 28 日の試験に基づかなければならない。材齢 28 日以外の試験を用いる場合は、設計図や仕様書に示された f’mの値としなければならない。設計図は構造物の各部分が設計された f’m の値を示さなければならない。
706.2.3 有効厚さ
706.2.3.1 単一ワイス壁
中実または空洞ユニットの単一ワイス壁の有効厚さ
は、壁の規定厚さとする。

192

706.2.3.2 多重ワイス壁
多重ワイス壁の有効厚さは、ワイス間の空間がモルタ
ルまたはグラウトで充填される場合は、壁の規定厚さとする。ワイス間に中空部分がある壁については、中空壁として有効厚さを求めなければならない。
706.2.3.3 中空壁
中空壁の両方のワイスが軸方向に荷重を受ける場合、各ワイスは独立に挙動すると考えなければならず、各ワイスの有効厚さは 706.2.3.1 節に定義されている。
一つのワイスのみが軸方向に荷重を受ける場合は、中空壁の有効厚さは各ワイスの規定厚さの 2 乗和の平方根とする。
中空壁が単一ワイスと多重ワイスより成り、両方が軸方向の荷重を受ける場合は、中空壁の両側が独立に挙動し、各側の有効厚さは 706.2.3.1 と 706.2.3.2 節の定義による。片側のみが軸方向の荷重を受ける場合
は、中空壁の有効厚さは各側の規定厚さの 2 乗和の平方根とする。
706.2.3.4 柱
考慮する方向の矩形柱の有効成は規定厚さである。
矩形形ではない柱の有効成は、実際の柱の考慮する軸に対して同じ断面 2 次モーメントを有する矩形柱の有効成とする。
706.2.4 有効高さ
柱と壁の有効高さは、考慮する部材軸に直交して上下で水平方向に支持される、部材の内法高さである。
考慮する部材軸に直交方向に上部で支持されていな
い部材については、有効高さは支持点からの高さの 2倍とする。根拠が示されるならば、内法高さ未満の有
効高さを用いてもよい。
706.2.5 有効面積
有効断面積は空洞ユニットの最小接触面積または中実ユニットの全断面積にグラウトされている面積を加えたものに基づかなければならない。応力直交方向に空洞がある空洞ユニットが用いられる場合は、有効面積は最小接触面積または最小断面積の小さな方とす193

る。横目地に凹凸を付けた場合は、対応して有効面積を減少させなければならない。中空壁の有効面積は荷重を受けるワイスの有効面積とする。

706.2.6 交差壁の有効幅
耐震壁が交差する片端または両端の壁にアンカーされる場合、曲げ剛性の計算に耐震壁と共に働くフランジとして作用する交差壁の突出幅は交差壁の厚さの 6倍を超えてはならない。根拠が示されるならば、有効
フランジの限界は緩和されてもよい。せん断力に平行な壁の有効面積のみ、水平方向のせん断力を負担すると仮定してよい。

706.2.7 壁の集中鉛直荷重の分布
鉛直集中荷重に抵抗する最大許容圧縮応力度で働くことができると考えられる破れ目地積みの壁の長さは、その荷重の中心間距離を超えず、かつ受圧面の幅に壁の厚さの 4 倍を超えてはならない。集中鉛直荷重
は、集中鉛直荷重を分配できるように要素が設計されない限りは、鉛直のモルタルまたは制御目地を超えて分配されると考えてはならない。

706.2.8 非耐力壁への荷重
建物の他の要素から鉛直荷重を受けない内部帳壁または建物外装としての組積壁は、その自重と加えられる仕上げ材と横力に対して設計しなければならない。
非耐力壁の付着または固定はその壁を支持し、支持している要素に横力を伝達するのに適切でなければならない。

706.2.9 鉛直変形
組積体を支持する要素は、全荷重に対してその変形が内法スパンの 1/600 を超えないように設計しなければならない。まぐさの両端を組積体で支持し、支持する組積体の許容応力を超えないようにしなければなら194

ない。組積体で支持される組積体には、最小支持長さ100mm がなければならない。
706.2.10 構造的連続性
一体として挙動するように意図された交差している構造要素は、設計用外力に抵抗できるようにお互いに固定されなければならない。

706.2.11 床や屋根と交差する壁
壁は、その壁を横から支持するすべての床・屋根・その他の要素に固定されなければならない。床または屋
根が水平力を壁に伝達するように設計されている場合
は、そのような壁への固定はその水平力に抵抗できるように設計されなければならない。

706.2.12 材料の弾性係数
706.2.12.1 組積体の弾性係数
組積体の弾性係数は次のように評価してもよい。真の値が必要な場合は、試験によって求めなければならない。組積体の弾性係数は、弾性係数の勾配を 0.05f’mから曲線上の 0.33f’m の点への割線法から求めなければならない。これらの値は、707.1.2 節に示すように、
1/2 に減少させてはならない。
粘土または頁岩の弾性係数は次式による。
Em＝750 f’m 最大 20.5GPa(706-3)

コンクリートユニットの弾性係数は次式による。
Em＝750 f’m 最大 20.5GPa(706-4)706.2.12.2 鋼の弾性係数(706-5)

Es＝200GPa

706.2.13 組積体のせん断弾性係数
G＝0.4 Em(706-6)706.2.14 埋込みアンカーボルトの設置
706.2.14.1 一般
プレート付きアンカーボルト、頭付きアンカーボルト、195折り曲げ鉄筋アンカーボルトの設置は本節に合致しなければならない。折り曲げ鉄筋アンカーボルトは内側
直径がボルト直径の 3 倍以上で 90°に折り曲げ、自由端でボルト直径の 1.5 倍以上の余長を持たなければならない。プレート付きアンカーボルトは、頭付きアンカーボルトと等価な固定となるように軸部にプレートを溶接しなければならない。

プレート付きまたは頭付きアンカーボルトの有効埋込
深さ ℓb は、組積体の表面から垂直に測ったアンカーするプレートまたは頭までの表面までの埋込長さ、折り曲
げ鉄筋の ℓb は、組積体の表面から垂直に測った荷重を支える折り曲げの面からアンカーボルトの直径を減じた埋込長さとする。全てのボルトはボルトと組積体の間には、少なくとも厚さ 12mm の横目地に 6mm のボルトが配置される場合を除き、少なくとも 25mm のグラ
ウトを現場でしなければならない。
706.2.14.2 最小端あき長さ
アンカーボルトに平行な組積体の端からアンカーボル
トの表面で測るアンカーボルトの最小端あき長さ ℓbe は38mm とすること。
706.2.14.3 最小埋込深さ
アンカーボルトの最小埋込深さ ℓb は、ボルト直径の 4
倍かつ 50mm を下まわってはならない。
706.2.14.4 ボルトの最小間隔
アンカーボルトの最小中心間距離はボルト直径の 4 倍とする。

706.2.15 中空壁の曲げ耐力
中空壁の曲げ耐力を計算するには、壁面に垂直な横力をワイスの曲げ剛性によって分配しなければならない。

706.3 補強組積造の代替強度設計と強度設計の要件

196706.3.1 一般
706.1 と 706.2 の要件に加えて、許容応力設計または強度設計による補強組積造構造物の設計は本節の要件に合致しなければならない。

706.3.2 丸鋼
直径 6mm を超える丸鋼の使用は認められない。

706.3.3 主筋間隔
柱を除き平行な鉄筋の内法間隔は、重ね継ぎで接触している場合を除き、鉄筋の公称径または 25mm を下
まわってはならない。この内法間隔の要件は重ね継手と他の重ね継手または鉄筋の内法間隔にも適用する。
鉄筋の表面と組積ユニットのいかなる表面との内法距
離は細かなグラウトで 6mm、粗いグラウトで 12mm とする。空洞ユニットのウエブを横筋の支持に用いてもよい。
706.3.4 曲げ補強筋のアンカー
いかなる断面においても鉄筋の引張または圧縮力は必要とされる定着長さによって断面の両端に伝達されなければならない。鉄筋の定着長さは埋込長さ、アンカー、または引張のみに対してはフックの組合せで達成されるであろう。
支持点または片持ちの自由端を除き、全ての補強筋
は引張応力に抵抗する必要のない点から鉄筋径の 12倍または梁成のいずれか大きい長さまで、伸ばさなけ
ればならない。曲げ補強筋は、少なくとも次のいずれか一つの場合でない限り、引張領域で終えはならな
い。せん断力は、せん断補強筋がある場合にはその余裕を含めても、認められる値の 1/2 を超えない。
1.カットオフから梁成に等しい距離まで必要以上の追加せん断補強筋が配置されている。せん断補強筋の間隔は d /8rb を超えてはならない。
2.その点で必要とされる面積の 2 倍、または定着に必197

要な周長の 2 倍の鉄筋が連続して配置される。
支持点で負のモーメントに対する少なくとも全補強筋の 1/3 が、反曲点を超えて、鉄筋の許容応力の 1/2 を定着させる十分な距離、内法スパンの 1/6、部材成 dのいずれか大きな値を超えて配置されなければならない。
どのスパンの連続または片持ち梁またはラーメン架構のいかなる部材も、負のモーメントに対する引張補強
筋は、支持部材の中または貫通して、補強付着、フックまたは機械式アンカーによって固定されなければならない。
単純梁または連続梁の自由支持点において、正のモーメントに必要な補強筋の少なくとも 1/3 は梁の同じ面に沿って支持部材に少なくとも 150mm 延長させなければならない。連続梁の連続している端部おいて、正のモーメントに必要な補強筋の少なくとも 1/4 は梁の同じ面に沿って支持部材に少なくとも 150mm 延長させなければならない。
曲げ部材の圧縮補強筋は、主筋の 16 倍または横補強筋の 48 倍の小さな方の間隔で、直径 6mm を下まわらない帯筋または肋筋によって固定されなければならない。この帯筋または肋筋は圧縮鉄筋が必要な距
離に渡って配置する。

706.3.5 せん断補強筋のアンカー
せん断補強に用いる単一で独立している鉄筋は、次のいずれかの方法で各端部をアンカーしなければならない。
1. 主筋に 180°フックでしっかりと引っかける。
2. 梁成中央の上または下の圧縮側では、丸鋼または異形鉄筋の応力を定着させるのに十分な距離。
3. 50MPa を定着できると考える 707.2.2.5 節で定義された標準フックと鉄筋が受ける応力の残りを定着させるのに十分な埋込長さ。有効埋込長さは梁成中央とフックの正接を超えて仮定してはならない。
単一または複数の U 型肋筋の端部は上の項目 1～3

198

のいずれかでアンカーするか、または主筋周りに肋筋の直径以上の曲げ径で少なくとも 90°折り曲げ、余長は少なくとも肋筋の 12 倍としなければならない。
螺旋または閉鎖 U 型肋筋は、主筋周りに少なくとも90°折り曲げ、折り曲げからの余長は少なくとも肋筋の12 倍としなければならない。

706.3.6 帯筋
柱の全ての主筋を帯筋によって囲まれなければならな
い。主筋に対する横からの支持は、135°を超えない角度または標準フックをもつ帯筋によらなければならない。コーナー主筋は主筋を完全に囲む帯筋によって支持されなければならない。他の主筋も帯筋によって同様に支持され、どの鉄筋もそのような支持から150mm 離れてはいけない。
帯筋も主筋も柱の表面から 38mm を下まわらず、
125mm を超えないように配置されなければならない。
帯筋は主筋に対して配置され、706.8 節の規定に合致する場合は、水平目地接合部分に配置してもよい。
帯筋の間隔は主筋径の 16 倍、帯筋径の 48 倍、または柱の最小寸法を超えず、かつ 450mm を超えないこと。
帯筋は、主筋径が 20mm 以下の場合は少なくとも6mm、主筋径が 20mm を超える場合は少なくとも10mm としなければならない。主筋径が 20mm を超える場合であっても、柱の長手方向断面における帯筋断面の和が、大きな帯筋で必要とされる間隔の断面の和と等しい場合には、10mm より小さな帯筋を用いることができる。
706.3.7 柱アンカーボルトの帯筋柱頭に設けるアンカーボルトの周囲には追加的帯筋を配置しなければならない。そのような帯筋は、少なく
とも 4 本のボルト、4 本の鉛直方向の柱筋、またはボルトと鉄筋を合わせて 4 本を拘束しなければならない。そのような帯筋は柱の頂部 125mm 範囲に、全断面積260mm2 以上配置しなければならない。最上部の帯199

筋は柱頭の 50mm 以内に設ける。
706.3.8 圧縮面積の有効幅
補強筋のある壁の曲げ応力を計算する場合、芋目地
組積の有効幅は壁の公称厚さの 6 倍、または補強筋の中心間隔を超えてはならない。
重ね積みの場合、有効幅は壁の公称厚さの 3 倍、補強筋の中心間距離、または開放ユニットを用いグラウト
で一体とならない限り 1 ユニットの長さを超えてはならない。

