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巻頭
特集

東北大学電気通信研究所ニュースレター
Research Institute of Electrical Communication
Tohoku University

CONTENTS
02

04
05

特集 1-1 所長就任の挨拶
特集 1-2 所長退任の挨拶
特集 1-3 通研新棟
特集 2 JSPS 先端研究
拠点形成事業TOPICS
通研だより／RIEC 豆知識
共同プロジェクト採択一覧／
EVENT Calendar

06
07
08

研究室訪問

所長就任／退任の挨拶
通研新棟について

日本学術振興会研究拠点形成事業（先端拠点形成型）

高集積原子制御プロセス
国際共同研究拠点の形成
研究室訪問 INSIDE the Laboratory
情報デバイス研究部門

誘電ナノデバイス
（長）
研究室

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蔵王・御釜 （写真提供：宮城県観光課）

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News

巻頭特集

1-1

所長就任の挨拶

コミュニケーションは社会の基盤です。電気通信は、コミュニケーションを支えて情報通信へと変貌を遂げ、人と人とをむすび、さらに社会活動の基盤となって私たちの生活に不可欠なものとなりました。

社会からの要請に応えて多岐にわたる高い質の研究を進めるには、体制、規模、人員構成や環境が重要となります。平成 16 年度以来研

情報通信、さらにはコミュニケーションの科学と技術の研究を進めて究所は、材料と情報の基礎科学から、情報を生成・認識・伝送・蓄積・処理・制御するためのデバイス、回路、アーキテクチャー、ソフトウェ

すなわち、現在の情報通信をより高速・大容量・省エネルギーでかつアまでを一体のシステムとしてとらえた研究を所内外の研究者との有機安全また大災害時にも安心に使えるものにすること、さらには現在の情的連携のもとに進めてきています。連携の根幹には、本学の電気情報

報通信の限界を超えた高次の情報処理やコミュニケーションを実現する系との密接な協力関係があります。さらに文部科学省から情報通信共パラダイムを創生し新たな産業と社会の実現に貢献することです。

同研究拠点として、共同利用・共同研究拠点の認定を受けて、外部研

大学の附置研究所は、構成員の自由な発想をもとに多様な研究を推究者と進める共同プロジェクト研究により、コミュニティの意向を反映

進し、併せて研究を通して学生や社会人の教育を行っていく点で、企業しつつ外部と連携した研究を進めています。環境に関しては、本号で鈴や独立行政法人の研究所と相補的な存在です。新たなパラダイムを創木教授が紹介していますように、研究所 2 号館北側に新棟の建設が決生するなど、道がないところに新たな道を造っていく場合には、自由なまりました。新たな環境で多くの皆様と研究を進められるのは大きな喜発想に基づく質の高い研究、すなわち大学の附置研究所らしい研究がびです。
他方、大学法人の基盤的経費である運営費交付金は毎年削減されて

電気通信研究所は、八木・宇田アンテナやマグネトロンなどの先駆的きており、本研究所も構成員数が漸減しています。研究所がカバーすべ研究を受けて 1935 年に設立されました。以来、今日の情報通信の基き研究分野に見合った規模を維持し、一層研究所を発展させていくた

盤となる多くの研究成果を挙げ、世界をリードする伝統を築いてきまし

めには、優先順位をよりはっきりさせるとともに、構成員の研究活動をた。今後とも、構成員が活躍して世界的研究成果を出していくのみならさらに活発にして、研究費に伴う間接経費や文部科学省に経費を要求ず、未来の構成員達がさらに期待に応える成果を積み上げていくことができる特別経費などで、研究所をダイナミックに運営していくことが重できるようにするのが、この伝統を引き継ぐことであると考えています。

要になります。加えて構成員を女性や外国人を含めた多様性のあるもの

教員の研究活動は、多くの外部資金により支えられています。科学とすることも、今後の研究所の発展には欠かせません。また、自由な発研究費補助金をはじめ、文部科学省からの研究委託事業や日本学術振想に見合う十分な成果が得られているか、点検と検証を継続的に行うこ興会、科学技術振興機構からの各種事業、産学連携活動事業など多様とが求められます。これに関しては、外部の目から研究所の活動や研究です。電気通信研究所では、これらの外部資金の総額が研究所の収入

