インターネットと GIS を利用した社会調査手法の有効性について*○加来治郎，横田考俊，難波精一郎（小林理研），緒方正剛（交通安全研），山田一郎（空整協・研究センター）
1. はじめにータ等を組み込むことにより，騒音レベルに対住民の騒音被害を把握するための社会調査で応した音源ごとの曝露人口分布を求めること

は，騒音影響に関するアンケート調査と対象騒も可能である。

音に関する曝露調査の二つが行われる。わが国

2.1 インターネットを利用したアンケート調査

では，前者については訪問面接方式や郵送留置

インターネットを利用したアンケート調査は，き方式が主流で，後者については実測調査もし回答者の募集，応募者の確認，質問票の呈示，

くは実測調査と予測計算の組み合わせにより騒回答結果の取得，回答者位置情報の算出，デー音曝露レベルが決定されてきた。言うまでもなタの管理運用，などから構成される。

く，このような従来型の方法では，費用的な面➢回答者の募集だけでなく防犯や個人情報保護に対する社会的アンケート調査の回答者は，実際に対象とす認識の変化もあり，最近では効率的に調査デーる騒音に曝露され，しかも住所が特定できていタを得ることが困難になってきている。

ることが必要である。今回の調査ではいくつか

このような背景の下，筆者らは，広範囲な地の回答者の募集方法を試みたが，最終的には，域から大量の調査データを比較的容易に得るこ

配布地域を町丁単位できめ細かく設定しているとを目的として，インターネットを利用したア

生活情報誌の折り込み広告として回答者の募集

ンケート調査と地理情報システム(GIS)を用い文を配布する方法を採用した。

た騒音曝露レベルの推計調査を組み合わせた社会調査手法を新たに開発した。ここでは，調査手法の概要を示すとともに，交通騒音を対象にこの手法を適用して得られた調査データをもとに社会調査手法としての有効性について検討した結果を報告する。
2. 調査手法の概要
新たに開発した社会調査手

インターネットを利用したアンケート調査
回答者の募集GIS を利用した騒音曝露量推計調査
GIS データベースの整備•道路：位置/構造データ、センサスデータ…
•航空機：滑走路位置、航空機運行データ…
•鉄道：位置/構造データ、列車運行データ…

•ネット上広告サイトでの募集•対象地域への募集文の配布

回答結果、位置情報の取得•パスワード、調査票の送信•回答結果の受信、内容チェック

音源周辺環境の整備•人口センサスデータ•土地利用データ…

<位置情報>

住戸近傍における交通騒音の確認

騒音レベルの推計•道路：ASJ-RTN Model 2003
•航空機：INM Model (FAA)•鉄道：総研モデル（一部修正）•道路、鉄道<100~150m、飛行場<10km

音源別周辺人口分布の推定

法の全体構成を図 1 に示す。開発の主たる目的は騒音に関わ回答者宅の騒音曝露レベルの推定<反応データ>る量‐反応関係を得ることであるが，図に示すように GIS データベースに人口センサスデ* Availability

曝露量‐反応関係

騒音曝露人口分布図 1 社会調査手法の全体構成

of a newly developed social survey method using the Internet and the geographic
information system (GIS), by Jiro Kaku, Takatoshi Yokota , Seiichiro Namba (Kobayasi Institute ofPhysical Research), Seigou Ogata (National Traffic Safety and Environment Laboratory), and Ichiro
Yamada (Aviation Environment Research Center, AEIF).

➢募集文

予測モデルに示される方法を採用し，GIS デー

募集文には，インターネット上の回答ページ

タベースから得られる道路と回答者住戸との間へのアクセス方法とともに，アンケート調査のの建物パラメータ(軌道見込角，建物平均高さ，目的が生活環境に関する意識調査であること，近接建物群の間隙率，建物立地密度)に基づいて個人情報保護に関しては十分に配慮しているこ算出した。と，回答に対して謝礼(クオカード 1,000 円分)➢航空機騒音が用意されていること，などを明記した。
また，騒音レベルの推定は，米国連邦航空局(FAA)

募集文には配布地域ごとに地区コードを掲載し，が開発した航空機騒音予測モデル(INM)を用

回答の際に地区コードを入力させることで，対いて行った。予測計算に必要な航空機の飛行経象地域以外の居住者からの応募を防いだ。
なお，路や運行条件については公表されているデータ

回答者の位置情報は，謝礼の送付先として回答を収集するとともに，現地調査を行って所要の者が記入した住所位置からグーグル社が無料でデータを入手した。

公開している座標検索システム“Geocoding”を➢鉄道騒音用いて求めた。
➢質問票

騒音レベルの推定は，新幹線鉄道については文献[2]，在来鉄道については文献[3]に示される

使用した質問票は，環境省の依頼を受けて日予測式を一部修正し，路線別・駅区間別に昼夜本騒音制御工学会が作成した“生活環境に関す時間帯別の等価騒音レベルを算出した。予測計るアンケート質問票”[1]に準じて作成した。ア

