日本人口学会研究企画委員会編『日本人口学会報告書

第 24 章歴史人口学の課題と展望』2022 年 6 月 10 日

ヨーロッパにおける人口・家族史研究（英語圏）
安元 稔（駒澤大学・名誉教授）［要旨］
フランスと並んでヨーロッパの歴史人口学・家族史研究を終始牽引してきたイギリスに限っていえば, 前世紀末期に研究成果は頂点に達し, 課題は解決され尽したかに見える。早くから歴史人口学研
究の専門機関が設置され, 具体的な課題を系統的に究明し続けた結果, 2 つの傑出した研究成果を公刊することができたからである。人口・家族から見た一国全体の歴史像を描くという構想が実現したのである。しかし, 残された課題も少なくない。この地域の人口・家族史研究は, 前世紀末までに蓄積されてきた大きな成果を土台に, 史料, 統計制度, 部門別労働力分布, 疾病, 医療, 死亡, 人口移
動, 工業化・都市化の進展による環境悪化と公衆衛生をはじめ, 現在新たな課題を開拓する出発点に立っている。21 世紀初頭までに明らかにされてきたイギリスにおける出生, 結婚と家族形成, 移動,
死亡に関する研究成果を概観し, 今後の課題を展望することが本稿の目的である。
キーワード

教区登録簿, 家族復元法, センサス, 遡及推計（逆進生残率法）, ヨーロッパ型結婚
パターン, 国際人口移動

は じめ に半世紀以上前に事実上自律的な領域として確立した歴史人口学研究のこれまでの成果を回顧したアンソロジー『歴史人口学の世界史 ― 学際研究の半世紀』(1) が 2016 年に刊行され, イギリ
スに関する限り解決すべき諸課題はほぼ達成されたとさえいわれている。他方, イギリス全体の出生力解明は別としても, 史料, 統計制度, 部
門別労働力分布 (2), 疾病, 死亡, 医療, 人口移
動, 工業化・都市化の進展による環境悪化と公衆衛生をめぐる問題をはじめ, 今後取り組むべき
課題が明らかになりつつある。
歴史人口学が人口学の一分野から自律した領域として登場するきっかけの一つとなったのは,1960 年にストックホルムで開催された第 11 回歴史科学国際会議におけるフランス国立人口学研究所のルイ・アンリ（Louis Henry）による講演「歴史的人口研究の最近における発展」であろう。
この講演の衝撃は大きく, 史料・問題意識・研究
体制充実の程度に大きな差があったにもかかわらず, 独立した領域としての歴史人口学が多くの 国 々 で 呱 呱 の 声 を あ げ た の で あ る (Sogner2016) 。この学会から半世紀を経過した 2010 年にアムステルダムで開催された第 21 回歴史科学
国際会議の歴史人口学国際委員会において, 歴
史人口学の生誕から半世紀間の世界各国における研究成果と課題を俯瞰するアンソロジーを編むべきであるとする提案がなされ, 各国の指導的研究者が要請に応じた。寄稿者は 51 名, 対象

233とされた国はサハラ以南のアフリカ諸国, ラテンアメリカ諸国, アメリカ合衆国, カナダ, アジア（日本・韓国・中国・インド）, 東西南北ヨーロッパ, オーストラリア, アイスランドをはじめ 37 か国に上っている(Fauve-Chamoux, A.
et al. 2016 , 安元 2017)。本稿の目的は人口・家族史研究の最近 20 年間における研究成果をヨー
ロッパ英語圏のイギリスを中心に回顧し, 今後切開かれるべき道を探ることである。

１. 出生
イギリスにおける歴史人口学研究の最近半世紀にわたる足跡を回顧したキットソン(2016) は,「イングランドとウェールズの歴史人口学研究
は,解決すべき諸課題を最早残していないと思われるほど成功し過ぎてきた」（訳）と述べている。
特に出生力については彼の指摘は正鵠を射ているであろう。マンマスシャー（Monmouthshire）,
ロンドンを除くイングランド各地の 404 教区（教区総数約 1 万 141 の 4%）の洗礼・結婚・埋葬の集計値と 1871 年センサスの情報に遡及推計法（back projection) （逆進生残率法）を適用して1539 年から 1836 年までのほぼ 300 年にわたる
出生・結婚・死亡の全国集計値・総人口を算出し,更に記載内容の信憑性が最も高い 26 の教区登録簿に記録された洗礼・結婚・埋葬に関する情報を加工して 16 世紀後半以降の動態統計を復元した

表1

イングランドの年齢別有配偶出生力（女子の結婚継続期間累計 ‰, 1660～1819 年）
年齢
年次
20～24
25～29
30～34
35～39
40～44
45～49
1660～1709 (1)
329.1
334.6
297.7
228.6
110.0
23.6
1770～1819 (2)
367.1
353.5
292.4
245.5
145.0
18.9
(3) = (2) / (1)
1.12
1.06
0.98
1.07
1.32
0.80
資料：Wrigley 1998, p.455, Table 7 より筆者作成。
家族復元法（family reconstitution）分析の集大成であるケンブリッジ・グループ(Cambridge
Group for the History of Population and Social
Structure)の 2 つの成果は, 研究史上特筆すべ
きものである(3)。これらの研究成果については,
既に別の機会に解説しておいた(安元 2019)。詳細はそれに譲るとして, ここでは後者, 家族復元法分析について, 1 点だけ付け加えておきたい。
家族復元法分析によって, 出生間隔から推計する受胎能力・妊孕力（fecundity）および両者によって決定される有配偶出生力に関する情報を得ることができる。子供の出生数・順位や家族規模によって人為的に制御されない「自然出生力」
を前提した場合, 有配偶出生力の水準は妊孕出
生力, 結婚直後の妊孕力, その後女性の妊孕能力が失われるまでの期間における妊孕力によって決定される。家族復元法分析によって算出した
出生間隔から, 有配偶妊孕出生力, 結婚直後の
妊孕力およびその後の妊孕力を算出し, 有配偶
出生力の変化にとってそれぞれの指標の変化がどの程度の重要性を持ったかを秤量することができる。18 世紀中期以降のイングランドにおける有配偶出生力の変化にとって最も重要な要因
は, 第 3 の変数, すなわち, 結婚後妊孕能力喪失までの期間における妊孕力水準の変化であった(Wrigley 1998)。表 1 に示すように, 18 世紀後半から 19 世紀初頭における有配偶出生力は,比較的高年齢（35～39 歳および 40～44 歳)の女
性の間でも相対的に高くなっている。
家族復元法分析については, 方法の限界と可能性を指摘した ニュートン による論稿がある(Newton 2011a)。同じ著者がロンドンの教区登録簿を用いて都市人口の家族復元 法分析と移動・教区教会の地理的境界の変更, 対象人口の変動の問題を解決する方法を検討している(Newton 2011b, 2013)。これらは最も新しい家族復元法分析活用の試みである。上述のような資料・方法で全国の出生力水準を推計する試みとは別の角度から出生力の具体的内容に迫る分析がある。18 世紀後半から 19 世紀前半に至る産業革
命期の出生力上昇の内容を解明する手掛かりとして, 産科医による延べ 490 件の症例記録から出産の実態を分析し, 死産・流産・早産・胎児死

234

亡・新生児死亡・乳児死亡・妊産婦死亡・産褥熱
死亡をはじめ周産期の母子がこうむるリスクを回避して上昇する出生力の高さの含意を分析したものである(安元 2019, Lloyd 2005)。産科医
症例記録以外にも主要な都市には設置されていた産院の記録を収集し, 系統的に分析すること
によってイギリス産業革命期における出生力の実態に迫ることが期待される(Woods 2009)。

