─ 141 ─

1980 年以降の東京湾の水質汚濁状況の変遷について
─ 公共用水域水質測定データによる東京湾水質の長期変動解析 ─安藤晴夫

柏木(＊統計数理研究所

宣久＊

二宮勝幸＊＊＊＊横浜市環境科学研究所

要小倉久子＊＊＊川井利雄＊＊＊千葉県環境研究センター)旨1980 年以降の東京湾の水質汚濁状況の推移を、水質濃度と、その評価基準の一つである環境基準達成状
況の側面から検討した。全般的な水質汚濁状況としては、湾東側では湾奥方向に改善傾向、湾西岸部では湾口方向に悪化する傾向が認められた。COD は 1980 年代後半に改善傾向を示したが、1990 年代前半からは改善が進まない状況が続いている。Ｔ−ＮとＴ−Ｐは、改善傾向が認められたが、DO については、夏季に湾奥部全域が貧酸素化する状況や、湾口部に近い海域で濃度の低下傾向が見られるなど、横ばいか、やや悪化する傾向を示している。

キーワード：東京湾、長期変動傾向、COD、NP、DO

Changes in the State of Water Pollution in Tokyo Baysince 1980
─ Trend analysis of water quality using monitoring data obtainedby Local Governments ─ANDO Haruo, KASHIWAGI Nobuhisa ＊, NINOMIYA Katsuyuki ＊＊,OGURA Hisako ＊＊＊, KAWAI Toshio＊ The Institute of Statistical Mathematics＊＊ Yokohama Environmental Research Institute＊＊＊ Chiba Prefectural Environmental Research Center

Changes in the state of water pollution in Tokyo Bay since 1980 were analyzed from theaspects of concentration and compliance ratio of environmental standards. As an overall trend ,the state of water pollution has been improving in the eastern side of bay and worsening in thewestern side. The concentration of COD decreased in the late 1980's and has been continuing
to stagnate since the early 1990's. The concentrations of total nitrogen and total phosphorus
show a declining trend. Even today, anoxic bottom water still spreads througout the head ofTokyo Bay in summer, and a declining trend of dissolved oxygen is observed around themouth of bay. Therefore it seems that the environmenal status of dissolved oxygen has been
worsening rather than improving.

Keywords : Tokyo Bay, longterm-trend, COD, NP, DO東京都環境科学研究所年報 2005─ 142 ─
11020

隅田川 荒川

はじめに

3040

江戸川

千葉県

旧江戸川

東京湾では平成 16 年度を目標年度とした第 5 次総量規制が終了し、第 6 次総量規制の導入が検討されて10東京都いる。水質総量規制制度が導入されて以来、25 年間で

多摩川

川崎市

東京湾流域の COD 発生負荷量は、約 50 ％削減された

20

養老川

鶴見川と見積もられている 1）。しかし、東京湾の水環境については、一部に変化の兆しも報告されているが 2）、今30

横浜市

小櫃川

日でも赤潮・青潮が多発するなど、依然として改善が矢那川

進まない状況にある。

小糸川
40

東京湾の水質汚濁状況については、公共用水域の水測定機関

質測定結果に基づき、毎年、自治体や国が、年平均値や環境基準達成率などにとりまとめて評価し、公表し

50

東京都
千葉県
神奈川県

横須賀市
湊川ている。しかし、総量規制のように東京湾流域全体を図1

対象とした長期的、総合的施策の効果を把握するため

解析対象地点の分布には、それに応じて東京湾全域の長期的な水質汚濁のトレンド成分＋季節成分の推定値に対して、後述の平動向を明らかにする必要があると考えられる。

面補間処理を行った。トレンド成分の推定値は、観測

これまでに筆者らは、各自治体の公共用水域水質測値から季節的変動やそれより短期あるいは不規則な変定データを統合し、統計的手法を適用することにより、動の効果を除いたもので、その時点の大局的な濃度レ東京湾全域の水質の時空間変動特性が的確に把握できベルを示す値である。年平均値や 12 ヶ月移動平均値

