佐藤工業技報
No. 482023

土砂崩壊の無線モニタリングシステムの開発

Development of wireless monitoring system for soil collapses

キーワード

永尾 浩一*，市山 大輝**，

土砂崩壊，切土工事，労働災害，実大実験，玉手 聡***，堀 智仁***，菊田 亮一****

簡易計測，崩壊予測研

究概要

土砂崩壊による生き埋め事故の間接要因として逃げ遅れがあり，目視で土砂崩壊の予兆に気づかないことが要因にあげられる。著者らは，目視では確認が出来ない斜面浅層部の微少なせん断ひずみを無線通信することにより，離れた場所においても同時刻で土砂崩壊の予兆を早期に把握する技術の開発を行っている。一方で無線での微少なせん断ひずみの計測はデータにばらつきがあり危険警報が遅れる問題があった。そこで計測システムの改善を行い実大規模の斜面崩壊実験で試験的に土砂崩壊のモニタリングを行った。その結果，計測データが遅れることなく崩壊予兆の把握と危険警報発信ができることが確認された。

ABSTRACTThe indirect cause of burying people alive due to landslide accidents is the delay in escape, which is caused by
not noticing the signs of soil collapses visually. The authors are developing a technique for early detection of signs ofsoil collapses at the same time in remote locations by wireless communication of shear strain in the shallow parts ofslopes that cannot be visually confirmed. On the other hand, wireless measurement of shear strain has a problem ofdelay in warning of danger due to the variation of data. Therefore, we improved the measurement system and conducted
trial monitoring of soil collapses in an actual full-scale slope failure experiment. As a result, it was confirmed that it
was possible to detect predictive signs of collapse and issue danger warnings without any delay in the measurementdata.

1 はじめにがあった。
著者らは，上記簡易システムにより土砂崩壊の警報が発切土工事等での土砂崩壊による労働災害の間接的な要生する前に地盤変状の状況をリアルタイムに確認するこ因には逃げ遅れがあり，これは人が土砂崩壊の予兆に気づとができれば，土砂崩壊の危険性を早期に把握出来ると考けないことを示唆している。この問題を解決するため厚生え，「無線による土砂崩壊の簡易モニタリングシステム（以労働省所管の独立行政法人労働者健康安全機構労働安全下，モニタリングシステム）」の開発を行ってきた2)。

衛生総合研究所（以下，安衛研）では地盤の浅い部分の微2020年10月には，安衛研の実大斜面崩壊実験において無少なせん断ひずみを計測して早期に土砂崩壊の予兆を捉線と有線でのモニタリングを実施し，無線でも土砂崩壊のえ，崩壊の危険性を光と音で周囲に知らせ逃げ遅れによる警報が動作することを確認した3)。しかし一方で，無線に事故の発生を未然に防ぐ「土砂崩壊の簡易危険検出システよるモニタリング（以下，無線 MPS）では微少なせん断ひム（Mini Pipe Strain meter system）（以下，簡易システム）」

ずみの変化を捉えられず，計測値にはばらつきが生じ，危1)を開発した。

険警報の発生においても有線によるモニタリング（以下，簡易システムは，軽量で既往の傾斜計や伸縮計のように有線 MPS）の結果より大幅に遅れ課題も明らかとなった。

設置に時間と労力を必要とせず，簡易に設置と計測ができ本稿は，技術上の課題であった微小なひずみデータの無る。そのため，現場で急きょ計測が必要となった場合でも線通信における値の分解能と性能に関する改善と再度実すぐに対応が可能である。しかしこのシステムは斜面崩壊

大斜面崩壊実験にて検証を行った結果について報告する。に伴う所定のひずみ速度の発生による警報は可能なもののその時刻歴データをリアルタイムに共有できない問題* 技術センター土木研究部，** 大阪支店，***労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所，****日本スピードショア
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2 土砂崩壊の無線による簡易モニタリングシステム
簡易システムを図－1に示す。簡易システムは表層ひずみ棒センサー（MPS）を計測に用いる。MPS は地盤の浅い部分で増加する10-3レベルの微小なせん断ひずみを計測するセンサーであり，重さ350g と軽量で長さも0.6m とコンパクトなものである。設置も市販の電動ドリルを用い数十秒でできるため，現場で迅速に利用できるメリットがある。
警報器は MPS からのデータを自動収録し，逐次解析する仕組みになっており，目視ではわからない微小なひずみの増加速度を判別して光と音で周囲に警報を発信する。