2. 結婚と家族形成
2.1 マルサス, ヘイナル, ケンブリッジ・グル
ープ説とその批判
ヨーロッパにおける結婚, 家族・世帯形成が人口増加率を決定する重要な変数であることに早くから注目したのはマルサス（Thomas Robert
Malthus）である。マルサスによれば, 結婚年齢,
妊娠可能年齢にある女子の有配偶率, あるいは
50 歳までの生涯独身率の変化を通じて出生率や人口増加率が制御される(Malthus 1798)。人類学者のマクファーレンがこの点を強調し, 「マルサス的結婚制度」として, イングランドに関する限り人口変動を構成する変数のうち結婚が人口増加率を決定する重要な変数であったと指摘している(Macfarlane 1986)。マルサスが人口原理の分析を進める際に前提していた結婚制度は,当時の非ヨーロッパ社会のそれとは違って, 多かれ少なかれ両性の自由意思に基づいて結婚の時期と相手を選択し, 夫と妻の立場が比較的平等な一夫一婦制であったという。当時のヨーロッパでは「自然出生力」が支配的であり, 結婚年齢と妊娠可能年齢にある女性の有配偶率の変化が出生力や人口増加率を大きく左右していたとされたのである。
近世・近代のイギリス, あるいは広く北西ヨー
ロッパにおける「マルサス的結婚制度」の存在を前提として, ヘイナルの「ヨーロッパ型結婚パターン」（European Marriage Pattern）仮説が登場した(Hajnal 1965)。イギリスの人口学者・統計学者・数学者ヘイナルが「大まかにいって, レ
ニ ン グ ラ ー ド （ Leningrad ） か ら ト リ エ ス テ（Trieste）を結ぶ線から西に位置するヨーロッパの全域に「ヨーロッパ型結婚パターン」が広がっていた」(訳)と述べ，前工業化期の北西ヨーロ

ッパにおいては単婚小家族が支配的であったと主張するまで, 人口学者や歴史家は前工業化社
会における大家族制度（合同・複合家族 = joint
family、直系家族 = stem family 等）の存在を疑わず, 単婚小家族制度は近代化の過程で生まれたものであると考えていた。更に, ケンブリッ
ジ・グループのラスレットとウォールが住民調査
史料に基づいて算出した 16 世紀から 19 世紀に至る期間の使用人・奉公人（servants）を含む平
均世帯規模が小規模（平均 4.75 人）であることを実証した(Laslett and Wall 1972)。その後ハンメルとともにラスレットがヨーロッパに固有の家族・世帯の類型を親族関係に基づいて提示して以来, 前工業化期北西ヨーロッパの家族・世帯制
度が大家族制度ではなかったとする見解が通説として定着した(Hammel and Laslett 1974)。
ヘイナルはその後自説を展開し, 前工業化時
代には 2 種類の世帯形成システムがあり, 1 つはフィンランドを除くスカンディナヴィア諸国・イ
ギリス・低地地方・ドイツ語圏・北フランスに支配的な北西ヨーロッパ型であり, 他はそれ以外の地域に見られるものであるとした。使用人・奉公人を含む単婚小家族世帯の形成に共通の特徴
は, 男女ともに晩婚（男子の平均初婚年齢は 26
歳，女子のそれは 23 歳を超える）であることである。この類型では, 結婚後に両親から別居した夫婦が世帯の経済的維持に責任を持ち, 夫が世帯主となる。多くの場合, 彼らは結婚以前に他の世帯に使用人・奉公人として入り, 結婚のための資金を蓄える(Kussmaul 1990)。
他の地域に見られる世帯形成システム（例えば,互いに親族関係にある複数の夫婦からなる合同・複合世帯）の特徴は早婚であり, 男子は平均26 歳以下, 女子は 21 歳以下で結婚する。新婚夫
婦は生計に責任を持つことが少なく, 上位世代の夫婦が家計の責任を持つ世帯 , あるいは寡婦・寡夫等, 上位世代の人々（無配偶）が世帯主である世帯の一員となる。通常は新婚の妻が夫の世帯に入るのである。複数の数世代の夫婦からなる世帯はいずれ分家して別の世帯を形成するが,その場合でも新たに形成された世帯は, 多くの場合, 複数の夫婦単位からなる合同・複合家族である(Hajnal 1982)。ヘイナルは, 単婚小家族形
態は少なくとも 1500 年以降に支配的になったとしている。結婚年齢の高さと皆婚（ universal
marriage）の欠如を特徴とする「ヨーロッパ型
結婚パターン」の定式化は, 結婚と経済発展に関する理論的説明に重要な影響を与えた。結婚年齢の高さ, 短距離人口移動, 新婚夫婦が自身の家計の責任を負うとする仮説は, イギリス社会を理解するための重要な意味を含んでいた。更に,235

拡大家族あるいは血縁関係が相対的に弱かったという事実は, 前工業化期イギリス社会の個
人・集団の性格に焦点を当てることになった(Kitson 2016)。
ヘイナル, ケンブリッジ・グループを中心に提唱されてきたヨーロッパ近代家族の固有性に関する仮説に対しては, 現実妥当性や類型の論理的整合性に関して, 家族社会学者・人類学者・歴史家・歴史人口学者からする批判が相次いだ。人類 学 者 の グ ー デ ィ (1983, 1996 ） , ス キ ナ ー(1997）, あるいはヨーロッパにおける家族制度を絶対核家族（Nucléaire absolu）・平等主義核
家 族 （ Nucléaire égalitaire ）・ 直 系 家 族 （ Lafamille Souche ） ・ 共 同 体 核 家 族（ Communautaire ） に 分 類 し 直 し た ト ッ ド(1990)の批判は中でも注目すべきものである。
トッドはその後, 新著『家族システムの起源』
において, 特定時点の固定的な類型ではなく,家族制度の歴史的可変性を強調した。ヨーロッパの基本的家族形態である単婚小家族形態は例外
的に近代まで生き残ったのであ り, その社会的・経済的な含意について強く主張している。新著では, 家族形態の発展サイクル, 内発性と導入形態, 相続, 複合世帯における父方居住･母方
居住・双居居住の別（近接世帯間の関係）を考慮し, この問題に関する従来の仮説よりもはるかに 複 雑 な 家 族 制 度 の 解 明 に 迫 っ て い る (Todd2011)。大部の人口統計を収録した『ヨーロッパの人口 1850～1945 年』の編者の１人もヨーロッパにおける生涯独身率と結婚年齢の組み合わせの時間的・地域的偏差は複雑であり, ヘイナル
仮説はあくまでも近世･近代のヨーロッパと非ヨーロッパ地域における家族・結婚形態に関するご
く大まかな類型と考えるべきであるとしている(Flora, et al. 2002)。
「マルサス的結婚制度」とそこから派生する出生･人口再生産および死亡に関する影響力の強い諸仮説に対する最も厳しい批判と修正は, ヨー
ロッパとアジアの歴史人口学者によって 1994 年に設立された「ユーラシア人口･家族史研究プロ
ジ ェ ク ト 」（ Eurasia Population and Family
History Project, EAP）が現在までに公刊した研究成果に見ることができる。このプロジェクトが目指すのは, 従来の仮説が定式化したヨーロッパとアジアにおける結婚形態・世帯形成システ
ム・家族制度に関する以下のような単純な 2 分法を再検討することである。すなわち, 晩婚／早婚,
高い生涯独身率／皆婚, 結婚後における独立世帯の形成／両親世帯との共住, 個人の意思決定による結婚／共同体関係の優先, 女子および子供の相対的自立／強力な父権, あるいは結婚をグランドとウェールズにおける 19 世末期から 20
世紀初頭のセンサスを主要な史料として, 農村
教区・地方都市・ロンドンを含む 13 の地域を対象に家族規模の変化を追った研究は, 結婚形態,
出生力と乳幼児死亡率によって決定される家族規模の変遷を社会階級・都市化と環境というパラメーターを導入して分析している(Garret et al.
2001)。また, 1851 年から 1871 年までの 3 回のセンサス個票（調査員転写冊子）を用いて静態統計から初婚年齢を推計する静態平均初婚年齢(SMAM)を算出し, 製鉄工業都市における経済変動と晩婚化・出生力低下, 世帯形成と人口再生
産の変化を追った最近の成果がある(安元2019)。
産業革命期イギリス労働者階級の家族構成,
家族と労働市場 については , ハンフリーズ が600 余の自伝・その他の記録を用いて詳しく分析している（Humphries 2010）。社会階層・地域による家族構成の偏差の意味を解明する糸口となるかもしれない。産業革命の舞台の 1 つとなった ラ ン カ シ ャ ー (Lancashire) の プ レ ス ト ン（Preston）に関するアンダソンの研究は, 前世
紀後半の成果ではあるが, 社会学的方法を用いて工業都市の社会的結合の実態, 親族の占める位置を 1851 年センサスの調査員転写冊子を史料として詳細に分析したものである。彼の研究は都市の共住集団における親族同居の意味, 定着世
帯と流入世帯の親族共住の比較等,ヴィクトリア
朝初期の都市形成と家族に関するその後の研究の出発点となった（Anderson 1971）。

