交付運用報告書

たわらノーロードplus
先進国株式低ボラティリティ高配当戦略
追加型投信／海外／株式受益者の皆さまへ毎々格別のお引立てに預かり厚くお礼申し上げます。
さて、「たわらノーロードplus 先進国株式低ボラティリティ高配当戦略」は、2018年12月17日に第３期の決算を行いました。
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主に日本を除く先進国株式に実質的に投資し、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
当作成対象期間につきましても、これに沿った運用を行いました。ここに、運用経過等をご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

作成対象期間 2017年12月19日～2018年12月17日

第３期

決算日：2018年12月17日

第３期末

基準価額

第３期

騰 落 率
分配金合計

（2018年12月17日） 純資産総額

11,328円
520百万円△3.2％0円（注１）騰落率は分配金再投資基準価額の騰落率を表示しています。
（注２）△（白三角）はマイナスを意味しています（以下同じ）。

当ファンドは投資信託約款において、運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記のホームページにアクセスし、「基準価額一覧」等から当ファンドの名称を選択いただき、ファンドの詳細ページから閲覧、ダウンロードすることができます。また、運用報告書（全体版）は受益者のご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
■運用報告書に関するお問い合わせ先

コールセンター0120 - 104 - 694（受付時間：営業日の午前９時から午後５時まで）

お客さまのお取引内容につきましては、購入された販売会社にお問い合わせください。

東京都千代田区丸の内1-8-2

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たわらノーロードplus

先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

運用経過の説明
基準価額等の推移（円）
14,000（億円）
1513,000

1212,000

911,000

6

10,00039,000
第２期末（2017.12.18）
純資産総額（右軸）

第 ３ 期 首 ： 11,697円
第 ３ 期 末 ： 11,328円（既払分配金0円）
騰 落 率：△3.2％（分配金再投資ベース）

0
第３期末（2018.12.17）
基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）（注１）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注３）分配金再投資基準価額は、期首の基準価額に合わせて指数化しています。
（注４）当ファンドはベンチマークを定めておりません。

基準価額の主な変動要因

先進国株式市場は2018年２月に急落した後、４月以降は原油価格の上昇や好調な企業業績を受けて上昇しましたが、10月以降再び急落したことがマイナス要因となり、基準価額は下落しました。為替市場において、米ドル／円はほぼ横ばいとなったものの、ユーロや英ポンド等に対しては円高となったことも基準価額の下落要因となりました。

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１万口当たりの費用明細
第３期（2017年12月19日
項目
項目の概要～2018年12月17日）
金額
比率(ａ) 信託報酬
104円
0.915％ (ａ) 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率
期中の平均基準価額は11,321円です。
（投信会社）( 49)(0.431)
投信会社分は、信託財産の運用、運用報告書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価（販売会社）( 49)(0.431)
販売会社分は、購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価（受託銀行）(   6)(0.054)
受託銀行分は、運用財産の保管・管理、投信会社からの運用指図の実行等の対価(ｂ) 売買委託手数料
30.024(ｂ) 売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、組入有価証券等の売買の際に発生する手数料（株式）(   3)(0.022)（先物・オプション）(   0)(0.001)（投資信託受益証券）(   0)(0.001)（投資証券）(   0)(0.000)(ｃ) 有価証券取引税
30.022(ｃ) 有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（株式）(   2)(0.021)（投資信託受益証券）(   0)(0.001)（投資証券）(   0)(0.000)(ｄ) その他費用
370.323(ｄ) その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（保管費用）( 28)(0.244)
保管費用は、外国での資産の保管等に要する費用（監査費用）(   0)(0.004)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用（その他）(   9)(0.075)
その他は、信託事務の処理に要する諸費用
合計
146
1.285
（注１）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は追加・解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
（注２）金額欄は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注３）比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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たわらノーロードplus