図－1

土砂崩壊簡易危険検出システム（簡易システム）

また同時に付属の受信器に情報を伝達し，離れた場所でも崩壊の危険を知らせることが可能である。

③モバイルルーター

以上の通り簡易システムは目視による現場の安全監視②AP 部

を電気的計測によって補助するものであるが，本研究では①計測部

さらに MPS からのデータを無線で送信して，タブレットや PC 等の端末にリアルタイムで共有するモニタリングシステムを開発している。

送信機

環境センサー

モニタリングシステムを図－2，概要を図－3に示す。装置は，①表層ひずみ棒センサー（MPS）とデータ計測・解④端末部

析を行う送信機からなる「計測部」，②計測部からのデータを集計し，端末部にデータを送信し，危険時にパトライ

図－2

表層ひずみ棒センサー（MPS）

無線モニタリングシステム（モニタリングシステ

トにより警報を発信する「アクセスポイント（AP）部」，

ム）③計測データのインターネット通信を行う「モバイルルーター」，④PC，iPad 等の「端末部」で構成され，Google Chrome①計測部
計測・送信機などのブラウザにより「AP 部」のホームページにアクセ③モバイルルーター
InternetWiFi

スすることでデータをリアルタイムに閲覧できる。
MPS

測定と判定の仕様は「簡易システム」と基本的に同じでWiFi④端末部あり，データを10秒毎に計測し，それを逐次解析して求めWiFi

掘削

たせん断ひずみ速度の変化から危険度を判定させる。その変位分布判定方法については3章に後述する。

中継機
②AP部

すべり線

データ通信は，Wi-Fi 通信のほか，モバイルルーターを併用したインターネット回線での通信機能があり，遠隔地

図－3

モニタリングシステムの概要でのデータ通信が可能である。
なお，システムの通信プロトコルは，簡易通信に用いら

3 土砂崩壊判定閾値

れている MQTT を使用し，最大5箇所で同時計測ができる。
今回，表層ひずみ棒センサーによる10-3レベルの微少な「モニタリングシステム」では「簡易システム」と同じせん断ひずみの変化に追従するため，出力電圧のさらなる方法で危険を判別している。両システムでは MPS からの増幅や分解能を向上させるなど以下のデータの計測精度

出力値を換算せん断ひずみに変換し，の増加速度の逆の向上のための改善を行った。

数t/を用いて2段階で危険を判別している。具体的には以下にシステム改善の具体的な内容を示す。

下記のとおりである。

① ゲインアンプ（電圧増幅回路）のアナログ電圧増幅率◆第1段階【D1警報】：換算せん断ひずみの1分当たりの増加速度が一定値を超えた状況。の増強（16倍→128倍）|t/の値で判別。

② A/D 変換器のデジタル分解能の変更（16bit→24bit）◆第2段階【D2警報】：過去1分間の傾向から求めた換算せ③ 計測データの平滑化（1秒間に10回計測し，その平均ん断ひずみの予測値と実測値の乖値を計測値として使用）④ Wi-Fi 中継機を用いた Wi-Fi 通信の安定化

離が閾値よりも大きく，加速度的な⑤ Wi-Fi 通信および Internet 通信による通信拡大増加の可能性がある状況。
以下に，上記判別に用いるt/の算定式を示す。

また，本システムは MPS 以外のセンサーも同時計測が (%) = ( s / L ) × 100 ······················ (1)可能であり，計器の外的な影響を調べる目的で，温度，湿

ここで，L：「表層ひずみ棒センサー」の有効長さ，s：度，照度，気圧，騒音，加速度，VOC が計測できる環境セ

端部のたわみ量。

ンサー（オムロン形2JCIE-BU01）の計測も行っている。

68

0.51.7m

m

有線MPS

1.0m

SMPS2

無線MPS

0.6m

SMPS3

警報器MPSS4

変位計・傾斜計

S33.5mSMPS12.5m

S2S1
S5

掘削範囲
75°

80°

30°

7.8m

図－4

KMPS1

法肩実大斜面立面図

S4,S5
MPS1

DTP2
DTP1X
X
Y ASG2 Y ASG1MPS2
MPS3
SMPS2 SMPS1

SMPS3
天端KMPS3

KMPS2

MPS5

MPS4

MPS70.5m

0.4m 0.5m

1.0m

S2S1

斜面掘削範囲t /  (min/%) = t / (  × B ) ··········· (2)2.5m

数，B：任意な係数である。
なお，換算せん断ひずみ増分は，MPS の設置方向やの分布（凹分布か凸分布）によって値の正負が異なるため判別は逆数の絶対値|t/|によって行っている。