成果を評価頂く外部評価を本年度実施し、その結果を運営に役立てるの 50％を超える年間 25 億円近くで推移しており、教員一人あたりの額こととしています。

としても大きなものとなっています。これは、本研究所が日本における今後とも電気通信研究所から、情報通信、コミュニケーションの発展

情報通信関連研究の先導的研究拠点としての役割を果たしていることをに貢献する研究成果が出続けるように構成員と共に努力を重ねて参りま

裏付けるものです。

す。皆様からのご指導ご鞭撻、忌憚のないご意見をお願い申し上げ、

電気通信研究所を中核とした大きな研究開発プロジェクトのいくつか

Research Institute of Electrical Communication Tohoku University

いかなくてはなりません。

いる電気通信研究所には、次の 2 点が期待されていると考えています。

大きな貢献をすることが期待されます。

は別組織で推進されています。2010 年 3 月には電気通信研究所の教員が中心となった「省エネルギー・スピントロニクス集積化システムセン
ター」が、学内の別組織として設置されました。内閣府の最先端研究開
発支援プログラムの下、世界をリードする省エネルギー論理集積回路の研究開発が産学官連携で進められています。2011 年 10 月には、東日
本大震災を受けて、電気通信研究所の主導により「電気通信研究機構」
が同じく学内の別組織として設置されました。東北大学災害復興新生研
究機構で進められている 8 プロジェクトの一つとして、災害に強い情報
通信ネットワークの構築のための研究開発が産学官連携の下に推進されています。2012 年 10 月に学内組織として設置された「国際集積エレク
トロニクス研究開発センター」においても電気通信研究所の教員が大きな役割を担っています。
このように、情報通信やコミュニケーションに関わる多くの研究活動を新たに開始し、強力に推進する活力を、研究所は維持し発展させて

02

大 野 英 男

就任のご挨拶とさせて頂きます。

News

巻頭特集

1-2

所長退任の挨拶

私の所長在任の 3 年間で一番研究所の運営に腐心したのは、やはり平中 沢 正 隆本機構は、「災害に強い情報通信ネットワークの構築」を通じて、被災地で成 23 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災以降の対応でした。就任当初

ある東北における情報通信・エレクトロニクス産業の創出、興隆、さらに私が掲げた全体スローガンは「明るく、楽しく、前向きな通研の実現には世界をリードする革新的研究開発に貢献することを目的としています。

むけて」であり、そのポイントは、（1）若手研究者を伸ばす施策・ボトムアップ。通研の未来は若者が担う！

また、平成 24 年 1 月には、東北大学と独立法人情報通信研究機構（NICT）の間で、包括連携を結びました。この協定は、災害に強い情報通（2）研究所の速やかな青葉山移転。いい環境ですばらしい研究を！

信技術の研究開発を、NICT と連携して推進していくことを目的としてい（3）世界に羽ばたく通研になろう。RIEC を世界に発信しよう !

ます。現在、NICT は片平キャンパス内に世界有数のテストベッドを有すの 3 つとしました。最初の 1 年は特段問題もなく過ぎようとしました。しかる「耐災害 ICT 研究センター」を建設中です。更に日本海洋研究開発機構

し、3.11 は通研の将来を大きく揺さぶりました。それまでは上にもあるよ（JAMSTEC）との連携協定やフランステレコムとの共同研究も進行中で

うに、青葉山移転が前提でしたが、諸般の事情により片平に残ることになす。その一方で、国際化の推進として、東北大学重点戦略支援プログラりました。しかし建物は老朽化しており、移転しない場合はそのまま築ムに採択され、MIT の Research Laboratory of Electronics（RLE、電50 年以上の建物に住み続けなければなりませんでした。そこで大学本部

子工学研究所）と共同の研究を進めています。

と何度も交渉し、新棟建設が認められました。今は工事が始まり来年のその他の所の施策としては、RIEC AWARD の創設、RIEC NEWS 創刊、秋には竣工予定です。新棟で新たな気持ちで先端研究に邁進するのを夢

産学連携推進室・国際化推進室・学生相談室を発足させました。加えて、見ています。

若手研究者の育成と研究の活性化策として、独創的研究支援プログラム、

もう一つは電気通信研究機構を設立したことです。東日本大震災の教訓を踏まえ、災害に強い情報通信ネットワーク、情報通信システムを実現し研究交流会、特別昇任准教授制度、助教（プロジェクト特任）制度等も立ち上げさせて頂きました。

ていくことが、我々東北大学電気・情報系の重要な使命です。平成 23 年

以上のように、この 3 年間で片平南キャンパスは大きな変革を遂げ、新10 月、電気通信研究所、工学研究科、情報科学研究科、医工学研究科、

たな通研が出発し始めています。在任期間中に頂いた所員ならびに皆様

サイバーサイエンスセンターから約 50 名の教授・准教授の参加を得て、からのご厚情・御支援に改めて深く感謝致します。今後は、本来の研究

電気・情報系の総力を結集する形で、「電気通信研究機構」を設立しました。

業務を明るく、楽しく、前向きに進めていきたいと思っています。

巻頭特集

1-3

片平キャンパスに建築される通研新棟

当初は青葉山の新キャンパスに約 26,000 平米規模で 2011 年春完成の予定でした。しかし数次にわたって延期、未着工のまま東日本大震災を迎えたのです。本学も大きな被害を受けたことから、通研の青葉山移転を取りやめ現キャンパスに新棟を建設するとの方針が決定されました。
通研では教授会で議論を重ね、「100 年後までも電気情報通信分野の研究をリードし、世界トップレベルの研究・教育を展開できる機能と環境をンパスは振動レベルが大変低いことから、地下 1 階に設ける低振動実験実現する」とのコンセプトをまとめました。昨年、新棟建設の予算が認め室は免震構造の外に置くことにしました。また免震構造も、粘性の高いられ、今回の着工を迎えたものです。

