凡例

概要
・「日本船舶明細書 2024〈上巻〉」は 2023 年 6 月 30 日現在における 500 総トン以上の日本国籍を持つ船舶を収録した。
・「日本船舶明細書 2024〈下巻〉」は同 500 総トン未満の船舶を収録した。
・小型船等（20 総トン以上 100 総トン未満の船舶及び 500 総トン未満の 1，2 種漁船）は登録事項証明書（以下、船舶原簿）の情報のみを〈上巻〉に収録した。
・内航登録船（内航海運業法上の登録を受けたものが所有する船舶）は総トン数に応じて〈上巻〉〈下巻〉のいずれかに収録した。499 型以下は〈下巻〉に収録される構成とした。
本書の基本編纂方針
・22 年 7 月 1 日から 23 年 6 月 30 日までの対象期間において、船舶原簿の情報を基に新造船舶等の追加、既存船舶の所有者等の変更の更新、抹消船舶の削除－をしている。
・船舶明細は各船主に確認、追加、修正を依頼した（回答は任意）。編集の観点から集会所で造船所や内航船運航者等に情報を確認するなどし、補足しているものもある。
・船主からの返信（回答）がない船舶は船舶原簿の情報、または前年の情報を掲載する。
・船舶原簿の情報は原則、その数値と表記を優先する。
（凡例における下線項目が該当）・修正等は船主の回答に準じる。ただし編集判断等で個別対応をしているものがある。
・本文中の船舶の配列は総トン数の大きい順とした。同トン数の場合は五十音順とした。
・年号は西暦で表示した。
船舶明細各欄の説明
A欄
1）英文船名： 本船固有の表記を掲載。
2）計造年次： 旧日本開発銀行の海運融資対象船の各年次を示す。2024 年版から該当船舶なし。
3）船種： 本書に定める略号で記した（一覧表 A 参照）。
4）前名： 現船名の１つ前の船名を記す。
5）船名： 本船固有の表記を掲載。内航登録船は船名に網掛をした。
6）船舶番号： 国土交通省から付与された日本国籍船の固有の番号を掲載。
7）船協区分： 次の４ケースを１～４の番号で記す。
１．内航登録船、船協加盟船 ２．内航登録船、非船協加盟船
３．非内航登録船、船協加盟船 ３．非内航登録船、非船協加盟船※船協加盟船とは一般社団法人日本船主協会の会員会社の所有船舶
8）船 主 名： 筆頭船主から最大４社まで掲載する。内航船の場合は最大 2 社までとする。
＜以下は内航登録船のみ＞
9）内航船種区分： 日本内航海運組合総連合会で定める船種を番号で記す（一覧表 B 参照）。
10）所 属 組 合： 所属する組合を次の略称で記す（複数の場合は主たる組合名）。
大型：内航大型船輸送海運組合
全海：全国海運組合連合会
内輸：全国内航海運輸送海運組合 内タ：全国内航タンカー海運組合
全内：全日本内航船主海運組合

11）建造等承認番号： 日本内航海運組合総連合会において建造等承認時に付された番号を示す。
コラムヘッダー内は「承認番号」と記した。
内航海運暫定措置事業規定による認定船舶は「暫定」と表記した。
なお同事業は 2021 年 8 月 31 日に終了した。
12）支援機構持分： （独）鉄道建設・運輸施設整備支援機構（JRTT）との共有船舶の場合、機構の持分比率（％）を記す。

一覧表 A（船種一覧）
貨一般貨物船
油油送船
C
フルコンテナ船
撒撒積専用船
鉱鉱石専用船
炭石炭専用船
穀穀物専用船木
木材専用船
チ
チップ専用船ニ
ニッケル専用船
ボボーキサイト専用船
燐燐鉱石専用船
塩塩専用船
鋼鋼材専用船セ
セメント専用船コ
コークス専用船
灰石灰石専用船
鉱油 鉱／油兼用船
OBO 鉱／撒／油兼用船
貨油 貨物／油兼用船
鉱炭 鉱／炭兼用船
鉱撒 鉱／撒兼用船
自自動車専用船
自貨 自動車／貨物兼用船
自撒 自動車／撒兼用船
冷冷凍・冷蔵運搬船
土土砂運搬船
砂利運搬船
石材運搬船
砂利採取運搬船