媒介として物質的資源と人口とのバランスを達成し, 相対的に高い生活水準を享受するシステ
ム／早婚・皆婚の結果生じる高い結婚出生力を死亡率の変動を通じて調整することによって資源と人口とのバランスを実現し, 低い生活水準に留まらざるを得ないシステム, という 2 項対立的類型化である(Lundh and Kurosu 2014a)。
「ユーラシア・プロジェクト」において課題達成のために採用された史料と方法は次のようなものである。長期間継続して情報が入手可能な特定の地域という観察単位から算出される人口学
的・社会経済的諸指標に, 世帯内の諸事情, 例えば兄弟姉妹・両親・同居親族および子供の生死をはじめ, 個人および家族に生起した出来事という変数を加えたイベント・ヒストリー分析を適用し, それぞれの変数が人口学的行動に与える影響を分析する方法である。このプロジェクトによる成果のうち, 例えばヨーロッパ・アジアともに物質的諸条件が男子の結婚性向に大きな影響を与えるという傾向は一部通説を裏づけるものである(Bengtsson, et al. 2014)。また, 観察単位の社会経済的階層・世帯構成・地域の経済的および人口学的な状況がヨーロッパ, アジアを問わず,
初婚･再婚の機会に影響を及ぼしていたことが明ら か に さ れ た (Lundh and Kurosu 2014b,
Kurosu, et al. 2014)。
しかし, その他多くの変数が従来の仮説を必ずしも支持していない。ユーラシア大陸に位置す
るヨーロッパとアジアとの間に結婚という人口行動において相違と同一性が併存し, それぞれの内部にも偏差が存在していたという事実発見は重要である。史料的制約のためにイギリスの事
例は含まれていないが, 前近代における結婚行動に関してマルサス , ヘイナル , ケンブリッ
ジ・グループ等が定式化した仮説をある点では覆す画期的な試みである。初婚・再婚の時期,有配
偶率, 生涯独身率を決定する変数のうちヨーロ
ッパとアジアに共通する説明力の強い変数は何か, あるいは地域内および地域間の相違を探る
この試みの結果, 前近代における結婚という人
口学的行動様式について新たな知見が加わったのである。
他方, 最近における上述の批判的見解に対して, ヨーロッパ型結婚パターンとヘイナル仮説
が歴史人口学研究に与えた影響をケンブリッ
ジ・グループのリグリーが肯定的に回顧している（Wrigley 2014）。オーストリアの中世史家ミッテラウアーもイギリスを含めたヨーロッパ家族の中世以来の固有性という年来の主張を強調している（Mitterauer 2010）。家族形態, 家族規模に関する最近の研究の 1 例を挙げておこう。イン

2.2 近世・近代イギリスの結婚
史料の性格による制約のために, イギリスの場合, イベント・ヒストリー分析を用いて個人・家族に生起した人口学的変化が与える影響を推計しながら前工業化期の結婚行動を考察することはできない。従って, 結婚性向に関する情報は,
例えば日本のそれと比較すると平板にならざるを得ない。イギリスにおける結婚性向に関してまず指摘しておかなければならないのは, いわゆ
る「ヨーロッパ型結婚パターン」を持つとされた
他のヨーロッパ諸国と同様に, 男女ともに初婚
年齢がアジア・その他の地域よりもかなり高かったという事実である。少なくとも 19 世紀前半に至るまで, 男性は 26～28 歳で結婚し, 女性も18 世紀前半以降にかなり大幅な初婚年齢の低下を経験するまで 26 歳前後にならなければ結婚しなかった(Wrigley, et al. 1997)。
18 世紀半ば以降の初婚年齢の急激な低下（男女平均で 3 歳低下）の原因については, 経済的環
境の変化をはじめとして種々考えられるが, 今

236

後の研究の進展を待たなければならない。年齢別の再婚までの期間（月数）や扶養子供数別の再婚までの期間等については, 次のような情報を得ることができる。1580～1837 年を通じて, 寡夫の再婚までの期間は平均 29.0 月, 寡婦の場合は43.7 月であり, ともに時期が新しくなるにつれて期間の延長が顕著である。年齢別に寡夫・寡婦の再婚までの期間を見ると, 寡夫の場合には配偶者を失った年齢による差はほとんどない。他方,寡婦の場合には高齢で寡婦になった女性ほど早く再婚する傾向がみられる。全期間を通じて, 30
歳以下(平均 49.4 か月), 30～39 歳(44.1 月), 40～49 歳(39.5 月), 50 歳以上(22.2 月)である。10歳以下の扶養子供数別に再婚までの月数を見ると, 寡夫の場合にはほとんど差はないが, 扶養
子供数が少なくなるほど再婚までの期間が短くなるという傾向が寡婦でははっきりとしている。
扶養子供数が同じ場合, 年齢の高い寡婦ほど再婚までの期間が短くなるという傾向がある(Wrigley, et al. 1997)。
有配偶率については生涯独身率(イングランドの場合 40～44 歳,その他の地域については 45～
49 歳の年齢階層の人口に占める未婚者の割合)を見てみよう。17 世紀を通じて独身率(男女）は20%以上の高い水準を維持し, 18 世紀中に 7～8%に低下した後, 19 世紀前半に再び上昇して10%強となっている。少なくともイングランドに関する限り, 17～18 世紀を通じて, 平均して15% 近くの男女が結婚を経験せず生涯を終えたことになる(Wrigley and Schofield 1981)。他方,
東ヨーロッパの独身率を見ると, 45～49 歳の年
齢階層中, 未婚者は男性 7.9%, 女性 2.7% と極めて低く, 北西ヨーロッパにおける同時代の独身率の 40%(男性), 18%（女性）に過ぎない。同じ時期のヨーロッパ以外の地域の独身率は区々であるが, 1920～1950 年代のアジア, アフリカの幾つかの地域のそれを見る限り, 同じ年齢階層の独身率は平均して男性 3.7%, 女性 2.1%である。1900 年前後の東ヨーロッパのそれに近いものであったことがわかる(Hajnal 1965)。
結婚年齢と生涯独身率がともに高い北西ヨー
ロッパの結婚形態については, 結婚外の出生（非嫡出子率・婚外子率）が問題となる。1750 年以前のイングランドの非嫡出子率は 2.6%, スカン
ディナヴィア諸国＝3.8%, フランス＝2.9%,ド
イツ語圏＝2.5%, スペイン＝5.4%である。1740～90 年では, イングランド＝4.3%, スカンディナヴィア諸国＝2.5%, フランス＝4.1%, ド
イツ語圏＝3.9%, スペイン＝5.1%である。マルサスが活躍した 1780～1820 年においては,イン
グランド＝5.9%, スカンディナヴィア諸国＝237