（作成：石山）200

710 章 ENPIRICAL DESIGN OF MASONRY 組積造の経験的設計
710.1 高さ
水平力に対する抵抗を組積造の壁に頼る建物は高さ10m を超えてはならない。
710.2 水平方向の安定性
水平方向の安定性を組積造の壁に頼る構造物は、耐力壁を水平力の作用する方向と平行方向に設けなければならない。
耐力壁の最小公称厚さは 200mm とする。
水平方向の安定のために設けられた各方向の耐力壁
は、建物寸法の 0.4 倍以上の累積長さを持たなければならない。累積長さには開口部を含んではならない。
耐力壁線間距離は表 710-1 の割合を超えてはならない。
表 710-1 経験的設計における耐力壁線間距離710.3 圧縮応力度710.3.1 一般
固定荷重と積載荷重を受けている組積造の圧縮応力
度は、風や地震荷重を除き、710.4.3 に基づき決定されなければならない。固定や積載荷重は、低減された
積載荷重を考慮した基準に基づく。
710.3.2 許容応力度
組積造の圧縮応力度は表 710-2 に規定する値を超えてはならない。あらゆるワイスで使用されているものの内、最も弱いユニットとモルタルの組み合わせに対しての許容応力度の値が表 710-2 に規定されており、これは複数ワイス壁における荷重の作用する全てのワイスに適用される。

201

710.3.3 応力度計算
応力度は公称寸法でなく規定寸法で計算しなければならない。圧縮応力度は設計荷重を要素の全面積で割ったものとして計算される。開口、溝、へこみ部の面
積は壁の総面積には含まない。
710.3.4 アンカーボルト
ボルトの値は表 710-3 を超えてはならない。

202

710.4 面外支持
組積造の壁は、水平または鉛直方向に表 710-4 に規定される値を超えないように支持されなければならない。
面外支持は水平方向については直交壁、柱、バットレスなどの構造要素、鉛直方向については床、屋根などの構造要素によって与えられる。
パラペットを除き、片持ち壁の厚さに対する高さ割合
は中実組積体では 6、空洞組積体では４を超えてはな
らない。二重壁の割合の計算については、厚さの値を
内側ワイスと外側ワイスの公称厚さの合計の値を用いる。異なるクラスのユニットとモルタルで構成される壁においては、厚さに対する高さや長さの割合は、構成要
素の最も弱い組み合わせで許容された値を超えてはならない。

710.5 最小厚さ
710.5.1 一般
階数が２階以上の建物の耐力壁の公称厚さは200mm 以上とする。中実組積造壁の平屋建物で高さが 2.7m（妻壁のある場合は、その頂部が 4.5m まで）を超えない場合は公称厚さを 150mm とすることができる。
例外：
グラウトされた無筋組積造壁の厚さは、150mm を下回
らない範囲で、この節で要求された値より 50mm 小さくできる。
710.5.2 厚さの変化
層間で壁の厚さが異なる場合は、より厚い壁を上階にまで到達させなければならない。

203710.5.3 壁厚の減少
空洞ユニットの壁またはグラウトされた空洞壁の厚さが減少する場合、中実壁のコースを一段または複数段、下部にある壁と上部に細い壁の間に設置しなければならない。若しくはフェイスシェルまたはワイスから下部の壁へ荷重を伝達する特別なユニットまたは構法を用いること。
710.5.4 パラペット
パラペットは 200mm 以上の厚さとし、高さは厚さの３倍を上回らないこと。また下部の壁厚よりも薄くしないこと。
710.5.5 基礎壁
基礎壁に用いるモルタルはタイプ M または S とすること。
壁の前後で深さの異なる埋め戻し土の高さ（地階より上部の砂利仕上げ面または内側の砂利の高さ）と面外支持間の壁の高さが 2.4m を超えず、また壁の前後
で深さの異なる埋め戻し土の地下水圧が 480kg/㎡を超えないとき、基礎壁の最小厚さは表 710-5 に規定される。表 710-5 で許容されている壁の前後で深さの異なる埋め戻し土の最大深さは、その土地の地盤状態が問題ないと証明された場合に公的機関が許可すれば値を増すことができる。
壁の前後で深さの異なる埋め戻し土の高さや面外支
持材間の高さ又は壁の前後で深さの異なる埋め戻し
土の地下水圧が上記規定の値を超えた場合には、基礎壁は第３章に従い設計されなければならない。

204710.6 接着710.6.1 一般
複数のワイスの表側ワイスと裏側ワイスは、この項に従い接着されなければならない。

710.6.2 ヘッダー
中実組積造の表側ワイスと裏側ワイスがヘッダーで接着される場合、表側表面面積の４％以上のヘッダーが裏側ワイスに 75mm 以上貫入しなければならない。一枚もののヘッダーの隣り合う距離は、縦横 600mm 以
内としなければならない。一枚もののヘッダーで届かない場合、逆側からのヘッダーと 75mm 以上重ねなけ
ればならない。

4％以上

75mm

二つ以上の空洞組積ユニットで壁が構成される場合、ストレッチャーコースを下部のユニットに 75mm 以上重ねる形で、鉛直方向 865mm 以下ごとに設けなければならない。または下部ユニットの厚さの少なくとも 50％
以上のユニットを鉛直方向 430mm 以下で重ねなければならない。

205

710.6.3 ウォールタイ
表側と裏側の壁は直径 4.8mm のウォールタイ、または
水平モルタル目地に埋め込まれたものと同等の剛性を持つメタルタイで接合されなければならない。メタル
タイは少なくとも壁面積 0.42 ㎡ごとに一つ設置しなけ
ればならない。タイはコースごとに互い違いにし、最大鉛直間距離は 600mm 以下、最大水平間距離は900mm 以下としなければならない。長方形型に曲げられたロッドは空隙を垂直にして置かれた空洞ユニットに使用されなければならない。他の壁では、タイの端部は 50mm 以上の長さのフックを設けるために 90°に曲げられる。外周部から 900mm 以下で開口部から300mm 以内の全ての開口部には追加のタイを設置しなければならない。

組積造壁の表面と裏面はプレハブの補強接合部で接合される。これらは壁面積 0.25 ㎡ごとに設置されるタ
イとして機能する一つ以上のクロスワイヤーでなければならない。接合部補強の鉛直間距離は 406mm を
超えてはならない。プレハブされた接合部補強のクロスワイヤーは直径 10mm 以上でなければならない。縦方向の補強はモルタルに埋め込まれなければならない。

206

710.6.4 縦方向接合
組積造の各ワイスにおいては、連続するコースの縦目
地はユニット長さの少なくとも 1/4 をオフセットさせる
か、壁を Section706.1.12.3,Item 4 を満たすように縦方向に補強されなければならない。
710.7 固定710.7.1 交差壁
水平方向支持のために互いに支え合っている壁は、
その交差部を以下のいずれかの方法で固定若しくは接着しなければならない。

1.

交差部ユニットの 50％は、交互のユニットがその下のユニットに 75mm 以上載る形で重ねて積まれなければならない。

2.

壁は、端部が少なくとも 50mm 折り曲げられた
6×38mm の最小断面をもつ鋼製コネクタ、若しく
は固定用のクロスピンで固定されなければならない。この固定は少なくとも 600mm の長さを持ち、鉛直方向の離間距離を最大で 1.2m としなければならない。

3.

壁は、鉛直方向に 200mm 以内で接合部補強に
よって固定されなければならない。このような補強の縦方向ロッドは、少なくとも直径 10mm 以上かつ交差部の各方向に少なくとも 750mm 以上伸ばさなければならない。

4.

内部帳壁は、鉛直方向 400mm 以内に接合部補強、または 6mm の鋼製メッシュによって交差部を固定しなければならない。

207

5.

その他の鋼製タイ、接合部補強又は固定は、この節の規定と同等の面積や離間距離としなければならない。

710.7.2 床や屋根の固定
組積造壁を水平方向に支持する床面や屋根面は、以下のいずれかの方法で壁と接続されなければならない。
1.

組積造壁に載る木製床根太は、1.8m 以下の間隔で認定品の鋼製ストラップアンカーで固定されなければならない。壁と平行な根太は、中心から1.8m 以内の位置で、少なくとも３つの根太を含む形で鋼製ストラップにより固定されなければならない。ブロック材がそれぞれのストラップアンカーが付く根太間に設置されなければならない。

2.

鋼製床根太は、直径 10mm の鋼棒、または同等のもので、中心から 1.8m 以内の間隔で組積造壁に固定されなければならない。根太が壁と平行な場合、固定は根太のクロスブリッジ部に設けなければならない。

3.

屋根は、中心から 1.8m の位置で 12mm のボルトまたは同等の方法で固定されなければならない。
ボルトは組積体に少なくとも 400mm 以上定着、または壁頂部から 150mm 以上の位置にある梁補強に 130mm2 以上溶接またはひっかけなければならない。

208

710.7.3 構造躯体に隣接する壁
壁が水平支持のための構造躯体に支持されている場合は、これらは躯体に鋼製アンカーで固定、またはひっかけられなければならない。鋼製アンカーは中心から 1.2m 以内の間隔でかつ壁に 100mm
以上埋め込まれた 12mm ボルトで構成されなければならない。

（作成：北）

209

（４）

関連基準
米国補強組積造工学ハンドブック
Reinforced Masonry Engineering Handbook
Table of Contents 目次

Preface

序文

Authors

執筆者

Acknowledgements

謝辞

Symbols and Notations

記号と注釈

Introduction

はじめに

Chapter1 Materials

第 1 章 材料

1.1

General

1.1 共通事項

1.2

Masonry Units

1.2 組積材料

1.3

1.2.1 Clay Masonry

1.2.1 粘土系組積材料

1.2.3 Concrete Masonry

1.2.2 コンクリート系組積材料

Mortar

1.3 モルタル

1.3.1 General

1.3.1 共通事項

1.3.2 Mortar Materials

1.3.2 モルタル材

1.3.3 Types of Mortar

1.3.3 モルタルの種類

1.3.4 Mixing

1.3.4 練り混ぜ

1.3.5 Types of Mortar Joints

1.3.5 モルタル目地の種類

1.4 Grout

1.4 グラウト材

1.4.1 General

1.4.1 共通事項

1.4.2 Types of Grout

1.4.2 グラウトの種類

1.4.3 Proportions

1.4.3 配合

1.4.4 Mixing

1.4.4 練り混ぜ

1.4.5 Slump of Grout

1.4.5 グラウトのスランプ

1.4.6 Grout Strength Requirements

1.4.6 グラウトの強度規定

1.4.7 Testing Grout Strength

1.4.7 グラウトの試験強度

1.4.8 Methods of grouting Masonry Walls

1.4.8 組積造壁へのグラウティングの方法

1.4.9 Grout Demonstration Panels

1.4.9 グラウトの試験施工

1.5 Reinforcing Steel

1.5 補強鉄筋

1.5.1 General

1.5.1 共通事項

1.5.2 Types of Reinforcement

1.5.2 補強鉄筋の種類

1.6 Questions and Problems

1.6 確認問題

210

Chapter2

Masonry

Assemblage

第２章 組積体の強度と特性

Strength and Properties
2.1 共通事項

2.1 General
2.2

Compression

StrengthofMasonry

2.2 組積体の圧縮強度
2.2.1 プリズム試験体のテストによる確認

Assemblies

2.2.2 個々の強度(組積ユニット・モルタル・グラウト

2.2.1 Verification by Prism Tests
2.2.2 Verification by Unit Strength Methodのそれぞれの強度)を確認し、組積造体の強度を確認する方法
2.2.3 建設された組積体から取り出したプリズム試

2.2.3 Verification by Testing Prisms from
Constructed Masonry

験体を試験して確認する方法

2.2.4 Selection of f'm for Use in Design

2.2.4 設計用組積体の強度の決定

2.2.5 Selection of Materials to Verify f'm in

2.2.5 施工時に組積体の強度の確認のための材

Construction

料選定方法

2.3 Flexural Strength of Masonry Assemblies

2.3 組積体の曲げ強度

2.4 Modulus of Elasticity, Em

2.4 弾性係数, Em

2.4.1 General

2.4.1 共通事項

2.4.2 Proposed Evaluation of Modulus of

2.4.2 弾性係数の推薦する評価方法

Elasticity

2.5 複合組積造材料を用いた壁

2.5 Walls of Composite Masonry Materials

2.6 組積体の耐火特性

2.6

2.7 組積体の遮音特性

Fire-resistant

PropertiesofMasonry

Assemblies

2.8 建設途中の組積造の検査

2.7 Sound Transmission Properties of Masonry

2.9 コードマスター(アメリカ組積研究所の発行するもAssembliesののうち、参照できるものを明示)

