科学技術における七つの課題
増本健

常気象と深く係わっている．これらの異常現象は，地球上に.

は じめに住む人類の経済活動や生活活動と深く関連しており，人口増
加と共に年々地球環境の悪化が進んでいる．これらの環境悪

わが国は，敗戦後，国民一体となって貧困と苦難を乗り越化は，人類の営みにより発生する二酸化炭素等の増加によるえ，繁栄を築き挙げ，“アジアの奇蹟”とまで言われた．し大気汚染によるものであり，その抑制が重要な課題となってかし，この繁栄は，21世紀に入ると，“バブル崩壊”によっいる．その他にも，有害物質の使用による汚染，原発等からて，永年にわたる経済停滞に見舞われ，“失われた20年”と発生する放射能汚染等も深刻な問題となっている．

も言われ，今や経済ばかりでなく国力を示す国際的評価にお

人類の人口増加と相まって，これらの地球環境の悪化は年いても，アジア諸国の後塵を拝するようになった．とくに最々顕著になっており，今後の緊急対策が強く求められてい近は，中国，韓国，台湾の台頭が著しい．

る．しかし，未だ地球環境保全の解決の道筋が全く見えない

今後，このようなわが国の状況を回復させ，再び世界の評のが現状である．その理由は，地球上の人口の約 7 割をし価を取り戻せるのであろうか．最近，筆者が独断で纏めためる新興国や未開拓国による経済活動が年々活発になり，地「科学技術における七つの課題」について述べてみたい(図)．

球環境保全よりも経済成長優先が重視されているためであり，根本には，近代資本主義に基づく世界的な経済競争が原.


科学技術における現状と問題点地球環境の未来因であると言える．
この近代資本主義は，あくまでも地球上の資源が無限にあるとの仮定でのみ成り立つ経済論理であり，地球上の資源が昨今の地球上の異常気象は，わが国だけでなく全世界でも有限であることを考えれば，この経済論理の破綻は真直に迫大きな問題となっており，毎年多くの大災害が報道されていっている．早急に，地球上の資源を有効利用する方策を確立る．例えば，洪水，干ばつ，台風，竜巻などの異常な自然気して，資源の完全再生利用を実現する必要がある．このため象の多発である．また，地球規模での異常現象として，オゾには，科学者による最新の科学技術によって解決を図り，人ン層消滅，海水温度上昇と異常海流，永久凍土減少なども異類が存続する道筋を早急に構築すべきであろう．


科学と自然共生現代科学は，端的に言えば，人類存続のための科学として発展しており，如何に豊かに生活し，長く生きるかを追究して，人類中心の観点での「科学」が進められつつある．しかし，人類が永く生存するには，地球上の他の動植物と共生することこそが大切なのである．このため，科学者は，将来の生物生存を考慮した共生的科学観を持って地球を俯瞰的に見つめる研究を進める必要がある．そして，地球上の総ての植物や生物との共生の下での生活活動を保証する科学技術の発展でなければならない．残念ながら現代科学は，自然共生を
図1

日本の科学技術における七つの課題．

無視した観点で進められようとしている．人類といえども一公益財団法人電磁材料研究所相談役(〒9820807 仙台市太白区八木山南 211)
Seven Important Issues on Science and Technology; Tsuyoshi Masumoto (Research Institute of Electromagnetic Materials, Sendai)
Keywords: natural environment, pursuit of truth, creative, practical ethics, total intelligence
2016年 2 月24日受理[doi:10.2320/materia.55.357]

ま て り あ 第55巻 第 8 号(2016)
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動物であり，人類だけが生存し，繁栄することはできないの理の探究を目指す若い優れた才能を持つ研究者を如何に見出である．

し，育てるかが大切であり，そのための研究費の投入が最重現代医学では，細胞，臓器などの再生医療が盛んになり，遺伝子操作と相俟って，人間としての尊厳を踏み越えようとしている．長寿命を望む人間の欲望が，独断的な科学観を生要になっている．