ダンパを配置して共振（Q）を大幅に低減する特殊な構造を採用します。

新棟は地下 1 階地上 5 階一部 6 階で 13,000 平米の規模で、低振動実

当初の計画からほぼ 20 年。来年の夏にはいよいよ通研の新棟が実現

験室、電波暗室、シールド室、無響室等の特殊実験群を備えます。また、します。また現在、現 2 号館の改築を行うべく概算要求を行っています。

開かれた交流を可能とするスペースや広いセミナー室、会議室群なども配これらにより、世界最先端の電子情報通信分野の研究を今後一層推進す

置されます。

る環境が大きく強化されていくと強く期待しています。

東日本大震災の経験を踏まえ免震構造を備えます。ただし、片平キャ（鈴木 陽一、通研新棟建設検討委員会）

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Research Institute of Electrical Communication Tohoku University

現在の通研 2 号館の北側に通研の新棟を建築するための工事が始まりました。図はその新棟の外観の予想図です。

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巻頭特集

2

日本学術振興会研究拠点形成事業（先端拠点形成型）

高集積原子制御プロセス
国際共同研究拠点の形成
特任教授

1. はじめにした（図１）。また、相手先機関から通研への客員教授（3 名、1～2 か

通研は、日本学術振興会研究拠点形成事業（先端拠点形成型）「高集月）やポスドク（1 名、3 か月）を受け入れました。

積原子制御プロセス国際共同研究拠点の形成」（コーディネータ：室田

本事業では、これまで培ってきた上記の国際連携体制をベースにし淳一）を 2012 年 4 月より推進しています。本事業は、国際共同研究拠点て、より強力に国際共同研究の推進・研究開発資産の集積・若手人の形成により、日本単独では困難な高集積原子制御プロセス基盤技術

材の育成を進めています。

の深耕を強力に推進し、研究開発資産の集積と同時に、国際性豊かな
若手人材の育成をしようとするものです。これらの活動を通して、高集

3. 共同研究・研究交流の状況

積原子制御プロセスの学問的体系化を図り、次世代情報通信の基盤を海外機関での試料評価と日本側よりの試料の供給による共同研究を創出していきます。本特集記事では、本事業推進の経緯と研究交流の開始しております。特に、共同研究を通した若手支援として、半導体薄状況についてご紹介します。

膜評価のため、院生1名をビゴ大学に 2 週間派遣しました。ビゴ大学より院生を通研特別訪問研修生として 2012 年 9 月から2013 年 4 月末まで

2. 本事業推進の経緯の約 6 か月間受け入れました。一方 ISTDM-6 とECSシンポジウムをアメ

この事業のベースには、これまでの通研共同プロジェクト研究によリカでそれぞれ 6 月と10 月に開催し、本事業の参加研究者が学術誌のる大型プロジェクトへの展開並びに国際共同研究体制構築のための国特集号とプロシーディングスの出版に寄与しました。また、セミナーを際会議の設立があります。共同プロジェクト研究の推進により、創造

ニューヨーク州立大学で 6 月 8 日、スペインのビゴ大学で 9 月4 日 -6 日

的情報通信技術研究開発制度による「超高速無線通信用 Si ベース IV（図 2）、ナノ・スピン実験施設で11月15-16 日、2 月23-24 日、3 月7-8 日族半導体極微細デバイスに関する研究」（1998-2002 年度）や特定領域に開催しました。海外の国際会議・セミナーでは、8 名の院生が、施設

研 究「人 工Ⅳ族 半 導 体 の 物 性 制 御 と 超 高 速 光・電 子 デ バ イス」

でのセミナーでは、名古屋大学と東京大学より11名の院生・ポスドクが（1999-2003 年度）（領域代表者、白木靖寛 現東京大学名誉教授）を発表しました。これらの活動は、院生に大きな刺激を与えたと思います。

立ち上げ、1999 年 9 月に1st International Conference on Si Epitaxy

and Heterostructures（ICSI-1）を 蔵 王で、2003 年1月に1st SiGe

Research Institute of Electrical Communication Tohoku University

室 田 淳 一4. 最後にTechnology and Device Meeting (ISTDM-1) を名古屋大学で開催し2013 年度は、6 月に福岡で ICSI-8 と本事業セミナーを、10 月にドイました。これらの会議は毎年春に交互に、アジア、ヨーロッパ、アメリカ

ツで本事業セミナーを、アメリカで ECSシンポジウムを開催します。年で開催しています。また、The Electrochemical Society（ECS）の 2 つ度のまとめとして、ナノ・スピン実験施設でのセミナーを計画します。

のシンポジウムを毎年秋に交互に開催しています。これらの活動と研究

2013 年度以降も同様な国際会議・セミナーを開催し、研究開発資産

成果のまとめとして、新 IV 半導体ナノエレクトロニクス国際ワークショッの集積を進めると同時に、共同研究を企画推進し、若手育成に努めます。

プを毎年通研国際シンポジウムとして開催しました。この間、部局間・今後とも皆様のご支援をよろしくお願い申し上げます。

大学間学術交流協定を結ぶとともに、デバイスのナノ微細化に伴い誘起する歪の制御を念 頭に置いたナノ集積化の学問的 体 系 化 のために、国際 連 携コンソーシアム「Excellence Initiative

fo r N ew G ro u p IV
Semiconductor
Material & Processing（ E I 4 G r o u p I V ）」を2010 年 2 月に結成しま04

