ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 17，No.1（2017）

歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査における口腔保健に関する質問紙調査項目
安藤雄一

Questionnaire items for oral health in Japanese
Governmental Surveys
Yuichi Ando
キーワード：質問紙調査、歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査、口腔保健の評価
要 旨
近年、口腔保健における質問紙調査の活用が重視され、国レベルでも歯科疾患実態調査（以下、「歯調」）、国民健康・栄養調査（以下「栄調」）、国民生活基礎調査（以下、「基調」）において口腔保健に関する質問紙調査が行われてきたが、どのような質問項目がいつ行われたかについての整理が不十分であることから、全体を一覧する資料の作成を試みた。
厚生労働省ウェブサイトに掲載されている各調査のページを情報ソースとして、2003 〜 2016 年における各調査における口腔保健の質問項目について、「歯・口の状態」と「口腔保健行動」に分けてリストを作成した。
その結果、口腔保健に関する質問紙調査項目は、全体的にみて一貫性が乏しいことが確認された。期間中、継続して調査されたのは「歯・口の状態」では「栄調」による「歯の本数」と「基調」による自覚症状（歯・歯周・咀嚼）のみ、「口腔保健行動」では「栄調」による「歯科健康診査／歯科検診」と「基調」による「通院（歯科診療所）」のみであった。

はじめに価できないこと、また、口腔診査によらなくても従来、口腔保健の評価指標は口腔診査による疾集団の実態把握が質問紙調査で可能であることが患レベルの指標が主であった。しかしながら、疾示されたこと 1，2）等の理由により、質問紙による患レベルの指標だけでは口腔保健行動について評評価が重視されるようになってきた。
歯科疾患実態調査 3）（以下「歯調」）と国民健康・栄養調査（以下「栄調」）4）は、国民の口腔【著者連絡先】〒351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院
安藤雄一
TEL： 048-458-6283 FAX ： 048-468-7985
E-mail： andoy@niph.go.jp

保健の水準を評価する政府統計の二本柱である。
このうち「歯調」は歯科医師による口腔診査が主となる調査で半世紀以上前の 1957 年から実施されてきたが、最新の 2016 年調査では初めて本格的な質問紙調査が行われた。一方、「栄調」は調査自体が健康日本 21 の目標値をモニタリングする役割
̶ 11 ̶

歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査における口腔保健に関する質問紙調査項目を担っているという特性から、同調査の生活習慣状況を概略的に示したものである。2003 〜 2016

状況調査において健康日本 21における口腔保健関年の間、継続的に調査された質問項目は「栄調」

連の目標値等に関する質問項目が設けられてきおける成人の「歯の本数」と「歯の健康診査／歯た。

科検診」、「基調」における成人・小児の自覚症状

このほか国民生活基礎調査 （以下、「基調」）
5）と通院（歯科診療所）であった。歯間部清掃ではにおいても口腔保健関連の質問項目が設けられて成人・小児ともに 2010 年まで「栄調」で毎年調査きた。この調査は国民生活の基盤となる様々な項されたが、その後「栄調」では調査されなかった。

目について行われる質問紙調査で、歯科に関して「歯調」では 2016 年調査で質問紙調査が初めて行は 3年に 1回行われる大規模調査では健康票におわれ（質問紙のみの回答が初めてとそれた可とさいて自覚症状と通院状況が、それ以外の年に行われた）ので、それまで未調査だったもの・他調査れる簡易調査では世帯票において通院状況が調査で散発的に調査されたもの・「歯調」の口腔診査されている。

受診者に聞き取ったものが質問紙調査の項目とし以上述べた政府統計における口腔保健に関するて調査された。

質問紙調査結果は、個々の調査結果の一部として

表 2 は、成人の歯・口の状態に関する各項目の報告されてきたものの、筆者の知る限り、どのよ質問文と調査実施状況を示したものである。前述

うな質問項目がいつ行われたかが一覧された資料

した継続的に調査された項目（表 1）のうち、「栄は今まで作成されていなかった。そこで今回、こ調」における「歯の本数」については、ほぼ毎回の資料の作成を試みたので、報告する。

（2004 〜 2010 ・ 2012 〜 2016 年）、同じ質問によって調査された。「基調」における自覚症状は、大方 法

規模調査の実施年（2004 ・ 2007 ・ 2010 ・ 2013 ・

情報ソースは、厚生労働省ウェブサイトに掲載

2016 において歯・歯周・咀嚼に関する自覚症状がされている「歯調」 、「栄調」 、「基調」 のペー調査された。歯周については「栄調」においてジとした。期間については、「栄調」が開始され2004 年と 2009 年に歯周病の各症状について調査た 2003 年から最新の2016 年までとした。