技術開発の倫理んでいるのではないだろうか．また，先に述べたように，幸18 世紀末のイギリスで興った「産業革命」によって，交福は豊かさであるとの経済観から，地球上の環境汚染や資源通機関と大量生産技術の発展があった．これを第一次産業革枯渇を無視した独断的研究を進める研究者が多いのは極めて命とすると，第二次産業革命は， 20 世紀の通信・情報技術残念である．次世代の人類繁栄と生存のためには，科学者はの発展による「 IT 革命」であろう．さらに，21世紀に入っ自然共生を重視した観点での俯瞰的研究をすることが強く求てからは，遺伝子， ES 細胞， iPS 細胞などの生体の解明にめられる．

よる「生命科学」を中心とする第三次革命が進んでいる．さ

真理探究の科学らにその先には AI(人工知能)があると予測されている．これらの革命は，社会・経済を大きく変えると共に，人類の生

21 世紀科学の特徴は， 20 世紀の自然科学重視とは異な存形態にも大きな影響を及ぼす大変革になろうとしている．

り，余りにも社会・経済を重視する傾向が強い． 19 世紀か

これらの変革の始まりは，無欲の科学者による真理の探究か

ら20世紀初頭にかけて発達した科学は，『自然科学』すなわら生まれたものであるが，その結果を利用する技術開発によち，自然現象の解明と真理の探究が中心の「純粋学問」であって，人類の欲望として悪用されるようになる．その良い例った．しかし， 20 世紀後半になって，社会経済への貢献のは，ノーベルのダイナマイトの発明やアインシュタインの相要求が強まり，実用的学問が重視されるようになった．そし対性理論の発見であり，それらの発見・発明が悪用されて悲て，現在では，理学分野の研究者にも社会貢献が求められる惨な戦争道具になった．また，現在では，半導体，レーザーようになった．

等の発明によって発達した通信・情報技術によるミサイル，本来の学問は，真理の探究による『自然科学』として発展ロケットなどの高性能破壊武器が開発された．さらに，将来したものであったが，近年になって，世界各国が科学技術のは，遺伝子の解明，幹細胞の発見などによる生命の基幹に迫振興による経済発展を図るようになった．わが国でも近年る医療技術が開発されようとしている．すでに，遺伝子操『科学技術立国』を唱え，その結果，次々と新しい産業が生作，臓器再生，クローン利用などとして広がりを見せ始めてまれ，経済発展を牽引する時代となった．このような国際的いる．このような人類の英知によって発見・発明された科学な科学技術競争によって，元来の「真理探究の科学」は影を的知識が，その後には，人類の欲望に駆られた無差別な技術落としているのが現状である．

開発とその利用へと，悪しき連鎖反応が起っている．

最近のわが国の科学技術政策では，「イノベーション」を人類が今後も永く生き残るには，唯一厳格な「倫理の構築」旗印とした科学技術振興が強力に進められている．そして，があるのみである．ことに，技術者の倫理を強く求めなけれ1996 年から 4 期 20 年に亘って「科学技術基本計画」が実施ばならないのは言うまでも無いことである．

され，多額の競争的研究費が投入され，科学技術関連予算は約 2 倍に増加した．それにも拘わらず，ほとんど経済成長や新産業育成の効果が少ない状態が続いている．そして，東

大学の将来展望

わが国の国立大学は，独立行政法人制度による「国立大学南アジア諸国，とりわけ中国，台湾，韓国の急成長により，法人」へ移行してから，既に 13 年( 2004 年導入)を過ぎよう

ここ数年でわが国の経済力はこれらの国の後塵を拝すると心としている．この改革の大きな目的は「国家(政府)の干渉を配され始めている．科学分野では，幸いに，過去 10 年間の緩和して，大学が自主的に管理運営を行い，自由競争によりノーベル賞受賞者が，わが国から 12 名も輩出し，面目を保特徴ある大学を育てること」であった．しかし，実際には，っている状態である．しかし，これらほとんどの受賞者は，逆に官僚の財政干渉と政府の指導強化が一層厳しくなり，一戦後間もない粗悪な研究環境時代の研究者であり， 2012 年

