山形県持続性の高い農業生産方式導入
対象品目栽培指標（平成３０年１１月改正）
目次
１

水稲

２

畑作物

……………………………

１（31）みずな………………………

40（32）モロヘイヤ…………………

41（１）麦類…………………………

３（33）あさつき……………………

42

（２）大豆

…………………………

４（34）おかひじき…………………

43（３）そば…………………………

５（35）アスパラ菜…………………

44（４）ナタネ………………………

６（36）チンゲンサイ………………

45（５）エゴマ………………………

７（37）山東菜………………………

46８（38）葉だいこん（６）飼料用とうもろこし
３

………

野菜

…………………
………

48…………………

49…………………………

50（39）うるい（ぎぼうし）（１）きゅうり……………………

47

９（40）マコモタケ………

10（41）しそ…………………………

11（42）からしな……………………

51

………

12

（43）ケール………………………

52（５）とうがらし類（ししとう除く） …

13（44）タアサイ……………………

53（６）すいか………………………

14（45）ルッコラ……………………

54（７）メロン………………………

15（46）だいこん（砂丘地）

………

55

（８）かぼちゃ……………………

16（47）だいこん（砂丘地以外）……

56（９）いちご………………………

17（48）にんじん……………………

57

……………

18

（49）かぶ…………………………

58……………………

19（50）ながいも……………………

59（２）トマト・ミニトマト（３）なす（４）ピーマン・ししとう（10）スイートコーン（11）えだまめ（12）さやえんどう………………

20（51）さといも……………………

60（13）さやいんげん………………

21（52）ばれいしょ…………………

61（14）オクラ………………………

22（53）かんしょ……………………

62（15）はくさい……………………

23

４（16）キャベツ

……………………

24

（１）きく

…………………………

63

花き（17）ブロッコリー………………

25（２）ストック（18）ほうれんそう………………

26（３）トルコぎきょう

……………

65

（19）レタス………………………

27（４）アルストロメリア

…………

66

（20）食用ぎく……………………

28

（５）ゆり

…………………………

67…………………………

29（６）ダリア………………………

68……………………

31（７）鉢物・花壇苗…………………………

32（21）ねぎ（22）たまねぎ（23）にら……………………

64………………

69………………

33

５（25）にんにく……………………

34（１）りんご………………………

70（26）せいさい……………………

35（２）ぶどう………………………

71（27）しゅんぎく…………………

36（３）もも…………………………

72（28）セルリー……………………

37（４）なし（西洋なし、日本なし）

73………………

38（５）おうとう……………………

74……………………

39

（６）かき

…………………………

75（24）アスパラガス（29）つるむらさき（30）こまつな果樹

（７）すもも………………………

76（８）キウイフルーツ

……………

77

（９）ブルーベリー………………

78（10）ラズベリー…………………

79…………………………

80（11）うめ１ 水稲
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。施用量は１０ａ当たり牛ふんた
い肥は１ｔ、豚ぷんたい肥は０．７ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
全層施肥で必要とされる基肥量から３割程度減肥した量を移植時に側条施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術 苗箱全量施肥法等により被覆肥料等を施用する。
（注２）
３ 有機質肥料施用技術 有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由
来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 温湯種子消毒技術 種子を温湯に浸漬することにより、種子伝染性病害を防除する。
（注４）
２ 機械除草技術（１）水田用乗用型除草機または歩行型除草機等により、移植後３回程度除草する。
（２）畦畔のカメムシ類等の発生を助長する雑草を機械的方法により防除する。
３ 除草動物利用技術 鯉やアイガモ等の放飼による除草を行う。
（注５）
４ 生物農薬利用技術 種子消毒に農薬登録を受けた拮抗糸状菌等を使用する。
（注６）
５ マルチ栽培技術
紙マルチ専用田植機を用いて、紙で土壌表面を覆い雑草の発生を抑制する。
その他の留意事項 １ 抑草効果を高めるため、漏水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）プール育苗による苗立枯病対策
ビニール又はポリフィルムを用いて簡易水槽を設置し、緑化後から育苗箱の高さで水を張って育苗する。
（注７）（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）、Ｃ／Ｎ比１５～２０のもみがら豚ぷんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、
窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 肥効調節型肥料の種類により肥効パターンが異なることを十分考慮し、土壌条件及び気象条件を考慮
して肥料の種類を選択する。
（注３） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかや家畜尿（注８）、たい肥等の普通肥料
以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） 浸漬する温度や時間により防除効果や発芽率等が変動することから、適切な条件の下で行う。
（注５） 鯉利用による雑草防除は、例として活着後から４５日間程度、２歳鯉を２５０尾/１０ａ放飼する。
アイガモ利用による雑草防除は、例としてふ化４週間後のアイガモを移植３週間後から８月上旬まで、３０羽／３０ａ放飼する。
（注６） 温度等により防除効果が変動することから、適切な条件の下で使用する。
（注７） プールの底面を水平にする。苗が伸びやすいので、早期から換気を行う。根張りが良く箱下に根が貫通し、マットを取り出すのが困難になるので、根が貫通しにくい敷き紙を用いる。