された。

3）

4）

5）

表 3 は、成人の口腔保健行動に関する各項目の質問は、まず、以下の 2 つに分類した。
①歯・口の状態質問文と調査実施状況を示したものである。前述②口腔保健行動

した継続的に調査された項目（表 1）のうち、「栄このうち、①「歯・口の状態」については更に調」における「歯科健康診査／歯科検診」は成人以下の 3 つに分類した。

に対して過去 4回（2004 ・ 2009 ・ 2012 ・ 2016 年）・専門家から指摘されたものに調査された。基調の通院（歯科診療所）のうち・自己評価したもの

大規模調査では 2004 年が「ムシ歯」と「歯肉炎・・自覚症状があるもの歯周疾患」に分けて歯科医院への通院状況が調査

一方、②の「口腔保健行動」については、深井の分類 6）に従い、以下の 3つに分類した。

され、それ以外の大規模調査実施年では「歯の病気」として調査された。簡易調査の実施年は世帯

・口腔清掃行動票における傷病に関する質問の回答肢「歯科に入・歯科受診・受療行動院中又は通院中（訪問診療も含む）」に該当する・摂食行動か否かが毎回調査された。口腔清掃行動のうち歯間部清掃を中心に 2010 年まで「栄調」で調査され結 果た 。「 歯 調 」 で は 初 め て 行 わ れ た 質 問 紙 調 査

表 1は、質問項目の分類別に各項目の調査実施（2016 年）において歯磨き・歯間部清掃・舌清掃̶ 12 ̶

ヘルスサイエンス・ヘルスケア

表1

Volume 17，No.1（2017）

各質問項目の調査実施状況

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歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査における口腔保健に関する質問紙調査項目

表2

成人の歯・口の状態に関する質問紙調査項目の一覧

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ヘルスサイエンス・ヘルスケア

表3

Volume 17，No.1（2017）

成人の口腔保健行動に関する質問紙調査項目の一覧

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歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査における口腔保健に関する質問紙調査項目

表4

小児の質問紙調査項目の一覧

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ヘルスサイエンス・ヘルスケアが調査された。

Volume 17，No.1（2017）ある。また健康日本 21（第二次）における「歯・表 4は、小児について各項目の質問文と調査実

口の健康」の目標値が疾患ベースの指標優位で行施状況を示したものである。自覚症状については動に関する指標が少なくなったこともあり、「栄成人（表 2）と同様、「基調」の大規模調査年に調」における調査項目は少なくなった。そして歯・歯周・咀嚼について調査された。口腔保健行2016 年の「歯調」では質問紙調査を初めて本格的動では通院（歯科診療所）が成人（表 3）と同様に実施するようになり、「栄調」で調査されなくに調査された。

なった項目の受け皿的な役割を担いつつ、新たな項目も調査されるようになった。
考 察

このような経過を踏まえて今後の対応を考える

今回、口腔保健に関する代表的な政府統計であと、短期的には 2016 年の「歯調」で新たに開始さる「歯調」と「栄調」に、国民生活に関する代表れた質問紙調査を継続することが重要である。調的な政府統計である「基調」における歯科の調査査項目が継続されないことには経年推移をみるこ項目を加えて、口腔保健に関する質問紙項目の変とができない。質問項目の信頼性・妥当性に関す遷をみたところ、全体的にみて一貫性が乏しいこる科学的検証が重要であることはいうまでもないとが確認された。調査期間（2003〜 2016年）をが、これは中長期的課題と位置づけ、口腔保健の通して継続して調査されたのは「歯・口の状態」評価体系の構築を図る必要がある。

では「栄調」による「歯の本数」と「基調」によ「基調」については、現状では健康日本 21等のる自覚症状（歯・歯周・咀嚼）のみ、「口腔保健口腔保健施策と活用されてこなかった。安定的に行動」では「栄調」による「歯科健康診査／歯科継続調査されてきた重要な情報資産であり、学術検診」と「基調」による「通院（歯科診療所）」的見地からの分析例は決して少なくないので 11−14）、のみであった。多くの項目について調査されたも今後は施策面の評価への有効活用を検討する必要のの、経年的な推移をみることができたものは少がある。
なお、今回作成したリスト（表 1〜表 4）は、なかったと言える。
かつて、口腔保健に関する国レベルの質問紙調

ウェブサイト 15）から Excelファイルとしてダウン

査は、保健福祉動向調査において歯科保健をテーロードし、質問項目のある報告書や調査票のサイマとして過去 3 回（19877） ・ 19938） ・ 1999年 9））トにリンクで飛べるようにして利用できるように実施されたが、保健福祉動向調査自体が 2003年にしたので、御活用いただきたい。