2.8 Inspection of Masonry During Construction

2.10 確認問題

2.9 Code Masters
2.10 Questions and Problems

Chapter 3 Loads

第３章 荷重3.1 General

3.1 共通事項

3.2 Load Combination

3.2 荷重の組み合わせ

3.2.1

Allowable

StressDesign3.2.1 許容応力度設計時の荷重の組み合わせ

Load

3.2.2 強度設計時の荷重の組み合わせ

Combinations

3.2.3 地震にかかるオーバーストレングスファクタ

3.2.2 Strength Design Load Combinations
3.2.3

Load

Combinations

with

Seismic

ーを考慮する場合の荷重の組み合わせ

Overstrength Factor

3.3 固定荷重

3.3 Dead Load

3.4 積載荷重211

3.4.1 単位面積当たり床積載荷重

3.4 Live Load
3.4.1 Uniform Floor Loads

3.4.2 単位面積当たり屋根積載荷重

3.4.2 Uniform Roof Loads

3.4.3 集中荷重

3.4.3 Concentrated Loads

3.4.4 その他の積載荷重
3.5 雪荷重

3.4.4 Other Live Loads
3.5 Snow Loads

3.6 雨荷重

3.6 Rain Loads

3.7 洪水荷重

3.7 Flood Loads

3.8 風荷重
3.8.1 主たる風に対する抵抗システムにかかる風

3.8 Wind Loads
3.8.1 Wind Loads on Main Wind Force

荷重
3.8.2 個々の部材と屋根のような被覆物にかかる

Resisting Systems
3.8.2 Wind Loads for Components and

風荷重3.8.3 風と地震にかかる詳細

Cladding

3.8.4 風圧力に対する計算例

3.8.3 Wind and Seismic Detailing3.8.4 Examples of Calculation of Wind

3.9 地震荷重

Pressures

3.9.1 共通事項

3.9 Seismic Loads

3.9.2 ベースシェア V

3.9.1 General

3.9.3 全体地震力の縦方向への分配

3.9.2 Base Shear, V

3.9.4 構造部材にかかる地震荷重

3.9.3 Vertical Distribution of Total Seismic

3.10 確認問題

Forces
3.9.4 Seismic Loads on Structural Elements
3.10 Questions and Problems

Chapter 4 Distribution and Analysis

第４章 横方向力の分配と解析

for Lateral Forces

4.1 共通事項

4.1 General

4.2 壁の剛性
4.2.1 クラックの影響

4.2 Wall Rigidities
4.2.1 Effect of Cracking

4.2.2 支持端条件の影響

4.2.2 Effect of Support Conditions

4.2.3 壁の組み合わせ

4.2.3 Combinations of Walls

4.2.4 複数階における壁4.2.4 Multi-Story Walls

4.2.5 接合と開口を持つ壁

4.2.5 Walls with Joints and Opening

4.2.6 フランジみたいな部分の壁

4.2.6 Flanged Walls

4.3 回転4.3.1 基礎の回転

4.3 Overturning

4.3.2 壁の回転

4.3.1 Overturning of Foundation

212

4.4 水平方向のダイアフラム

4.3.2 Overturning on Walls

4.4.1 ダイアフラムの種類

4.4 Horizontal Diaphragms
4.4.1 Types of Diaphragms

4.4.2 ダイアフラムにかかる力

4.4.2 Forces on Diaphragms

4.4.3 ダイアフラムと壁の変形
4.5 変則的な建物

4.4.3 Deflection of Diaphragms and Walls
4.5 Building Irregularities

4.6 横方向変位と変形

4.6 Drift and Deformation

4.7 確認問題

4.7 Questions and Problems

Chapter 5 Design of Structural
MembersbyAllowable

第５章 許容応力設計時の構造部材の設計

Stress
5.1 組積造の設計のこれまで

Design(ASD)
5.1 History

5.2 曲げに対する設計方法

5.2 Flexure

5.2.1 一般的曲げ応力

5.2.1 General, Flexural Stress5.2.2 歪みとの互換性

5.2.2 Strain Compatibility

5.2.3 曲げにかかる計算式の派生

5.2.3 Derivation of Flexural Formula5.2.4 概略と事例

5.2.4 Summary and Examples

5.2.5 圧縮側鉄筋
5.3 せん断力に対する設計方法

5.2.5 Compression Reinforcement

5.3.1 許容せん断応力 ー 組積

5.3 Shear

5.3.2 許容せん断力 ー 鉄筋

5.3.1 Allowable Shear - Masonry

5.4 圧縮力に対する設計方法

5.3.2 Allowable Shear - Reinforcement

5.4.1 共通事項

5.4 Compression

5.5 曲げ圧縮の場合の設計方法

5.4.1 General

5.5.1 共通事項

5.5 Combined Flexure and Compression

5.5.2 軸応力とモーメントがかかった場合の関係

5.5.1 General
5.5.2 Methods of Design for Interaction of
Axial Load and Momentに関する設計方法
5.6 施工の進行
5.6.1 補強鋼

5.6 Development

5.6.2 アンカーボルト

5.6.1 Reinforcing Steel
5.6.2 Anchor Bolts

5.7 (構造要素からの伝達荷重を組積造体で受ける場

5.7 Bearing

合の)受け壁の設計

5.8 Beams

5.8 梁の設計

5.8.1 Flexure

5.8.1 曲げに対する設計

5.8.2 Shear

5.8.2 せん断力に対する設計

213

5.8.3 Deflection

5.8.3 たわみにかかる設計

5.8.4 Deep Beams

5.8.4 梁せいの大きい梁の場合の設計の特例規

5.9 Column

定5.9 柱の設計

5.9.1 General
5.9.2 Compression

5.9.1 共通事項

5.9.3 Flexure and Compression

5.9.2 圧縮力に対する設計

5.9.4 Special Topics

5.9.3 曲げと圧縮がかかる柱の設計
5.9.4 屋根等、上部が軽量であまり軸力が発生し5.10 Walls
5.10.1 Compression

ない特殊な組積造の設計

5.10.2 Out-of-Plane Loads

5.10 壁の設計
5.10.1 圧縮に対する設計

5.10.3 In-Plane Loads

5.10.2 面外荷重に対する設計

5.11 Questions and Problems

5.10.3 面内荷重に対する設計
5.11 確認問題

Chapter 6 Design of Structural

第６章 強度設計法にかかる構造材料の設計

Members by Strength Design(SD)6.1 はじめに6.1.1 組積造の設計のこれまで

6.1 Introduction
6.1.1 History

6.1.2 強度設計法の基本的考え方

6.1.2 Concepts

6.1.3 強度設計を行う上での仮定条件

6.1.3 Design Assumptions

6.1.4 強度の低減ファクター

6.1.4 Strength Reduction Factor, Φ

6.2 曲げに対する設計方法
6.2.1 曲げに対する挙動

6.2 Flexure
6.2.1 Flexural Behavior

6.2.2 曲げに対する設計式の基本的考え方

6.2.2 Derivation of Flexural Formulas

6.2.3 補強鉄筋量の制限

6.2.3 Reinforcement Limits

6.2.4 概略設計方法(10%程度の誤差内)

6.2.4 Approximate Design

6.2.5 圧縮側補強筋の設計

6.2.5 Compression Reinforcement

6.3 せん断力に対する設計方法
6.3.1 組積のせん断耐力

6.3 Shear
6.3.1 Shear Capacity - Masonry

6.3.2 補強筋のせん断耐力

6.3.2 Shear Capacity - Reinforcement

6.3.3 せん断破壊を起こさないためのせん断耐力

6.3.3 Shear Capacity - Limitsの制限
6.3.4 せん断補強筋に対する制限

6.3.4 Shear Reinforcement - Limits
6.4 Compression

6.4 圧縮力に対する設計方法

6.5 Combined Flexure and Compression

6.5 曲げと圧縮を受ける部材の設計方法
6.5.1 単純化された方法

6.5.1 Simplified Approach214

6.5.2

Sectionswith

Tension

6.5.2 引っ張りを補強筋だけで負担する断面の設

Only

Reinforcement

計
6.5.3 圧縮力を補強筋とともに負担する断面の設

6.5.3 Sections with Combined Compression
Reinforcement

計
6.5.4 曲げと軸力とがかかる部材の M-N 関係図

6.5.4 Interaction Diagrams

6.6 補強筋の定着・重ね長さの設計

6.6 Development
6.6.1 Reinforcing Steel

6.6.1 補強筋の設計

6.6.2 Anchor Bolts

6.6.2 アンカーボルトの設計

6.7 Bearing

6.7 (構造要素からの伝達荷重を組積造体で受ける場

6.8 Beams

合の)受け壁の設計
6.8 梁の設計方法

6.8.1 Flexure
6.8.2 Shear

6.8.1 曲げに対する設計

6.8.3 Deflection

6.8.2 せん断力に対する設計

6.8.4 Deep Beams

6.8.3 たわみに対する設計
6.8.4 梁せいの大きな梁の設計

6.9 Columns

6.9 柱の設計方法

6.9.1 General
6.9.2 Compression

6.9.1 共通事項

6.9.3 Flexure and Compression

6.9.2 圧縮力に対する設計

6.9.4 Special Topics

6.9.3 曲げと圧縮を受ける場合の設計
6.9.4 屋根等、上部が軽量であまり軸力が発生しな

6.10 Walls
6.10.1 Compression

い特殊な組積造の設計

6.10.2 Out-of-Plane Loads

6.10 壁の設計方法
6.10.1 圧縮力に対する設計

6.10.3 In-Plane Loads
6.11 Piers

6.10.2 面外荷重に対する設計

6.12 Special Topics

6.10.3 面内荷重に対する設計

6.12.1 Limit Design Method

6.11 橋台となるなげしの設計方法

6.12.2 Wall Flames

6.12 特殊なもの

6.12.3 The Core Method of Design

6.12.1 限界設計法

6.12.4 Limit State

6.12.2 壁体フレーム置換設計法
6.12.3 ワイス型枠鉄筋コンクリート設計法

6.13 Questions and Problems

6.12.4 限界状態
6.13 確認問題

第 7 章 補強筋の詳細設計と施工
7.1 はじめに
Chapter

7

DetailsofReinforcement

and

7.2 共通事項215

Construction

7.2.1 鉄筋径の最大値

7.1 Introduction

7.2.2 フックと重ね長さ7.2 General Requirements

7.2.3 鉄補強の位置

7.2.1 Maximum Bar Size

7.2.4 補強筋と組積材料との空き寸法

7.2.2 Hooks and Laps

7.2.5 補強筋の外部表面からの被り

7.2.3 Placement of Steel

7.2.6 現場での施工誤差
7.3 梁

7.2.4 Clearances
7.2.5 Cover Over Reinforcement

7.3.1 曲げ補強筋

7.2.6 Site Tolerances

7.3.2 梁のせん断補強筋の規定
7.3.3 梁せいの大きな梁

7.3 Beams

7.4 柱

7.3.1 Flexural Reinforcement

7.4.1 共通事項

7.3.2 Shear Reinforcement Requirements in

7.4.2 出っ張った壁柱や壁柱

Beams

7.4.3 壁厚内柱7.3.3 Deep Beams

7.4.4 軸方向筋のつなぎ筋の仕様

7.4 Columns

7.4.5 横方向つなぎ筋の空き

7.4.1 General
7.4.2 Projecting Walls Columns or Pilasters

7.5 壁の詳細にかかる制限

7.4.3 Flush Wall Columns

7.5.1 せん断壁の最低限の要求事項

7.4.4 Column tie Requirements

7.5.2 非耐震帳壁

7.4.5 Lateral Tie Spacing for Columns

7.5.3 面外荷重に対応した壁の詳細
7.6 確認問題

7.5 Walls
7.5.1 Shear Walls
7.5.2 Non-Participating Walls
7.5.3 Out-of-Plane Walls
7.6 Questions and Problems

Chapter 8 Building Details

第 8 章 組積造建築の接合部詳細仕様

8.1 General Conditions

8.1 共通事項

8.2 Wall to Wall Connections

8.2 壁と壁が接合さける部分の詳細

8.3 Lintel and Bond Beam Connections

8.3 が梁型組積材料・梁組積材料の詳細

8.4 Wall to Wood Diaphragm Connections

8.4 壁と木製床との接合部の詳細

8.5 Wall to Concrete Diaphragm Connections

8.5 壁と鉄筋コンクリート床との接合部の詳細

8.6 Wall to Steel Diaphragm Connections

8.6 壁と鉄骨梁材を用いた床との接合部の詳細

8.7 Wall Foundation Details

8.7 壁の基礎部分の詳細

216

第 9 章 特殊なもの

Chapter 9 Special Topics

9.1 つなぎの遊び

9.1 Movement Joints
9.1.1 General

9.1.1 共通事項

9.1.2 Movement Joints for Clay Masonry

9.1.2 粘土質組積造の接合部の遊びの設計
9.1.3 コンクリート系組積造の遊びの設計

Structure

9.1.4 コーキングによる伸縮目地の設計

9.1.3 Movement Joints in Concrete Masonry

9.2 組積造の防水対策設計

Structure

9.2.1 共通事項

9.1.4 Caulking Details

9.2.2 防水対策で気をつけること

9.2 Waterproofing Masonry Structure
9.2.1 General

9.2.3 組積造の種別に応じた防水材料の選定

9.2.2 Design Considerations

9.2.4 防水性能確保のための施工方法と下地処

9.2.3 Materials Selection
9.2.4

Construction

理Procedures

9.2.5 防水材料の種類とその特徴

and

9.2.6 防水部分の維持管理

Application Method

9.3 耐火性能にかかる組積造の設計

9.2.5 Waterproofing

9.3.1 共通事項

9.2.6 Maintenance of Waterproofing Systems

9.4 国際単位系である SI 単位への換算

9.3 Fire Resistance

9.4.1 共通事項

9.3.1 General

9.4.2 変換にかかるそれぞれの単位換算値

9.4 International System of Units(SI,System)

9.5 確認問題

9.4.1 General
9.4.2 Measurement Conversion Factors
9.5 Questions and Problems

Chapter 10 Formulas for Reinforced

第 10 章 補強組積造を設計するための計算式

Masonry Design

10.1 共通事項
10.2 許容応力度設計にかかる計算式

10.1 General

表 10.1 許容応力度設計のための基本的設計値

10.2 Allowable Stress Design(ASD) Formulas

表 10.2 許容応力度設計にかかる計算式

Table 10.1 Allowable Stress Design(ASD)