6.8%, フランス＝ 4.7%, ドイツ語圏＝11.9%,
スペイン＝6.5%である(Flinn 1981, Wrigley, etal. 1997, Livi Bacci 2000)。1780～1820 年のドイツ語圏を除いて 7%以下である。これらの地域
においては結婚外の出生がそれほど大きな意味を持つことはなかった。イングランドについては,
平均初婚年齢と非嫡出子率は逆の相関を示し ,結婚年齢が高い時期には非嫡出子率は低く, 結
婚年齢が低下した時期には逆に非嫡出子率は上昇している(Laslett and Oosterveen 1973)。

3. 人口移動
3 . 1 国 内 人口 移 動
イギリスにおける人口移動研究の「古典学派」と も い う べ き レ イ ヴ ェ ン シ ュ タ イ ン (1885,
1889)・レッドフォード(1964)・ケアンクロス(1949, 1953）の後を受けて 1960 年代以降に進められた近代イギリスの国内人口移動研究は ,新たな史料の発掘と分析手法の精緻化,対象地域の拡大といった点で以前の状況を一変させるほどのものであった(Lee 2006, Grigg 1977)。この
うち, 特に近世ロンドンへの人口流入を対象としたフィンレーの分析は優れたものである。流入する徒弟・奉公人出身地の地理的分布, 流入人
口がロンドン人口の年齢別・性別構成に与えた影
響, 16 世紀後半におけるヨーロッパ大陸からの宗教的亡命者の大量流入, 16 世紀末期から 17
世紀初頭における感染症による超過死亡との関係をはじめとして, 首都ロンドンの人口移動に関する研究課題が網羅されている(Finlay 1981)。
その他, 国内人口移動研究の新しい試みとして,10 年ごとに実施されたセンサスのうち, 詳し
い個人の属性を記録した 1851 年以降のセンサス
調査員転写冊子の名寄せから人口移動(流入・流出・定着)を復元した分析がある (安元 2009,
Yasumoto 2011)。
1960 年代以降前世紀末までの国内人口移動研
究については既に別の機会に整理しておいた(安元 2019)。また, 前世紀末に相次いで刊行された以下の 3 つの独創的な人口移動研究についても解説した(安元 2019)。信頼できる個人の生活史（居住記録）を可能な限り多数収集し, 移動歴（居住地変更歴）を復元したプーリー・ターンバ
ル(1998)(4), 救貧史料・その他多くの第一次史料を用いてスコットランド高地ゲール語（Gaelic）
地域から低地（Lowlands）諸都市への人口移動に伴う文化変容の過程を分析したウィザーズ(1998)(5), アイルランドからイングランド国内
および海外への人口離散（Diaspora）を経済的・社会的・政治的・宗教的・文化的な多様性, 自己確認・帰属意識の形成過程, 受け入れ地への適応

(Panayi 2010)。
近世・近代におけるイギリスへの人口流入を国内の歴史人口学的・経済史的動向, ヨーロッパ大陸からの宗教的亡命者に対する対応, 人口増加
あるいは減少の是非を論じた「人口論争」との関連, 移民政策をめぐる政党間の対立, 外国人を受け入れる側の心理的な葛藤の分析を通じて明らかにした注目すべき著作としてスタットのそれがある(Statt 1995)。19 世紀中期以降, 海外からの移民を受け入れたイギリスの地域社会がどのような変貌を遂げたかを分析したタビリの分析も見落とすことができない(Tabili 2011)。この著書は, イングランド北東部の工業・漁業都市,
サウス・シールズ(South Shields)へのヨーロッ
パ諸国および植民地からの人口流入が住民社会に与えた多様な影響を分析したものである。イギ
リスの海外移民分析とは異なった, 受け入れ側としてのイギリス社会の変容を追った興味深い研究である。また, 18 世紀中葉から 1921 年までの期間にマンチェスター（Manchester）へ流入
したアイルランド人の抵抗・適応・同化の過程を追った研究として, バスティードの著作がある(Busteed 2015)。
最近における国際人口移動研究の注目すべき
傾向は, 労働力の需給関係を重視する従来の経済的解釈を超えて, 文明史を視野に入れた世界規模における人口移動研究への分析枠組みの転換である(Eltis 2002)。ヨーロッパからの移民が活発に行われるようになったのは 16・17 世紀,
特に 17 世紀以降であり, その多くは植民地への人口移動であった。19 世紀および 20 世紀初頭におけるヨーロッパの国境を越える労働力移動と海外への移民および 20 世紀以降の他地域からヨーロッパへの人口流入と移民政策の動向を追った最近の成果のうち重要なものは, ドイツにおける人口移動史研究に指導的役割を果たしているバーデよる『ヨーロッパの形成』シリーズの 1篇である。この著書には 19 世紀および 20 世紀初頭における各国の国内人口移動と国境を越える人口移動, 更に海外への移民に関する優れた研究史の整理がある(Bade 2003)。
近世以降における強制（奴隷・囚人・受刑者・年季奉公人・契約労働者）, 任意（到着地において他人のために働く義務を負わない移民）を含む
あらゆる種類の世界規模の人口移動に関する最近の研究動向を展望したルカッセン(2010)によれば, 世界規模の人口移動研究を 2008 年以降大きく前進させた要因として次のようなものが考えられる。第 1 は近年におけるグローバル・ヒス
トリーの隆盛である。この要因は従来支配的であった西欧中心主義的歴史観の転換をもたらし ,をはじめ多方面から明らかにしたマクレイルド(2000)編纂の論文集(6)である。これら 3 著書の詳細は解説に譲るとして, 次に国際人口移動（流出・流入）に関する最近の研究成果と課題について見ておきたい。
3.2 国際人口移動
基本的な公式記録はもとよりその他の豊富な史料分析に基づく 19 世紀の移民研究としては,ベインズの著作が今なお標準的な文献である。ベ
インズは,『成熟経済時代における人口移動』の中で 19 世紀後半におけるイングランド・ウェー
ルズからの約 225 万人に上るヨーロッパ外への移民について, 次のように結論している。この時期に移民の約半数が母国に帰還していたという事態は, ヨーロッパの他の場所では見られなかった。移民の出身地は, 多くの場合, 大小の都市であり, 農村出身者は 3 分の 1 を占めるに過ぎなかった(Baines 1985)。1880 年代に最盛期を迎えた海外移住は, 国内移動とは動機・社会階層において異なっていた。移動の型は連鎖移動であり,先発移住者からの豊富な情報が流出を決定する
重要な契機であった。移民の供給源はロンドン・
西部ミッドランド地域(West Midlands)・南部ウェールズ(Wales)・ランカシャーであり, 1890
年代のアメリカ合衆国・カナダ･オーストラリア
における経済的機会の拡大が彼らを引き付ける
主要な要因であったとしている(Baine 1985)。
最近の海外移民に関しては, 帝国形成という文脈で世界各地に流出したイングランド出身者
だけでなく, それに劣らず帝国形成に寄与した
スコットランド・ウェールズ・アイルランド出身
者の 1600 年以降の足跡を追ったリチャーズの研究がある(Richards 2004)。また, 1834 年改正救貧法の下で, イングランド東南部ノーフォーク
州(Norfolk)の貧しい人々の北米への移民を取り扱ったハウウェルズの論稿は特定地域からの集団移民の実態を知る上で重要な文献である(Howells 2000)。他方, 海外からイギリスへ流入した人口に関する研究は出移民研究に比べると多いとはいえない。1980 年代から活発になったイギリスへの流入人口研究の中でも, 移民が伝統的・保守的な社会に同化していく過程で生じる差別・偏見・よそ者嫌悪感情と民族意識の問題を終始追究しているパナイの一連の業績はこの分野における包括的な研究である(Panayi 1994,
1995, 2010)。特に、『英国への移民史』は, アフ
リカ・アジア・アイルランド・ユダヤ人のイギリ
ス社会への流入が, 文化の諸側面, 例えば食慣
習・芸術・衣裳・スポーツの分野に与え続けた影響について総合的に分析した大部の著作である