算に必要な列車の車両形式・編成数・速度，及ノイアンスに関する質問３では，(1) 道路(自動び列車運行ダイヤ等に関するデータは，公表さ車)からの音，(2) 飛行機やヘリコプターの音，れている資料の他に現地調査などを行って所要(3) 鉄道の音，(4) 工場や作業場の音，(5) 工事のデータを入手した。なお，建物群による騒音の音の 5 つの騒音が聞こえるかどうか，もし聞の超過減衰量は，基本的に道路交通騒音についこえる場合はどの程度悩まされたことがあるかて開発された手法を流用したが，デジタル住宅

かを「1：まったくない」から「5：非常にある」

地図の整備されていない地区の低層建物群によまでの 5 段階で回答を求めた。また，質問４でる減衰量に関しては文献[4]に示される計算式最も悩まされる交通騒音を尋ね，更に関連質問を用いた。

で騒音から受ける被害の内容を尋ねた。なお，

3. 調査結果と考察

道路と新幹線鉄道を対象とした平成 19 年度調

3.1 アンケート調査

査では，道路については主要な道路(国道等)と2 年間にわたるインターネットを利用したア

家の周りの生活道路に，鉄道については新幹線ンケート調査で 5,405 件の回答を得た。回答者と新幹線以外の鉄道にそれぞれ分類した。の男女別の年齢構成，および携帯電話とパソコ

2.2 騒音曝露量の推計調査

ンのアクセス方法の違いを図 2 に示す。図中の音源ごとに整備した GIS データベースに騒折れ線は，人口センサスの結果による全調査地音レベルの予測結果と回答者の位置情報を組み域の平均的な年齢構成である。募集文の配布に込むことで回答者の騒音曝露レベルを推定した。

生活情報誌を用いたこともあり，結果的に 20➢道路交通騒音歳代~40 歳代の女性回答者が卓越している。パ

道路交通騒音に関しては，道路交通センサス

ソコンと携帯電話の応募率を比較するとほぼ調査が実施されている主要道路を対象とし，1：2 の割合でパソコンの方が高く，回答者の年ASJ RT-Model 2003 を用いてセンサス調査区齢とともにその比率が増大する傾向にある。所

間ごとに昼夜時間帯別の等価騒音レベルを算出

有台数はパソコンよりも携帯電話の方がはるかした。建物群による騒音の超過減衰量は，上記に多いことを考えれば，フィッシング詐欺などの警戒心が携帯電話からのアクセスを阻害して100

新幹線鉄道
航空機
在来鉄道
主要道路

90いるものと推察される。

80なお，ネット調査の結果を検証するために伊行って 306 件の回答を得たが，そこでは，50

Response [%]丹空港と福岡空港で従来型のアンケート調査を

70
605040歳以上の回答者が全回答者の 6 割を占めていた。

30[(4+5)/5]20
10100%

2000

0

男性；携帯

1800

45-50

男性；パソコン

1600

50-55

55-60

60-65

65-

L Aeq,D [dB]

女性；携帯女性；パソコン

1400

図 3-1 量－反応関係 [カテゴリー4+5]

1200

50%

1000
800

100

600
90400

新幹線鉄道
航空機
在来鉄道
主要道路

80

200
20歳未満

20歳代

30歳代

40歳代

50歳代

60歳代

70歳以上

図 2 回答者の年齢構成とアクセス手段

70

Response [%]

0%

06050
4030203.2 量－反応関係
質問 3 のアノイアンスに関する回答結果と交[5/5]10045-5050-5555-60

通騒音の騒音暴露レベルとの関係について，カ60-65

65-L Aeq,D [dB]

図 3-2 量－反応関係 [カテゴリー5]

テゴリー[4+5]とカテゴリー[5]で整理した結果を図 3-1, 3-2 に示す。音源間での比較のために
横 軸 は 昼 間 (6:00~22:00) の 等 価 騒 音 レ ベ ルと生活道路の指摘は， LAeq,D 60dB 付近で交差