化液ガ

LPLN
重客貨客フレ遊曳
押
押曳
曳重
曳救
救
水

ケミカルタンカー
危険物
苛性ソーダ
アンモニア水
硫酸等
アスファルト
糖蜜運搬船等
高圧液化ガス船
液化アンモニア
エチレン
塩化ビニールモノマ
プロピレンオキサイド等
LPG 船
LNG 船
重量物運搬船
旅客船
観光遊覧船
水中翼船
貨物／旅客船フェリー、自動車渡船
プレジャーボート
釣船、屋形船等
曳船
押船
押／曳兼用船重量物／曳兼用船
曳／救助兼用船
救助船
給水船

特練習船、実習船
ケーブル敷設船
漁業取締船、調査船
油回収船
海面清掃船
診療船、視察船等
廃
産業廃棄物船
し尿運搬船
調査 海洋・深海調査船
学術調査船
資源探査船
獲
漁獲物運搬船
漁
漁労船、捕鯨船
トロール漁船延縄、底曳、旋網漁船
工鮭鱒漁船、捕鯨母船
蟹工船、 冷凍工船
巡巡視船、監視艇
消消防・防災船オイルフェンス展張船
観気象観測船
測測量船
起起重機船
浚
浚渫船
揚揚錨船
作業 多目的作業船
サプライボート
警戒 側方進路警戒船
交交通船

一覧表 B（内航船種区分）
船舶の種類
船舶の種類
No.
No.
一般貨物船
13 バージ
1石炭専用船14 被曳はしけ
2コークス専用船
15 その他の専用貨物船
3セメント専用船
16 一般油送船
4石灰石専用船
17 LPG 船
5含水微粉鉱専用船
18 硫酸または塩酸専用船
6自動車専用船19 苛性ソーダ専用船
7
ロールオン・ロールオフ船 20 ケミカル専用船
8コンテナ専用船
21 アスファルト専用船
9砂利ガット船1022 その他の専用タンカー
11 砂利吸込船
23 プッシャー12 土運搬船
24 曳船

No.
25
26
27
28
29
30
3132
33
34
35

船舶の種類
二次輸送船（タンカー）
二次輸送船（メキシコ塩）
台船
石材、砂、砂利専用船（海陸船）
石材、砂、砂利専用船（陸陸船）
一般貨物積載可能な CGC
一般引当資格のある CGC
スラグ専用船炭酸カルシウム専用船アルミナ専用船
産廃専用船※CGC＝Car＆General Cargo Carrier
B欄
1）起工：
2）進
水：
3）竣工：
4）改 造 年：5）船級：

年月日を記す。
年月のみ記す。
年月日を記す。
年を記す。船舶原簿上の「総トン数変更」を改造年とした。
ＪＧは省略（ブランク）。日本海事協会の船級を取得した船舶はＮＫと記す。
外国船協の略称は次の通り：ＡＢ（American Bureau of Shipping）米国船級協会
ＢＶ（Bureau Veritas）フランス船級協会
ＤＮ（DNV GL）ノルウェー船級協会
ＬＲ（Lloyd’s Register of Shipping）ロイド船級協会
6）航行区域： 遠洋、近海、限近（限定近海）、沿海、限沿（限定沿海）、平水で記す。
漁船の場合は１種、２種、３種を１漁、２漁、３漁と記す。
7）信号符字： 船舶原簿の情報を記載。
8）船 籍 港： 本書で別途定める略称で記す。

C欄1）総 ト ン 数：2）載 貨 重 量：3）ベ ー ル：
4）グ レ ー ン：
5）満 載 喫 水：6）軽 荷 喫 水：7）国際総トン数：

船舶原簿の情報を記載。
重量トン数をキロトンでのみ示す（英トンは掲載せず）。
ベール（個品貨物）の単位 立法メートル（㎥）は略した。
グレーン（ばら貨物）の単位 立法メートル（㎥）は略した。
コラムヘッダー内は「満載」と記し、メートル（ｍ）は略した。
コラムヘッダー内は「軽荷」と記し、メートル（ｍ）は略した。
コラムヘッダー内は「国際ＧＴ」：国際トン数で Gross Tonnage を示す。
コラムヘッダー内は「国際ＮＴ」：国際トン数で Net Tonnage を示す。
いずれも国際航海に従事する船舶が対象。