先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

最近５年間の基準価額等の推移（円）
13,000（2013.12.16〜2018.12.17） （億円）
18

12,00015

11,00012

10,000

9

9,000

6

8,000

37,000（2013.12.16）

0

設定日（2014.12.16）（2015.12.16）（2016.３.31） （2016.12.16）
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）（2017.12.18）（2018.12.17）

分配金再投資基準価額（左軸）（注１）分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注２）分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
（注３）基準価額は、設定日前日を10,000として計算しています。
（注４）分配金再投資基準価額は、設定日前日を10,000として指数化しています。

2016年３月31日 2016年12月16日 2017年12月18日 2018年12月17日
設定日
決算日
決算日
決算日

基準価額（分配落）

（円）

10,00010,533

11,697

11,328

期間分配金合計（税引前）

（円）

－000

分配金再投資基準価額の騰落率 （％）

－

5.3

11.1

△3.2

参考指数の騰落率

（％）

－

14.8

16.1

△3.5（百万円）

508

571652520

純資産総額

（注１）設定日の基準価額は設定当初の金額、純資産総額は設定当初の元本額を表示しております。
（注２）当ファンドはベンチマークを定めておりません。参考指数はＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）です。参考指数については後掲の＜当ファンドの参考指数について＞をご参照ください。

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投資環境

先進国株式市場は期初は上昇したものの、2018年２月に米長期金利の上昇を懸念して急落、その後も米中間の貿易問題等を懸念し３月下旬までは軟調な展開が続きました。４月以降は、原油価格の上昇や好調な企業業績を受けて上昇しましたが、10月以降は米長期金利の一段の上昇をきっかけに、再び先進国株式市場は急落しました。その後も貿易を巡る米中間の緊張が高まりや、世界的な景気低迷のリスクなどから、期末まで下落基調となりました。
為替市場では、米中間の貿易摩擦などが嫌気されたことがリスク回避的な動きとなり、米ドルに対して円高が進行しました。その後は円高修正の動きが見られたことから、前期末比では円は対米ドルで概ね横ばいとなりました。対ユーロでは、英国のＥＵ（欧州連合）離脱問題やイタリアの財政問題等が懸念され、円高ユーロ安傾向となり、前期末比で円高となりました。

ポートフォリオについて●当ファンド期を通じて先進国株式インカムプラスマザーファンドの組入比率を高位に維持するよう運用しました。
●先進国株式インカムプラスマザーファンド
地域、業種、銘柄分散を考慮しつつ、ボラティリティ（株価の変動性）が低く、配当利回りが高い銘柄に投資し、投資効率（リスク調整後リターン）が高いと判断されるポートフォリオを構築しました。
セクター別では、公益事業セクター、食品・飲料・タバコセクターや素材セクター等の銘柄を中心に、国別では、米国、スイス等の銘柄を中心に投資しました。
【先進国株式インカムプラスマザーファンドの運用状況】○組入上位10業種
No.
１
２３４５６７８９10業種
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
ソフトウェア・サービス
保険
公益事業
食品・飲料・タバコ
不動産
電気通信サービスエネルギー
ヘルスケア機器・サービス
銀行

比率8.9％
8.68.68.1
8.0
7.3
5.4
4.0
3.93.8（注１）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）業種は決算日時点でのＧＩＣＳ（世界産業分類基準）によるものです。

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たわらノーロードplus

先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

参考指数との差異

当ファンドはベンチマークを定めておりません。以下のグラフは、当ファンドの基準価額と参考指数であるＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）の騰落率の対比です。
（％）
0.0【基準価額と参考指数の対比】

△1.0
△2.0

基準価額
参考指数

△3.0
△4.0
△5.0

第３期
（2017.12.19〜2018.12.17）（注）基準価額の騰落率は分配金（税引前）込みです。

分配金

当期の収益分配金につきましては運用実績等を勘案し、無分配とさせていただきました。なお、収益分配金に充てなかった利益は信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
■分配原資の内訳（１万口当たり）項目
当期分配金（税引前）
対基準価額比率
当期の収益
当期の収益以外