図2
スペ イン・ビ ゴ 大
学でのセミナー開催を示す新聞に掲
載 さ れ た写 真:通研から庭 野・中 島
教 授、木 村・櫻 庭
准教 授、室田と院
生 2 名、名 古 屋 大
学から宮崎教 授と中塚准教授が参加しました。

図 1 本事業の組織となる国際連携コンソーシアム：拠点機関は赤、協力機関は青で示します。
（Innovations for High Performancemicroelectronics（IHP ）/Centre National de la Recherche Scientifique（ CNRS ）-Centre Interdisciplinaire deNanoscience de Marseille（CINaM）/University of Vigo/College of Nanoscale Science and Engineering（CNSE）, State
University of New York at Albany の 4 機関とは部局間協定を Berlin Institute of Technologyとは大学間協定を締結しました。

研究室訪問INSIDE the Laboratory
情報デバイス研究部門

お花見（2013年）

誘電ナノデバイス（長）研究室
誘電ナノデバイス研究分野

教授 長 康雄
助教 平永 良臣
助教 山末 耕平
URL: http://www.d-nanodev.riec.tohoku.ac.jp/
本研究室は、ナノテクノロジーを駆使して、布や様々な結晶の局所的異方性が高速かつ電子材料の誘電計測に関する研究の発展

高分解能に観測できる走査型非線形誘電率

極子モーメントが実空間で観察できる顕微鏡を図ることと、その成果を高性能次世代電顕微鏡（SNDM）を開発しています。この顕として広く認知されており、今後新規材料の即ち国産初の原子分解能を有し更に原子双子デバイスの開発へ応用することを目的・目

微鏡は非線形誘電率の分布計測を通して、電気特性を原子レベルで評価できる顕微鏡と標としております。またそれらの研究活動を

強誘電体の残留分極分布の計測や結晶性して活躍することが期待されています（図 2）。

通じて、次世代を担う若い研究者や学生をの評価が焦電現象や圧電現象、電気光学育て上げることも重要な目標としております。

現象などを用いずに純電気的に行える世界●非線形誘電率顕微鏡法を用いた超高密このような理念のもと「非線形誘電率顕微で初めての装置であり、既に実用化もされて

度誘電体記録の研究います。

SNDMを、強誘電体記録の再生装置に体材料及び素子の計測評価」「超高分解能SNDMは10 Fという想像もできないくらい用いれば、現在まで実現できなかった超高密

走査型非線形誘電率顕微鏡法の開発とそ

微小な静電容量の変化を計測できるという特度な記録方式が実現可能になります。実際、れを用いた材料の評価」「非線形誘電率顕長を有していますので、誘電体のみならず

SNDMナノドメインエンジニアリングシステムを微法を用いた超高密度誘電体記録の研究」

種々の材料表面の微小な静電容量変化の用いた強誘電体データストレージにおいて、を主な研究テーマの柱に掲げ２００１年 7月に分布を高感度に検出可能であります。この単一ドメインドットでは直径 2.8ナノメータの記

発足し、今年度は、長康雄教授、山末耕

特長を生かし、近年極限的にまで高集積化・録ビットの生成に成功しており、また多数のド

平 助 教、平 永 良 臣 助 教、技 術 職 員 1 名、微細化が進む半導体デバイスの評価、特にメインドットを高密度に記録する実情報の記録

技 術 補 佐員 2 名、博 士 前 期課 程 3 名、学フラッシュメモリ中の蓄積電荷の可視化やで、一平方インチ当たり4テラビットのデータス

部 4 年 生 2 名、研 究 生 1 名 の 合 計 12 名 の（図 1）、超微細 LSI中のトランジスタのドーパ

トレージにも成功しております（図 3）。大容量

極少人数で細々と研究を行なっております。

ントプロファイルの計測などにもSNDMは大き情報ストレージに関する要求が加速度的に増な威力を発揮しています。

している今日、記録容量の革命的増大は喫-22●非線形誘電率顕微鏡を用いた誘電材料・緊の研究課題であると言えます。そこでこの

圧電材料・半導体材料の計測評価（含む半●超高分解能（原子分解能を持つ）走査型問題を解決する一つの候補としてSNDM 強導体メモリ中の蓄積電荷の可視化及びトラ

非線形誘電率顕微鏡の開発とそれを用い誘電体プローブストレージ技術が考えられ、た材料（含む新規半導体・カーボン系材料）

日夜この技術を完成すべく研究室一丸となっの評価て研究に取り組んでおります。

ンジスタ断面のドーパントプロファイル計測）
超 音 波 や 光 及び 半 導 体 強 誘 電メモリ
（Fe-RAM）等に多用され、近年その発展が

SNDMは半導体やカーボン系材料等にめざましい強誘電体単結晶や薄膜の分極分おいては既に原子分解能を達成しています。

図1

図2

微細化が進むフラッシュメモリ中の蓄積電荷の可視化

超高真空非接触走査型非線形誘電率顕微鏡とSi（111）7x7構造の原子双極子モーメント像
及びフラーレン、グラファイトの原子構造像

図3

SNDM を用いた次世代超高密度強誘電体記録（記録密度 4Tbit/inch2）

05

Research Institute of Electrical Communication Tohoku University

鏡を用いた強誘電材料・圧電材料・半導News

TOPICS
電気通信研究所・トピックス

TOPICS

1 産学連携マッチングファンド

１．産学連携マッチングファンドについて

電気通信研究所（通研）の目標の一つに、が企業へ自らの積極的にアプローチ出来るようにするとともに、企業の通研との新産業創成につながる基盤技術の創造や共同研究のハードルを下げることにも期