ることを報告した 3-6）。の場合にも 1 年周期の季節成分は除かれるため、レベ

ここでは、同様な手法により、総量規制項目である

ル的にはトレンド成分はこれらに近いと考えられる。

COD、全窒素（Ｔ−Ｎ）、全りん（Ｔ−Ｐ）と、水生

一方、トレンド成分＋季節成分の推定値は、観測値か生物の生息にとって最も重要な溶存酸素量（DO）につら調査時点で異なる天候や潮汐などの影響を除いた水いて、約 20 年間の動向を解析した結果を報告する。

質を表すと考えられる。
以下ではトレンド成分をトレンド値、トレンド成分＋2

方法

2.1

季節成分を、季節調整値と記す。

解析資料

2.2.2

・資料名：公共用水域水質測定結果 7-9）

平面補間法

図 1 に示す 1 ㎞× 1 ㎞に分割された格子座標上に 41・地点：東京都、千葉県、神奈川県の調査地点から地地点の値を配置し、離散薄板モデルによる平面補間法

域性を考慮して選定した 41 地点（図 1）11）を適用して、東京湾の海面に相当する 981 格子の・期間： 1980 〜 2002 年度（項目により異なる）水質を推定した。なお、本来の東京湾は剱崎−洲崎を・頻度： 1 回/月結ぶ線以北を指すが、測定地点の位置を考慮して、湾・水深：表層（水面下 0.5m）口側の境界を北寄りに設定した。また、以下では、格底層（海底上 1m）

子と水域を同義で用いる。

・項目：COD、全窒素（Ｔ−Ｎ）、全りん（Ｔ−Ｐ）、溶存酸素量（DO）
2.2
2.2.1

3

解析方法

結果と考察

3.1

季節調整法

水質平面分布の長期変動傾向

COD、全窒素（Ｔ−Ｎ）、全りん（Ｔ−Ｐ）の場合

ベイズ型季節調整法 10）により、東京湾内 41 地点のには、41 地点の上層のトレンド値を、溶存酸素量（DO）

水質観測データを、 観測値＝トレンド成分＋季節成

では下層の季節調整値を用いて平面分布図を作成し、分＋不規則成分その経年的な推移を検討した。とモデル化して、各成分の値を推定した。そして、この処理で得られたトレンド成分と、
東京都環境科学研究所年報 2005─ 143 ─
3.1.1

COD

3.1.2

全窒素（Ｔ−Ｎ）

図 2 によれば、湾最奥部の COD 濃度は 1984 年頃

Ｔ−Ｎについては、湾奥部西岸側の都内湾部から横に最も高くなり、都内湾の隅田川河口域から西岸沿い浜市付近までの濃度が、他の水域に比べて極端に高いに 5 褂/褄以上の水域が分布している。またそれより東ことが特徴として挙げられる。このうちでも特に、隅側では、江戸川河口を中心に 4.5 褂/褄を超える水域が田川、荒川、鶴見川河口の濃度が高い。この水域には、広がっている。その後は、湾奥部で 4 褂/褄以上の水域河川のほか、大規模下水処理場から、硝酸やアンモニが縮小するとともに、湾全域の濃度分布パターンにもアなどの無機態窒素が多量に流入する。また、大雨の変化が認められる。すなわち、湾西側の横浜市以南の際には下水道越流水などの影響も最も強く受ける水域

水域では濃度が上昇傾向を示しているのに対し、湾東である。このため、Ｔ−Ｎ中の無機態窒素の割合は、側では、湾奥部の千葉市付近まで濃度の低下傾向が認

東京湾の他の水域では 30 〜 40 ％程度であるのに対しめられる。このため、COD の湾内での濃度勾配が次第て、この水域では 70 〜 80 ％と非常に高い。Ｔ−Ｎのに南北方向から東西方向に変化している。海底地形や濃度レベルは、1980 年代後半が最も高く、湾奥部はコリオリ力の影響で、東京湾の恒流は、湾口部では西全域が 1 褂/褄以上の値を示している。その後、COD岸側が上層流出、下層流入、東岸側では全層流入の傾の場合と同様に、千葉県寄りの湾東岸を北上する形で向であると言われている 12）。したがって千葉県側では次第に濃度の低下する水域が拡大する傾向が認められ湾外水が北上し、神奈川県側では湾内水が表層を南下る。