崩壊面

1.5m

D1警報の閾値は，既往の実験から逆解析的に求めており，

0.5m

具体的には，崩壊前に見られたt/の値と電気的な不確実S4,S5MPS1性を総合的に考慮して|t/|≦100(min/%)と仮定した。D2S3
S2
S17.1m（斜面上長さ）

図－5実大斜面平面図

KMPS1

法肩実大斜面崩壊実験崩壊状況

ここで，t：経過時間，t/：せん断ひずみ増加速度の逆法先MPS61.7m

警報についても同様であり，せん断ひずみの10秒後と20秒後の予測値と実測値の乖離が2回続けて閾値よりも大きくな っ た 場 合 に 判 別 さ せ た 。 そ の 値 は 10 秒 後 の  がDTP2DTP1XXY ASG2 Y ASG1MPS2MPS3
SMPS2 SMPS1

SMPS3天端S3

写真－3

図－6

×−()以上かつ20秒後でが×−()以上と仮定

斜面掘削範囲した。

4 実大斜面崩壊実験概要
実大実験の概要を図－4から図－6に，実験状況を写真－

法先1から写真－3に示す。土試料は含水比90%程度に調整した変位計および傾斜計位置図（拡大）

KMPS3

2.5m

KMPS2

関東ロームを使用した。実験盛土は，高さ3.5m，幅4.0m，斜面勾配30°奥行き長さ7.1m の盛土斜面を法先から S1かMPS5
MPS7ら S5の面を30分間隔で5段階に分けバックホウで切土掘削

MPS4し，S5面の掘削で斜面を崩壊させた。
計測は，斜面法肩付近に表層ひずみ棒センサーMPS（○MPS61.5m印）を設置し，各段階で地盤変状の様子を観測した。MPS

崩壊面

は，無線（モニタリングシステム）での計測（以下，無線）を3箇所，別におこなった有線での計測（以下，有線）を70.4m 0.5m

1.0m

0.5m

箇所，簡易システム（以下，警報器）（△印）を3箇所の合計13箇所設置した。さらに他の計測との比較のためワイ

1.7m

写真－1

実大斜面全景および計測箇所状況

ヤー変位計および加速度傾斜計（□印）を2箇所設置した。

7.1m（斜面上長さ）
なお，無線計測の送信機は，掘削時に Wi-Fi 通信障害の影響を受けないよう斜面上を避け，天端部の離れた場所に設置して計測を行った。

5 実大斜面崩壊実験結果
MPS によって計測された掘削面直上部の換算せん断ひずみ増分（式()参照）の無線，有線による時系列測定結果の S4掘削から崩壊までの結果を図－7，図－8に示す。
無線の値はばらつきがなく連続的であり，S4掘削において掘削変動による段階的なひずみの増加を良好に捉えて
写真－2

実大斜面実験 BH 掘削状況（S3 掘削）いる。また，掘削面から離れた SMPS3や MPS7においても

69

S4

無線
0.01
換算せん断ひずみ(%)

0.02

SMPS1
SMPS2
SMPS3

換算せん断ひずみ(%)

0.02

S50.00-0.01-0.020.01

SMPS1（無線）MPS2（有線）S50.00-262-0.01-324-0.02-0.03-0.04-0.03

3.0-2500-2000-1500-1000

崩壊までの時間 (s)図－702.5

崩壊

2.0-500

変位(mm)-0.04-3000

換算せん断ひずみ計測結果（無線）DTP1（変位計）

1.51.0S50.50.04

MPS1MPS3MPS5
MPS70.020.200.150.01

ASG1_Y（傾斜計）0.100.00-0.01-0.02-0.03-322-0.5

傾斜角（deg)

換算せん断ひずみ(%)

