［研究成果報告］

青少年の受験期における身体活動量変化の実態と身体不活発化を抑制する支援モデル提案
2020/11/03 明治大学サービス創新研究会（オンライン開催）
内藤 隆

目次
1. 青少年の受験期における身体活動量変化の実態
2. 受験生の身体不活発化を抑制する支援モデル提案
3. 今後の研究構想

内藤隆，青少年の受験期における身体活動量および座位時間の変化の実態．運動疫学研究， 22(2): 92-102．2020．

内藤隆，受験期の青少年の身体不活発化を抑制する支援モデル（特集：身体不活動からの脱出），体育の科学，70(12)，（2020年12月発行予定）．

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“Too Little Exercise and Too Much Sitting”• 日常で身体を動かす機会が減り，座って過ごす時間が増加 ➔子供も例外ではない• 身体不活動（運動不足）は世界で第4位の死亡の危険因子になっている• 座位時間の長さと健康リスクの関連が示されており，適度な身体活動に加え，座位がちに過ごさないことが大切3

なぜ受験生？
 受験活動の本格化 ➔部活の引退＆勉強時間の増加➔運動不足＆座りすぎが加速するはず…
 受験生の運動不足は経験的には語られているが，どの程度，運動時間が減るかなどのデータなし

受験生の90.2%が運動不足を感じている

進級時より進学時に落ち込みが大きい4身体活動の推奨量（WHO，2010） 5～17 歳
 1 日あたり 60 分の中～高強度の身体活動を毎日行う
 筋や骨を強化するための高強度活動を週3 日ほど組込むこと

 18～64歳
 週あたり 150 分の中強度の身体活動、または週 あたり 75 分の高強度の身体活動、またはその組み合わせ
 週 2 日またはそれ以上，大筋群を使う筋力トレーニングを行う

 65歳以上
 週あたり 150 分の中強度の身体活動、または週 あたり 75 分の高強度の身体活動、またはその組み合わせ
 筋力トレーニングは週 2 回以上、大筋群を使うトレーニングをすること
 運動制限を伴う場合は、バランス能力を向上させ転倒を防ぐための身体活動を週 3 日以上行う
 健康状態によって、この推奨量の身体活動を実施できない場合は、身体能力や健康状態の許す範囲でできる限り活動的でいること

51. 青少年の受験期における身体活動量変化の実態

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調査概要
 都内にある調査協力校(81校)に在籍する中学3年生と高校3年生（計14,879名）を対象
 国際標準化身体活動質問紙日本語版尺度の短縮版（IPAQ-SV）を用い，以下を算出
 平均的な1週間における中～高強度の身体活動（moderate to vigorous
physical activity; MVPA）の時間
 1日の座位時間（睡眠時間をのぞき，座ったり寝転んだりして過ごす時間）＊調査票は次ページ

 調査は同集団に対し，2018年6月(受験期前)と同年11月(受験期)の2回実施．欠損値や外れ値があった者のデータを除外し，18,733名（2回合計）が分析対象となった．
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調査項目
Q.1-1 性別
Q.1-2 年齢
Q.2 朝食摂取頻度
Q.3 夜遅くの食事頻度
Q.4 運動・スポーツ頻度
Q.5 運動不足感
Q.6 平均睡眠時間
Q.7 夜更かしの頻度
Q.8 自覚症状
Q.9 勉強時間(学校のぞく)
Q.10 受験予定
IPAQ-SV（国際標準化身体活動質問用紙 短縮版・日本語版）
Q.11 高強度運動時間
Q.12 中強度運動時間(歩行のぞく)
Q.13 歩行時間
Q.14 座位時間8受験期前，受験期のMVPAの分布（中学3年生）

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受験期前，受験期のMVPAの分布（高校3年生）

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各群における受験期前，受験期のMVPAの分布

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各群における受験期前，受験期の座位時間の分布12受験期前，受験期のMVPA

※中央値
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身体不活動（運動不足）の割合※MVPAが週420分未満の割合
14結論 受験期に中～高強度の身体活動時間が著しく低下し，中学3年生の70%以上，高校3年生の80%以上が受験期に運動不足に陥っている 外部受験者は受験期に座位時間が有意に増加し，より不活発な生活スタイルに陥っている 受験の影響は非受験生の身体活動量にも及んでいる