その実用化研究への取組みを通しての社待しています。

強固に接合する

通研創設以来のアンテナ、磁気記録、半が新たに採択され、現在、計 7 件のテーことができる技

導体・光通信等の現代の情報通信の基盤

マ（通研負担総額 600 万円）が展開され術です。

となる多くの研究成果を世界に送り出しています。

超高真空中下での接合条件の２．代表的な成功事例

最 適 化 に よ り、
片 側 0.2 nm（単図2片側0.2 nmの金属膜を用いて接合した2インチ水晶ウエハ。

研究成果を民間企業の事業へ結び付ける、

2010 年度から始まった本制度も成果

企業との共同研究を大変重要視していまが出始めています。ここでは、一例として、原子相当）の金属膜を用いた水晶ウエハ

す。通研は、さらに多くの研究成果の社

通研の研究成果である原子拡散接合法の接合に成功しました（図 2）。これによ会還元を目指して、通研と企業の共同研（実施当時の担当者：島津武仁准教授（現り、本来の水晶の持つ紫外域から赤外域究を支援する「産学連携マッチングファ

在：学際科学フロンティア研究所・教授））までの超広帯域において長期的に安定しンド」を 2010 年度に創設しました。

を用いた京セラキンセキ株式会社（現名た光学性能を実現することが可能となり、本制度のポイントは、共同研究におい

称：京セラクリスタルデバイス株式会社）

プロジェクタやレーザ等の光デバイスへて通研も研究費を所長裁量経費で一部負との共同研究（研究課題：水晶デバイスの応用が可能となりました。他にも、大担することです。通研の教員が積極的に用接合技術の開発）の成果についてご紹

気中での原子拡散接合法を適用すること

企業と連携し、自らの研究で世の中に貢介いたします。

により、高性能な光通信用エタロンの実献していくために、通研も共同研究の費

通研の原子拡散接合法は、非常に薄い用を一部負担することにしました。教員

微結晶金属薄膜を用いることで、任意の

企業名

研究題目

住友電気工業株式会社

エピタキシャルグラフェンを用いた高周波トランジスタ

日本電信電話株式会社

コヒーレント光伝送用超狭線幅 DFB 半導体レーザの創出

TOPICS

Tohoku University

ウエハを室温で会及び経済活性化への貢献があります。

見ることができます。そのため、通研は、Research Institute of Electrical Communication

産学連携マッチングファンドのイメージ
通常の共同研究とは異なり、通研も研究費を負担するのが特徴

2013 年度も審査の結果、下表の 2 件てきた歴史にも、実学を重んじる伝統を用化にも成功しています。
原子拡散接合法は、種々の半導体ウエ
ハやセラミックス系ウエハの接合にも適用が可能なので、幅広い ICT デバイスの高機能化に役立つ基本技術となることが期待されています。

（荘司 弘樹）2 共同プロジェクト研究発表会 20122013 年 2 月 28 日（木）午 後 に 学 術ありました。いずれの講演も充実

総合センター（東 京都千 代田区）におい

した 内 容 で あり、参 加 者 は、熱て、標記の発表会が開催されました。本

心に耳を傾けている様 子がうか

発 表会は、電 気通信研究所（通研）が情がえました。また、途中１時間程

報通信分野の研究拠点として進めてきた

度 のポスターセッションを 設け

共同プロジェクト研究の成果報告の場と46 件の発表を行いました。これ

して 2010 年度より始め、今回で３回目までの参加者のご意見を踏まえ、に なりま す。今 回 は、
「人 間 性 豊 かな コ

ポスター発 表に向けられる時間

ミュニケーションを実現する革新的情報を増やしましたが、期待通りポス

通信デバイス」と「人間と環境を調和させ

ターセッションの時間は活発な議論に利片平キャンパスさくらホールでの開催を予る次 世 代 情 報 通 信 シス テム」の 2 セッ用されていました。

定しています。引き続き多くの皆様にごション 8 講演に加えて、共同プロジェク

06

図1

当日は129 名の参加者がありましたが、ト研究が貢献した研究成果として中沢教

ご 参 加で きな かった 皆 様 も通 研ホーム

授による特別講 演「エクサビット情 報社

ページ * にて講演内容はご覧いただけま会に向けた光通信のパラダイムシフト」がす。次 回 は、2014 年２月 27 日（木）に参加いただけるようお願い申し上げます。
（塩入 諭）*http://www.riec.tohoku.ac.jp/project/