0.030.0S5MPS2MPS4MPS60.050.00-0.05

S5-0.10

有線-0.04-3000-0.15

S4-2500-2000-1500-1000-500-0.20-6000-400-300-200
崩壊までの時間 (s)図－11

換算せん断ひずみ計測結果（有線）

-1000

崩壊

崩壊前の計測結果

掘削による変化が計測されていることがわかる。

0.40.3-500

崩壊

崩壊までの時間 (s)図－8-222DTP1DTP2さらに掘削面に近い SMPS1と MPS2では，S4掘削後の変位計の増加収束傾向や S5掘削後のの急速な増加も同様に捉変位(mm)えており，無線においても有線と同精度で計測が出来てい0.2る。
一方，ワイヤー変位計の計測結果を図－9に，加速度傾0.1

斜計の結果を図－10に示す。ワイヤー変位計においても0.0-0.1-3000

DTP2において S4から S5の段階掘削において緩やかな変動があるものの，掘削面に近い DTP1では S5掘削まで変化がS5

S4-2500-2000-1500-1000
崩壊までの時間 (s)図－9-500

0

あまり現れず，S5掘削後急激に値が増加している。また，崩壊

DTP1 の S5 掘 削 後 の 急 激 な 増 加 の 値 も 1 分 間 に わ ず か0.3mm 程度であり，目視では斜面の変形には気づかないこ

ワイヤー変位計計測結果とがわかる。
0.2

傾斜角（deg)

0.0

ASG1_X
ASG1_Y
ASG2_X
ASG2_Y

加速度傾斜計の結果においては S4から S5の段階掘削で傾斜計は変動が見られず，S5掘削後 ASG1_Y において急激に値がS5変化しているものの，その他は変化が見られなかった。
図－5及び図－6に示す掘削面に比較的近い MPS，変位-0.2

計，傾斜計の崩壊直前の結果を図－11に示す。S5掘削後に計測値が変化する時間は，SMPS1で324秒前，MPS2で262秒-0.4前，DTP1で322秒前，ASG1_Y で222秒前となった。

-0.6

MPS は S5掘削後，有線も無線も共通して連続して変化

S4-0.8-3000を敏感に捉えている。
-2500

図－10-2000-1500-1000
崩壊までの時間 (s)-5000

一方，ワイヤー変位計 DTP は，実フィールドより計測条崩壊

件の整った不動点からの計測であるにもかかわらず，値が加速度傾斜計計測結果（有線）段階状に増加しており計測精度的な限界が見られる。これは危険の把握を遅らせる可能性を示唆するものである。
また，傾斜計 ASG は S5掘削後の値の変化が小さく，崩70

換算せん断ひずみ逆速度(min/%)10710610表－1S5

崩壊危険警報判定値 D1 発生時刻

S5掘削面か無線

有線

警報器

5らの距離

MPSMPS

MPS

1040.5m-64s

-22s

-144s

1031.5m-149s

-242s

-64s

102101

危険警報判定閾値D1SMPS1SMPS3010-3000

換算せん断ひずみ逆速度(min/%)S4

無線107106105104103102101MPSSMPS2-2500-2000-1500-1000
崩壊までの時間 (s)-5000PC

崩壊

図－12

換算せん断ひずみ計測結果（無線）

有線S4iPadS5（左：Wi-Fi 通信，右：インターネット回線通信）
図－16

壊に近づくにつれ変化が大きく現れることから，崩壊初期

危険警報判定閾値D1010-3000MPS1MPS5MPS2MPS6-2500-2000-1500-1000
崩壊までの時間 (s)図－13

MPS3MPS7

無線通信計測状況での判断が難しく，早期の危険把握は難しいとも考えられ

MPS4る。
-5000

MPS で計測された崩壊危険の指標となるせん断ひずみ

崩壊増加速度の逆数|t/|（式(2)参照）の測定結果を図－12お換算せん断ひずみ計測結果（有線）

よび図－13に示す。|t/|は，無線の値は有線と同様に段換算せん断ひずみ逆速度(min/%)階掘削毎に変化（崩壊の予兆）を捉えており，S4掘削後に107106105104103102101

S5掘削面からの距離 0.5m

S5|t/|の値が危険警報閾値 D1の100より小さくなり崩壊警
SMPS1（無線）MPS2（有線）KMPS2（警報器）

報発信を確認した。
さらに無線 MPS の SMPS1と SMPS2の計測箇所の近い有線 MPS 及び警報器 MPS の崩壊前の結果を図－14および-22s

図－15に示す。無線 MPS の計測値はばらつきがなく連続的であり，崩壊前の値の急激な変化も計測できており，有線 MPS や警報器 MPS と同精度で計測が可能と判断され危険警報判定閾値D1-144s-500