10.3 強度設計にかかる計算式

Equations
Table 10.2 Design Formulas - Allowable

表 10.3 強度設計のための基本的設計値
表 10.4 強度設計にかかる計算式

Stress Design
10.3 Strength Design(SD) Formulas
Table 10.3 Strength Design(SD)Equations
Table 10.4 Design Formulas - Strength
Design217

Chapter 11 Design of One-Story

第 11 章 平屋建ての商業ビルの設計例

Industrial Building

11.1 許容応力度設計の設計条件
11.1.1 材料と許容応力

11.1 Design Criteria : Allowable Stress Design

11.1.2 荷重

11.1.1 Materials and Allowable Stress11.2 西面の組積耐力壁の設計 断面 1-1 (許容応力11.1.2 Loads
11.2 Design of West Masonry Bearing Wall -度設計の場合)Section 1-1 (Allowable Stress Design)

11.2.1 壁にかかる鉛直荷重

11.2.1 Vertical Loads on Wall

11.2.2 壁にかかる横方荷重

11.2.2 Lateral Forces on Wall

11.2.3 高さ方向で、中央部分での壁の設計 断

11.2.3

DesignWallfor

Condition

at

面 1-1

Mid-Height - Section 1-1

11.3 南面の組積造壁の設計 断面 2-2(強度設計の11.3 Design of South Masonry Wall - Section

場合)
11.3.1 壁の設計の関係する手順

2-2(Strength Design)
11.3.1 Interactive Procedure Wall

11.4 南面壁の、が梁の設計- 立面 3-3 (許容応力設

11.4 Design of Lintel Beam South Wall -計)
11.4.1 曲げに対する設計

Elevation 3-3 ( Allowable Stress Design)
11.4.1 Flexural Design

11.4.2 梁にかかる横方向風荷重

11.4.2 Lateral Wing Load on Beam

11.4.3 梁せいの大きいがりょうの設計

11.4.3 Deep Lintel Beams
11.5 Design of Flush Wall Pilaster North Wall Section

4-4,

Designed as

a

Wall

Not

A

11.5 北面壁の壁体面と同一面となる母屋かかり部分の設計 - 断面 4-4, 柱としての支持ではなく壁で支Column(Allowable Stress Design)
11.5.1 Loads

持する場合の設計方法(許容応力設計)

11.5.2 Bearing Plate Design

11.5.1 荷重

11.5.3 Wall Pier Design

11.5.2 支持部分のベースプレートの設計
11.5.3 のっかかり部分(橋台)部分の設計

11.6 Design of Elevation 5-5 for Vertical andLateral Loads (strength Design)

11.6 立面 5-5 の、鉛直荷重と水平荷重に対する設計

11.7 Wind and Seismic Forces on Total Building(強度設計)
11.7 風と地震力に対する建物全体としての設計

11.7.1 Loads (Allowable Stress Design)

11.7.1 荷重(許容応力設計)

11.7.2 Ledger Bolt and Ledger Beam Design

11.7.2 橋台となるなげし 材の取り付けボルトとな

11.8 Distribution of Shear Reinforcement in
Piers 3 and 4 (Strength Design)

げし材の設計11.9 Questions and Problems

11.8 表 11.2 の橋台 3 と 4 のせん断補強筋にかかる

218

設計(強度設計)
11.9 確認問題

Chapter 12 Design of Seven-Story

第 12 章 7 階建の組積造で耐力壁を用いた集合住宅

Masonryの設計

Load

BearingWall12.1 共通事項

Apartment Building

12.1.1 設計条件、立面形状と平面図

12.1 General
12.1.1 Design Criteria, Elevation and Plan

12.1.2 床と屋根の方式

12.1.2 Floor and Roof Systems

12.1.3 構造体としての壁の方式

12.1.3 Structural Wall System

12.1.4 組積造壁にかかる固定荷重と積載荷重12.1.4 Dead and Live Load on the Masonry

12.1.5 地震荷重
12.1.6 風に対する設計

Walls
12.1.5 Seismic Loading

12.2 図 12.3 の J の壁の 1 階とその底辺部の設計- 許12.1.6 Wind Design

容応力設計

12.2 Design if Wall "j" on First Story, Base Level
12.2.1 荷重の組み合わせ- Allowable Stress Design
12.2.1 Load Combinations

12.2.2 せん断力に対する設計

12.2.2 Shear

12.2.3 圧縮力にかかる制限; 式 16-14

12.2.3 Compression Limit; Equation 16-14

12.2.4 引っ張り力の制限;式 16-16

12.2.4 Tension Limit; Equation 16-16

12.2.5 補強筋に関する制限
12.3 図 12.3 の J 壁の一階とその底辺部の設計(強度12.2.5 Limits on Reinforcement
12.3 Design of Wall "j" on First Story, Base Level

設計)
12.3.1 荷重の組み合わせ- Strength Design
12.3.1 Load Combination

12.3.2 圧縮力に対する設計

12.3.2 Compression

12.3.3 圧縮力と曲げ応力の複合荷重下での設計

12.3.3 Combined Compression and Flexure

12.3.4 せん断力に対する設計

12.3.4 Shear

12.3.5 補強筋に関する制限
12.4 図 12.3 の f 壁の一階部分とその底辺部の設計

12.3.5 Limits on Reinforcement

12.4.1 共通事項

12.4 Design of Wall "f" on First Story, Base Level
12.4.1 General

12.4.2 許容応力設計

12.4.2 Allowable Stress Design

12.4.3 補強筋に関する制限

12.4.3 Limits on Reinforcement

12.5 強度設計
12.5.1 荷重の組み合わせ

12.5 Strength Design219

12.5.1 Load Combination

12.5.2 圧縮力と曲げ応力の複合荷重下での設計

12.5.2 Combined Compression and Flexure

12.5.3 圧縮力と曲げ応力の複合荷重下での設計

12.5.3 Combined Compression and Flexure -での組積造材料の圧縮側フランジの設計
12.5.4 せん断力に対する設計

Flange in Compression

12.5.5 補強筋に対する制限

12.5.4 Shear

12.6 図 12.3 の設計を考える場合の、これまでの設計

12.5.5 Limits on Reinforcement
12.6 History of Wall "j"

基準の変遷

12.7 Additional Consideration in the Design of

12.7 複数階の建築物をせん断壁構造で設計する場

Multi-Story Shear Wall Structures

合に考慮すべきその他の事項

12.8 Questions and Problems

12.8 確認問題

第 13 章 土留め壁

Chapter 13 Retaining Wall
13.1 General

13.1 共通事項

13.2 Type of Retaining Walls

13.2 土留め壁の種類

13.2.1 Gravity Wall

13.2.1 重力式もたれ擁壁

13.2.2 Counterfort or Buttress Walls

13.2.2 内側バットレスタイプ擁壁、外側バットレス

13.2.3 Cantilever Retaining Walls

タイプ擁壁
13.2.3 T 型・L 型擁壁、逆 T 型・逆 L 型擁壁

13.2.4 Supported Walls

13.2.4 上部支持のある土留め壁

13.3 Design of Retaining walls
13.3.1

EffectofCornerson

Lateral13.3 土留め壁の設計方法
13.3.1 土圧が異なった方向からかかるようになる

Supporting Capacity of Retaining Walls
13.3.2Preliminary

Proportioningof

壁のコーナー部分の設計
13.3.2 土留め壁の断面仮定

Retaining Walls

13.3.3 土留め壁の安定性

13.3.3 Retaining wall Stability
13.4 Cantilever Retaining wall Design Example

13.4 片持ち梁方式の土留め壁の計算例
13.4.1 設計条件

13.4.1 Design Criteria

13.4.2 土留め壁軸方向の設計

13.4.2 Stem Design
Chapter 14 Table and Diagrams

第 14 章 設計関係の表とグラフ

Chapter 15 references

第 15 章 参考文献

Chapter 16 Index

第 16 章 索引（作成：白川）220

Reinforced Masonry Engineering Handbook
巻頭部分
PREFACE序文

In 1970, James Amrhein recognized that a1970 年にジェームズ・アムライン氏は、補強組積造

comprehensive engineering design handbookを設計するのに必要な定数、図表、データ緒元をまと

was

the

めた設計技術ハンドブックの必要性を認識した。アム

coefficients, tables, charts and design data

ライン氏は本書の初版で、これらの要求を満足するよ

required for the design of reinforced masonry

うな出版を試みた。その後、継続的な改版により、内容

structures. Mr. Amrhein tried to fulfill theseが改善され、拡張され、その時々の UBC や IBC に整

requirements with the first edition of this

合するようになり、補強組積造の技術の進歩にも追従

publication. Since then, subsequent editions

してきた。

needed

which

would

encompass

have been improved and expanded to comply

著者らは本書が補強組積造の設計者が直面する問with applicable editions of the Uniform Building

題を繰り返し解決したり、日常業務において、可能な

Code and International Building Code keeping

限り活用されることを望んでいる。本書を読むことによpace with the growth of reinforced masonryって、理解が進み、組積造の設計にかかる時間も短縮

engineering.

されるだろう。

The authors would like this book to be as

本書に収録されている詳細部の設計や要求項目

useful as possible to designers of reinforced

は、国際規準局(ICC)によって出版された IBC のmasonry by eliminating repetitious and routine

2015 年版及びアメリカ土木技術者協会(ASCE)のcalculations. This publication will increase theASCE7-10「建物およびその他構造物の最小設計荷

understanding and reduce the time required for重」に準拠している。また、本版には TMS 402 /masonry design.

ACI530 / ASCE 5「組積構造に要求される建築規準」

The detail and design requirements includedに基づく情報や設計図表を収録している。

in this book are based upon the 2015 edition of

建築規準によって要求される項目のほかに、本書にthe International Building Code published by

は練習問題も掲載されており、技術者や設計者の教the International Code Council, and ASCE/SEI

本としても活用できるようになっている。

7-10, Minimum Design Loads for Buildings and設計や解析の手法は多岐にわたり、設計の結果はOther Structures published by the American

異なることがあるかもしれない。本書に含まれる技術的Society of Civil Engineers. Also included in this

内容は相応の技術者によって安全で満足のいく内容

edition is information and design tables based

であることが確認されている。著者は、将来の改版へ

on the code reference document, TMS 402/ACI

向けての拡張や改善の助言を期待している。

530/ASCE 5 Building Code Requirements for
Masonry Structures.
In addition to the code requirements, this221

（訳注:本書は第８版）

publication includes sound engineering practices
to serve as a guide to the engineer and designer.
There may be several design and analysis
methods and the results for the design can besomewhat different. Techniques included in thispublication have been reviewed by competentengineers who have found the results to besatisfactory and safe. The authors welcome
recommendations

for

the

extensionandimprovement of the material and any new
design techniques for future editions.