LAeq,D に統一している。複数の騒音に暴露されしている。ている回答者の場合は，他の騒音を 5dB 以上上

3.3 調査方法，年齢構成に関する考察回っている騒音源を回答者が暴露されている代本研究のインターネットによるアンケート調

表騒音とした。いずれの交通騒音に関しても，査と訪問面接や郵送留置きなどの従来型のアン騒音レベルとともに反応が増大する傾向が明確

ケート調査との間の回答の違いの有無を検証すに示されており，社会調査の結果としては満足るため，福岡空港と伊丹空港でそれぞれ訪問面

できるものと評価できる。
量－反応関係の上で，変動騒音の道路交通騒100

音と他の間欠騒音の間で顕著な違いが示されて

90

主要道路

80

生活道路

いるが，これに関しては道路を国道等の主要道

60

は，質問 4 の「最も悩まされる騒音は何か」と50いう問に対する回答結果を示したもので，道路30からの距離が増して騒音レベルが低下するにし20

たがって家の周りの生活道路からの騒音に悩ま0

主要道路と家の周りの生活道路を回答者がどのように区別したかは定かではないが，主要道路

91

348

187

70

路からの騒音に限ったためと考えられる。図 4

されるという指摘が増大している。国道などのN= 10640

100-45

45-55

55-65

65-LAeq,D [dB}

図 4“最も悩まされる騒音は”の質問に対する主要道路と生活道路の回答内訳

接方式と郵送留置き方式の従来型のアンケートは特段の影響はないと判断できる。なお，年齢調査を実施した。そこで得られた調査結果を図構成の影響が認められないという結果は，在来5-1, 5-2 に示す。福岡空港のカテゴリー[5]で調鉄道以外の騒音源についても確認されている。

査方法の間に有意な差(危険率 5%)が認められたが，反応曲線の傾向は極めてよく一致しており，少なくともこれの結果から判断すれば，イ580（年齢補正有）5+4（補正無）70

Response [%]を得ることができると考えられる。

5+4（年齢補正有）90

ンターネットを利用したアンケート調査によっても従来型のアンケート調査とほぼ同等の結果

在来鉄道騒音（阪神地区、東京都内）
補正無 N=299， 補正有 N=2901005（補正無）

60
50
403020航空機騒音（福岡空港）
ネット調査 N=247，訪問調査 N=90100

100

9045-50

70

Response [%]

50-55

55-60

60-65

65-L Aeq,D [dB]80

図 6 年齢構成による量－反応関係の比較

60504030(5+4)/5 （訪問面接調査）
5/5（訪問面接調査）(5+4)/5 （ネット調査）
5/5（ネット調査）

2010045-50

50-55

55-60

60-65

65-L Aeq,D [dB]

図 5-1 調査手法による量－反応関係の比較

4. おわりにインターネットを利用したアンケート調査とGIS をベースとした騒音曝露推計に基づく新しい社会調査手法の概要とその成果を報告した。
大量のデータを比較的容易に入手することができ，しかも 4 種の交通騒音に関して明確な量－反応関係が得られたことなどから，社会調査手

航空機騒音（伊丹空港）
ネット調査 N=327，留置調査 N=203

100

法としての有効性を確認することができた。

90

本研究は，環境省の平成 18, 19 年度環境技術

80

Response [%]70

開発等推進費を受けて実施した。本研究の遂行60に当って多大なるご協力をいただいた長倉清，

5040(5+4)/5 （留置き調査）
5/5（留置き調査）(5+4)/5 （ネット調査）5/5（ネット調査）

302010

安部由布子，小方幸恵(鉄道総合技術研究所)，
和気信二，木村雄司，芳賀亮(ハオ技術コンサルタント事務所)，中澤宗康(ナレッジ・ヴァンガ

045-50

50-55

55-60

60-65

65-L Aeq,D [dB]

図 5-2 調査手法による量－反応関係の比較ード)，後藤恭一(航空環境研究センター)，森長誠(防衛施設周辺整備協会)の各位に感謝の意を表する。

図 2 に示したように、インターネットによるアンケート調査では 20～40 歳代の女性の回答者が卓越している。在来鉄道騒音の調査結果を例にとり，20 歳代以上の回答者について調査地域の平均的な年齢構成に回答者数を基準化して求めた量‐反応曲線をオリジナルの結果とともに図 6 に示す。危険率 5%で両者の間に有意な差は認められず，インターネット調査に見られる回答者の年齢構成の特異性は調査結果の上に[参考文献][1] J. Kaku, et al., “Standardization of Social
Survey Method in Japan,” Proceedings ofinter-noise 02 (2002).
[2] 長倉 清，善田康雄，橘 秀樹，“新幹線騒音の予測方法について,”騒音振動研究会資料,
N-2000-01, (2000).
[3] 北川敏樹，長倉 清，緒方正剛，“在来鉄道の騒音予測方法,”音講論集, pp.735-736, (1999).
[4] 石井聖光，子安 勝，長 祐二，木庭啓紀，“在来線高架鉄道からの騒音予測手法案について,”騒音制御, Vol.4, No.2, pp.64-70, (1980).