図－14-400-300-200
崩壊までの時間 (s)

る。

-64s

010-600-100

また，上記 MPS の|t/|が100を下回る D1警報発生のタ

0

崩壊

イミングについて S5掘削面からの距離で纏めたものを表－1に示す。S5掘削面からの距離が0.5m の場所では，無換算せん断ひずみ計測結果（SMPS1）

線 MPS が64秒前に対し，有線 MPS は22秒前，警報器 MPS換算せん断ひずみ逆速度(min/%)

10は144秒前であった。S5掘削面からの距離が1.5m の場所で7106105104103102101

S5掘削面からの距離 1.5m

S5は，無線 MPS が149秒前に対し，有線 MPS は242秒前，警SMPS2（無線）MPS3（有線）
KMPS3（警報器）

報器は64秒前となった。崩壊面の位置により|t/|の値が変化すると考えられ，崩壊面に近い MPS の発生時刻が早くなる結果となった。

-64s

一方，図－15において警報の発生は，無線 MPS が149秒前，有線 MPS が242秒前であるが，242秒前に無線 MPS と危険警報判定閾値D1-242s

010-600-500

有線 MPS は，同じタイミングで変化を計測しており崩壊の予兆は同精度で捉えていると考えられる。

-149s-400-300-200
崩壊までの時間 (s)-1000

無線通信の計測状況を図－16に示す。Wi-Fi 通信および崩壊

インターネット通信による計測では，掘削にともなう段階
図－15

換算せん断ひずみ計測結果（SMPS2）

的な換算せん断ひずみの増加も連続的に確認することができた。また，インターネット回線を利用した計測は，WiFi での通信と同様にリアルタイムで計測が良好にできて71おり，遠隔地でも同精度で斜面崩壊の危険を把握可能なこ

有線
無線 MPS
MPSとがわかった。

無線
MPS

6 考察（システム改良前後の比較）

有線
MPS

2020年10月に実施した実大斜面崩壊実験（システム改良前）と今回（2022年11月）実施した実大斜面崩壊実験（シ80°30°

80°30°

ステム改良後）の結果を以下に示す。
システム改良前とシステム改良後の実験の概要と崩壊状況を図－17，写真－4に示す。システム改良前の実験は，（左：システム改良前，右：システム改良後）

今回と同条件であり，含水比90%程度の関東ロームで作成

図－17

した高さ3.5m，幅4.0m，斜面勾配30°奥行き長さ7.1m の盛実大斜面崩壊実験全景

土斜面を法先から5段階に分けバックホウで切土掘削し崩壊させた。
比較を行ったシステム改良前とシステム改良後の MPS
位置を図－18に示す。
双方とも斜面崩壊面に近い有線 MPSと無線 MPS の計測値を使用した。
換算せん断ひずみ増分の結果を図－19に示す。システ
ム改良前の値は有線が微少なの変化を連続的に捉えているのに対し，無線の値はパルス状であり，数値が粗く値が正確に計測できていないと思われる。
一方，システム改良後は，無線も有線と同様に微少なせ（左：システム改良前，右：システム改良後）