THE MASONRY INSTITUTE OF AMERICA

アメリカ組積造協会
The Masonry Institute of America（以下、MIA

The Masonry Institute of America, founded
in 1957 under the name of Masonry Research, is

アメリカ組積造協会）は、1957 年に MasonryaResearch（組積造研究会）として、組積造の改良、利promotionalandtechnical

researchorganization established to improve and extend

用促進を目的とした研究普及団体として創立。

the use of masonry. The Masonry Institute of

MIA は、建設労働組合と建設会社間の労働管理

America is supported by the California masonry

契約を通じて、カリフォルニアの組積造建設業界の支

contractors

援を受けている。

throughlabormanagement

MIA はカリフォルニア及び全米における組積造業

contracts between the unions and contractors.
The Masonry Institute of America is active in

界の発展を目的としたあらゆる活動に従事することし、California and throughout the United States

組積造に関する新たな提案や工法の普及活動、国家

promotingwork,

並びに地方における建築規準の改訂、研究開発の推

improving national and local building codes,

進、設計の紹介、建設や監理に関するセミナーの開

conducting research projects, presenting design,

催、技術論文や一般論文の出版をしている。

construction

new

and

ideas

and

inspection

masonryseminars

MIA は、建築設計や構造設計、建設工事、組積造

andpublishing technical and non-technical papers,

材料の販売は行わない。

all for the purpose of improving the masonryindustry.
The Masonry Institute of America does notengage in the practice of architectural orengineering design or construction nor does it
sell masonry materials.

222

TMS 402/602 規準委員会

TMS 402/602 CODE COMMITTEETMS 402/602 規準委員会(旧称、組積造標準合The TMS 402/602 Code Committee (formerly
Joint

同委員会 Masonry Standards Joint Committee,

Committee, or MSJC) is an industry-focused

MSJC)は、業界を中心とした有志による集団であり、group of volunteers that mountains the Masonry

合議制により組積造の標準を策定する。

known

as

the

MasonryStandards

Standard through a consensus process. This is a

委員会は設計者、製造者、組積造の利用や教育、

balanced committee of designers, producers andその他の経験を通して組積造に関する知見を得た一general interest individuals that have gained

般人で構成される。
歴史的には委員会は、The Masonry Society(組specialized experience through background, use

積造組合 TMS)、アメリカコンクリート協会(ACI)とアメリ

and education in the field of masonry.
Historically, the committee was a tripartite

カ土木技術者協会(ASCE)の３者による連合体で、合affiliation of The Masonry Society (TMS) the

議による組積造の標準をモデルコードで採用するため

American Concrete Institute (ACI) and theに最適化する開発や管理を実施してきた。2008 年にAmerican Society of Civil Engineers (ASCE)TMS が委員会の筆頭出資者となり、2013 年の相互

charged合意により、TMS が唯一の出資者となり、2016 年版

withdeveloping

andmaintaining

consensus standards suitable for adoption intoの組積造標準にもその内容が反映された。

model building codes. In 2008, TMS became thelead sponsor of the committee and by mutual
agreement in 2013, TMS became the solesponsor of the committee which is reflected in
the 2016 publication of the Masonry Standard.

223

THE MASONRY SOCIETY

組積造組合

Formed in 1977, The Masonry Society (TMS)

1977 年に結成された The Masonry Society(組積is an educational, scientific, and technical

造組合 TMS)は、組積造の科学的・技術的・建築的・

societyof

施工的知見の開発を目的とした教育団体、科学技術and団体である。当団体は非営利の会員制組織で、情報

construction knowledge of masonry. The Society

収集、情報交換や広報の活動によって、組積造に関isする設計、建設、生産の改善、利用促進や組積造のdedicatedscientific,

a

to

the

engineering,

not-for-profit,

organizationthatadvancement

architectural,

membershipgathers,

drivencorrelates,

and

製品及び構造の維持管理を行う。その成果として、

disseminates information for the improvement

TMS は標準、教本その他の出版物を開発し、セミナ

of the design, construction, manufacture, use,

ー、ワークショップ、会議の開催、建設業界への協力、

and maintenance of masonry products and設計団体及びその他より良く、より活発な建設環境を

structures. As part of these efforts, TMS

望む人々に対する教育を実施する。

develops standards, guides, and other resources,
educatesthroughseminars,andcollaborates

conferences,

workshops,
with

the

construction industry, design profession andother leaders desiring to see a better and more
resilient built environment.

ビジョン：組積造が持続可能な建築環境に対しての選択システムとして持続される世界

Vision: A world where masonry continues as the

使命：組積造の知識及び開発・応用の発展

system of choice for a sustainable built

ゴール：

environment

・組積造のグローバルコミュニティーへの参画或いMission: To advance masonry knowledge, its

は協働development and application

・組積造の情報収集及び情報発信

Goals:

・教育や広報活動の実施• Collaborate with and engage the global
masonry community•

Aggregateandexpandeducation

andmasonry

information•

Providedisseminate

knowledge• Sustain and advance a vibrant Society

224

・活発な団体活動の継続と発展

INTRODUCTION

はじめに

Masonry structures have been constructed

組積造は人類史上の初期から、住居だけでなく、美since the earliest days of mankind, not only for

しさや壮大さを建設してきた。最初の組積造は石造

homes but also for works of beauty andで、4000 年前にはイギリス、サルスベリ平原にストーン

grandeur. Stone was the first masonry unit and

ヘンジという原始的ではあるが、息をのむような構造がwas実現している。

usedforprimitivebutbreathtaking

structures such as the 4000 year old Stonehenge
石は紀元前 2500 年にエジプトのギザのピラミッドの

ring on England’s Salisbury Plains.
Stone was also used around 2500 B.C. to

建設にも用いられた。現在は頂部の一部でしか見られbuild the Egyptian pyramids in Giza. Limestone

ないがかつてはクフ王(Cheops)のピラミッド全体を石

veneer which once clad the pyramids can now be

灰岩のベニヤが覆っていたが、そのほとんどは、後世

seen only at the top of the great pyramidに取り外され、再利用された。

Cheops, since much of the limestone facing was
エジプトのピラミッド以外にも 1500 マイル(2500km)

later removed and reused.
As with the Egyptian Pyramids, numerous
other structures such as the 1500 mile longに及ぶ万里の長城をはじめ、数多くの構造物が組積造の耐久性を物語っている。

Great Wall of China testify to the durability ofmasonry.

さらに、メキシコのユカタンとテオティフアカンのピラ

Additionally, structures such as the stone
pyramids of Yucatan and Teotihuacan, Mexico,

ミッドの石造ピラミッドでは、古代組積技術の巧みさを見ることができる。

demonstrate the skill of ancient masons.

225

In fact, the stone walls at the Machu Picchu
in Peru have masonry unit joints so tight that it

ペルーのマチュピチュの剣の刃が石の目地に入らぬほど、非常に密実に組積が積まれている。

is difficult to insert a knife blade between units.

Masonry

has

been

used

worldwidetoconstruct impressive structures such as St.

組積造は世界中で用いられ、モスクワの聖バシル聖堂でも見ることができる。

Basil’s Cathedral in Moscow.
The Taj Mahal in Agra, India, demonstrates
unique monumental characteristics of stone.

インド、アグラのタージマハルでは、モニュメンタル
な造形を表している。

226

米国でも 18 世紀から現在に至るまで、組積造はIn the United States, masonry is used from
Maine to Hawaii and has been the primary

津々浦々で用いられてきた。

material for building construction from the 18th
to the 21st centuries.

1900 年代初頭、コンクリートブロックユニット(CMU)

In the early 1900’s concrete block masonryunits (CMU) were introduced to the construction

が建設業界に導入された。

1940,

その後、1930 年から 1940 年にかけて、鉄筋が導入

reinforcing steel was introduced into masonry

され、地震による動的な水平力に対する耐力が増加しconstruction to provide increased resistance to

た。鉄筋で補強される以前の組積造は、鉛直荷重に

lateral dynamic forces from earthquakes.

対してのみ設計され、地震力や風圧力は無視されてindustry.

Later,

between

1930

andPrior to the development of reinforced
masonry,

most

masonry

structures

were

いた。無補強であっても厚くて重い壁の自重によって、水平力に対し安定性を保っていた。

designed to support only gravity loads, while theforces from wind and earthquakes were ignored.
Massive dead loads from the thick and heavy
walls stabilized the unreinforced structures
against lateral forces.
The introduction of reinforced masonryallowedwall

thicknesstobedecreased

組積造への鉄筋の導入によって、壁厚は激減し、
風と地震による動的水平荷重に抵抗する合理的な設227

The introduction of reinforced masonryallowedwall

thicknesstobedecreased

dramatically and provided a rational method to

組積造への鉄筋の導入によって、壁厚は激減し、
風と地震による動的水平荷重に抵抗する合理的な設計法がもたらされた。

design walls to resist dynamic lateral loads fromwinds and earthquakes.
An excellent example of the benefits of

鉄筋補強組積造の成果の一例は 1971 年に竣工しreinforced masonry is the 13 story Pasadena

た 13 階建てのカリフォルニアのパサディナヒルトンホ

Hilton Hotel in California, completed in 1971.

テルである。

The load bearing, high strength concrete block

高強度コンクリートブロックを用いた耐力壁は下層 3

walls are 12 in. (305 mm) thick CMU for the

階が 12 インチ(305mm)の CMU で、上層 10 階が 8

bottom three floors and 8 in. (203 mm) thickインチ(203mm)の CMU である。

CMU for the upper 10 floors.

The Pasadena Hilton, like the newer 16 story

パサディナ・ヒルトンと同様に、ロングビーチにあるQueens Surf in Long Beach, California and the

16 階建てクイーンズサーフ（集合住宅）やバーバンク

19 story Holiday Inn in Burbank, California isにある 19 階建てホリデイインなどが建つカリフォルニア

228

located in one of the most severe seismic areas inは、世界的にみても地震が多い地域である。

the world.
Another outstanding example of reinforced

そして、ラスベガスにある 28 階建てエクスカリバーホ

load bearing masonry is the 28 story Excalibur

テルも特筆すべき事例である。この巨大な高層複合施

Hotel in Las Vegas, Nevada. This large high-rise

設は４棟で構成され、1008 室のホテルを収容する。そcomplexの組積造の耐力壁は最下層で圧縮強度がconsistsoffour

buildings

each

containing 1008 hotel rooms. The load bearing

4000psi(26.7N/mm2)を必要とした。

walls for the complex required masonry with a
specified compressive strength of 4,000 psi atthe base of the wall.
Although taller masonry buildings may

組積造建築には更なる高層化の可能性もあるが、someday be constructed, it is of more importance

補強組積造の特色は多層建物だけでなく、平屋の住that the benefits of reinforced masonry are

宅に至るまであらゆる規模の建物に対応できることでappropriate not only for multi-story buildings,

ある。

but for buildings of every size and type, evensingle story dwellings.

BASIS OF DESIGN

設計の基本
本書に掲載される設計の基本は International

The basis of design for masonry structuresdescribed

in

this

publication

requirements

found

in

the

are

the

International

Building Code (IBC), Building CodeRequirements for Masonry Structures (TMSthe402-13 / ACI 530-13 / ASCE 5-13)(以下、TMSInternational Code Council, (ICC) and the402)と Specification for Masonry Structures

requirements(TMS 602-13 / ACI 530.1-13 / ASCE 6-13) (以下、Building

Code,

(IBC)

of

the

published

Building

by

Code

229

Requirements for Masonry Structures (TMS

TMS 602)に準拠している。組積造の概要及び鉄筋

402-

the

の許容応力度、自重、積載荷重、水平力は IBC で定Specification for Masonry Structures (TMS

められたものを原則として採用しているが、TMS 402

602-13/ACI 530.1- 13/ASCE 6-13). The allowableによる許容応力度も第 10 章で紹介している。

13/ACI

530-13/ASCE

5-13)

and

stresses for masonry and reinforcing steel, deadloads, live loads and lateral forces as prescribedby the IBC are used primarily herein, although
TMS 402-13/ACI 530- 13/ASCE 5-13 allowablestresses equations are given as well, in Chapter
10.
Similar to past editions, numerous tables

過去の版と同様に、組積造の設計実務で利用可能

and diagrams have been provided at the end of

な図表を巻末に多数掲載した。今回版では強度設計

this book to facilitate the design of masonry(荷重耐力係数法)を簡便化するための図表が追加さ

structures. Additional tables have been included

れ、あまり使われることがない図表は削除した。ただ

to simplify strength design procedures, while

し、混乱を避けるため、過去に掲載された図表は過去

some of the seldom used old tables were deleted.