することになる。一方、近年、首都圏への導水などでＴ−Ｎの濃度レベルと水域面積の関係については、1淡水流入量が増加し、その結果、密度成層が強化され、褂/褄以下の水域の割合は 1980 年の約 50 ％から 1985

湾外からの流入水量も増加傾向にあるとの指摘もある

年には 40 ％以下に減少した後、1992 年頃までに約13）。したがって、前述の濃度分布の変化が、汚濁負荷60 ％まで増加し、しばらく横ばいの後、1997 年頃か量の増減だけでなく、流況の変化に起因する可能性もら再度増加の傾向を示している（図 3）。0.6、0.8 褂/あり、汚濁対策の効果を的確に把握するためには、そ褄以下の水域も、1985 年頃に最も減少した後、増加うした視点から今後、更に詳細な検討が必要である考の傾向が認められる。ただし、1.4 褂/褄以下の割合はえられる。

1995 年以降ほとんど変化がない。すなわち、Ｔ−Ｎ

図 3 は、各濃度レベルに対応する水域面積の変化をについても、東京湾全域で見て、1980 年代半ばに最経年的に示したもので、各折れ線上の数値が濃度を、も濃度が高くなり、その後改善傾向が続いているが、縦軸がその濃度レベル以下の水域の割合を表している。

高濃度（＞ 1.4 褂/褄）の水域面積は減っていない。

5 褂/褄の折れ線は、概ね面積割合 100 ％の線に重2002 年時点では、0.4 褂/褄以下の割合は 0 ％、0.6なり、大部分の水域では 1980 年代から今日まで、褂/褄以下の割合は約 15 ％、1 褂/褄以下が約 70 ％推

COD が 5 褂/褄を超えないレベルにあったことを示し定され、最高値は 4.1 褂/褄となっている。ている。4 褂/褄以下の水域の割合は、1985 年の約3.1.3

全りん（Ｔ−Ｐ）

50 ％から、1993 年頃には 80 ％以上にまで増加し、Ｔ−Ｐについても、都内湾を中心とした湾奥部西岸

この間に、水質が改善したと考えられるが、その後は側の水域で、極端に濃度が高い傾向が認められる（図ほぼ横ばいの状況で推移している。3 褂/褄以下の水域2）。その原因としては、Ｔ−Ｎと同様に、下水処理水の割合は、1985 年の 20 ％から 1992 年頃には 40 ％など陸域からの流入負荷の影響が大きいと考えられる。に増加した後、再び 30 ％まで減少し、その後はほと更に、りんの場合には、夏季には底泥からの溶出の影んど変化していない。

響も受ける。また、その影響は千葉県側を含む湾奥部解析の最終年度である 2002 年度時点では、対象水全域に及ぶと考えられる 14）。下層のＴ−Ｐが上層の濃域全体のうち、2 褂/褄以下の面積割合は約 5 ％、3 褂度にどの程度影響するかは明らかではない。ただし、/褄以下は約 30 ％、4 褂/褄以下は約 80 ％と推定され湾最奥部千葉県寄りの沿岸域では、青潮の発生に示さた。また最高値は森ヶ崎処理場周辺水域の 5.7 褂/褄でれるように、湧昇が起こりやすい。図 2 では、この水あった。