ん断ひずみの変化を計測できており，連続的な値の変化にも追従できていることがわかる。

写真－4

実大斜面崩壊実験崩壊状況

せん断ひずみの増加速度の逆数|t/|の結果を図－20に示す。左がシステム改良前，右がシステム改良後の結果で

S4,S5ある。改良前の無線の計測値はと同様に有線に比べ値がS3

S2S1

法肩有線MPS（改良前）

粗く，また変化が連続していないため，斜面崩壊の危険性

無線MPS（改良前）

斜面掘削範囲を把握しているとは言いがたい。

2.5m

有線MPS（改良後）

一方，システム改良後の無線の結果は，有線と同じく連無線MPS（改良後）続的な変化を示しており，値の変化から崩壊の予兆を確認

法先天端できる。

崩壊面（改良前）

0.5m|t/|の値が100以下となる斜面崩壊警報 D1の発信時刻の結果を表－2に示す。システム改良前は，有線，無線とも

0.4m 0.5m

1.0m

1.7mに崩壊340秒前に閾値100以下となり，無線でも警報発信は1.5m

崩壊面（改良後）

0.5m

7.1m（斜面上長さ）

図－18確認された。一方，システム改良後は，有線では242秒前，

実大斜面崩壊実験概要

無線では149秒前となった。
警報時間の比較からはシステム改良前の方が早く警報

0.2

0.14

改良後改良前しているが，これは異なる実験での結果である。掘削から0.12

崩壊までの時間的な経過や細やかな条件は実験毎に異なるため，本報告では有線と無線の計測値の違いを議論する。

少なせん断ひずみの変化での崩壊予兆の判別は難しい。
一方，システム改良後の警報発信は，有線では崩壊242秒前，無線では崩壊149秒前となったものの，242秒前は無線も有線と同じ値の低下が計測されていることがわかる。

-0.2
換算せん断ひずみ (%)

しているものの，前述の通り有線に比べデータが粗く，微0.00.10
換算せん断ひずみ (min/%)システム改良前の無線の値は，有線と同時に警報を発信

有線MPS
無線MPS

0.08

0.06

0.04

-0.4

-0.6

-0.80.02

システム改良により無線でも値の急速な減少が捉えられ，無線においても有線と同様に危険警報の判定出来ると-1.00.00

有線MPS
無線MPS判断される。
-0.02-400-300-200-1000
崩壊
崩壊までの時間 (s)図－1972-1.2-400-300-200-1000
崩壊までの時間 (s) 崩壊

換算せん断ひずみ 結果

105105の精度も別におこなった有線計測とほぼ同レベルであ

改良後

改良前

1010

せん断ひずみの増加速度の逆数 |t/| (min/%)

せん断ひずみの増加速度の逆数 |t/| (min/%)

ることが認められた。
43-340s
10102

1

危険警報判定閾値D110・崩壊警報の発信に関しても，システムの改良により無線

4計測でも別に行った有線での計測と同精度で警報を発することが実証された。
103・モニタリングシステムを利用することにより，簡易シス

10

壊予兆（危険性）も把握することが可能となるため，さ2らなる安全な管理が期待される。
-242s
101

さらに，現在，現場での利用促進を考え，新たに送信機

危険警報判定閾値D1

有線MPS
無線MPSのバッテリーを乾電池式にし，防塵・防水などの機能を高有線MPS
無線MPS

010-600

テムで知ることができなかった崩壊警報に至る前の崩-149s

めた製品を製造し，性能確認を行っている。

0-400-200
崩壊までの時間 (s)

図－200

崩壊

10-600-400-200
崩壊までの時間 (s)0今後，現場での利用実績を増やすほか，同時に間隙水圧崩壊などの計測を同時に行い，長期的な斜面変状のモニタリン

せん断ひずみの増加速度の逆数|t/|結果

表－2

グ技術としても活用したい。

崩壊危険警報判定値 D1 発生時刻システム

無線

有線

MPS

MPS

改良前

-340s

-340s

改良後

-149s

-242s

謝辞
無線による土砂崩壊モニタリングシステムの開発および実大模擬溝崩壊実験に際し，ご協力，ご尽力いただいた
スマートマシン株式会社福田氏，高野工事株式会社近藤氏に感謝の意を表する。
参考文献

7 おわりに

1) 玉手聡，堀智仁，三國智温，末政直晃：施工時斜面における浅い部分のせん断ひずみ計測による崩壊監視の検討，土木学会論文 C（地圏工学），Vol.70，No.2，
pp.213-225，2014．
2) 市山大輝，永尾浩一，玉手聡，堀智仁，菊田亮一：無線による土砂崩壊簡易モニタリングシステムを用いた模擬
溝崩壊実験の計測，佐藤工業技術研究所報，No. 47，2022．
3) 市山大輝，永尾浩一，玉手聡，堀智仁：実大斜面崩壊実
験における表層ひずみ棒センサーを用いた斜面変状モニ
タリング計測，佐藤工業技術研究所報，No. 46，2021．

本研究では，開発中のモニタリングシステムのデータ収録と通信方法を技術的に改善し，その性能を実大規模の斜面崩壊実験において確認した。その結果，以下のことが明らかとなった。
・MPS は，変位計，傾斜計と比較し，微少な変化を連続的に計測することが可能であり，崩壊初期の早い段階で段階の予兆を把握することができ，より速く警報を発信することが可能である。
・モニタリングシステムのシステム改良により，10-3レベ
ルの微少なせん断ひずみを連続的に計測可能となり，そ73