の版と同じ図表番号が維持されている。

Note, however, to avoid confusion, the table anddiagram numbers were kept the same to beconsistent with past editions – thus some gaps
exist in the table numbering.
第 14 章で図表の解説をしている。また、全体を通しChapter 14 provides explanations for thetables and diagrams. Additionally, numerousて、多数の例題が追加された。

example problems are provided throughout thebook explaining the use of the tables anddiagrams.
本書に掲載されている情報、表、設計図表は TMS

Included in this publication is information,
tables and some design charts that conform totherequirements

of

the

Building

402-13, TMS 602-13 に準拠している。

Code

Requirements for Masonry Structures (TMS
402-13/ACI

530-13/ASCE

5-13)

and

the

Specification for Masonry Structures (TMS
602-13/ACI 530.1-13/ASCE 6-13).
As an engineer and designer, one should not

設計者、技術者として、本書に掲載されている設計

get lost in the precision of the numbers listed in

図表の数字を正確に読み取るように心がけ、また、構the design tables of this handbook, and lose

造設計に用いる荷重は仮定に過ぎず、実際の荷重と

sight of the fact that loads for which theは大きく異なることが多いことを忘れてはならない。

230

structures are designed are arbitrary and inmany cases significantly different than theactual loads.

安全性と経済性を確保する設計及び詳細における判断がプロ技術者の証である。

Judgement in design and detailing which
insures both safety and economy is the mark of aprofessional engineer.

（作成：加藤）231

Reinforced Masonry Engineering Handbook
5 DESIGN OF STRUCTURAL MEMBERS BY ALLOWABLE STRESSDESIGN (ASD) 第５章 許容応力度設計による構造部材の設計
5.1 経緯1933 年に発生したカリフォルニア州ロングビーチ地
震以前の組積構造は、無補強で類似する既存構造物の性能をもとにした経験的設計によって設計されるのが一般的であった。鉄筋で補強せずに、水平荷重並
びに鉛直荷重に抵抗する効果を得ようとするため、初期の組積造は重厚な設計になりがちであった。経験的
設計は耐震分類の低い場合には許されるが、より大きな地震力で耐震効果を得るためには、更に確実で論理的な手順が必要であることを、ロングビーチ地震が技術者に示した。
当時、鉄筋コンクリート構造の設計には弾性存在応
力度設計法が用いられていた。技術者は、この弾性設計の手法をもとに、引張応力は鉄筋、圧縮応力は組積体によって抵抗させて、補強組積造を設計するようになった。
1937 年までに、UBC には、予想される荷重が許容応力度を超過しないことを確認することによって、設計技術者が組積体の寸法を決められる許容応力度設計法を含むようになった。
20 世紀の大部分は、設計技術者は許容応力度設計で補強組積造を設計した。
21 世紀に入り、許容応力度設計は進化を続ける。
例えば、UBC は組積体の継続的施工時検査の要否に関する区分を設けた。現行の IBC 及び TMS402 の規定では、従前と異なり検査、結果による応力の補正は考慮せず、適切な検査管理を行うことによって、全設計応力を用いることを許容している。
近年、許容応力度は再調整され、これまで長期間にわたって許されていた 1/3 割増しの規定が撤廃され、他方で鉄筋の許容応力度は、24,000psi(165N/mm2)から 32,000psi(220N/mm2)232

へ引き上げられ、組積体の許容応力度は 1/3f ’m から
0.45f ’m へ引き上げられた。これらの許容応力度の変更は許容応力度設計と強度設計の調和の一貫として実施された。
規準が進化を遂げる一方、補強組積構造システムの解析や設計は、古くからの手法を継続している。この手法では、組積体が圧縮応力に対して、鉄筋が引張応力に対して抵抗することを仮定している。
許容応力度設計では、材料の許容応力度の限界(表 ASD-1c 及び表 ASD-3)は、各材料の緒元から決められている。実際の積載荷重や規準による積載荷
重、固定荷重によってこれらの許容応力度を超過する設計としてはならない。

(作成：加藤）233

Reinforced Masonry Engineering Handbook
6 DESIGN OF STRUCTURAL MEMBERS BY STRENGTH DESIGN (SD)第６章 強度設計による構造部材の設計
6.1 概要6.1.1 経緯
組積造の強度設計は、薄壁の設計に強度設計が導入されたのと同じ 1985 年版 UBC にアメリカの建築規準としては、初めて採り入れられた。1997 年版
UBC では、建物で使用されるすべての組積体に対して、強度設計の適用が拡大された。2000 年の IBC への移行以来、TMS の組積造規準が米国における組積造設計規準として、採用されてきた。2013 年版
TMS402 の第９章が組積造に関する強度設計の現状を示している。
補強組積造の強度設計の思想は鉄筋コンクリート
構造のものと同様である。しかしながら、設計者は補強組積造と鉄筋コンクリート造の強度設計の相違点については、認識しておく必要がある。

6.1.2 基本方針
1942 年 ASCE 紀要 107 号に寄稿された論文”Plastic Theory of Reinforced Concrete”で、チャールズ・ホイットニーが曲げ部材の強度設計を開拓した。彼の理論は、鉄筋コンクリート部材断面が大きな
曲げ応力を受けた時、中立軸から圧縮縁のコンクリー
ト応力は圧縮強度試験の応力ひずみ関係と同様になることを示した。
応力ひずみ関係は放物線状となることを考慮し、コンクリート及び組積体の応力分布は、概略、図 6.1 のような放物線状になると仮定される。

234

ホイットニーは、引張鉄筋が降伏応力に達すると、引張応力が増加することなく、延びることを指摘している。この状態は、図 6.2 に示されるような鋼材の応力ひずみ関係の降伏棚にて示される。

235

組積造の圧縮の応力ひずみ関係は、放物線状の曲線を描いたり、歪度は小さくてもコンクリート組積ユ
ニットでは 0.0025、粘土組積ユニットでは 0.0035 に達するなど、コンクリートと同じような性状を示す。これらの歪度の数値は組積造調査技術調整委員会(TCCMaR: Technical Coordinating Committee
for Masonry Research)の成果として得られたものであり、TMS402 の 9.3.2 節に採り入れられている。
TCCMaR は日米共同で実施された研究プログラムである。
コンクリートの圧縮応力ブロックは、図 6.3 に示すように曲線部分を矩形に簡略化される。

この矩形の応力ブロックは、ホイットニーの応力ブロックとも呼ばれ、鉄筋コンクリートの設計では長さ a、高さ 0.85f ’c と近似されている。
これらの数値は、組積造に対しては同じ値とはならない。何人かの研究者と米国 TCCMaR の研究成果
から、ブロックの高さは 0.80f ’m、この等価応力ブロッ
クのせいは、下式で表現される。
a = 0.80 c
ここで、図 6.4 に示すように、a は応力ブロックのせい、c は中立軸の位置を表す。これらは、TMS402 の9.3.2 節に示されている。

236

組積造の圧縮応力下及び鉄筋の引張応力下の性状を示すこれらの基本仮定は、当初は曲げ部材に対して開発されたものの、同じ仮定が曲げ応力と圧縮応力を示す部材でも用いられる。
その他の部材に対する強度設計の基本方針は、別途後述する。

6.1.3 設計の仮定
TMS402 の 9.3.2 節では、以下のように仮定を補強
組積造の強度設計で適用することとされている。
TMS402 9.3.2 節
9.3.2 設計上の仮定
補強組積造の設計では、以下の仮定を用いなければならない。
(a) 鉄筋、グラウト、組積体の歪は整合する。
(b) 曲げ及び軸力の組み合わせ応力を受ける補強
組積造の断面の公称強度は、適用可能な釣り合い条件に準じる。
(c) 圧縮縁で採用可能な歪は粘土組積体で0.0035、コンクリート組積体で 0.0025 を最大とする。
(d) 鉄筋及び組積体の歪は中立軸からの距離に比
例する。

237

(e) 鉄筋の圧縮及び引張応力は、歪に鉄の弾性係
数 Es を乗じて求めるが、鉄筋の降伏応力度 fy を
超えないものとする。ただし、9.3.3.5.1(e)節で許される曲げ補強筋の最大断面積の規定による場
合を除き、5.3.1.4 節の規定による横補強筋量を満足しない場合は、鉄筋の圧縮応力は断面の軸力及び曲げ応力への抵抗には寄与しない。
(f) 組積体に発生する引張応力は軸力及び曲げ強度には寄与しない。軸力及び曲げによる引張応
力はすべて鉄筋により抵抗する。
(g) 組積体の圧縮応力及び組積体の歪は以下のように定義する。
組積体の応力 0.80f ’m は、断面の縁及び最大縁歪の位置から a=0.80c の位置にある中立軸の平行線で囲まれた等価圧縮応力ブロック全体に分布する。最大歪の縁からの距離 c は中立軸と直交する。

6.1.4 強度低減係数、φ
終局時の要求との比較に対して、部材耐力の信頼性を規定するために強度低減係数が用いられる。強度低減係数は、予想値である公称強度と実際に使用される部材の実強度の関係の不確定性に対処するた
めに、予想値である公称耐力を低減する。
実際の耐力を予想する上での不確定性を発生させる要因は、下記を含む。
a. 実際の材料と指示された仕様の差。
b. 工事の質と解析モデルの差による不確定性。
c. 理論的に計算された耐力と実際に試験された
強度の差
d. 破壊状態の予想

TMS402 9.1.3 節
9.1.3 設計強度
組積部材は設計強度が必要強度以上となるように調整されなければならない。設計強度は公称強度に9.1.4 節の強度低減係数 φ を乗じて求める。

238

TMS402 の 9.1.4 節に様々な耐力低減係数が与えられている。

TMS402 9.1.4 節
9.1.4 強度低減係数
9.1.4.1 アンカーボルト アンカーボルトの公称強度が組積体のコーン破壊、組積体の破損またはアンカーの側面破壊で決まる場合、φ は 0.50 とする。アンカーボルトの鉄の強度で決まる場合は φ は 0.90 とする。
アンカーの引き抜きで決まる場合、φ は 0.65 とする。
9.1.4.2 支圧 組積体の支圧を含む場合、φ は0.60 とする。
9.1.4.3 無補強組積体の曲げ及び軸応力の組み合わせ φ は 0.60 とする。
9.1.4.4 補強組積体の曲げ及び軸応力の組み合わ
せ φ は 0.90 とする。
9.1.4.5 せん断 φ は 0.80 とする。

（作成：加藤）239

(4)関連規準
ASTM C90-13 Standard Specification forLoadbearing Concrete Masonry Units

C90-13 耐震組積造の標準仕様
1. Scope*

1 適用

1.1 This specification covers hollow and solid

1.1 この仕様は，中空及び中実を対象とする（5.3 及(see 5.3 and 5.4) concrete masonry units madeび 5.4）。水硬セメント，水，鉱物骨材，ほかの材料のfrom hydraulic cement, water, and mineral

有無にかかわらず，これらの材料からコンクリート組積

aggregates with or without the inclusion of other

ユニットは作られる。コンクリート組積造ユニットは 3 つmaterials. There are three classes of concreteのクラスがある。

masonry units: (1) normal weight, (2) medium（1）通常重量，（2）中重量，（3）軽量

weight, and (3) lightweight.

これらのユニットは，耐力壁，非耐力壁の両方に適しThese units are suitable for both load bearingている。

and nonloadbearing applications.

1.2 Concrete masonry units covered by this

1.2 この仕様の対象となるコンクリート組積ユニットはspecification are

軽量または標準配合の集合体、あるいはその両方でmade from lightweight or

normal weight aggregates, or both.

できています。

NOTE 1—The requirements of this specificationand注 1―この仕様の要件は、1 世紀以上にわたって研

established for over a century, resulting in the

究、評価が行なわれ確立されてきた。その結果、ここ

physical

で定義されている物理的特性および属性が得られて

have

been

researched,evaluated,properties and attributes defined

here. These requirements are uniquely

and

いる。

solely applicable to concrete masonry units

これらの要件は、低スランプまたはゼロスランプコンクリ

manufactured on equipment using low or zeroートを使用する機器で製造されたコンクリート組積ユニ

slump concrete and the constituent materials

ットおよび本仕様書で定義されている配合に限り適用

defined herein. Many performance attributes of

可能である。具体的な組積ユニットの多くの性能特性

concrete

indirectly

は、直接測定、所見、または評価せずに、この仕様のaccounted for, or inherently reflected within, the

要件を間接的、またはその中に本質的に反映されて

requirements

いるとみなされる。

masonry

units

are

of this specification without

direct measurement, assessment, or evaluation.
Applying the requirements of this specification

外観、用途、または性質がこの仕様の対象となる製品

to products that may be similar in appearance,と類似している可能性がある製品にこの仕様を適用しuse, or nature to those covered by this

たとしても、一般的な外部環境下で実際の用途においspecification may not address all pertinentて結果として生じる構造の性能、または保守性を保証

physical

するために必要なすべての関連物理特性に対処する

properties

necessary

toensureperformance or serviceability of the resulting

わけではない。

240

construction in

real-world applications undertypical exposure environments.
Products

manufactured

using

alternative

materials, manufacturing methods, or

本仕様書に含まれていない代替材料、製造方法、まcuring

たは硬化プロセスを使用して製造された製品は、本仕

processes not covered by this specification

様書の要件のみを使用して評価されるべきではない。

should not be evaluatedsolely using therequirements in this specification; however,

ただし、新製品の開発者は、この仕様の特性要件をユ

developers of

ニット性能の最初のベンチマークと見なすことが可能

new products can consider theproperty requirements of this specification

as a

である。

beginning benchmark for unit performance. It is

ユニット性能と同様にシステム性能について新製品を

reasonable to test

テストすることは合理的である。

new products for system

performance as well as unit performance.