方，大学自体がトップダウン方式の導入による独裁的管理・に受賞した山中京大教授の「iPS 細胞」研究も，多額の科学運営体制となり，教職員の管理強化などによるトラブルが多研究費の恩恵を受けていない若い時代の成果であると言う．

発している．

ノーベル財団によると，「ノーベル賞は優れた学術研究の基最近，国際基準の下での世界の大学ランキングが毎年発表を発見した人に授ける賞であり，その後の発展に寄与した人され，世界的な大学間の競争が激しくなっている．このようは対象にならない」と言う．確かに，ノーベル賞はほとんどな厳しい環境の中で，各大学は，如何に大学独自の特徴を出40 歳以前の成果に対して与えられており，その後の発展にしてステータスを上げるかに苦労しているのが現状である．

貢献した人は対象になっていない．このことからすると，実法人化後は，大学の設立趣旨と目標，中期事業計画を明らか用を重視した研究分野への多額の投資は，ノーベル賞とはほにすることが求められ，5 年毎に自己評価と見直しが求めらとんど無縁であると言える．

れている．このため，大学では常に新規性を出すための組織

今後，わが国が「科学技術立国」を目指すのであれば，真

改革が目まぐるしく行われ，一方，教官・職員の研究・教育プロムナード

の評価が行われ，人事による活性化を目指している．このた

約 2300 万円となり，アメリカ，ドイツ，フランスとほほ同め，教職員は管理・運営(会議，委員会など)に多くの時間が額である．これらの数値を見ると，わが国の研究環境は恵ま取られ，以前よりも本来の職務である研究・教育へ割く時間れていると言わなければならない．また，大学の研究者約が半分以下に激減したと報告されている．各大学の学長，役30 万人(全研究者の約 36 )に配分される科学研究費補助金

員は，この悪い状態を認識しながらも，何ら手の打ちようがは，第一次科学技術基本計画が開始された 1996 年から着実ない状況であると言う．また，教職員も毎年の短期的業績評に増加し，今ではほぼ倍増している．

価に振り回され，長期的な展望を描けない状況にあると嘆

このような恵まれた研究環境にも拘わらず，わが国から発く．わが国の国立大学は，科学技術立国の牽引の役割を放棄信される研究成果は，初期には良い効果が見られたものの，して，大学自体の存続を掛けた嵐の中で，大学幹部も教職員2000 年代以降は反対に悪化している．図は，世界で発表も必死になってもがいており，夢と期待を持って入学した学される論文の中でとくに注目される論文の数を示している．

生が置いてきぼりにされているのが現状であろう．このまま

この図から，日本以外の主要国は年々注目論文数が増加傾向

では，わが国の高等教育は破滅の道を進むことになるのは間にあるのに対し，日本は反対に減少傾向が見られる．このよ違いない．

うな傾向は，大学発ベンチャー企業数の調査結果でも見ら

毎年，幾つかの国際的評価機関による世界の大学ランキンれ，年々減少している．

グにおいて，いずれの評価においても，わが国の大学のラン

このように，研究を推進する科学研究費の大幅な増加にもクは年々低下しており，今年は，シンガポール，香港，台拘わらず，それに見合った成果が生まれていないのは何故で

湾，韓国の著名大学が肩を並べ，中国の大学の追い上げが急あろうか．それは，増額された研究費が有効に配分されていである．また，アジア諸国内のランキングでは 10 位以内にないためであると思われる．実際に，配分された研究費の大入る日本の大学は東大のみという．そして， 2015 ～ 16 年の部分は，現在注視されている特定分野に集中的に投資されて世界大学ランキングでは100位以内に入った大学は東大，京おり，将来期待される独創性の高い基礎研究にはほとんど投大のみとなっている(表)．大学ランキングの評価基準が欧資されていない．その大きな理由は，独創的な発想を持つ研米に偏っているという批判があるが，問題なのは評価順位が究者が少ないこと，多数の研究者集団によるプロジェクト研年々下がっていることである．この傾向は他の国際機関の評究が重視されていること，短期に研究成果を求める評価基準価でもほとんど同じであることを考えれば，この傾向は決しであること，成果主義により著名大学に研究費を重点配分して間違いではないと言える．早急に国際的視点での将来展望ていること，などによると推測される．特に問題なのは，将を明確にする必要がある．