238

大西洋のみならずインド洋と太平洋周辺地域への関心と比較人口移動史研究への刺激となった。
最近における人口移動史研究の進展に寄与した第 2 の契機はジェンダー研究の展開である。ルカッセンによれば, 男性と女性の移動パターンの相違と世帯という微視的な視点からする性による役割分担, 世帯内に留まる者と離れる者との関係をジェンダー研究が明らかにしたことが大きな役割を果たした。特に, 世界規模における歴史的分析がこうした傾向に拍車をかけたのである。最後に, 労働移動に関するグローバル・ヒ
ストリーの進展である。この潮流は, 市民・政治的な強制による移動・労働力の調達に対する国家や社会構造の影響を分析するための国家を超えた地球規模の分析視角と比較分析を導入し, 従来の研究枠組みを大きく変化させたのである。
この転換は新たな分析手法の導入と時間枠の変化を促す。人類学はもとより遺伝子学・発生
学・化学・生物学・地球化学・気候学・歴史言語学・考古学の成果も積極的に導入すべきであるというのである。ルカッセンによれば, 移民・移動の概念, 時間的な広がり, 分析に用いる史料に関する従来の観念の転換が急務であるという。こうした潮流は, 従来支配的であった「自由」か「非自由」かという人口移動分析における 2 分法からの脱却に資するところが大きかった(Lucassen,
et al. 2010)。エルティスが述べるように, ほぼすべての移動は任意と強制という側面を持っていたのである（Eltis 2002）。
移動に関する分析視角の転換を強く主張する
ヘーダーも国内における短距離移動であれ海外移民であれ, 地理的な距離は相対的なものであるとしている(Hoerder 2002)。ヘーダーは, 人
口移動, 特に移民をシステムとしてとらえ, 階級・性・民族性を考慮しつつ分析しなければならないと主張する。彼によれば, 1970 年代までの移動研究には多くの限界があった。移動を都市化と工業化の局面にのみ限定する傾向, 流出と流入を分断して考えがちであること,大西洋を渡る
ヨーロッパからの移民, 特にアメリカへの移動を過度に重視してきたこと, 移動研究における女性の役割の無視, 非白人の移動を軽視してきたこと, 強制された移動（アフリカからの男女の奴隷）と「自由」な移動(南北アメリカへの白人の移民)との分離, 世界の大部分の社会は基本的に移動とは相容れない定着的な社会であると考えていたこと等である。こうした彼の考え方は,生誕から今日に至るまでの人類の長期にわたる
文明史の枠組みの中に人口移動を位置づけようと す る 大 胆 な 問 題 提 起 で あ る (Harzig, et al.
2009)。

239

4. 死亡
4.1 乳幼児死亡・成人死亡と平均余命
人口諸指標のうち地域差が相対的に顕著な死亡については, 前世紀末に刊行されたものではあるが, 疾病と死亡を地理学的観点から考察し,自然環境・気象との関わりを分析したドブソンによる包括的な研究を挙げておかなければならな
い(Dobson 1997)。他方, イギリス全域を対象とする 18・19 世紀の総合的な死亡率の動向については, 現在までのところ, ケンブリッジ・グルー
プの推計値が最も信頼度が高い。粗死亡率は, イ
ングランドとウェールズにおいては 18 世紀 80
年代初頭の 27.9‰から低下し始め, 1796 年には26.7‰, 1806 年には 24.7‰, 1831 年には 22.0‰に低下している(Wrigley and Schofield 1981)。
他方, 乳児・幼児・成人死亡率はそれぞれ独自の動きを示している。
母乳哺育の慣習によって, もともと低水準にあったイギリスの乳児死亡率は, 1725～49 年の207.4‰（男子）, 172.3‰（女子）から 1750～
74 年の 172.9‰（男子）, 151.8‰（女子）へ, 更に 1775～99 年の 165.9‰（男子）, 146.0‰（女子）, 1800～24 年の 146.4‰（男子）, 124.5‰（女子）へと着実に低下し続けている(Wrigley,
et al. 1997)。他のヨーロッパ諸国のそれと比較すると, 1580 年から 1837 年までのイングランドの乳児死亡率は 146.4‰（男子）, 136.3‰（女子）から 207.4‰（男子）, 182.7‰（女子）の範囲内にあった(Wrigley, et al. 1997)。18 世紀後半の他のヨーロッパ諸国, フランス（273‰）・
スウェーデン（200‰）・デンマーク（191‰）・ロシア（モスクワ）（334‰）のそれと比べるとかなり低い(Livi Bacchi 2000)。逆に男女合計の成人死亡率は, 18 世紀の 80・90 年代には上昇している。例えば, 25～29 歳の 1750～59 年における死亡率は 39.0‰であったが, 1790～99 年には72.8‰, 30～34 歳では 48.2‰から 59.8‰へ上昇している(Wrigley, et al. 1997)。
この結果, 合成された死亡率の指標である出生時平均余命は, 1766 年の 36.2 歳（男女合計）から 1771 年の 39.1 歳へ大幅な延長を経験したが,以後 19 世紀初年に 40 歳を超えるまで目立った変化を示していない。自然増加率は, 18 世紀 80
年代初頭の 7.04‰から 80 年代中期の 11.66‰ へ
大幅な増加を経験した後, 1821 年（16.49‰）まで上昇し続けた(Wrigley and Schofield, 1981,
Wrigley, et al. 1997)。18 世紀末期から 19 世紀初頭までの総人口の増加は, 出生率の増加によって相当程度説明されるであろう。しかし, 死亡率は出生力や結婚性向と違って, 地理的・社会経済的諸条件, 人口規模, 都市化の進展度, 局地