域でＴ−Ｐ濃度が比較的高めに推移しているが、陸域
東京都環境科学研究所年報 2005─ 144 ─

図2

東京湾における水質平面分布の経年変化

東京都環境科学研究所年報 2005─ 145 ─
COD

T-P

T-N

5.0
1.4

4.50.10
0.09
0.08

1.2
4.0

1.00.073.50.06

3.00.82.50.60.050.04

COD（上層）図3

濃度別水質面積（割合）の経年変化からのＴ−Ｐ負荷の流入とともに、下層からの湧昇のの低下する水域が拡大していく傾向が認められる。

可能性も否定できない。

Ｔ−Ｐ濃度と水域面積の関係については、0.09 褂/

長期的な濃度分布の推移については、COD および褄以下の水域は、1980 年の約 70 ％から 2002 年まで

Ｔ−Ｎと同様に東京湾の東岸寄りで、湾奥方向に濃度直線的に約 10 ％増加している。しかし、それ以下の

Apr.

May

Jun.

Jul.

Aug.

Sep.

Oct.

Nov.

Dec.

Jan.

Feb.

Mar.

図4

DO の平面分布の季節変化（2002 年下層）

1984

1986

1988

1990

1996

1998

2000

2002

1992

1994

02

46

DO (mg/L)

図5

DO の平面分布の長期的推移（9 月下層）

東京都環境科学研究所年報 20058─ 146 ─
濃度レベルでは、増加減少を繰り返している（図 3）。

以上の結果から DO については毎年 9 月下層の状況

ただし、1980 年と 2002 年について比較すると、概を比較するのが、環境の状況を評価する上で最も適当

ね低濃度側の面積が増加している。と考えられた。

2002 年時点では、0.03 褂/褄以下の水域は 0 ％、

図 5 は、1984 〜 2002 年 9 月の下層 DO の濃度分

0.05 褂/褄以下が約 22 ％、0.09 褂/褄以下が約 80 ％布の経年変化を示している。1984 年から DO2 褂/褄

で、濃度の最高値は、0.36 褂/褄となっている。

以下の貧酸素化した水域が、湾奥部全域に拡大する状

3.1.4

況が続いている。更に、1984 年に荒川河口域で認め溶存酸素量（DO）

DO は、一時的な低下でも水生生物の死滅などの被られた DO 濃度 1 褂/褄以下の水域が、1994 年からは害を及ぼすため、COD やＮ、Ｐとは異なり、年平均値千葉県側でも出現し、拡大傾向を示している。また、によって水域環境の良否を評価することは意味がない。

湾口部付近では、1990 年代半ばから濃度の低下傾向

そのため年間で最も貧酸素水域が拡大する月の平面分が認められる。

布を経年的に比較することにより、長期的な変動傾向

このように、東京湾の下層 DO については、COD やを検討した。なお、生物に悪影響を及ぼす DO 濃度は、Ｎ、Ｐと異なり、改善よりも悪化の傾向が認められた。

生物種により異なるが、ここでは一般的によく用いら

3.2

れている 2 褂/褄を閾値とし、それ以下を貧酸素状態とみなした。

水質環境基準との比較

各自治体は、公共用水域水質調査結果に基づき、毎年、国の定めた水域区分毎に環境基準の適合状況を報

まず、下層 DO の季節変化について検討するため、告している。基準適合の評価方法は、対象とする水質季節調整値（トレンド成分＋季節成分）を用いて、項目によって異なる。COD については、水域区分内の1984 〜 2002 年度の毎月の平面分布図を作成した。そすべての環境基準点で、上下層平均値の 75 ％値が基のうちの 2002 年度 12 ヶ月の平面分布の推移を示す

準値を満たした時を基準適合（あるいは達成）と定義（図 4）。図 4 によれば、6 月に東京湾湾奥部の荒川河している。また、Ｔ−Ｎ、Ｔ−Ｐの場合には、水域区口付近に、2 褂/褄以下に貧酸素化した水域が出現し、分内のすべての環境基準点上層の年平均値を平均した月毎にその領域が拡大して、9 月には湾奥部のほぼ全値が基準値を満たした時を達成としている。

