ヘルスサイエンス・ヘルスケア

Volume 13，No.1（2013）

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国民生活基礎調査の簡易調査（1987 〜 2012 年）における歯科通院状況の推移
安 藤 雄 一The rate of current dental visit in Japan by the questionnaire of
Small-scale survey of Comprehensive Survey of
Living Conditions from 1987 to 2012
Yuichi Ando
キーワード：国民生活基礎調査、受診行動、公表データ
はじめに

そこで、本稿では、歯科医療に関する基礎資料

歯科の受診行動に関する全国的動向に関する情として、国民生活基礎調査の簡易調査として行わ報把握は決して十分ではなく、とくに保健福祉動れた歯科通院状況について 1987 年から 2012 年ま向調査での推移を示す。

が廃止された以降、その傾向が顕著に1，2）なってきたと言える。
方 法

そのようななかで、国民生活基礎調査 3）では簡易調査において歯科への通院状況に関する質問がデータは国民生活基礎調査の簡易調査で調査さ四半世紀にわたって継続されてきた。この調査はれた歯科の通院状況に関する集計表の結果の公表

国民生活基礎調査の実施日の時点で歯科医院に通値について、2005 年以降は e-Stat5）から（表 1）、院中か否かを質問するものであるが、患者調査 4）

それ以前は紙媒体の国民生活基礎調査報告書からのように特定の 1 日を調査するものではなく、通（表 2）得た。国民生活基礎調査では 3年に 1 回は院中であるか否かの判断を回答者に委ねていると大規模調査が行われ、他の 2 回は簡易調査が行わいう特徴があるが、その調査方法は国民生活基礎

れる 3）。今回用いたデータは、1987-1988・ 1990-調査が開始時から一貫しており、経時的な評価を1991 ・ 1993-1994・ 1996-1997・ 1999-2000・ 2002-行うには適していると考えられる。また筆者が知2003 ・ 2005-2006・ 2008-2009・ 2011-2012年のもの

る範囲では、国民生活基礎調査のデータを用いてである。

歯科通院状況の推移を示した資料はない。

歯科の通院状況に関する質問は、国民生活基礎調査（簡易調査）の世帯票において、調査実施日（各調査年の 6 月上旬）の時点において「歯科に通院中（入院を含む）」であるか否かを問うもので【著者連絡先】〒351-0197 埼玉県和光市南 2-3-6
国立保健医療科学院・生涯健康研究部
安藤雄一
TEL： 048-458-6283 FAX ：048-458-6714
E-mail：andoy@niph.go.jp

あり、病院・診療所への入院・通院や施術所（あんま・はり・きゅう・柔道整復師）への通院状況に関する質問とともに質問される。図 1は 2012 年
国民生活基礎調査・世帯票 6）から歯科通院状況に関する質問部分をトリミングしたものであり、調̶3̶国民生活基礎調査の簡易調査（1987 〜 2012 年）における歯科通院状況の推移

表1

表2

図1e-Stat から得た国民生活基礎調査による歯科通院状況報告書（紙媒体）から得た国民生活基礎調査による歯科通院状況

国民生活基礎調査（簡易調査・世帯票、2012 年）における歯科通院状況に関する質問 6）
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査実施日の時点で歯科医院に通院中であれば○を結 果記入する。この歯科通院状況に関する質問と回答

調査対象者数は、各調査年ともに 12 万人台であの仕方は 1987年以来、変わっていない。

る。

歯科通院状況の公表データは、年齢階級（5 歳

表 3に各調査年における「歯科通院率」の推移区分）・性別に調査対象者数（分母）と歯科通院を年齢階級別に示す。全般的に高齢者層では増加「あり」の人数（分子）が示されており、本稿で傾向が顕著で 65歳以上の各年齢階級では 1987 年

は後者を前者で除した数値を「歯科通院率」とし調査では 2〜 4%の範囲であったが 2012 年では 8 〜て%表示する。

13%の範囲と大幅に増加していた。一方、それ以本稿では各調査年における「歯科通院率」を年外の年齢階級では、概ね横ばいに推移している年齢階級別に示し、患者調査における受療率の推移

齢階級が多かった。

を比較する。さらに最も古い調査である 1987年と

図 2は表 3 に示した「歯科通院率」を 4つの年齢最新調査である 2012年について「歯科通院率」を階級別にまとめて患者調査における歯科診療所の性・年齢階級別に示し、比較を行う。

「受療率」の推移と比較したものである。全体的な傾向は似ているが、高齢者における伸びは国民表3

年齢階級別にみた歯科通院率の推移（1987 〜 2012 年、男女計）̶5̶国民生活基礎調査の簡易調査（1987 〜 2012 年）における歯科通院状況の推移

図2 国民生活基礎調査における「歯科通院率」（1987〜2012年）と患者調査における歯科診療所の「受療率」（1984〜2011年）

図3

国民生活基礎調査における「歯科通院率」（性・年齢階級別）の新旧比較（1987 年 vs 2012 年）

生活基礎調査における「歯科通院率」のほうが患性より高く高齢層では逆に男性が女性より高かっ者調査における歯科診療所の受療率よりも増加傾たが、2012 年ではこの性差が小さくなった。

向が顕著である。また、15-44歳では、国民生活基礎調査における「歯科通院率」では概ね横ばい

考 察であったが、患者調査における歯科診療所の受療

国民生活基礎調査の簡易調査（世帯票）におけ率では漸減傾向であった。

る歯科通院状況の四半世紀にわたる推移をみたと

図 3 は国民生活基礎調査で最も古い 1987年と最ころ、最も顕著な変化は高齢者層における「歯科新の 2012年における「歯科通院率」（性・年齢階通院率」の増加である。この傾向は、患者調査で級別）を示したものである。両グラフの形状は比も確認されている 7）。また、歯科医療費が「医療較的若い年齢層では類似しているものの、高齢者8）費の三要素」のうち受診率に強く依存しており、層では全く異なり、1987 年では「歯科通院率」のその影響で一人あたり歯科医療費の年齢階級別にピークが 50 歳代であったものが 2012年では 70 歳