的な感染症の流行をはじめとする環境要因の影響を受けやすく, イギリス全体の俯瞰図を描く
ことは容易ではない。
死亡率に関する最近の研究成果のうち注目すべきものとして, 出生と死亡の両側面に関わる「胎児死亡」のウッズによる研究を挙げておかな
ければならない。この著書は, 出産と胎児死亡に関する最も新しい総合的な研究である。先進工業
国と発展途上国における乳児死亡率・死産率・妊産婦死亡率・産褥期死亡の歴史的な趨勢の比較は,従来の歴史人口学においては未開拓の分野であった。この著書には医学史とも深く関わる 17 世
紀以降におけるイギリスの助産術と胎児死亡に関 す る 興 味 深 い 分析 も 含ま れ て い る （ Woods
2009）。その他、最近の死亡率研究のうち, 出産に関わる嬰児と母親の死亡を分析した以下の著書が重要である。助産師の症例記録の解題と「長い 18 世紀」における助産技術・妊産婦死亡率・死産・胎児死亡・男性助産師出現の医学史的な意
味についての詳しい分析である。この著書には1550～2000 年の長期にわたる妊産婦死亡率の時
系列変化, 乳児死亡率との関連, 死産率, 症例
記録に関する叙述がある。18 世紀に登場した新
しい産科医療技術の発展が患者に与えた影響を症例記録の分析を通じて明らかにしようとしたものである(Woods and Galley 2014)。

録本署長官年次報告書を史料として, イングラ
ンド・ウェールズ全域および地域別の結婚・家族
制限・死亡の動態統計, 特に都市化の人口学的含意を分析した包括的なウッズの分析がある(Woods 2000)。19 世紀前半におけるイングランドの都市化と死亡率の動向に注目し, 感染症,
特に猩紅熱の流行の分析から都市化と環境破壊,
感染症毒性の変化を議論したダヴェンポートの最近における成果にも注目しておきたい(Davenport 2015, 2020)。尚, 主として 19 世紀以降における飢饉と死亡の諸局面に関するアイ
ルランド・インド・フィンランド・アフリカ・ロ
シア・ギリシャ・日本の国際比較も最近における死亡率研究を充実させている(Alter, et al. 2000,
Dyson, et al. 2002, Lynch 2000, Reher, et al.
2000, Schofield 2000) 。 ま た , 人 間 開 発 指 数（Human Development Index）を用いて, 経済指数のみならず, 教育・その他の指数を採り入れた近代ヨーロッパ・アメリカ・アジア・ラテンア
メリカの人口転換と都市化の関係に迫る試みがある(Davenport R.J. and Saito, O., 2021)。

おわりに

歴史人口学は学際的研究の一つの典型として,
現在、社会史・経済史・医学史・家族史・子供と老齢者の歴史研究に多大な影響を与え続けている。人口現象は, 自然環境・疾病・技術水準・経4.2 都市化と死亡率
済発展・医療, あるいは思想・宗教・価値体系・
都市の死亡率に関しては, 前世紀末の成果で法・慣習・土地所有・家族形態・相続制度等の文はあるが, 近世・近代における首都ロンドンの死化的・社会的・経済的・政治的諸要因との間で複亡を教区登録簿・死亡表（bills of mortality）か
雑な相互関係を結びつつその総体的結果として
ら復元したフィンレーの卓越したモノグラフがわれわれの前に姿を現わしている。
ある。彼は良質な教区登録簿に恵まれているロン
同時期のアジアと比べた場合, ヨーロッパ,
ドンの 4 教区に家族復元法分析を適用して 1570
とりわけイギリスの人口は地域間の偏差が相対～1653 年における生命表を算出し, プリンスト
的に少ない同質的なシステムの下にあった。また,
ン・モデル生命表を用いて各教区の出生時平均余
同じく 18 世紀・19 世紀に人口増加を経験したと命・乳児死亡率等を推計した結果を公表している。 はいえ, ロシアやアイルランドとイングランド,
貧しい教区と比較的富裕な住民からなる教区にスウェーデンにはそれぞれ固有の人口システム
おける生命表に有意な相違が検出されているが存在していた。前者が高死亡率, 結婚年齢の低(Finlay 1978)。17 世紀後半から 19 世紀初頭にさと有配偶率の高さ, 高出生率という特質を持おけるロンドンの死亡率については, 正確な年
つ「高圧型人口システム」の下で人口増加を経験
齢を記載したクェーカー教徒の埋葬簿, その他
したのに対して, 後者は低死亡率, 結婚年齢のの住民については死亡表等から推計したランダ
相対的な高さと有配偶率の低さ, 低出生率によーズの著書を挙げておきたい(Landers 1993)。
って特徴づけられる「低圧型人口システム」の下
19 世紀後半以降におけるイギリスの都市化がで 人 口 は 増 加 し た の で あ る (Wrigley and
死亡率に与えた影響については, スレターおよ
Schofield, 1981)。
びムーニーによるロンドンおよび大小地方都市
他国に先駆けて産業革命を経験したイギリスの出生時平均余命の総合的研究がある(Szreterにおいて, 18 世紀後半から 19 前半にかけて, 人
2005, Mooney 1994)。人口に与える都市化の影口とその他の諸要因との間にどのような相互作
響については, 出生力（合計特殊出生率）と幼児用が存在し, 最初の工業国家を誕生させたのか。
死亡率との相関を含めて, 1837 年以降の身分登
出生力・死亡率・人口規模・人口増加率・年齢構240

Centuries, Dublin, Irish Academic Press,

成・部門別労働力分布・移動性向等の固有性は労
働市場・労働力率・労働生産性・賃金・技術に如何なる影響を与えて人口と物質的資源との好ましい循環をもたらしたのか, 他分野の成果と突き合わせることによって, より確実な歴史像を構築することができるであろう。
イギリスにおける都市人口をめぐる諸問題,
特に 19 世紀 30 年代以降の都市化の急速な進展
が人口変動にどのような影を落としたのかを精緻に分析することも必要であろう。都市の死亡率と出生力, 人口移動, 公衆衛生問題をはじめとして, 特定の環境の下で生活する人々の一生を復元する試みに取り組まなければならない。
本稿執筆中の 2022 年 2 月 25 日にケンブリッ
ジ・グループのリグリー教授が逝去された。文字
通り、ヨーロッパ歴史人口学を牽引された傑出した研究者であった。謹んでご冥福を祈る。

pp.1-303 参照。

引用文献

安元 稔, 2009, 『製鉄工業都市の誕生 ― ヴィ
クトリア朝における都市社会の勃興と地域工業化』, 名古屋大学出版会, 173-187 ページ。
安元
稔 , 2017, 「 新 刊 短 評 Antoinette
Fauve-Chamoux, Ioan Bolovan & Sølvi
Sogner (eds) A Global History of Historical

Demography: Half a Century of Interdisciplinarity」, 『人口学研究』, 第 53 巻, 9月, 95-96 ページ。
安元 稔, 2019, 『イギリス歴史人口学研究 ―社会統計にあらわれた生と死』, 名古屋大学出版会, 165-189, 255-256, 260-263 ページ。
Alter G., and Oris, M., 2000, “Mortality andEconomic Stress: Individual and Household
Responses in a Nineteenth-century Belgian
Village”, Bengtsson, T. and Saito, O. ed.,