- 1 -（注８） 家畜尿の利用に当たっては、家畜尿中に含まれる窒素量から基肥施用尿量を決め、水口から灌がい水と混合して、１ｔ当たり２０分程度を目安に本田に流し込み施用する。３～５日放置後リン酸質肥料を散布する。追肥も家畜尿を水口から灌がい水と混合して流し込む。また、事前のばっ気処理等により消臭対策を行うとともに、民家の周辺を避けるなどの適応地域の選定、代かき水の農業系外への流出にも十分配慮する。
家畜尿中の窒素成分の推定は、ＥＣ値からの推定式を用いる。
推定式 牛尿中 NH4-N(%)＝ＥＣ補正値×0.018－0.240（r＝0.992）（ＥＣ補正値＝ＥＣ×ｐＨ／8.7 ）豚尿中 NH4-N(%)＝ＥＣ値×0.016－0.04（r＝0.996）- 2 -２ 畑作物（１）麦類
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 温湯種子消毒技術
種子を温湯に浸漬することにより、種子伝染性病害を防除する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
赤さび病等の抵抗性品種を利用する。
その他の留意事項 １ 湿害対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

- 3 -

（２）大豆
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前またはうね間に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。また、うね間にリビングマルチとして栽培して雑草抑制効果を有する場合は、「マルチ栽培技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
全量基肥施肥法等により被覆肥料等を施用する。
（注２）
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）うね間等を管理機等で１～２回中耕除草する。
（２）畦畔のネキリムシ類等の発生を助長する雑草を機械的方法により防除する。
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ マルチ栽培技術
リビングマルチとして、うね間に麦等を栽培して雑草を抑制する。
その他の留意事項 １ 湿害対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 肥効調節型肥料の種類により肥効パターンが異なることを十分考慮し、土壌条件及び気象条件を考慮
して肥料の種類を選択する。
（注３） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

- 4 -（３）そば
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり８００ｋｇを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※透水性の改善を図る目的で使用する場合は、播種１ヶ月以上前に施用する。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）条はの場合、うね間を管理機等で中耕除草する。
（２）ヨトウムシ類対策のため、枕地や畦畔などの雑草を機械的方法により防除する。
２ 生物農薬利用技術
ハスモンヨトウの防除に BT 剤を利用する。
（注３）
その他の留意事項 １ 湿害対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５の牛ふん籾がらたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用し
ない。

- 5 -

（４）ナタネ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）条はの場合、うね間等を管理機等で中耕除草する。
（２）枕地や畦畔のアブラムシ等の発生を助長する雑草を機械的方法により防除する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
菌核病の抵抗性品種を利用する。

その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

- 6 -（５）エゴマ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※透水性の改善を図る目的で使用する場合は、播種１ヶ月前に施用する。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）条はの場合、うね間を管理機等で中耕除草する。
（２）ネキリムシ類対策のため、枕地や畦畔などの雑草を機械的方法により防除する。
２ 生物農薬利用技術
ベニフキノメイガの防除にＢＴ剤を利用する。
（注３）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用し
ない。

- 7 -

（６）飼料用とうもろこし
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり４～５ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前またはうね間に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※うね間にリビングマルチとして栽培して雑草抑制効果を有する場合は、「マルチ栽培技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施用技術
肥効調節型肥料等を条施肥する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
リビングマルチとして、うね間に麦等を栽培して雑草を抑制する。
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