翌期繰越分配対象額（注１）「当期の収益」および「当期の収益以外」は、小数点以下切捨てで算出しているためこれらを合計した額と「当期分配金（税引前）」の額が一致しない場合があります。
（注２）当 期 分 配 金 の 「 対 基 準 価 額 比 率 」 は 「 当 期 分 配 金 （ 税 引前）」の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。また、小数点第３位を四捨五入しています。
（注３）「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後・繰越欠損補填後の売買益（含、評価益）」から分配に充当した金額です。また、「当期の収益以外」は「分配準備積立金」および「収益調整金」から分配に充当した金額です。

当期
2017年12月19日～2018年12月17日－円－％－円－円
1,895円

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今後の運用方針●当ファンド引き続き、先進国株式インカムプラスマザーファンドの組入比率を高位に維持します。
●先進国株式インカムプラスマザーファンド
引き続き、ボラティリティが低く、配当利回りが高いポートフォリオを維持し、投資効率の向上をめざします。

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たわらノーロードplus

先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／海外／株式信 託 期 間 2016年３月31日から無期限です。
運 用 方 針 信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
たわらノーロードplus
先進国株式インカムプラスマザーファンド受益証券を主要投資対先進国株式低ボラティリティ象とします。
主要投資対象 高 配 当 戦 略
先進国株式インカムプラス
日本を除く先進国の株式を主要投資対象とします。
マ ザ ー フ ァ ン ド
マザーファンドへの投資を通じて、主にＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）構成銘柄および採用予定銘柄に実質的に投資をします。
マザーファンドの運用にあたっては、投資対象銘柄のインカム水準やリスク水準等に着目した独自の定量モデルにより個別銘柄の投資魅力度を測定します。
運 用 方 法マザーファンドにおけるポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度および地域、業種、銘柄分散を考慮し、投資効率（リスク調整後リターン）の向上をめざします。
マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
決算日（原則として毎年12月16日。休業日の場合は翌営業日。）に、経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額を分配対象額とし、基準価分 配 方 針
額水準、市況動向等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合があります。

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代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
100.0
80.0

40.0
20.0
0.0

+37.2
+22.7

+22.5
+14.5

+13.4

+8.6

+9.1

△1.0

△20.0
△40.0

+54.8

+54.4

60.0

日本株

△17.5
先進国株

+19.3+4.3+2.0

△4.0
△22.0

当ファンド

+9.3

+1.8

平均値△12.3

△17.4

△27.4
新興国株

日本国債

先進国債

最大値

新興国債

最小値

当ファンド：2017年 ３ 月～2018年11月
代表的な資産クラス：2013年12月～2018年11月（注１）すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注２）上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。なお、上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注３）当ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして計算しています。
＊各資産クラスの指数
日本株……東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
先進国株…ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株…ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債…ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債
先進国債…ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債…ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
※各指数については後掲の＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞をご参照ください。

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先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

当ファンドのデータ
当ファンドの組入資産の内容（2018年12月17日現在）◆組入ファンド等

（組入ファンド数：１ファンド）
当期末
2018年12月17日
99.9％
0.1

先進国株式インカムプラスマザーファンド
その他（注１）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。

◆資産別配分

◆国別配分

その他
0.1％

◆通貨別配分

その他
0.1％

親投資信託受益証券
99.9％

その他
0.1％

日本
99.9％

日本・円
99.9％

（注１）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注２）現金等はその他として表示しています。なお、その他は未払金等の発生によりマイナスになることがあります。

純資産等項目
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

当期末
2018年12月17日
520,710,884円
459,652,645口
11,328円（注）当期中における追加設定元本額は40,073,794円、同解約元本額は138,426,981円です。

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組入ファンドの概要［先進国株式インカムプラスマザーファンド］（計算期間 2017年12月19日～2018年12月17日）◆基準価額の推移◆組入上位10銘柄（現物）
銘柄名
SOUTHERN COPROCTER & GAMBLE COPERNOD-RICARDNEXTERA ENERGY INC
ROCHE HOLDING AG-GENUSSCHEINNESTLE SA-REGISTEREDTORONTO DOMINION BANK (THE) C$
CHEVRON CORP
COCA-COLA CO/THE
WASTE MANAGEMENT INC
組入銘柄数