8）甲 板 数： コラムヘッダー内は「甲板」と記す。単位は（層）。
9）マ ス ト 高： コラムヘッダー内は「マスト」と記す。上甲板上（船体中央舷側部）からレーダーマスト等のうち最も高い位置を示し、メートル（ｍ）は略した。

D欄
1）全長：
2）登 録 長：3）垂線間長：メートル（ｍ）は略した。登録長・型幅・型深は船舶原簿の登録寸法。
4）型
幅：5）型
深：6）航海速力： 満載時の航海速力を示す。ノット（㏏）は略した。
7）航続距離： 燃料補給なしに連続航海できる最長距離を示す。マイル（海里）は略した。
8）船質： 本書に定める次の略称で記した。
１．鋼 ２．木 ３．強プ（強化プラスチック） ４．木鋼（木・鋼）
５．軽合（軽合金） ６．木プ（木・プラスチック） ７．アル（アルミニウム）
８．鋼ア（鋼・アルミニウム） ９．鋼軽（鋼・軽合金）
E欄1）燃 料 収 容 量： 主機・補機分を合算したＡ及び適合Ｃ重油の燃料収容量。
2）燃 料 消 費 量： 主機・補機分を合算した航海中（一昼夜）の消費量。
1）2）ともにトン（ｔ）は略した。
3）他 燃 料： 代替燃料も使用する場合、その名称（LNG、バイオ、水素等）を記す。
4）他燃料収容量： 上記 3）の収容量を単位（㎥、kｗなど）とともに記す。
コラムヘッダー内は「収容量」とのみ記した。
5）職員： 職員の人数を記す。（人）は略した。
6）部員： 部員の人数を記す。（人）は略した。
7）旅客： 旅客の最大搭乗者数を記す。（人）は略した。
8）そ の 他： 上記 5）6）7）以外の乗組員などを合わせた最大数を記す。（人）は略した。
F欄
1）積荷： 原則、回答者の表記に準じた。
2）積 荷 別 数： 原則、回答者の表記に準じた。
コンテナ船はコンテナ（20ft）の個数、自動車等は台数を基本とする。
3）特 殊 船 内 容： 船種が「特」の場合や特殊な船舶などについて具体的用途等を記す。
例）起重機船、トリマラン型旅客船、高速旅客船、深海調査研究船4）船
艙数： 数字で記す。
5）艙口寸法及び数： 貨物船は艙口寸法（長さ・幅）を艙口別に数値で記す。（ｍ）は略した。
船艙別容積
油送船は各貨物油槽の容積を同じく数値で記す。（㎥）は略した。
貨物船の例：①15.75×11.20 ②10.20×11.20③16.50×11.20
油送船の例：①51.418 ②157.738 ③157.594
6）荷 役 動 力： 補機の動力源を電動油圧、電動、油圧、汽動で記す。
7）荷役装置・方式： 該当の場合のみＲＯＲＯ、ガットのいずれかを記す。

8）デリックほか： デリックはデ、ウインチはウ、クレーンはクと記す。トン（ｔ）は略した。
ポンプ： 油送船は貨油ポンプ型式と 1 時間当たりの能力（㎥/h）、その数を記す。
型式に続き主貨油連結管の口径をインチ（吋）で記す。ポンプはポと表記。
9）その他の貨物の： 上記以外の荷役能力を記す。回答者の表記に準じた。
荷役能力
土運搬船のガット、バケット、グラブの単位は立方メートル（㎥）。
曳船の曳航力、押船の押航力の単位はキロトン。
冷凍・冷蔵船は艙内保持温度、冷媒及び冷却方式（直膨、直膨空気循環、ブライン、ブライン空気循環）を表記。
10）船 底 構 造： 単底は単底、一部二重底は一部、全部二重底は全部と記す。
11）船 側 構 造： シングルまたはダブルと記す。