注

(1) Fauve-Chamoux, A., et al., ed., 2016, A

Population and Economy from Hunger toModern Economic Growth, Oxford, Oxford

Global History of Historical Demography:
Half a Century of Interdisciplinarity,

University Press, pp.335-370.
Bern, Peter Lang Pub. Inc., pp.1-684 参照。 Anderson, M., 1971, Family Structure in(2) Shaw-Taylor, L., and Wrigley, E.A., 2014,
Nineteenth Century Lancashire, Cambridge,“Occupational structure and population
Cambridge University Press, pp. 79-98, 136change”, Floud, R.J., et al. ed.,The
161.
Cambridge Economic History of Modern
Bade, K.J., 2003, Migration in European
Britain, Vol.1:1700-1870, Cambridge,
History, Oxford, Blackwell, pp.53-164.
Cambridge University Press, pp.53-88,
Baines, D., 1985, Migration in a mature
斎藤 修, 2022,「英国産業革命論の現在」、
economy: emigration and internal migration『日本学士院紀要』, 第 76 巻第 2 号,1 月,
in England and Wales, 1861-1900,
211-215, 221-224 ページ参照。
Cambridge, Cambridge University Press,
pp.280-281.
(3) Wrigley, E.A. and Schofield, R.S., 1981,
Bengtsson, T. in collaboration with Oris, M., et
The Population History of England,al., 2014, “The Influence of Economic Fac1541-1871 A Reconstruction, London,
tors on First Marriage in Historical Europe
Edward Arnold, pp.1-779 参照 ; Wrigley,
and Asia”, Lundh, C., Kurosu, S., et al. ed.,E.A., Davies, R.S., Oeppen, J.E. andSimilarity in Differences, Marriage in EuSchofield, R.S., 1997, English Populationrope and Asia, 1700-1900, Cambridge
History from Family Reconstitution
Massachusetts and London, The MIT Press,
Cambridge,
Cambridge
1580-1837,
pp.140-167.
University Press, pp.1-657 参照。
Busteed,M., 2015, The Irish in Manchester(4) Pooley C.G. and Turnbull, J., 1998, Migrac.1750-1921:
Resistance, Adaptation andtion and mobility in Britain since the,Manchester,Manchester UniverIdentity
eighteenth century, London, University
sity
Press.
of London Press, pp.1-419 参照。
Cairncross, A. K., 1949, “Internal Migration in(5) Withers, C.W. J., 1998, Urban HighVictorian England”, The Manchester School
landers, Highland-Lowland Migraof
Economic and Social Studies, 17, pp.78tion and Urban Gaelic Culture, 170079.
1900, East Linton, Tuckwell Press,
Cairncross, A. K., 1953, Home and Foreign
pp.1-271 参照。
Investment 1870-1913, Studies in Capital(6) MacRaild, D.M., ed., 2000, The Great
Accumulation, Cambridge, Cambridge
Famine and Beyond, Irish Migrants in
University
Press, pp. 65-83.
Britain in the Nineteenth and Twentieth241

Goody, J., 1983, The Development of the
Family and Marriage in Europe, Cambridge,
Cambridge University Press, pp.8-9.
Goody, J., 1996, “Comparing Family Systems
in Europe and Asia: Are There Different Sets
of Rules?”, Population and Development
Review, 22-1, pp.1-20.
Grigg, P. B., 1977, “E. G. Ravenstein and the‘laws of migration’”, Journal of Historical
Geography, 3-1, pp. 44-54.
Hajnal, J., 1965, “European Marriage Patterns
in Perspective”, Glass, D.V. and Eversley,
D.E.C. ed., Population in history, Essays in
Historical Demography, London, Edward
Arnold, pp.101, 104（木下太志訳, 2003,「ヨーロッパ型結婚形態の起源」, 速水融編,『歴史人口学と家族史』, 藤原書店, 350 ページ）。
Hajnal, J., 1982, “Two kinds of preindustrial
household formation system”, Population
and Development Review, 8-3, pp.449-494(浜野 潔訳, 2003,「前工業化期における二つの世帯形成システム」, 速水融編,『歴史人口学と家族史』, 藤原書店, 415-477 ページ）。
Hammel, E.A. and Laslett, P., 1974, “Comparing Household Structure Over Time andBetween Cultures”, Comparative Studies inSociety and History, 16-1, pp.73-109（落合惠美子訳, 2003,「世帯構造とは何か」, 速水
融編,『歴史人口学と家族史』, 藤原書店,

Davenport, R.J., 2015, “The first stage of themortality transition in England: a perspective from evolutionary biology”, Centre forCompetitive Advantage in the Global
Economy (CAGE), working paper, Universi-

ty of Warwick, pp.11-12.
Davenport, R.J., 2020, “Urbanization andMortality in Britain, c.1800-50”, Economic
History Review, 73-2, pp. 455–485.
Davenport R.J. and Saito, O., 2021,“Population and Human Development since1700”, Broadberry, S. and Fukao, K. ed.,The Cambridge Economic History of theModern World, Part II, Cambridge,

Cambridge University Press, pp.280-311.
Dobson, M., 1997, Contours of death anddisease in early modern England,
Cambridge, Cambridge University Press,
pp.81-539.
Dyson, T., and Ó Gráda, C. ed., 2002, Famine

Demography, Perspective from the Past andPresent, Oxford, Oxford University Press,

pp.1-259.
Eltis, D., 2002, “Free and Coerced Migrationfrom the Old World to the New”, Eltis, D.
ed., Coerced and Free Migration, Global
Perspective, Stanford, Stanford University
Press, pp.40, 48-49, 59.
Fauve-Chamoux, A., et al., ed., 2016, A Global

History of Historical Demography: Half a
Century of Interdisciplinarity, Bern, Peter

303-348 ページ）。

Lang Pub Inc., pp.40-41.
Finlay, R., 1978, “Gateways to death? London
child mortality experience, 1570-1653”,
Annales de démographie historique, pp.105134.
Finlay R., 1981, Population and Metropolis,
The Demography of London 1580-1650,
Cambridge, Cambridge University Press,
pp.70-82.
Flinn, M.W., 1981, The European Demographic
System, 1500-1820, Baltimore, Johns
Hopkins University Press, pp.118-120.
Flora, P., Kraus, F. and Rothenbacher, F. ed.,
2002, The Societies of Europe, The European
Population, 1850-1945, A Series of HistoricalHarzig, C. and Hoerder, D. with Gabaccia, D.,2009, What is Migration History, Cambridge, Polity Press, pp.1-52.
Hoerder, D., 2002, Cultures in Contact, World
Migrations in the Second Millennium,

Durham and London, Duke University
Press, p.14.

Howells, G., 2000, “Emigration and New Poor
Law: The Norfolk Emigration Fever of1836”, Rural History, 11, pp.145-164.
Humphries, J., 2010, Childhood and Child

Labour in the British Industrial Revolution,

Cambridge, Cambridge University Press,
pp.49-83, 151-171 (原 伸子/山本千映/赤木誠/齊藤健太郎/永島剛訳, 2022,『イギリス
産業革命期の子どもと労働 ― 労働者の自伝から』, 法政大学出版会, 67-111, 201-228
ページ)。
Kitson, P.M, 2016, “A History of the Historical
Demography of England and Wales”,
Fauve-Chamoux, A., et al. ed., A Global

Data Handbooks on the Development ofEurope from the Nineteenth to the End of
the Twentieth Century, Basingstoke,

Palgrave Macmillan., p.34.
Garret E., Reid, A., Schürer, K. and Szreter, S.,
2001, Changing Family Size in England andWales, Place, Class and Demography,
1891-1911, Cambridge, Cambridge Univer-History of Historical Demography: Half a
Century of Interdisciplinarity, pp.238-241.

sity Press, pp.24-470.