152. 受験生の身体不活発化を抑制する支援モデル提案

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支援モデル作成
 成長期にある受験生の多くが身体不活動に陥っていることは，心身の発育発達と健康保持の面で大きな問題
 持ち越し効果（竹中，2010）により，進学後や成人後の身体活動や健康状態にも悪影響を及ぼすことが危惧される
 青少年が受験期を活動的に過ごし，進学後も身体活動に親しむようになることを目的に支援モデルを検討した

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支援モデル作成
 支援モデル作成にあたり次の3つを課題に設定①受験生が自身の身体活動量を知る機会がないこと②部活動の引退等で受験生の身体活動の機会が失われていること③受験生の身体不活動の状況について社会の認知が低いこと
 課題解決のための取り組み
身体活動量の現状を可視化するITシステム，学習の場で行う短時間の身体活動プログラムを作成し，教育機関や受験生本人に提供
受験生の身体不活動の実態について情報発信し，社会の関心を高める

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https://physical-activity.com/activemeter/20• 調査協力校やその他学校，全国の教育委員会，関係省庁などに送付• 第3学年の生徒全員への配布，授業での副教材で利用• HPでも同様の内容を公開

学習の場に短時間の身体活動を組み込むだけでは，すべての子供の身体活動量を推奨レベルまで高めることは困難．しかし，推奨レベルに満たなくても何もしないまま不活動でいたり座り続けたりするよりは健康効果を得ることができ，学習の場での身体活動の実践が子供の自主的な身体活動を促す可能性もある

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社会の関心を高める取り組み＆受験生への情報提供
研究成果のプレスリリース配信

螢雪時代63，2020年11月号（旺文社）

日本経済新聞，2020年10月26日

書籍「脳力アップ！受験生体操」（ラウンドフラット）
日本教育新聞，2020年10月26日

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3. 今後の研究構想

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①大規模調査データの再解析
 約19,000名のデータあり
 生活習慣との関連は未解析 受験期もMVPAを維持できるている者（≧420分/週），MVPAがきわめて少ない者（＜60分/週）を群分けして，それぞれの特徴を調べる

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②短時間の軽運動プログラムの開発＆効果検証
 WHOが推奨する身体活動量をすべての子供が達成することが理想 ➔現実には世界でも大部分の子供が運動不足に陥っている 今後も子供にスポーツ活動への参加を呼びかけるとともに，スポーツ活動に消極的な子供，諸事情で続けられない子供，運動嫌いの子供に目を向ける必要あり
 子供の身体不活発化（運動不足＆座りすぎ）の抑制および脳の実行機能（思考や行動を制御する認知システムで社会性や学力向上の基盤となる）の向上をもたらす誰もができる短時間の軽運動プログラムを開発する

短時間の軽強度の一過性運動において，どのような運動条件（姿勢，種目，時間，パターン，音楽の有無など）を設定することで，子供の実行機能や気分の向上をもたらしやすいか検討する
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②短時間の軽運動プログラムの開発＆効果検証
 体力向上，骨や筋肉の強化，疾病リスク低減，認知機能向上など，これまで示されてきた身体活動の効用は，主に中～高強度（MVPA）の継続的な運動実施によるもの
 近年，軽強度（LPA），短時間の身体活動の効用が報告され始めている Byanら（2014）：10分間の軽運動で脳の実行機能が高まる
 Oppezooら（2014）：数分間の歩行が創造性を高める Bassoら（2017）：一過性の運動であっても脳の実行機能や気分が高まる
 Suwabeら（2018）：一時的な軽運動がその後の記憶力を高める

 身体不活発に陥りやすい学習の場において子供の身体活動促進や座り過ぎの軽減を図ろうという研究が増えている
 Mingesら（2016）：子供の座り過ぎ解消のためスタンディングデスク（立ち机）を導入した結果，児童の座位時間が1日あたり1時間程度減少した
 Norrisら（2018）：アクティブ・レッスン・プログラム（教科学習中に学習を伴った身体活動を取り入れる）の実施でプログラム中だけでなく，平日の活動量も高まった

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まとめ
 受験期に青少年の身体活動量は激減．特に外部受験者は座り時間も増加し，より不活発な生活スタイルになる 受験期でも活動的に過ごすための支援モデル
 自分の身体活動量を客観的に知る機会
 ホームルームや授業合間にできる短時間身体活動プログラムの提供
 社会の認知，関心を高める 誰もが実践できる短時間の軽運動プログラムの開発
 身体不活発化の抑制
 脳の実行機能の向上
 教育機関における軽運動プログラムの導入と継続的な実践を推進
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