（円）
14,00013,00012,00011,00010,0009,000（2017.12.18）(ａ) 売買委託手数料（株式）（先物・オプション）（投資信託受益証券）（投資証券）(ｂ) 有価証券取引税（株式）（投資信託受益証券）（投資証券）(ｃ) その他費用（保管費用）
（その他）

合計

比率
1.4％
1.4
1.4
1.4
1.4
1.4
1.4
1.4
1.4
1.4

売買買建１銘柄比率5.7％（2018.12.17）◆１万口当たりの費用明細項目

通貨
アメリカ・ドル
アメリカ・ドル
ユーロ
アメリカ・ドル
スイス・フラン
スイス・フランカナダ・ドルアメリカ・ドル
アメリカ・ドルアメリカ・ドル
170銘柄◆組入上位銘柄（先物）
当期

金額

3円
( 3)
( 0)
( 0)
( 0)

3
( 2)
( 0)
( 0)

37
(28)
( 9)
42

銘柄名
S&P500 EMINI FUT
組入銘柄数

比率0.024％(0.022)(0.001)(0.001)(0.000)0.022(0.021)(0.001)(0.000)0.319(0.244)(0.075)0.366（注１）基準価額の推移、１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。
（注２）１万口当たりの費用明細の金額欄は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額（11,552円）で除して100を乗じたものです。なお、費用項目の概要及び注記については２ページ（１万口当たりの費用明細）をご参照ください。
（注３）組入上位銘柄のデータは組入ファンドの直近の決算日現在のものです。
（注４）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

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たわらノーロードplus◆資産別配分

外国株式先物
5.7％
外国リート
6.7％

先進国株式低ボラティリティ高配当戦略

その他
3.4％

◆国別配分

香港 アイルランド
1.7％ 1.5％
イギリス
1.7％
シンガポール
1.7％
ドイツ
1.8％

◆通貨別配分

スペイン
1.1％
その他
9.1％

フランス
3.0％

外国株式
84.2％

スイス・フラン
7.2％

アメリカ
65.1％

カナダ
5.7％ スイス
7.6％

オーストラリア・ドル
0.4％
ニュージーランド・ドル
0.2％
その他
3.4％

イギリス・ポンド デンマーク・クローネ
0.5％
1.6％
香港・ドル
1.7％
シンガポール・ドル
1.7％
カナダ・ドル
5.7％ユーロ
9.3％

アメリカ・ドル
68.3％（注１）資産別配分・国別配分・通貨別配分のデータは組入ファンドの直近の決算日現在のものです。
（注２）比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注３）国別配分は、発行国（地域）を表示しております。
（注４）国別配分・通貨別配分については、上位11位以下をその他に含めて集計しています。
（注５）その他は、純資産総額を100％として、現物と先物の比率を差し引いたものです。また、国別配分、通貨別配分については、現物と先物の比率を合計して表示しています。
（注６）計算期間中の運用経過や組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

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＜当ファンドの参考指数について＞●ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）
ＭＳＣＩコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＭＳＣＩ Ｉｎｃ．に帰属します。また、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞●「東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）」は、東京証券取引所第一部に上場されているすべての株式の時価総額を指数化したものです。
同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。
●「ＭＳＣＩコクサイ・インデックス」は、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＭＳＣＩ Ｉｎｃ．に帰属します。また、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス」は、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はＭＳＣＩ Ｉｎｃ．に帰属します。また、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債」は、野村證券株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
●「ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本）」は、ＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ
Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣの知的財産であり、指数に関するすべての権利はＦＴＳＥ Ｆｉｘｅｄ Ｉｎｃｏｍｅ ＬＬＣが有しています。
●「ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド」は、Ｊ．Ｐ．モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はＪ．Ｐ．モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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