News

通研だより
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of El trical
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nicationTohoku Uniityvers【平成 24 年度】●平成２４年４月１日付け◇採用①山ノ内 路彦 助教（配置換）
旧所属：省エネルギー・スピントロニクス集積化システムセンター
新所属：ナノ・スピン実験施設半導体スピントロニクス研究室②金 性勲 助教
所属：人間情報システム研究部門生体電磁情報研究室③室田 淳一 特任教授
◇昇任
①佐藤 茂雄 教授（准教授から教授へ）
旧所属：ブレインウェア実験施設知的ナノ集積システム研究室
新所属：ナノ・スピン実験施設ナノ集積デバイス・プロセス研究室②亀田 卓 准教授（助教から准教授へ）
所属：ブロードバンド工学研究部門先端ワイヤレス通信技術研究室③吹留 博一 准教授（助教から准教授へ）
所属：情報デバイス研究部門固体電子工学研究室◇講座変更①北形 元 准教授
旧所属：やわらかい情報システム研究センター
新所属：システム・ソフ トウェア研究部門コミュニケーションネット
ワーク研究室RIEC豆知識 8②櫻庭 政夫 准教授
旧所属：ナノ・スピン実験施設ナノヘテロプロセス研究室
新所属：ナノ・スピン実験施設ナノ集積デバイス・プロセス研究室③笹井 一人 助教
旧所属：やわらかい情報システム研究センター
新所属：システム・ソフトウェア研究部門コミュニケーションネット
ワーク研究室●平成２４年５月１日付け◇昇任①片野 諭 准教授（助教から准教授へ）
所属：情報デバイス研究部門ナノフォトエレクトロニクス研究室●平成２４年６月１日付け◇採用①鷹林 将 助教
所属：ブロードバンド工学研究部門超ブロードバンド信号処理研究室●平成２４年９月３０日付け◇退職①松本 敦 助教
旧所属：ブレインウェア実験施設新概念ＶＬＳ
Ｉシステム研究部
新所属：群馬高等専門学校 助教●平成２４年１１月１日付け◇採用①中村 隆喜 准教授
所属：IT２１センターストレージ分野②葛西 恵介 助教
所属：ブロードバンド工学研究部門超高速光通信研究室③荘司 弘樹 特任教授
所属：産学官連携推進室●平成２５年３月３１日付け◇退職①沢田 浩和 助教
旧所属：人間情報システム研究部門ユビキタス通信システム研究室
新所属：NICT 有期研究員◇任期満了①徳永 留美 助教
旧所属：人間情報システム研究部門高次視覚情報システム研究室
新所属：立命館大学 専門研究員●平成２５年４月１日付け◇採用①平 明德 准教授
所属：
Ｉ
Ｔ２１センターモバイル分野②秋間 学尚 助教
所属：ナノ・スピン実験施設ナノ集積デバイス・プロセス研究室③大谷 智子 助教
旧所属：東京大学 特任助教
新所属：人間情報システム研究部門先端音情報システム研究室●平成２５年４月３０日付け◇任期満了①足立 栄希 教授
旧所属：環境適応型高度情報通信工学寄附研究部門
新所属：（株）富士電機ホールディングス●平成２５年６月３日付け◇採用①BOUBANGA TOMBET STEPHANE ALBON 准教授
所属：ブロードバンド工学研究部門超ブロードバンド信号処理研究室●平成２４年１２月３１日付け◇退職①青沼 有紀 助教
旧所属：ナノスピン実験施設ナノ分子デバイス研究室
新所属：京都大学 特定専門業務職員（平成 24 年４月１日～平成 25 年６月３日現在）

大容量情報ストレージと高密度記録：
ビッグデータとナノテクノロジー

米国の調査会社IDCによると、世界で創りに磁気ディスクの表面に被覆された強出されたデジタル情報は2007年に281 エク

磁性体中に素磁石を並べて記録していサバイトであったが2011年には10倍の1800ます。
（GMRヘッド：巨大磁気抵抗効

エクサバイトになったと言います [1]。これは果を用いた高感度読取りヘッド）磁石

1.8x1021 バイトの情報量ということです。宇宙のNとSの極性をデジタル情報の１とにある恒星の数は7x1022 個で [2]、1モルの原子0に対応させています。磁石であるかの数であるアボガドロ数が約6x1023 などと考ら電源を切っても情報が消えないからえると、この情報量はやはり莫大です。この“不揮発”メモリに分類されます。磁石

膨大な情報の大半を蓄積し全世界から昼夜休のN極とS極をディスク面に垂直（上むことなく莫大な量のアクセスを受け付けて下方向）に並べるのが垂直磁気記録でいるのがデータセンターです。クラウドもす。垂直に向ける効果は大きく高密度

ビッグデータもこの巨大な情報ストレージイ化した際に磁気エネルギーが安定化す

ンフラを前提に成り立っています。

る原理的な利点が生まれます。

データセンターの中身はディスク装置等

磁気ディスクの大容量化は単位面積が並列接続された多数のストレージサーバ

当たりの磁石の数を増やす高密度化で群です。2 mほどの高さのラックの中に数十す。ディスク装置はディスク上にタイ

台のハードディスク装置が納められ大容量

ルを敷き詰めるように磁石を並べるので、大情報を高速で読み書きしています。このハー容量を実現するには磁石を微細化して記録密ドディスク装置の発展を支えているのが日度を高める必要があります。最近の面記録密本発の技術革新である垂直磁気記録である