- 8 -

３ 野菜
（１）きゅうり
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やワタヘリクロノメイガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
つる割病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルム、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科以外の作物と輪作を行い、土壌センチュウ等の密度低減を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

- 9 -（２）トマト・ミニトマト
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やオオタバコガ、オンシツコナジラミ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌や捕食性昆虫等を使用する。
（注４）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、半身萎凋病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
コナジラミ類、ハモグリバエ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術 パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
８ マルチ栽培技術 病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 追肥は収穫段数に応じて施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。
- 10 -

（３）なす
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
灰色かび病やオオタバコガ、ハダニ類等の防除に農薬登録を受けた捕食性昆虫や拮抗細菌等を使用する。
（注３）
天敵の増殖又は密度の維持に資する麦類等のバンカー植物を栽培する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、半身萎凋病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術 パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 なす科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（４）ピーマン・ししとう
区分

対象地域：県内全域
持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、又は土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
オオタバコガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
青枯病、疫病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
コナジラミ類、ハダニ類、アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
８ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。
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（５）とうがらし類（ししとう除く）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
オオタバコガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
４ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（６）すいか
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
（注３）
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注４）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
つる割病抵抗性台木等を利用する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）間作 ねぎ等をベッド内に間作する。
（２）輪作 イネ科作物等との輪作を行う。
（３）皿敷きによる病害回避 果実に皿を敷き、腐敗を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） うね立て・マルチ・施肥の同時機械作業により省力化が図られる。
また、ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 全量基肥栽培により省力化が図られるが、有機質肥料を用いた場合には着果期前後に生育に応じて有機入り化成肥料等を用いて追肥する。
積雪等により春先の地温上昇が緩慢なほ場では、初期生育を確保するために施肥量の２０％程度は速効性肥料を施用する。
（注４） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 早期出荷や労働力分散のためには、施肥、マルチを前年の秋に行うことが有効であるが、対抗植物を導入した場合には春に行う。また、雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（７）メロン
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施肥量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）
ただし、砂丘地帯の施肥量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料入り複合肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
ワタヘリクロノメイガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
えそ斑点病、つる割病等の抵抗性品種や抵抗性台木を利用する。
４ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
８ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 極端な多かん水は避ける。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 省力化によるコスト低減を図るため、うね立てマルチ施肥機の利用が望ましい。
ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 通路のかん水チューブにも有色マルチを被覆し、水の跳ね上がりを防止する。
雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（８）かぼちゃ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
つるの誘引前に、追肥に併せてうね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 活着不良を防ぐため、全成分有機質の肥料の施用は、定植３週間前までに行うとともに肥効率７０％として施肥量を加減する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ウリ科作物以外の作物と輪作を行う。
（２）皿敷きによる病害回避 果実に皿を敷き、腐敗を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（９）いちご
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ内）に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
うどんこ病やハスモンヨトウ、ハダニ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗糸状菌や拮抗細菌、捕食性昆虫等を使用する。
（注４）
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
うどんこ病等の抵抗性品種を利用する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
シルバーフィルム等の反射資材や非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 バラ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（10）スイートコーン
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド（マルチ）内に施肥する。
（注２）
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
（注４）
２ 光利用技術
黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 イネ科以外の作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ベッド幅が狭いなど肥料濃度が高くなる場合は、肥料焼けを防止するため肥効調節型肥料を含む肥料を施肥する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） 機械除草は、断根の悪影響を回避するために幼穂形成期までとし、株元から１２ｃｍ以上離し、深さは３ｃｍにとどめる。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。地温確保を図る場合は、定植予定の７～１０日前に行う。