域が貧酸素状態になる。その後 10 月になると急速に本研究では、各格子を類型区分に振り分け（図 6）、貧酸素状態が解消される。それ以前の年度についても、平面補間で推定された各格子の水質トレンド値とその毎年 9 月に貧酸素水域が最も拡大する同様な変動傾向水域の環境基準値とを比較し、前者の値が環境基準値が認められた。

を満たす場合を基準に適合すると定義した。なお、解析期間の途中から基準が設定されたＮ、Ｐについても、現行の基準値により達成状況を評価した。
3.2.1

COD

東京湾では、COD はＡ、Ｂ、Ｃの 3 類型に水域が区分され、それぞれ 2 褂/褄、3 褂/褄、8 褂/褄の環境基準値が設定されている（図 6）。ここでは、各格子の上下 2 層のトレンド値を平均し、基準値と比較して判定を行った。図 7 は、各年度毎に環境基準を達成した地点を示したものである。湾岸部に位置するＣ類型では、全期間を通じ、すべての水域で環境基準が達成されている。前述の通り、一般に下層より濃度が高い上層 COD の濃度でも、5 褂/褄を超える格子はほとんど出現しない。したがって上下平均値は、更に低くなり、環境基準値の 8 褂/褄は、実際の濃度に比べてはるかに図6

東京湾の類型区分と環境基準値高いレベルになっている。Ｂ類型については、1980

東京都環境科学研究所年報 2005─ 147 ─

図7

環境基準達成水域分布の経年変化

東京都環境科学研究所年報 2005─ 148 ─

40

Ｂ類型
Ａ類型

2001980

198519901995

3119901995

12000年100

Ⅱ類型

1.5Ⅲ類型
1.00.60.3

Ⅲ類型
1980

1985

1990

1995

2000年

1980

1985

1990

1995

200Ⅲ類型

Ⅲ類型

0.050.0301990

図9平均濃度

年代には荒川河口域と、横浜市沿岸域、富津周辺に限

3.2.2

1985

1990

1995

2000 年

図8

基準達成水域の割合

Ⅲ類型

Ⅳ類型

4020Ⅱ類型
1985

1980

1980

2.0Ⅱ類型

600Ⅱ類型

1.00.680

Ⅳ類型

0.09

Ⅳ類型

40

100

累積(%)

T-P (mg/L)

Ⅳ類型

Ⅲ類型

60

T-N (mg/L)

0.15

40

Ⅱ類型

00.4

2000年

T-P
0.12

520

Ⅱ類型

00380

累積(%)

T-N (mg/L)

Ⅳ類型

2COD (mg/L)

Ⅳ類型

20Ｃ類型

4001985

2.040

Ｂ類型

6020T-N達成割合(%)

ＡＡ類型

1980

6060Ｂ202000年

80

Ｂ類型

累積(%)

60

Ａ類型

Ｃ類型

Ｃ類型

COD

COD (mg/L)

達成割合(%)

80100

4100

19952000 年

0.03 0.05

0.09

0.2

T-P (mg/L)

図 10

濃度の累積面積比

Ｔ−Ｎられていた基準達成水域が、1990 年代には湾奥東岸

東京湾では、Ｔ−Ｎ、Ｔ−Ｐの環境基準について、まで拡大して、Ａ類型を取り囲む水域では、基準を達水域がⅡ、Ⅲ、Ⅳ類型に区分されている。このうち、成する状況になった。しかし、その後は達成水域の拡

Ｔ−Ｎの基準値は、類型ごとに、上層の年平均値が 0.3大が見られない。Ａ類型では、1990 と 1992 年に観褂/褄、0.6 褂/褄、1 褂/褄以下と定められている（図音崎ー富津以南の東京内湾部まで一時的に達成水域が6）。

拡大したが、それ以降は、東京内湾部の水域は未達成の状況になっている。

図 7 によれば、東京外湾に位置するⅡ類型では全期間を通じて、基準が達成された水域はない。ただし、

図 8 は、類型別の基準達成水域の面積割合と、類型本解析の対象外である外洋に近いⅡ類型の海域につい別の平均濃度について、その推移を示したものである。ては、不明である。Ⅲ類型では、Ⅱ類型に接する湾口