G欄1）造 船 所 名： 本書に定める略称で記した（略称一覧は否掲載）。
例）JMU 呉、今治丸亀、川重坂出、NACKS 南通、新来島大西2）建 造 番 号： 造船所における建造番号（船台番号）を示す。
3）船型： 船舶の外観から三島型、平甲板型、凹甲板型、遮浪甲板型、全通船楼型、二層甲板型、多層甲板型、低船尾楼型、双胴型等で記す。
4）主機関製造者： 本書に定める略称で記した。
例）B&W（Burmeister & Wain）、MaK（MaK Motoren GmbH）、
M-B&W（MAN B&W Diesel）、MB（Mercedes Benz）、MAN（Maschinenfabrik Augusburg Nurnberg）、MTU（Motoren-und Turbinen Union）、SMET（S.E.M.T. Pielstick）、SULZ（Sulzer & Brothers）
5）主 機 関 型 式： 回答者の表記に準じた。
6）主 機 関 種 類： 主機関の種類を示す。ディーゼルはＤ、タービンはＴ、電気推進はＥ、スチームはＳ、LNG はＧ、DF エンジンはＷで記す。
7）馬力： 主機関の馬力を示す。主機が複数の場合は合計の馬力数とした。単位はキロワット（kW）とし、PS（Pferedestarke）の回答は自動換算した。
（自動換算で四捨五入の表記になるが、可能な限り船主の表記に準じた。
）
8）次期定期検査年月： 船舶安全法に則り、本年 7 月以降に受ける定期検査の年月を記す。
H欄1）船 舶 電 話：2）船 舶 F A X：回答者の表記に準じた。
3）船舶電話（携帯）：4）G M D S S：
5）I n m a r s a t：6）航海機器・特殊装置 ： 本書に定める略号で記した（一覧表 C 参照）。
7）運航者： 回答者の表記に準じた。
（※内航登録番号は一覧掲載とした。
）
8）運 航 形 態： 次の略字で記した。自（自営）、定（定期傭船）、裸（裸傭船）、委（運航委託）
9）その他特記事項： 欄Ａ1）～Ｈ8）までのカテゴリーに収まらない情報等を記す。
＊（アスタリスクマーク）があるものは原簿船主名

一覧表 C（航海機器一覧）
レ
パ
G
識音
自ジス
警
風衝
サ
気
程情図
ド
S
物
可衛
Z
録
方F
追報
H
フ
N

レーダー
オートパイロット（HCS）
衛星航法装置（GPS Receiver）
船舶自動識別装置（AIS）
音響測探機
主機自動制御装置、主機遠隔操縦装置
ジャイロコンパス
スラスタ（方向推進装置）
船橋航海当直警報装置（BNWAS）
真風向風速計
自動衝突予防援助装置（ARPA）
サテライトコンパス
ファクシミリ（気象模写受信装置）
測程儀（電磁式）
電子海図情報記録装置（ECDIS）
電子海図（Electronic Chart System）
ドップラーソナー
シリングラダー
自動物標追跡装置（ATA）
可変ピッチプロペラ
インマルサット（海事衛星通信装置）
Z プロペラ
航海情報記録装置（VDR）
方位測定機
フラップラダー
航海両距離識別追跡装置
船舶警報通報装置（SSAS）
ヒーティングコイル
フィンスタビライザ
船位測定機（Navy Navigation Satellite System)

ロ
ア
D
オ
コ
T
R
A
イ
電湿排航ラ
超
ハ
重デポ
減タ
プ
ダ
V
ブ
二B
リ
操

ロラン
アンチローリングタンク
自動船位保持装置（Dynamic Positioning System）
オメガ
コルトノズルプロペラ
トラックコントロールシステム（TCS）
レックスプロペラ
自動姿勢制御装置（Automatic Control System）
イナートガス装置
電気推進システム船艙乾湿調整装置
排ガス浄化装置（SOx スクラバー）
統合航海システム（Integrated Navigation System）
ラインシャフト CRP 式電気推進システム
超自動化装置（Shipboard Computer）
ハイブリッド式電気推進システム
二重反転プロペラ（CRP）
デッカ
ポッド式電気推進システム
ハイブリッド式減振装置
タンデムハイブリッド式電気推進システム
CFRP プロペラ（炭素繊維強化プラスチック）
ダックプロペラ
フォイトシュナイダプロペラ
統合化ブリッジシステム（Integrated Bridge System）
二軸 CPP 式電気推進システム
電池駆動システム
リチウムイオン電池ユニット
自動操船システム※本書収録の船舶明細については、毎年船主へ確認依頼を出しており、その返信や回答に基づいて編集したものです。掲載にあたり細心の注意を払っておりますが、内容の正確性を保証するものではありません。ご了承ください。
※書籍版はスペースの関係で特に F 欄（積荷など）のところは回答いただいたすべての情報が掲載できない場合があります。
※本書の内容で誤記がある場合は次版にて訂正いたしますのでご指摘ください。