文献

1

John F. Gant z, “An updated forecast ofworldwide information growth through 2011”
http://www.emc.com/collateral/analyst-rep
orts/diverse-exploding-digital-universe.pdf

度は1 Tbits/inch2 に達し記録ビットは20 nm2

ことはよく知られていますが、垂直磁気記録

以下のナノテク領域です。このナノサイズのhttp://www.rikanenpyo.jp/FAQ/tenmon/faq_ten_001.html

は1977 年に本所岩崎俊一教授により発明さビットをさらに微細化して高密度化する努力

3れました [3]。ディスク装置は、図に示すようが全世界で続いています。

S. Iwasaki, Y. Nakamura, “An analysis forthe magnetization mode for high density
magnetic recording,” IEEE Trans. Magn.,
MAG-13, 5, 1272-1277, 1977

（村岡 裕明）

07
05

TohokuUniversity
University
Research Institute of Electrical Communication Tohoku

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stiom

RIEC NOW

教員人事異動について

News
平成 25 年度通研共同プロジェクト研究採択一覧
A タイプ（本研究所の施設・設備を使用して行う研究）：38 件
研究項目

研究代表者 （所属）研究項目

研究代表者 （所属）カーボンナノ材料を用いた光電子デバイスの研究

内野 俊

前庭情報による音空間歪みに関する研究

寺本 渉（室蘭工大）

情動ネットワーキングシステムに関する基礎的研究

小俣 昌樹

（山梨大）

人工脂質二分子膜の形成とバイオ情報デバイスへの応用

平野 愛弓

（東北大）
（和歌山大）（東北工大）

原子層レベルで制御された Si 並びに Ge-MIS 構造の作製技術とその界面評価技術の開発

岡本 浩

（弘前大）

高度歪異種原子層配列Ⅳ族半導体構造形成とナノデバイスへの応用に関
する研究

櫻庭 政夫

（東北大）

超分散環境におけるコンテンツ指向コンピューティングに関する研究

宗森 純

ディペンダブル・エアのためのヘテロジニアスネットワークローミング技
術の基礎研究

末松 憲治

（東北大）

共生コンピューティングのためのリポジトリ型マルチエージェントフ
レームワークの協調機構に関する研究

打矢 隆弘（名古屋工大）

再構成神経回路綱の情報伝達

神谷 温之

（北大）

カルコゲナイドナノ構造の作製と物性探索およびメモリー応用

桑原 正史 （産総研）

フレキシブル・プリンタブル製造有機ヘテロ接合太陽電池の研究

廣瀬 文彦

（山形大）

InGaAs HEMT を用いた大電力テラヘルツ信号源の研究楳田 洋太郎（東京理科大）

薄膜素子の磁区構造転移を利用した磁気デバイスの設計開発とその応用展開に関する研究

菊池 弘昭

（岩手大）

IV 族半導体 - 金属合金化反応制御による強磁性ナノドットの高密度・自己組織化形成と磁気的特性

宮崎 誠一 （名古屋大）

サイバー・フィジカル融合社会のための基盤システムに開する研究

重野 寛

（慶大）

今田 真

（立命館大）

モノラル入力信号に基づく２次元音源定位の研究

伊藤 仁（東北工大）

強磁性形状記憶合金をはじめとする機能性磁性材料の電子構造と物性発現機構の解明高輝度量子もつれ光源の開発

清水 亮介（電気通信大）大規模超伝導量子検出器の実用化に関する研究

神代 暁

（産総研）

薄膜電解質を用いた固体酸化物形燃料電池の開発

内山 潔（鶴岡工専）

感性情報を高精度に伝達する音声情報通信システムの研究

田中 章浩（東京女子大）グラフェンの精密な界面制御とナノデバイス応用

末光 眞希

（東北大）

脳内の多チャンネル色情報表現に関する研究

栗木 一郎

（東北大）

プラズマナノバイオ・医療の基礎研究

金子 俊郎

（東北大）

非線形時変特性を持つ聴覚情報表現による音声処理技術の開発

森勢 将雅

（山梨大）

高感度周期構造表面プラズモンセンサの開発

小田川 裕之（熊本高専）

視覚モデル構築のための協調的環境に関する研究

酒井 宏

（筑波大）

Ⅳ族半導体量子ヘテロ構造の高集積化のための原子層制御プラズマ CVD
プロセスの開発

包囲型スピーカアレイを利用した音空間レンダリングの評価

土屋 隆生 （同志社大）

櫻庭 政夫

ブレインウェアの情報原理とその応用の研究

加納 敏行

ランガサイト系圧電単結晶の 1000℃までの高温用音響センサーデバイスの設計・評価と作製

大橋 雄二

（東北大）

不定な環境における適応能の階層横断的解明と工学的応用

高橋 達二（東京電機大）「場」と対人コミュニケーションに関する研究

大坊 郁夫（東京未来大）

半導体量子ナノ構造の電子・核スピン物性の研究

大野 裕三

（筑波大）

スマートエイジングのための知的センシング環境

程 子学

共鳴トンネル素子を用いた THz 送受信システムの研究

前澤 宏一

（富山大）