Ｃ類型については前述のように、常に 100 ％で推移し部で少しずつ達成水域が拡大する傾向が認められる。ている。Ｂ類型は 1985 年に 30 ％未満であったもの

Ⅳ類型では、Ⅲ類型の周辺水域で基準を達成する水域が 1992 年には約 60 ％まで増加したが、その後は変が拡大している。

化が少ない。Ａ類型も 1980 年代から 1990 年に達成

図 8 は、類型別にＴ−Ｎの環境基準を達成した水域水域が約 2 倍に拡大したがその後は横ばいの状況にあの経年的変化を示し、Ⅲ類型、Ⅳ類型ともに 1989 年る。

頃から上昇傾向が認められる。特に、Ⅳ類型では、類型別平均濃度については、Ａ、Ｂ、Ｃの 3 類型とも 1993 年頃に最も低下した後、ほぼ横ばいの状況に2002 年には、約 40 ％まで増加していることが分かる。

なっている。Ｂ類型とＣ類型では平均濃度にほとんど類型別の平均濃度の推移については、3 類型とも、差がない。また、2002 年には、Ａ、Ｂ類型ともに、水1980 年代後半から平均濃度が少しずつ低下する傾向

域平均では、かなり基準値に近いレベルにある。

を示している。

東京都環境科学研究所年報 2005─ 149 ─
3.2.3

Ｔ−Ｐ

3.2.5

DO

Ｔ−ＰのⅡ、Ⅲ、Ⅳ類型の基準値は、年間平均値で

図 11 は、類型別に、DO 濃度が 2 褂/褄以下の水域

0.03 褂/褄、0.05 褂/褄、0.09 褂/褄以下と定められての割合を経年的に示したもので、DO 濃度が 2 褂/褄以いる。

下の割合は、Ａ類型が 10 ％、Ｂ類型が 50 ％、Ｃ類型

図 7 によれば、Ⅱ類型では、1996 年の一部水域をが 40 ％で、DO の環境基準値が高いＢ類型の方が、貧除き、環境基準は達成されていないが、Ｔ−Ｎと同様酸素化した水域の割合が高くなっている。その理由とにその解析対象の外側については、不明である。Ⅲ類

しては、Ｂ類型の水域は、Ｃ類型より沖合いで水深が型では、Ⅱ類型に接する一部の水域で基準が達成され大きいことや、赤潮の発生域が沖合に多く、それが沈ているが、経年的には、増減を繰り返している。Ⅳ類

降・堆積し、ヘドロ化しやすいことが挙げられる。経型では、Ⅲ類型に接する水域で基準が達成され、その年的には 3 類型とも貧酸素水域の割合は、横ばいか、領域は拡大傾向を示している。

やや増加の傾向を示している。

図 8 によれば、Ｔ−Ｐの基準達成の割合は、Ⅱ類型
では 1995 〜 6 年に一時的に増加した以外、0 ％となっている。Ⅲ類型の水域では 1998 年頃から急速に増加する傾向が認められる。Ⅳ類型の水域も 1980 年から直線的に増加する傾向を示している。

4

おわりに本研究から、以下のことが明らかになった。

(1)

湾全域の水質汚濁状況は、湾東側では改善傾向、西側では悪化傾向が認められた。

平均濃度の推移については、Ⅳ類型の値が低下傾向(2)

COD は、1990 年代の初め頃に改善傾向が止まにあるがⅡ、Ⅲ類型では変化が小さい。

り、その後は横ばい状態にある。Ｔ−Ｎ、Ｔ−Ｐに3.2.4

ついては、濃度が低下する傾向が続いている。

今後の環境基準達成率の推移

図 10 は、2002 年の平面濃度分布について、類型別(3)