242

Macfarlane, A., 1986, Marriage and Love inKurosu, S., et al., 2014, “Remarriage, Gender,

England, Modes of Reproduction 1300-1840,
Oxford, B. Blackwell, pp.20-48 (北本正章訳,
1999,『再生産の歴史人類学』, 勁草書房,
2-56 ページ)。
Maltus, T.R., 1798, Essay on the principle of
population, London, J. Johnson, p.63（永井義and Rural Households: A Comparative
Analysis of Widows and Widowers in Europe
and Asia”, Lundh, C., Kurosu, S., et al. ed.,Similarity in Differences, Marriage inEurope and Asia, 1700-1900, pp.177-186,
190-203.
Kussmaul, A., 1990, A General View of the
Rural Economy of England, 1538-1840,
Cambridge, Cambridge University Press,
pp.141-142.
Landers, J., 1993, Death and the metropolis,

雄訳,1973,『人口論』, 中央公論社, 50 ペー
ジ）。
Mitterauer, M., 2010, Why Europe, The
Medieval Origins of Its Special Path,translated by Chapple, Gerald, Chicago andLondon, University of Chicago Press,
pp.58-98.
Mooney, G.,1994, “Stillbirths and Measurement of Urban Infant Mortality Rates, c.
1890-1930”, Local Population Studies, 53,
pp.42-52.
Newton, G., 2011a, “Recent Developments in
Making Family Reconstitution”, Local
Population Studies, 87, Autumn, pp.84-89.
Newton,G.,2011b, 2013, “Family Reconstitution in an Urban Context: Some
Observations and Methods”, Cambridge
Working Papers in Economic and Social
History, 12, July; minor revisions, January,
pp.3-34.
Panayi, P., 1994, Immigration, ethnicity andracism in Britain, 1815-1945, Manchester,Manchester University Press.
Panayi, P., 1995, German immigrants in

Studies in the demographic history of
London 1670-1830, Cambridge, Cambridge

University Press, pp.127-195.
Laslett, P., 1972, “Mean Household Size inEngland since the Sixteenth Century”,
Laslett, P. with the assistance of Wall,R., ed., Household and Family in Past
Time, Cambridge, Cambridge University
Press, pp.125-158.
Laslett, P. and Oosterveen, K., 1973, “Longterm Trends in Bastardy”, Population
Studies, 27, pp.276-280.
Lee, R., 2006, “The Development of Population
History ('Historical Demography') in GreatBritain from the Late Nineteenth Century to
the Early 1960s”, Historical Social Research,
31-4, pp.51-52.
Livi Bacci, M., 2000, The Population of Europe,
A History, Oxford, Blackwell, pp.107-108,
113.
Lloyd, J.M., 2005, The Casebooks of William

Britain during the nineteenth century,
1815-1914, Oxford, Berg Publishers.
Panayi, P., 2010, An Immigration History of
Britain, Multicultural Racism Since 1800,

Hey F.R.S. (1736-1819): An Analysis of aProvincial Surgical and Midwifery Practice,

Unpublished Ph.D. Thesis, University ofLeeds, pp.2, 81, 90.
Lucassen, J., Lucassen L. and Manning, P., ed.,2010, Migration History in World History;
Multidisciplinary Approaches, Leiden andBoston, Brill, pp.1-35.
Lundh, C. and Kurosu, S., 2014a, “Similarities
and Differences in Pre-modern EurasianMarriage”, Lundh, C., Kurosu, S., et al., ed.,

Harlow, Pearson Education Ltd.
Ravenstein, E.G., 1885, “The Laws of Migration”, Journal of the Royal StatisticalSociety, 48, pp.173-175, 187-188, 198-199.
Ravenstein, E.G., 1889, “The Laws of Migration, Second Paper”, Journal of the Royal
Statistical Society, 52, pp.246-247, 286-289.
Redford, A., 1964, Labour Migration in
England 1800-1850, Manchester, Manchester University Press, 2nd edition, pp.62-80,
97-149.
Reher, D.S. and Osona, J.A.O., 2000, “Malthus
Revisited: Exploring Medium-Range Interactions between Economic and Demographic
Forces in Historic Europe” , Population and

Similarity in Differences, Marriage inEurope and Asia, 1700-1900, p.439.

Lundh, C. and Kurosu, S., 2014b, “Challenging
the East-West Binary”, Lundh, C., Kurosu,
S., et al. ed., Similarity in Differences, pp.8,
18-20.
Lynch, K.A., 2000, “Infant Mortality, Child
Neglect, and Child Abandonment inEuropean History: A Comparative Analysis”,

Economy from Hunger to Modern Economic
Growth, pp.183-212.
Richards, E., 2004, Britannia’s Children, Emigration from England, Scotland, Wales andIreland since 1600, London and New York,

Population and Economy from Hunger toModern Economic Growth, pp.133-164.

243

Hambledon and London, pp.117-149, 151173, 175-205.
Schofield, R.S., 2000, “Short-run and Secular
Demographic Response to Fluctuations in
the Standard of Living in England,1540-1834”, Population and Economy from
Hunger to Modern Economic Growth,
pp.49-71.
Skinner, G.W., 1997, “Family Systems and
Demographic Processes”, Kertzer, D.I., andFricke, T., ed., Anthropological Demography,
Toward a New Synthesis, Chicago andLondon, University of Chicago Press, pp.5395.
Sogner, Sølvi, 2016, Fauve-Chamoux, A., et al.
ed., A Global History of Historical Demography: Half a Century of Interdisciplinarity,
p.9.
Statt, D., 1995, Foreigners and Englishmen,

pp.181-185, 236-248, 256-265, 310-320, 529,
534.
Wrigley, E.A., Davies, R.S., Oeppen, J.E. and
Schofield, R.S., 1997, English Population

History from Family Reconstitution 15801837, Cambridge, Cambridge University

Press, pp.121-197, 219, 224, 290, 295-296.
Wrigley, E.A.,1998, “Explaining the rise inmarital fertility in England in the ‘long’eighteenth century”, Economic History
Review, 51-3, p.455.
Wrigley, E.A., 2014, “European Marriage
Patterns and Their Implications, John
Hajnal’s Essay and Historical Demographyduring the Last Half-Century”, Briggs, C.,et al. ed., Population, Welfare andEconomic Change in Britain, 1290-1834,
Woodbridge, Boydell and Brewer, pp.15-42.
Yasumoto, Minoru, 2011, The Rise of a

The Controversy over Immigration and
Population, 1660-1760, Newark, University

Victorian Ironopolis, Middlesbrough andRegional Industrialization, Woodbridge,of Delaware Press, pp.121-165.
Szreter, S., 2005, Health and Wealth, Studies
in History and Policy, New York, Universityof Rochester Press, pp.165-200.
Tabili, L., 2011, Global Migrants, Local

Boydell and Brewer, pp.71-105, 116-137.

Culture: Natives and Newcomers in Provincial England 1841-1939, London, Palgrave

Macmillan, pp.40, 77.
Todd, E., 1990, Linvention de L’Europe, Paris,
les Editions du Seuil, pp.29-67（石崎晴己/東松秀雄訳, 1992,『新ヨーロッパ大全』I,
藤原書店, 40-87 ページ)。
Todd, E., 2011, L'origine des systèmesfamiliaux, Tome 1, L’EURASIE, Paris,
Éditions Gillimard, pp.308-309 （片桐友紀子[ほか] 訳, 2016,『家族システムの起源』, I,
ユーラシア, 下, 藤原書店, 426-427 ページ）。
Wall, R., 1973, “Mean household size inEngland from printed sources”, Household
and Family in Past Time, pp.159-203.
Woods, R., 2000, The Demography of VictorianEngland and Wales, Cambridge, Cambridge
University Press, pp.360-380.
Woods, R., 2009, Death before Birth: Fetal

Health and Mortality in Historical
Perspective, Oxford, Oxford University

Press, pp.56-101.
Woods, R., and C. Galley, 2014, Mrs. Stone &Dr Smellie: Eighteenth-century Midwives
and Their Patients, Liverpool, Liverpool

University Press, p.22.
Wrigley, E.A. and Schofield, R.S., 1981, The

Population History of England, 1541-1871
A Reconstruction, London, Edward Arnold,

244