ネットワークの知的管理のための情報取得・活用に関する研究

岩谷 幸雄（東北学院大）研究項目研究代表者 （所属）

生物ロコモーションに学ぶ大自由度システム制御

小林 亮

（広島大）

高次元ニューラルネットワークの情報処理能力

廣瀬 明

（東大）

（東北大）

（NEC）

（会津大）

B タイプ（短期開催の研究会形式の研究）：30 件
研究項目

研究代表者 （所属）

ナノ材料とシリコン技術の融合による新概念大容量メモリとそのシステ
ム応用に関する研究渡部 平司

将来の電子システムに要求されるナノ半導体材料とナノ構造デバイスに関する研究

山部 紀久夫 （筑波大）

人間の知覚認識系および意志決定系の理解に関する研究

筒井 健一郎 （東北大）

電磁鋼板における新たな損失低減化技術

石山 和志

超高速コンピューティング新概念要素技術の国産実用化展開

機能性圧電材料と高度通信デバイス応用に関する研究

梅村 晋一郎 （東北大）

折田 義彦（日本海洋科学振興財団）

超高速コヒーレント光制御による極限通信・計測システムに関する研究

土田 英実

（産総研）

ディジタルコンテンツの高付加価値化技術に関する研究

西村 明 （東京情報大）

次世代 RFIC 用受動・能動回路技術とその応用

石崎 俊雄

（龍谷大）

自己身体の運動が関与する多感覚統合

櫻井 研三（東北学院大）

（阪大）

（東北大）

高信頼プログラミング言語システムを活用したディペンダブル・クラウドシステム基盤

加藤 和彦

（筑波大）

プラズマ流による高機能性発現と反応場形成の基礎と応用

安藤 晃

（東北大）

免許不要帯無線通信方式

加藤 修三

（東北大）

知的ナノ集積システムの課題と展望

早川 吉弘 （仙台高専）

災害復興エンタテインメントコンピューティング

北村 喜文

（東北大）

アジア太平洋地区における HCI 分野の新学会設立

北村 喜文

（東北大）

酸化物表面の機能化とナノ・デバイスへの応用

荻野 俊郎 （横浜国大）

光ファイバーネットワークを利用した地震・津波・地殻変動の面的な計測技術に関する研究新谷 昌人

非平衡スピン・ゆらぎの精緻な制御と観測による新規ナノデバイスの開拓
研究野村 晋太郎 （筑波大）

微粒子プラズマ物理に基づいた新規ナノ材料創成

白谷 正治

（九大）

次世代通信機器用磁性材料ならびに磁性デバイスに関する研究

柳井 武志

（長崎大）

磁性の電界制御の物理と応用

白井 正文

（東北大）

新しい光科学の創成とナノ情報デバイスへの展開

尾松 孝茂

（千葉大）

低炭素エネルギー社会を実現する電磁波技術に関する研究

大平 孝 （豊橋技術大）物体の表面属性の視知覚に関わる脳内メカニズムの研究

岡嶋 克典 （横浜国大）

身体性に基づく人間の適応的運動機能の理解

近藤 敏之 （東京農工大）

マイクロ波およびレーザ応用合成開口レーダの開発と民生応用

間瀬 淳

（九大）

メタプログラムに対する論理的アプローチ

亀山 幸義

（筑波大）

（東大）

S タイプ（組織間連携プロジェクト）：4 件
研究項目

研究代表者 （所属）研究項目

研究代表者 （所属）スーパーハイビジョンのシステム化に向けた要素技術開発

三村 秀典

（静岡大）

ナノエレクトロニクスに関する連携研究

逢坂 哲彌

（早大）

スピントロニクス国際連携

伊藤 公平

（慶大）

人間の機能を取り込んだ革新的新概念による共感計算機構

鷲尾 隆

（阪大）

EVENT Calendar

日

時

会

場

通研公開（片平まつり）

平成 25年10月12日（土）～13日（日）東北大学電気通信研究所

東京フォーラム

平成 25年11月21日（木）学術総合センター（東京都千代田区一ツ橋2-1-2）

共同プロジェクト研究発表会

平成 26年2月27日（木）

東北大学片平キャンパスさくらホール

RIEC News
編集委員会
塩入
石山
北村
北形
櫻庭
末光
伊藤

諭（委員長）
和志
喜文
元
政夫
哲也
保春

創刊以来務めてきました編集委員を、今号にて退任することとなりました。早いもので、気がつけば既に第8 号です。長かったようで、振り返ってみると、あっという間に過ぎた 2 年 4 ヶ月でした。今号では片平キャンパスに新築される通研新棟について紹介しました。これから数年を掛けて、キャンパスも大きく生まれ変
わろうとしています。RIEC News でも逐一紹介していくことになると思います。新棟建設の槌音を聞きな
がら、電気通信の技術分野で世界をリードする研究所として何が出来るか、何を求められているか、常に自（ S）問しながら研究に邁進していきたいと思います。

お問い合わせRIEC News 発行をお知らせするサービスを行っています。
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東北大学電気通信研究所 T E L●022-217-5420 FAX●022-217-5426
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P-B10064
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輸送マイレージ低減によるCO2削減や地産地消に着目し，国産米ぬか油を使用した
新しい環境配慮型インキ「ライスインキ」で印刷しており，印刷用紙へのリサイクルが可能です。