廃止となった 10）。
「栄調」は 2002年まで国民栄養調査として実施

文 献されていたものが 2003 年以降、調査名が「国民健1）中村譲治，筒井昭仁，堀口逸子，鶴本明久．歯周疾患の総合的診断プログラム（FSPD34型）の信頼性と妥当性の検討 歯周疾患自己評価尺度と口腔内診査結果の関連妥当性について．口腔衛生学会雑誌 1999；
49（3）： 310-317．
2）安藤雄一，池田 恵，葭原明弘．質問紙法による現在歯数調査の信頼性．口腔衛生学会雑誌 1997 ； 47
（5）
： 657-662．
3）厚生労働省：歯科疾患実態調査
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/62-17.html（2017年7 月 31日アクセス）
4）厚生労働省：国民健康・栄養調査
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kenkou_eiyou_

康・栄養調査」と変わり、健康日本 21 の目標値をモニタリングする役割を担うようになった。
そのため、保健福祉動向調査が担ってきた役割は国民健康・栄養調査が肩代わりするかたちとなった。当初は健康日本 21（第一次）の各論について 5 年に 1回、重点的に調査が行われるというスケジュールで「歯の健康」では 2004年と 2009年に生活習慣状況調査の質問を増やして調査された。しかし、「5 年に 1 回」の原則がいつの間にか消えた以降は、調査項目の継続性が弱まった観が̶ 17 ̶

歯科疾患実態調査、国民健康・栄養調査、国民生活基礎調査における口腔保健に関する質問紙調査項目

chousa.html（2017 年7 月31日アクセス）
5）厚生労働省：国民生活基礎調査
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html（2017年7 月31日アクセス）6）深井穫博．口腔保健行動．Ｉｎ：口腔保健推進ハンドブック（深井穫博ほか編）．医歯薬．東京．2009．
162-163頁．
7）岡田昭五郎．昭和 62年保健福祉動向調査（歯科保健）．口病誌 1989； 56（4）： 564．
8）厚生労働省大臣官房部統計情報部．平成 5 年 保健福祉動向調査（歯科保健）．厚生省官房統計情報部．
1993．
9）平成11年 保健福祉動向調査の概況 歯科保健：
http://www1.mhlw.go.jp/toukei/h11hftyosa_8/index.
html（厚生労働省ウェブサイト，2017年 8 月 1 日検索）
10）保健福祉動向調査【平成15年調査をもって廃止】
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/hokenhukushi_15.
html（厚生労働省ウェブサイト，2017年 8 月 1 日アクセス）

11）安藤雄一．国民生活基礎調査の簡易調査（1987〜2012年）における歯科通院状況の推移．ヘルスサイエ
ンス・ヘルスケア 2013； 13（1）： 3-8．
12）安藤雄一，相田 潤，柳澤智仁，大山 篤，恒石美登里，深井穫博．傷病別にみた外来通院と経済要因の関連 平成 16 年国民生活基礎調査による分析．口腔衛生学会雑誌 2011 ；61（4）： 430．
13）神 光一郎，土居貴士，上根昌子，川崎弘二．国民の口腔内有訴状況と歯科通院行動に関する検討．日本
公衛誌 2015； 62（10）特別附録．218．
14）鴨田剛司，小松崎 明，小野幸絵．生活・収入状況と症状評価との関連性について 平成 22年国民生活基礎調査匿名データによる検討．口腔衛生学会雑誌
2017； 67（増刊）： 145．
15）国立保健医療科学院．歯科口腔保健の情報提供サイト（通称：歯っとサイト）−データ（国）．
https://www.niph.go.jp/soshiki/koku/oralhealth/data.
html（国立保健医療科学院ウェブサイト，2017年 8月
1 日アクセス）

Questionnaire items for oral health in Japanese Governmental Surveys
Yuichi Ando（National Institute of Public Health）

Key Words : Questionnaire, National Survey of Denatal Diseases, National Health and Nutrition Survey,Comprehensive Survey of Living Conditions, Evaluation of oral health

Recently, the importance of questionnaire survey in oral health has become emphasized. In Japan, questionnaire items for oral health have been adopted in National Survey of Dental Diseases, National Health andNutrition Survey (NHNS), and Comprehensive Survey of Living Conditions (CSLC). However, there was nocatalog of these items, and I tried to make this.
By using website information of each survey in Ministry of Health, Labor and Welfare, I made lists of questionnaire items for oral health from 2003 to 2016 in these surveys, dividing them into oral status and oral
health behavior.
Questionnaire items for oral health in Japanese governmental statistics did not show sufficient consistency.
From 2003 to 2016, continuously surveyed questionnaire items of oral status were only "tooth number" in
NHNS and "subjective symptom (teeth, gum, chewing" in CLSC. Concerning oral health behavior, only
"receiving oral health examination" in NHNS and "visiting dental clinic" in CSLC" were continuously surveyed.
Health Science and Health Care 17（1）： 11 − 18，2017
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