COD、Ｔ−Ｎ、Ｔ−Ｐ濃度の長期変化には、淡水に濃度と面積の関係を示したもので、例えば COD は、流入量の増加に伴う流況の変化が関係している可能

傾きが大きいほど地点による濃度差が小さいことを示性がある。

している。すなわち COD では、Ａ、Ｂ、Ｃ類型とも(4)

東京湾で夏季に発生する下層の貧酸素化は、約 20

環境基準値を中心とした比較的大きな傾きのグラフに年来、改善傾向が認められない。また、湾口部周辺なっている。したがって、今後、濃度低下が続けば基では、DO 濃度が低下する傾向が認められた。

準を達成する面積がそれにしたがって増加すると考え(5)

環境基準達成状況を平面分布で検討すると、られる。一方、Ｔ−Ｎ、Ｔ−Ｐの場合には、Ⅳ類型に

COD については、1990 年初めまでは達成水域が拡

非常に高濃度の水域があり、ある程度まで達成水域が大傾向を示したが、それ以降は、ほとんど変化がな

拡大した後は、それ以上達成水域を拡大するには、大い。

幅な水質改善が必要になると考えられる。

(6)

Ｔ−Ｎについては、1986 年頃に 3 類型とも全域で未達成の状況になったが、その後、Ⅳ類型で達成（9月下層）
80(7)

DO< 2mg/L
Ｂ類型

60割合(%)

水域の拡大傾向が認められる。
Ｔ−Ｐについては，Ⅳ類型で、基準達成水域の継続的な拡大傾向が認められる。またⅢ類型では、2000 年代に入り増加傾向が顕著になっている。

40Ｃ類型

引用文献

200Ａ類型
1985199019951）中央環境審議会：第 6 次水質総量規制の在り方に
2000 年

ついて（答申）、p.13（2005）．
2）小倉久子、飯村晃ら：東京湾に出現する赤潮プラン

図 11

貧酸素化した水域面積割合の経年変化

クトンの経年変化、2003 年日本水環境学会春季大会講演要旨集、p.365（2004）．

東京都環境科学研究所年報 2005─ 150 ─3）安藤晴夫、柏木宣久ら：東京における水質平面濃度
分布の変遷と特徴、東京都環境科学研究所年報、pp.97-104（2002）．
4）安藤晴夫、柏木宣久ら：東京都内湾の水質の長期変動傾向について、東京都環境科学研究所年報、pp.6067（1999）．
5）二宮勝幸、柏木宣久ら：東京湾における COD とDO の空間濃度分布の季節別特徴、水環境学会誌、19(9)、pp.480-490（1996）．
6）二宮勝幸、柏木宣久ら：東京湾における溶存性無機態窒素およびリンの空間濃度分布の季節別特徴、水環境学会誌、20(7)、pp.457-467（1997）．
7）東京都環境局：昭和 55 〜平成 14 年度公共用水域の水質測定結果（資料編）．
8）千葉県環境局：昭和 55 〜平成 14 年度公共用水域
水質測定結果及び地下水水質測定結果．
9）神奈川県環境局：昭和 55 〜平成 14 年度神奈川県
水質調査年表．
10）Akaike H : Likelihood and the Bayes procedure, Trabajos de Estadistica, Vol.31,pp.143166（1980）．
11） Matsushita K., Kashiwagi N. et al. :Statisticfal analysis of air pollution data withgraphical methods; location characteristics ofthe monitoring stations, In "Statistical TheoryandData

Analysis"

ElsevierScience

Pubulishers B.V.（1988）．
12）譛日本気象協会：気象海象要覧、東京湾、p.334、（1993）．
13）高尾敏幸、岡田知也ら： 2002 年東京湾広域環境調査に基づく東京湾の滞留時間の季節変化、国総研
資料第 169 号、pp.78．（2004）．
14）鯉渕幸生、小倉久子ら：東京湾湾奥における栄養塩の周年変動に関する現地観測、海岸工学論文集、47、pp.1066-1070（2000）．

東京都環境科学研究所年報 2005