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（11）えだまめ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
全量基肥施肥法等により被覆肥料等を施用する。
（注２）
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）雑草が繁茂する前に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
（２）畦畔のネキリムシ類等の発生を助長する雑草を機械的方法により除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 肥効調節型肥料の種類により肥効パターンが異なることを十分考慮し、土壌条件及び気象条件を考慮
して肥料の種類を選択する。
（注３） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（12）さやえんどう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
非散布型農薬含有テープや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（13）さやいんげん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
非散布型農薬含有テープや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 マメ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（14）オクラ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥するか、または土壌中に施肥穴等を設置し施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
オオタバコガやうどんこ病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 オクラ以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の還流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（15）はくさい
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（16）キャベツ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）
ただし、砂丘地帯の施肥量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
肥効調節型肥料等を畦に沿ってすじ状に施肥する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等を防除する。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してから定植する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。
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（17）ブロッコリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してから定植する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（18）ほうれんそう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
べと病等の抵抗性品種を利用する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（19）レタス
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
ビッグベイン病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 キク科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策よしてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（20）食用ぎく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度軽減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスや大型トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 イネ科作物等との輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
施用量は、夏秋ぎく雨よけ栽培を前提とした目安である。食用ぎくは品種、作型により必要とする窒素成分量が異なることから、それぞれ土壌分析結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 紫外線除去フィルムは、花色が紫系以外の品種で使用する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（21）ねぎ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
肥効調節型肥料等を植溝に沿ってすじ状に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
定植後収穫まで、うね間等を管理機等で３～４回に分けて中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
軟腐病やシロイチモジヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
ネダニ等の密度低下に効果のあるチャガラシをすき込む。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 天然物質由来農薬利用技術
アザミウマ類、シロイチモジヨトウの防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
８ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、シロイチモジヨトウ等の密度低下を図る。
（注６）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。

- 29 -

油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 対抗植物は前年収穫後８月中旬から９月上旬に播種し、11 月中旬までにすき込む。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

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（22）たまねぎ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 排水不良地では、あらかじめ暗きょを施行をするか、明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（23）にら
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
２年目以降の施用は、全面散布とする。
株養成期間等の施用は、必要に応じ通路にすき込む。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
通路等を管理機等で中耕除草する。また、収穫又は刈り捨て後に刈り払い機等で除草する。
２ 天然物質由来農薬利用技術
アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
３ 被覆栽培技術（１）パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
４ マルチ栽培技術（１）病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。
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（24）アスパラガス
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 天然物質由来農薬利用技術
ハダニ類、アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスや大型トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術（１）雑草発生を抑制するため、定植時に有色マルチを使用する。
（注５）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（25）にんにく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 排水不良地ではあらかじめ暗きょを施行をするか明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（26）せいさい
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（27）しゅんぎく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
長期収穫の作型等で、基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 酸性土壌に弱いことからｐＨ５．５以下では石灰により酸度矯正を行う。
２ 病害虫防止のため、排水対策を徹底し、密植を避け、風通しを良くする。
３ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
４ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 キク科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（28）セルリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 温湯種子消毒技術
種子を温湯に浸漬することにより、種子伝染性病害を防除する。
（注３）
２ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 要水量は多いが、根は好気性で地表近くに分布するため排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３）

浸漬する温度や時間により防除効果や発芽率が変動することから、適切な条件の下で行う。

（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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(29)つるむらさき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 低温には比較的弱く、様々な障害が発生しやすいので、育苗時～定植初期は十分な保温を行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（30）こまつな
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 39 -

（31）みずな
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（32）モロヘイヤ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
５ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 排水不良ほ場では、あらかじめ暗きょを施行するか明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容として位置付けることは困難であるが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（33）あさつき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切な堆肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料の低減効果を有する場合は「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド内に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
シロイチモンジヨトウの防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） 堆肥の施用量は、C/N 比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量や C/N 比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

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（34）おかひじき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材、黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１） 輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施用量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（35）アスパラ菜
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（36）チンゲンサイ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病、萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（37）山東菜
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの、害虫の侵入防止に努める。

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（38）葉だいこん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（39）うるい（ぎぼうし）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術（１）雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注３）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意し黒マルチ等を使用する。

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（40）マコモタケ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり５００ｋｇを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 局所施肥技術
定植時、植え穴もしくは株元に散布する。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）除草機等により畝間、株間を除草する。
（２）ニカメイチュウ対策のため、枕地や畦畔等の雑草を機械的方法により除草する。
２ 除草動物利用技術
鯉やアイガモ等の放飼による除草を行う。
（注３）