1.3 The text of this specification references notes

1.3 本明細書の本文は、説明資料を提供する注釈おandよび脚注を参照する。

footnotes which provide explanatory

material. These notes and footnotes (excluding

これらの注記および脚注（表および図中のものを除

those in tables and figures) shall not beく）は、規格の要件と見なされないものとする。

considered as requirements of the standard.
1.4 The values stated in inch-pound units are to

1.4 インチポンド単位で記載された値は、標準と見な

be regarded as standard. The values given in

されるべきであり、括弧内の値は、情報提供のみを目

parentheses are mathematical

的として提供されているもので、標準とは見なされない

conversions to

SI units that are provided for information only

SI 単位への数学的変換値となっている。

and are not considered standard.
NOTE 2—When particular features are desired

注 2―外観または結合のための表面テクスチャ、仕上

such as surface textures for appearance or bond,

げ、色、または密度分類、より高い圧縮強度、耐火性、

finish, color, or particular properties such as

熱性能もしくは音響性能のような特定の特性のような

density

特定の特徴が望まれる場合、これらの特徴は購入者

classification,highercompressive

strength, fire resistance, thermal performance

によって別々に特定されるべきである。

or acoustical performance, these features should

供給者は、所望の特徴を有するユニットの入手可能性

beについて相談されるべきである。

specified

Suppliers

separately

should

be

by

the

consulted

purchaser.
as

to

the

availability of units having the desired features.

241

2. Referenced Documents

2.参考資料

2.1 ASTM Standards:2

2.1 ASTM 標準仕様

C33 Specification for Concrete Aggregates

C33 コンクリート骨材の仕様

C140 Test Methods for Sampling and Testing

C140 コンクリート組積造ユニットおよび関連ユニット

Concreteのサンプリングおよび試験のための試験方法

Masonry Units and Related Units

C150 Specification for Portland Cement

C150 ポルトランドセメントの規格

C331 Specification for Lightweight Aggregates

C331 コンクリート組積造ユニット用軽量骨材の仕様

for Concrete Masonry Units

C426 コンクリート組積造ユニットの線状乾燥収縮試

C426 Test Method for Linear Drying Shrinkage

験方法of Concrete Masonry Units

C595

Specificationfor

BlendedHydraulic

C595 プレミックス水硬セメントの仕様

Cements
C618 Specification for Coal Fly Ash and Raw orC618 石炭フライアッシュおよび生または焼成用規格

Calcined Natural Pozzolan for Use in Concrete
C979 Specification for Pigments for Integrally

C979 コンクリート用天然ポゾランインテグラルカラーコ

Colored Concrete

ンクリート用顔料の規格

C989 Specification for Slag Cement for Use in

C989 コンクリートおよびモルタル用スラグセメントのConcrete and Mortars

規格

C1157 Performance Specification for Hydraulic

C1157 水硬セメントの性能仕様

Cement
C1232 Terminology of Masonry

C1232 組積造の用語

C1240 Specification for Silica Fume Used in

C1240 セメント混合物に使用されるシリカフュームのCementitious Mixtures

規格C1314 Test Method for Compressive Strength of

C1314 組積造プリズムの圧縮強度試験方法

Masonry Prisms
E519 Test Method for Diagonal Tension (Shear)

E519 組積集合体の対角張力（せん断）試験方法

in Masonry Assemblages

E72 建築用パネルの導電強度試験方法

E72 Test Methods of Conducting Strength Testsof Panels for Building Construction

3. Terminology

3. 用語

3.1 Terminology defined in Terminology C1232

3.1 用語 C1232 で定義されている用語がこの仕様にshall apply

適用されます。

for this specification.

242

4. Materials

4. 材料

4.1 Cementitious Materials—Materials shall

4.1 セメント材料―材料は以下の適用条件にならうこ

conform

と。

to

the

following

applicablespecifications:4.1.1 Portland Cement—Specification C150.

4.1.1 ポルトランドセメント―C150 仕様

4.1.2

4.1.2 改良ポルトランドセメント―C150 仕様を満たし

Modified

Portlandcement conforming

Cement—Portland

to Specification C150,

以下の要件に改良したもの

modified as follows:(1) Limestone—If calcium carbonate is added to(1) 石灰石 - 炭酸カルシウムをセメントに添加する場

the

合、CaCO 3 含有量は 85％以上でなければならない

cement, the CaCO3 content shall not be(2) 不溶性残留物の制限 -less than 85 %.

１．５％(2) Limitation on Insoluble Residue—1.5 %.
(3)

Limitation

on

Air

Contentof(3) モルタルの空気含有量の制限 - 体積パーセン

Mortar—Volume percent, 22 % max.

ト、最大 22％。

(4) Limitation on Loss on Ignition—7 %.

(4) 燃焼損失の制限-7％

4.1.3

4.1.3 プレミックス水硬セメント - 仕様 C595

BlendedHydraulic

Cements—Specification C595.
4.1.4 Hydraulic Cement—Specification C1157.

4.1.4 水硬セメント- 仕様 C1157

4.1.5 Pozzolans—Specification C618.

4.1.5 ポゾラン – 仕様 C618
（ポゾラン：シリカ質混合剤の総称）

4.1.6 Blast Furnace Slag Cement—Specification

4.1.6 高炉スラグセメント-仕様 C989

C989.
4.1.7 Silica Fume—Specification C1240.

4.1.7 シリカフューム-仕様 C1240

4.2 Aggregates —Aggregates shall conform to

4.2 骨材 – 等級用件が必ずしも適用されない場合，

the following specifications, except that grading

骨材は以下の仕様に準拠すること。

requirements shall not necessarily apply:
4.2.1 Normal Weight Aggregates—Specification

4.2.1 標準重量骨材 – 仕様 C33

C33.
4.2.2

Lightweight

Aggregates—Specification

4.2.2 軽量骨材 – 仕様 C331

C331.
4.3 全体的なカラーコンクリート用顔料 –仕様 C979

4.3 Pigments for Integrally Colored Concrete—
Specification C979.
4.4 Other Constituents—Air-entraining agents,

4.4 その他の構成要素-エントレインドエアの作用、撥

integralother

水作用、及びその他の構成要素は、コンクリート製組

constituents shall be previously established as

積ユニットでの使用に適したものとして事前に設定さsuitable for use in concrete masonry units and

れ、適用可能な ASTM 規格に準拠するか、またはコ

waterrepellents,

and

243

shall conform to applicable ASTM standards or

ンクリート製組積ユニットまたは組積構造で通常使用さshall be shown by

れる材料の耐久性に有害でないことが試験または経

test or experience not to be

detrimental to the durability of theconcrete験によって示されるものとする。

masonry units or any material customarily usedinmasonry construction.

5. Physical Requirements

5.物理的用件

5.1 At the time of delivery to the purchaser,

5.1 購入者への納入は，表 1 または表 2 に規定されunits

physicalている物理的用件を準拠したユニットとすること。すべ

requirements prescribed in Table 1 and Tableてのユニットは健全で、ユニットの適切な配置を妨げた

2. All units shall be sound and free of cracks or

り、構造の強度や耐久性を著しく損なうような亀裂やそotherの他の欠陥がないものとすること。

shallconform

tothedefects that interfere with the proper

placement of the unit orsignificantly impair

通常の製造方法に付随する軽微な亀裂、または出荷

the strength or permanence of the construction.

および配達における慣習的な取り扱い方法から生じる

Minor cracks, incidental to the usual method of

軽微な欠けは、受入れ拒否の根拠とはならない。

manufactureor minor chipping resulting from

customary methods ofhandling in shipment

and delivery, are not grounds for rejection.
NOTE 3—Higher compressive strengths than

注 3 – 設計上必要な場合は，表 2 に記載されている

those listed in Table 2 may be specified where

ものよりも高い圧縮強度を指定できる。供給業者に相required by design. Consult with suppliers to

談し，より高い圧縮強度のユニットの利用を検討するこ

determineと。

availability of units of higher

compressive strength.
concrete

注 4 – コンクリート組積ユニットの絶乾密度は通常 85

within the range〜145 lbf / ft 3（1360〜2320 kg / m 3）の範囲内にof 85 to 145 lbf/ft3 (1360 to 2320 kg/m3).

ある。したがって，利用可能な密度は異なるため建物

Because available densities will vary, suppliersの用件を指定する前に供給業者へ相談をすること。

NOTE

4—Oven-dry

densities

masonry units generally fallofshould be consulted before specifying

project

requirements.

5.1.1 表 2 に記載されたものより高い圧縮強度が指定

5.1.1 When higher compressive strengths than

されている場合、供試体 3 体の圧縮強度は指定された

those listed in Table 2 are specified, the tested

強度以上でなければならず、3 体すべての圧縮強度

average net area compressive strength of threeは指定された強度の 90％を超えていること。

units shall equal or exceed the specifiedcompressive strength, and the tested individual
unit net area compressive strength of all threeunits shall exceed 90 % of thespecified244

compressive strength.

A Average of measurements on a minimum of 3

A 試験方法 C140 に記載されているように測定されたunits when measured as described in Test

とき、最小 3 単位の測定の平均。

Methods C140
When this standard is used for units having

B この規格が分割面を持つユニットに使用される場

split surfaces, a maximum of 10 % of the split

合、分割面の最大 10％の厚さが表示されている厚さ

surface is permitted to have thickness less thanより薄くても、3/4 インチ（19.1 mm）以上であることがthose shown, but not less than 3⁄4 in. (19.1 mm).

許容される。ユニットをしっかりとグループ化する場合

When the units are to be solid grouted, the 10 %は、10％の制限は適用されず、脚注 C ではフェースシ

limit does not apply and Footnote C establishesェル全体の厚さの要件が規定されている。

B

a thickness requirement for the entire faceshell.
When the units are to be solid grouted,

C ユニットをしっかりと固定する場合、フェースシェルと

minimum face shell and web thickness shall be

ウェブの最小厚さは 16 mm（5⁄8 インチ）以上でなけれ

not less than 5⁄8 in. (16 mm).

ばなりません。

D Minimum normalized web area does not apply

D 最小正規化ウェブ面積は、グラウトで充填されるべき

to the portion of the unit to be filled with grout.

単位の部分には適用されない。その部分の長さは、最The length of that portion shall be deducted

小ウェブ断面積の計算のためにユニットの全長から差from the overall length of the unit for the

し引かれなければならない。

Ｃ

calculation of the minimum web cross-sectionalarea.

5.2 At the time of delivery to the purchaser, the5.2 購入者への納入時，単位あたりの線収縮率は

linear

0.065％を超えてはいけない。

shrinkage of units shall not exceed

0.065 %.

245

NOTE 5—The purchaser is the public body or

注 5 - 購入者とは、具体的な組積単位の購入またはauthority, association, corporation, partnership,

設置、あるいはその両方を行うための契約または契約

or individual entering into a contract orを締結する公共団体または当局、団体、企業、パート

agreement to purchase or install, or both,

ナーシップ、あるいは個人のことをさす。

concrete masonry units. The time of delivery to

購買担当者への納入時間は、購買担当者または購買

the purchaser is FOB plant when the purchaser

担当者の代理店がコンクリートメーソンリーユニットをor the purchaser’s agent transports the concrete

輸送する場合は FOB プラント、製造業者または製造

masonry units, or at the time unloaded at the

業者の代理店がコンクリートメーソンリーユニットを輸

worksite

送する場合は作業現場で荷降ろし時点をあらわす。

if

the

manufacturer

or

the

manufacturer’s agent transports the concrete
masonry units.
5.3 空洞ユニット

5.3 Hollow Units:
5.3.1

Face shell

thickness

(tw)

(tfs)

and

web

5.3.1 フェースシェルの厚さ（tfs）とウェブの厚さ（tw）

conformtotheは、表 1 に規定されている要件に適合しなければならthicknessshallrequirements prescribed in Table 1.

ない。

NOTE 6—Web thickness (tw) not conforming to

注 6 -試験方法 E72、C1314、E519 の該当する規定、

the requirements prescribed in Table 1 may be

または他の該当する試験および適切な設計に従って

approved,

structural

試験したときに同等の構造性能が確認されている場

capability has been established when tested in合、表 1 に規定する要件に適合しないウェブの厚さ

accordance with the（tw）は承認される。作成された基準は、適用される建providedequivalentapplicable provisions of

Test Methods E72, C1314, E519, or other

築基準に従っていること。

applicable tests and the appropriate design
criteria

developedisinaccordancewithapplicable building codes.