来に期待できる独創的研究よりも，確実に成果が期待される

研究を重視して，集中的に多額の研究費を配分するという，研究者の独創性安易な評価・配分方法にあると思われる．

わが国の研究者数は，大学の他に公的研究機関(独立行政今注目されている研究をさらに発展させることは重要であ法人)，私的研究機関(民間企業)を含めて，約83万人(2007)るが，むしろ将来期待される新しい萌芽的研究を育て，発展で，人口 1 万人当たりの研究者数は55.5人となり，アメリカさせる必要があるのではないだろうか．わが国の学術研究がを抜いて 1 位である．一方，わが国の科学技術関連の研究衰退の一途を辿るのを防ぐには，将来性を高い確率で見通せ

費総額は約 20 兆円( 2014 )で，研究者 1 人当たりの研究費は

表1

日 本 の 大 学 の 世 界 ラ ン キ ン グ ( Times Higher.
Education)．

大学名

2010～12年 2012～13年 2013～14年 2014～15年 2015～16年

東京大学3027232343

京都大学

5254525988

東京工業大学

108

128

125

141201～250

大阪大学

119147144

157

251～300

東北大学

120137150

165

201～250

名古屋大学 201～225 201～225 201～225 226～250 301～350
九州大学

251～275 301～350 301～350 351～400 401～500

筑波大学

251～275 301～350 301～350 301～350 401～500

東京首都大学 226～250 251～275 201～225 276～250 401～500
北海道大学 276～300 301～350 301～350 351～400 401～500

ま て り あ 第55巻 第 8 号(2016)
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図2

日本の科学研究費と学術論文シェア割合の関係．



する．大学における教養教育を軽視して専門教育を重視したため，自分で考えて発表することができる総合的知力をもつ学生を育成することが困難になっている．これは，現在の大学生に能力が無いのではなく，大学教員が専門中心の教育に偏った授業を行っているからと思われる．優れた研究者は必ずしも良い教育者ではないことを良く知るべきであろう．

図3

日米大学生の学習時間の比較．日本の大学 1 年
生の授業に関連する 1 週間当たりの学習時間は米国の学生に比べ大幅に短い．

.

おわりに大学教員の現役を引退して既に 20 年になる．この間，わが国の科学技術への期待が高まり，国策としての大学改革や多額の研究資金の投入が図られてきた．しかし，果たしてそることができる優れた評価者を育成することと，また独創性の投資効果が真の科学技術発展に資しているのであろうか．

を求める若い優れた研究者を積極的に育成することが重要で今こそ，その検証をしなければならない時期に来ているのである．

はないだろうか．そして，わが国発の「真の科学技術の姿」



学生の総合知力を世界に広く発信するべき時であろう．

わが国の高等教育では，高校から大学へ進学する際の厳し★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
1960年

い入試制度があり，高校生は精力を使い果たして入学するため，勉強しない大学生が多いと言われている．図は，日米の大学生の学習時間の比較であり，日本の学生はアメリカの学生と較べて自ら学習する時間が極めて少ないことが分かる．この理由は，日本の大学では，学生が予習・復習が必要な課題解決型の授業ではなく，知識重点的な，いわゆる黒板方式の授業が多く，このために，学生が主体的に考える力が育成されないためである．既成の事実を網羅した教科書中心

増本健

東北大学大学院工学研究科博士課程修了
東北大学金属材料研究所 助手
1971年 同 教授
1989年 同 所長
1996年 停年退職
財団法人電気磁気材料研究所 所長
2009年 同 理事長
2015年 6 月 現職
専門分野 特殊構造物質，非平衡物質◎アモルファス金属，ナノグラニュラー複合膜，準結晶などの新材料開発の研究を行い，日本学士院賞，紫綬褒章，文化功労者顕彰等を受賞．

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★の授業は，学生に考える力よりも知識を重視する傾向を強くプロムナード