みたピーク年齢も次第に高齢者側にシフトして代に上昇した。また、1987年では「歯科通院率」

いる 9）。の性差が比較的顕著で、若い成年層では女性が男

このような傾向を確認するための資料として、
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Volume 13，No.1（2013）

文 献今回用いた国民生活基礎調査のデータは利用価値が高いと考えられる。
患者調査における歯科診療所の受療率の推移に比べると高齢者における増加傾向は患者調査における受療率よりも国民生活基礎調査における「歯科通院率」のほうが増加傾向が顕著である（図 2）。
全年齢層における「歯科通院率」は 1987年の4.56%から 2012年は 7.14%まで増加しているが、患者調査における歯科診療所の推計患者数の変化（1987年 121万人〜 2011年 136万人）に比べると、明らかに高い。
この理由として定期歯科受診者の増加が考えられる。定期歯科受診については、その推移をみることができる国の統計がないが、1987年当時は歯科患者に占める定期歯科受診の割合は低かったと考えられる。一方、近年では著者ら 10）が 20〜 60歳代の成人 3万人に対して行った Web調査では定期歯科受診者の割合は 35.7%であり、増加傾向にあるのは間違いない。
また患者調査では、「再来患者の平均診療間隔」が調査され、歯科診療所の患者では 1987年では6.2 日 11）であったものが 2012年では 8.5 日 12）に増加している。
国民生活基礎調査における「歯科通院率」は、調査実施時点において「歯科医院に通院中」と認識している人の割合を意味する（図1）。そのため、受診した患者の割合だけでなく、定期歯科受診の増加などの影響を受けやすい面があると言える。
そのため数量的な評価をしづらい面があり、推計には向いていない面があると考えられる。
しかしながら、国民生活基礎調査における歯科通院状況は、比較的手軽に利用でき、推移をみるには有用な資料と言える。冒頭でも述べたが、今まで本データについての注目度は低かったと思われるが、今後は重要な歯科医療における重要な評価指標の一つとして注視していく必要がある。

̶7̶1） 平 成 11 年 保 健 福 祉 動 向 調 査 の 概 況 ．
http://www1.mhlw.go.jp/toukei/h11hftyosa_8/index.ht
ml（厚生労働省ウェブサイト，2013 年 4 月 25日アクセス）
2） 平 成 11 年 保 健 福 祉 動 向 調 査
調査票．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/chousahyo/0003192_1602.PDF（厚生労働省ウェブサイト，2013年 4 月 25日
アクセス）3）国民生活基礎調査．http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html（厚生労働省ウェブサイト，2013年 4 月25 日アクセス）
4） 患 者 調 査 ． http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/1020.html（厚生労働省ウェブサイト，2013 年 4 月 25日
アクセス）5） e-Stat（ 政 府 統 計 の 総 合 窓 口 ）． http://www.estat.go.jp/（2013年 4 月25 日アクセス）
6）国民生活基礎調査【世帯票】（平成 24年 6 月 7 日調査）．http://www.mhlw.go.jp/toukei/chousahyo/
koku24se.pdf（厚生労働省ウェブサイト，2013年 4 月25 日アクセス）
7）安藤雄一，深井穫博，青山 旬．わが国における歯科診療所の受療率と現在歯数の推移の関連−患者調査と歯科疾患実態調査の公表データを用いた分析−．ヘ
ルスサイエンス・ヘルスケア 2010； 10（2）： 85-90．
8）鎌形健三．歯科医療の需要．歯科医療白書 2008 年度版 第 2章．社団法人・日本歯科医師会．東京．2009．
16-38頁．
9）恒石美登里，安藤雄一．コトバを読む，データを読む 高齢者歯科医療費増加とその要因．歯界展望
2013； 122（6）： 1218-1219．
10）安藤雄一，石田智洋，深井穫博，大山 篤．Web調査による定期歯科受診の全国的概況．口腔衛生会誌2012； 62（1）：41-52．
11）厚生省大臣官房統計情報部．昭和 62 年患者調査（全国編）上巻．第 50 表 歯科診療所の再来患者の平均診療間隔．1989．494-495．
12）e-Stat 平成 23年患者調査 上巻（全国）．表番号 55「歯科診療所の推計患者数，初診−再来×性・歯科分類別；再来患者の平均診療間隔，年齢階級×性・歯科分類別」．

国民生活基礎調査の簡易調査（1987 〜 2012 年）における歯科通院状況の推移

The rate of current dental visit in Japan by the questionnaire of
Small-scale survey of Comprehensive Survey ofLiving Conditions from 1987 to 2012
Yuichi Ando
（Department of Health Promotion, the National Institute of Public Health）

Key Words : Comprehensive Survey of Living Conditions, Rate of current dental visit, Published data

The rate of current dental visit has been investigated in Japan by the questionnaire of Small-scale surveyof Comprehensive Survey of Living Conditions (CSLC). Trends in current dental visiting rate from 1987 to2012 were demonstrated by using published data of CSLC. The results showed marked increase of current
dental visiting rate in elderly. Although we need to pay attention to interpret the results of the rate of current dental visit of this survey, we should consider that the CSLC data has offered valuable information fororal health in Japan.
Health Science and Health Care 13（1）：3 − 8，2013

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