その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用す
るたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉などの動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 鯉利用による雑草防除は、例として活着後から４５日間程度、２歳鯉を２５０尾／１０ａ放飼する。アイガモ
利用による雑草防除は、例としてふ化４週間後のアイガモを移植３週間後から８月上旬まで、３０羽／３０ａ放飼する。

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（41）しそ対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施肥量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド内に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩行性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で除草する。
２ 光利用技術
黄色、青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
４ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
５ 生物農薬利用技術
灰色かび病やハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害や活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前または定植前の日数に留意する。また、肥効率７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。
（注５） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

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（42）からしな
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（43）ケール
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（44）タアサイ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（45）ルッコラ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（46）だいこん
対象地域：砂丘地
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
（注１）
前作の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
溶解性の高い硝安系肥料等を株間に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
本葉６～７枚展開期等に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） は種直後のかん水は、肥料の溶解促進を図ることを目的とし、晴天が続いた場合の間断日数を２日とし、１回当たりのかん水量を２０ｍｍ程度とする。
発芽後は１回当たりのかん水量を５ｍｍ程度とする。
（注３） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

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（47）だいこん
対象地域：砂丘地以外
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
本葉６～７枚展開期等に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

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（48）にんじん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
（注３）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
窒素過多や追肥時期の遅れは、茎葉過繁茂・着色不良・根部肥大の悪化を招くので、前作の作目や残肥などに基づいて施用量を補正し、適正な時期に施用する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び土壌水分に留意しグリーンマルチ、
赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等の材質及び穴の有無等を作付け時期に合わせて選択する。

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（49）かぶ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガや軟腐病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
その他の留意事項 １ かぶは冷涼な気候を好み、高温下では根部の肥大が劣り、ウイルス病の発生も多くなるので７月以前の早播きは避ける。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（50）ながいも
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料利用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）
その他の留意事項 １ 病害虫発生の把握に努め、発生の初期防除を徹底する。
２ 水田転作地ではかん水しやすいが、過失はいもの品質に悪い影響を与えるため排水対策をとり、土壌水分を適湿に保つことが重要である。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（51）さといも
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料利用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 病害虫発生の把握に努め、発生の初期防除を徹底する。
２ 水田転作地ではかん水しやすいが、過湿はいもの品質に悪い影響を与えるため排水対策をとり、土壌水分を適湿に保つことが重要である。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（52）ばれいしょ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
基肥を植溝に沿ってすじ状に施肥する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で数回中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（53）かんしょ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
（注１）
前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
つる割病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは地温に留意し、グリーンマルチ、赤外線吸収マルチ等を使用する。

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４ 花き（１）きく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を用いる場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 肥効調節型肥料との組み合わせが効果的である。
また、雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、
赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（２）ストック
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術

１ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を使用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を利用する。
（注３）
２ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土作りの効果を有する場合は「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項
砂丘地の場合、たい肥の施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とし、作業性や発芽障害などを考慮し、前作の施用とする。また、多かん水は避け１日当たりのかん水量は５ｍｍを目安とする。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
ストックはメロン、トマト等他の作物との輪作で導入される場合が多い。このため、前作からの残肥、後作への影響について、土壌診断結果およびたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（３）トルコぎきょう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高めて、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にして酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、赤外
線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（４）アルストロメリア
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
（注１）
施用量は１０ａ当たり４ｔを目安とする。
（注２）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の還流を図る。
（注１） 有機質に富み、作土が深く、保水力のある土壌を好むので、たい肥と土づくり肥料を施用して深耕する。
（注２） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量、耕うん深を考慮しながら加減する。
（注３） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施用量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（５）ゆり対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術

液肥をかん水と同時に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施
用する。
（注２）
※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術

熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（６）ダリア
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２～３ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
また、品種により必要とする窒素成分量が大きく異なることから、品種ごとに土壌診断結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を使用する場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び作型に留意しグリーンマルチ、白黒
ダブルマルチ等を使用する。