5.4 Solid Units:

5.4 中実ユニット

5.4.1 The net cross-sectional area of solid units

5.4.1 支持面に平行なすべての平面における中実ユ

in every

ニットの正味の断面積は、同じ平面で測定した総断面

plane parallel to the bearing surface

shall be not less than 75 %of the gross

積の 75％以上でなければならない。

cross-sectional area measured in the sameplane.
5.5 End Flanges:

5.5 エンド フランジ

5.5.1 For units having end flanges, the thickness

5.5.1 端部フランジを有するユニットの場合、各フラン

of each flange shall not be less than theジの厚さは最小フェースシェル厚さを下回ってはなら

minimum face shell thickness.

ない。

NOTE 7—Flanges beveled at the ends for

注 7 -グラウトで充填されるモルタルレスヘッドジョイント246

mortarless head joint applications that will be

用途の端部に面取りされたフランジは、この要件から

filled

with

grout

are

exemptfrom

this

除外されます。

shapedfor

同等の性能を提供することが試験または施工上の経

requirement.
Flanges

which

are

speciallymortarless head joint applications which have験によって示されているモルタルレスヘッドジョイント用been shown by testing or field experience to

途のために特別に形作られたフランジは、この要件か

provide equivalent performance are exempt

ら除外されます。

from this requirement.

6. Permissible Variations in Dimensions

6.許容誤差6.1 Standard Units—For standard units, no6.1 標準ユニット -標準単位の場合、全体寸法（幅、overall dimension (width, height, and length)

高さ、長さ）が指定寸法と 6 1/2 インチ（3.2 mm）以上

shall differ by more than 61⁄8 in

違ってはならない。

(3.2 mm) fromthe specified dimensions.
6.2 Particular Feature Units—For particular

6.2 特殊ユニット - 特殊な単位の場合、寸法は以下

feature units, dimensions shall be in accordance

によること。

with the following:
overall

6.2.1 成形フェースユニットの場合、外形寸法（幅、高dimension (width, height, and length) shallさ、長さ）が指定された標準寸法の 3.2 mm（618 イン

differ by more than 61⁄8 in. (3.2 mm) from theチ）を超えてはならない。特殊成形の寸法は、指定さspecified standard dimension. Dimensions of

れた標準寸法の 61/16 インチ（1.6 mm）以内でなけれmolded features shall be within 61⁄16 in. (1.6

ばならず、特殊成形の指定された配置の 1.6 / 16 インmm) of the specified standard dimensions andチ以内でなければならない。

6.2.1

For

moldedfaceunits,

noshall be within 61⁄16 in. (1.6 mm) of the specified
placement of the molded feature.
NOTE 8—Molded features include, but are not

注 8 –特殊成形には、リブ、スコア、六角形、およびパ

limited

ターンが含まれるが、これらに限定されない。

to:

ribs,

scores,hex-shapes,

andpatterns.
6.2.2 For split-faced units, all non-split overall

6.2.2 分割 -対面ユニット、分割されていない外形寸

dimensions shall differ by not more than 61⁄8 in.

法はすべて、指定された標準寸法の 3.2 mm（618 イ(3.2ンチ）以内でなければならない。

mm)

from

the

specifiedstandard

dimensions.
6.2.3 For slump units, no overall height

6.2.3 スランプユニット，指定された標準寸法との高さ

dimension shall differ by more than 61⁄8 in. (3.2寸法の差が 3.2 mm（618 インチ）を超えてはならなmm) from the specified standard dimension.

い。

247

NOTE 9—On faces that are split or slumped,

注 9 -分割されている、またはスランプされている面でoverall dimensions will vary. Consult with

は、全体の寸法は異なる。これらの機能を含む製品のsuppliers to determine achievable dimensional

達成可能な寸法許容差を決定するには、供給元に相tolerances for products including these features.

談すること。

7. Finish and Appearance

7.仕上げと外観

7.1 No more than 5 % of the units in the

7.1 出荷品の 5％以下のユニットが、7.1.1 から 7.1.4

shipment shall exhibit one or more of theおよび 7.2 に記載されている特性を 1 つ以上示してはcharacteristics described in 7.1.1 through 7.1.4

ならない。

and 7.2.
7.1.1 Units with dimensions not meeting the7.1.1 6.1 の要件を満たさない寸法のユニット

requirements of 6.1.
7.1.2 Units with finished face(s) containing chips

7.1.2

任意の方向に 1 インチ（25.4 mm）より大きい

larger than 1 in. (25.4 mm) in any direction.

切りくずを含む仕上げ面を持つユニット。

7.1.3 Units with finished face(s) containing

7.1.3 仕上げ面が 0.02 インチ（0.5 mm）より広く、ユニcracks wider than 0.02 in. (0.5 mm) and longer

ットの公称高さの 25％を超える亀裂を含むユニット。

than 25 % of the nominal height of the unit.
7.1.4 Units that are broken.

7.1.4 壊れたユニット

NOTE 10—Units specified to have particular

注 10 -分割面ユニットや転倒ユニットなど、特定の特features or finishes, such as split-face and

徴や仕上がりを持つように指定されたユニットは、

tumbled units, should not be evaluated for7.1.2 の要件へのそのような特徴の適合性について評

conformance

価されるべきではない。

of

such

featurestotherequirements of 7.1.2.
7.2 Where units are to be used in exposed wall

7.2 ユニットが露出壁構造で使用される場合、露出さ

construction, the face or faces that are to be

れる面は、7.1.2 および 7.1.3、またはその他の方法でexposed shall not show chips or cracks, not

許可されていない、欠けやひび、または拡散照明の下

otherwise permitted in 7.1.2 and 7.1.3, or otherで 6.1 m（20 フィート）以上の距離から見たときの欠陥

imperfections when viewed from a distance ofを含んではならない。

not less than 20 ft (6.1 m) under diffusedlighting.

248

7.3 The color and texture of units shall be

7.3 単位の色と質感は購入者が指定するものとする。

specified by the

所定の位置に露光される仕上げ面は、許容されるテク

purchaser. The finishedsurfaces that will be exposed in place

shallconform to an approved sample, consisting of not

スチャーと色の範囲を表す、4 単位以上からなる承認されたサンプルに適合しなければならない。

less than four units, representing the range of
texture and color
NOTE

permitted.

11—Concrete

masonry

units

are

注 11-コンクリートメーソンリーユニットは、さまざまな天

produced using a wide variety of natural

然骨材やその他の材料を使用して製造されていま

aggregates and other materials. As such, slight

す。そのため、天然素材に固有のわずかな変動が予

variations inherent from natural materials

想される。単位の指定とサンプルの承認は、プロジェク

should be expected. Since specifying units andトの実際のユニットの生産の数ヶ月前に行われる可能

approving samples can take place several

性があるため、承認されたサンプルとは外観のわずか

months prior to production of actual units for a

な違いが予想される。

project, slight variations in appearance from theapproved sample are to be expected.

8. Sampling and Testing

8.サンプリングと試験

8.1 The purchaser or authorized representative

8.1 購入者または認可された代理人は、納入の準備

shall beができているロットから製造場所でユニットを検査しサ

accorded proper facilities to inspectand sample the units at theplace ofンプリングするための適切な施設を与えられるものとす

manufacture from the lots ready for delivery.

る。

8.2 Sample and test units in accordance with

8.2 サンプリングと試験は試験方法 C140 に準拠する

Test Methods

こと。

C140.

8.3 Total linear drying shrinkage shall be based

8.3 全線乾燥収縮は、試験方法 C426 に従って行わon tests of concrete masonry units made with

れ、納入前 24 ヶ月以内に行われる、同じ材料、コンク

the same materials, concrete

mix design,

リート混合物の設計、製造工程、および硬化方法で作

manufacturing process, and curing method,

られたコンクリート組積ユニットの試験に基づくものとす

conductedる。

in accordance with Test Method

C426 and not morethan 24 months prior todelivery.

9. Compliance9.コンプライアンス

9.1 If a sample fails to conform to the specified

9.1 サンプルが指定された要件に適合しない場合、製

requirements,

造業者は出荷品からユニットを取り出すことを許可されthepermitted to remove

manufacturer

shall

be

units from the shipment.

A new sample shall beselected by the

るものとする。
新しいサンプルは、購入者が出荷時の残りのユニット249

purchaser from remaining units from theから同様の構成および寸法で選択し、テストするものとshipment with aする。2 番目のサンプルが指定された要件を満たす場

similar configuration anddimension and tested. If the second

sample合、サンプルによって表される出荷の残りの部分は指meets the specified requirements, the remaining

定された要件を満たす。

portion of the shipment represented by the

2 番目のサンプルが指定の要件を満たしていない場

sample meets the specified requirements. If the

合は、出荷品の残りの部分が表示される。

second sample fails to meet the specified

サンプルによって指定された要件を満たしていない。

requirements, the remaining portion of theshipment represented by the sample fails tomeet the specified requirements.
NOTE 12—Unless otherwise specified in the

注 12 -発注書で特に指定されていない限り、テストのpurchase order, the cost of tests is typically

費用は通常次のように負担する。

borne as follows: (1) if the results of the tests(1) テストの結果、ユニットがこの仕様の要件に準拠

show thatthe units do not conform to the

していないことが示された場合、コストは通常販

requirements of this specification, the cost is

売者が負担する。

typically borne by the seller;(2) if the results of the tests show that the(2) テストの結果、ユニットが仕様要件に準拠していunits conform to the specification requirements,

ることが示された場合、通常、購入者が費用を負

the cost is typically borne by the purchaser.

担する。

10. Keywords

10.キーワード

10.1 absorption; compressive strength; concrete

10.1 吸収，圧縮強度，コンクリート組積ユニット，ウェ

masonry

ブ同等厚，フェイスシェル，フランジ，軽量，線形乾燥

units; equivalent web thickness; faceshell; flange; lightweight;

収縮，中重量，通常重量，ウェブ

linear drying shrinkage; loadbearing; medium
weight; normal weight; webs

X1. WATER PENETRATION RESISTANCE

X1.水浸入抵抗X1.1 Exterior walls are often subjected to

X1.1 外壁はしばしば１つ以上の供給源からの湿気浸moisture penetration from one or more sources.

入を受ける。

For example, basement walls may be exposed

例えば、地下壁は飽和土壌からの水にさらされること

to water from saturated soil. Above-gradeがある。上層階の外壁は通常風による雨にさらされてexterior

いる。水の浸入を防ぐために、適切な装飾、構造、フラ

walls

are

usually

exposedtowind-driven rain. To prevent water penetration,

ッシング、および排水を提供する必要がある。

proper detailing, construction, flashing, and

適切な耐水浸透処理を壁に施す必要がある。

drainage should be provided. Proper water250

penetration resistant treatments should beapplied to the walls.
While it is not within the scope of Specification

水の浸入に対する抵抗性に関する情報を含めること

C90 to include

は仕様 C90 の範囲内ではないが、そのような情報およinformation on resistance towater penetration, such information
guidelinesareavailable

from

and

びガイドラインは他の組織から入手可能である。

otherorganizations.

X2. CRACK CONTROL

X2.ひび割れ制御

X2.1 Restrained or differential movement in

X2.1 建築要素や建築材料の動きが制限されている、

building elements and building materials can

あるいは動きが異なる場合、ひび割れが発生する可能

result in cracking. Somecommon causes of性がある。移動の一般的な原因には、次のものがあmovement are: loads created by wind, soil

る。風、土圧、地震力、またはその他の外部の要因に

pressure, seismic forces, or other external

よって発生する荷重、基礎の沈下、材料の体積変化。

sources; settlement of foundations; or volume

たとえば、コンクリートの組積造ユニットの体積変化

changes in materials. For example,

volumeは、水分の増減、熱膨張と収縮、および炭酸化によっchanges in concrete masonry units can beて引き起こされる可能性がある。これらおよび他の原

caused by

因によるひび割れを制限し制御するためには、適切なmoisture gain and loss, thermal

expansion and contraction, andcarbonation.

設計、詳細設計、構造、および材料が必要となる。仕To limit and control cracking due to these and様 C90 はユニットの総線形乾燥収縮ポテンシャルに

otherdetailing,

最大限の制限を提供しますが、他の設計、詳細、構construction, and materials

are necessary.

造、または材料の推奨事項に対処することは、この仕Specificationa様の範囲内ではない。

causes,properC90

design,providesmaximum

limitation on the total linear drying shrinkage
potential of theunits, but it is not within thescope of this specification toaddress otherdesign, detailing, construction, or material
recommendations.
This type of information and related guidelines

これらの情報と亀裂制御のための関連ガイドラインは

for crack control are available from other

他の組織から入手が可能である。

organizations.

（作成：古山）251

252