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（７）鉢物・花壇苗
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
混合割合は５％（容積比）を目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
２ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
（注３）
３ 被覆栽培技術
パイプハウスや施設、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 黄色灯・緑色灯を使用する場合は、花芽分化に影響を与える可能性があるため、照度に注意する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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５ 果樹（１）りんご対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術（１）ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）（２）モモシンクイガの防除に農薬登録を受けた天敵線虫剤を使用し、密度低下を図る。
３ 被覆栽培技術
６月２０日頃までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、輪紋病、炭そ病等の被害を防ぐ。
４ フェロモン剤利用技術
５月中旬から下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類や輪紋病等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。

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（２）ぶどう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
灰色かび病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
ブドウネアブラムシに抵抗性のある台木を利用する。
４ 被覆栽培技術（１）雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
（２）カサかけ、枝かけ、袋かけを行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫後の施用を基本とする。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

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（３）もも対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
モモシンクイガの防除に農薬登録を受けた天敵線虫剤を使用し、密度低下を図る。
３ 被覆栽培技術
６月上旬までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、灰星病、黒星病
等の被害を防ぐ。
４ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低
下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０ａ以上のなるべく広い面積で使用する。

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（４）なし（西洋なし、日本なし）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
黒斑病等に抵抗性のある品種を導入する。
４ 被覆栽培技術（１）６月中旬までに袋かけを行い、モモシンクイガ、ナシヒメシンクイ、輪紋病等の被害を防ぐ。
（２）棚仕立て栽培において、防雹ネット及び防風ネット等を使用しカメムシ類等の被害を軽減する。
５ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低
下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
粗皮削りを行い、ハダニ類や輪紋病等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 西洋なしに限る。ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。

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（５）おうとう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
４ フェロモン剤利用技術
５月下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注４）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減
落葉後に浅く全面耕起し、落葉をすき込み、灰星病等の被害を防ぐ。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月中旬～下旬の秋施用を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 樹の上部２０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に８０％設置する。

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（６）かき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）耕種的手法による密度低減技術
被害葉（巻葉等）は見つけ次第摘み取り適切に処分し、カキクダアザミウマ等の被害を防止する。
落葉病が発生した園地では、落葉を集め適切に処分し被害の拡大を防止する。
発芽前に粗皮削りを行い、カキクダアザミウマ等の密度低下を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とする。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０％、下部８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０a 以上のなるべく広い面積で使用する。

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（７）すもも
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 被覆栽培技術
７月上中旬に袋かけを行い、シンクイムシ、灰星病等の被害を防ぐ。
３ フェロモン剤利用技術
成虫発生前（５月中下旬）に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低
下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） ９月中旬以降の秋施用を基本とするが、地力の低い園地では融雪直後に全体施用量の２～３割程度施用してもよい。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０～３０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に７０～８０％設置する。
高い効果を得るには、毎年設置するとともに３０ａ以上のなるべく広い面積で使用する。

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（８）キウイフルーツ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。

その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。

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（９）ブルーベリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいたピートモス、バーク等の有機質施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり０．５～１ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハマキムシ類等の防除に登録を受けた拮抗細菌及びコガネムシ類幼虫等の防除に農薬登録を受けた天敵線虫等を使用する。
（注３）
３ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。

（注１） ブルーベリーは生育適正 pH が酸性域であることから、たい肥等を施用する場合は、同時に pH 調整も実施する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

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（10）ラズベリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ 生物農薬利用技術
ハダニ類の防除に、農薬登録を受けた捕食性昆虫の農薬を使用する。
３ 天然物質由来農薬利用技術
ハダニ類の防除に、農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
（注３）
４ 被覆栽培技術
雨よけハウス等を利用した被覆栽培を行う。
その他の留意事項 １ 水田転換畑等地力の高い地帯では、たい肥からの窒素供給量に十分留意し、有機質肥料の施用量を決定するとともに、事前の排水対策を徹底する。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月下旬～１０月上旬の秋施肥を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 農薬によっては、薬害の恐れがあるので注意する。

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（11）うめ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
機械を用いて、園内に発生した雑草を刈り取る。
２ フェロモン剤利用技術
５月下旬に農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、害虫の密度低下を図る。
（注３）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 収穫直後と９月中旬以降の秋施用を基本とするが、施用割合は園地の地力と生育状況を勘案して決定する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 樹の上部２０％、下部（１．５ｍ程度の高さ）に８０％設置する。

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