出版物紹介
Documents pour l’histoire du français langue étrangère ou seconde, n. 25,
L’enseignement et la diffusion du français dans l’empire colonial français. 18151962 : actes de la journée d’étude organisée par la Sihfles à Saint-Cloud le 11décembre 1998.
ISSN 0992-7654
西山教行
SIHFLES(Société Internationale pour l’Histoire du Français Langue Etrangère ouSeconde)の学会誌 Documents の最新号(n.25)は、1998 年に開催された国際研究集会に発表された報告を中心とする 7 本の研究論文により構成されている[1]｡
今回のテーマは「フランス植民地帝国におけるフランス語教育」であり､19 世紀以降に獲得した、いわゆる第二次植民地帝国におけるフランス語普及の諸相を取り上げている｡
1. 英仏の植民地主義ならびに言語教育観の比較（WAKELY « Des yeux étrangers vous
regardent : l’enseignement du français vu de l’étranger »）。
2. 2.植民地帝国における教育実践の考察（SRAIEB « Place et fonctions de la languefrançaise en Tunisie », THAO « L’enseignement du français dans le secondaire et lesupérieur au Vietnam, de 1918 à 1945 : un état des lieux », SPAETH « La mise en placede l’école comme lieu commun d’intervention en Afrique de l’Ouest »）。
3. 本国政府と植民地の関係についての包括的な検討(BOUCHE « Dans quelle mesure Paris at-il voulu diriger l’enseignement colonial ? »)。
4. 植民地教育の制度化にあたり中核的役割を果たした人物のイデオロギーの解明（BARKO «L’Alliance Française : les années Foncin (1883-1914), contexte, naissance etmutations », ZARATE « La reconnaissance des cultures indigènes : l’habitus
missionnaire laïque de Pierre Deschamps [Ecole normale supérieure de Saint-Cloud,1892]» ）。
上記がその概要と論文の表題である｡
外国語としてのフランス語教育の方法論や教授法はフランス植民地主義の興隆と不可分の関係にあり、その政治変動は教育実践に影響を与えてきた｡これは本書の論考に通底するテーマであるが、第二次植民地帝国における植民地教育の実態は多くの変数を含んでいる｡
フランス植民地主義の特色は直接支配と同化主義であり､その政策はフランス語普及を通じて､原住民を社会文化的に同化することであった。また、これが西洋による未開の文明化であると喧伝されてきた｡イギリス植民地主義はフランス植民地主義とは対極に位置し､間接支配のもとに、植民地の文化習俗を温存すると考えられてきた｡しかし､これらは一種の｢植民地表象｣に他ならず、英仏両植民地主義の実相は必ずしもこの政治理念を忠実に反映しているとはいえない。言語教育の領域で､イギリスが現地の言語文化を尊重せずに英語教育を実施し、現地語の活用をはからなかったことも報告されている｡また､フランス領植民地において教育にあたったキリスト教宣教師たちが現地語を積極的に活用するなど､同化主義という政策原理と教育実践の間に運用上のずれが認められることもあった｡さらにフランスは第三共和政前期において植民地での公教育を実質的にはキリスト教宣教師の手にゆだねたことから、教育における非宗教性という共和国原理を植民地にただちには適応しなかったことなどにしめされるように、本国との間にダブルスタンダードを持ち込んだ[2]｡
また､言語同化主義に関しては､現地語による教育ではなく､ヨーロッパ語による教育を望んだのが植民地人である場合もあり、植民者が言語同化を強制しただけでなく、植民地主義が学習者の自発的同意を形成したことも忘れてはならない。
このように、言語政策においても､その実践としての言語計画においても、植民地教育は錯綜し､植民地全体を統括する政策は機能しなかったといえるが、その原因は各植民地の管轄省庁の分散にあるだけではなく、財政問題とも関連している[3]。各植民地は歳入歳出とも独立し、財政運営に関する限り､本国政府は植民地の教育基盤整備に関与していなかったのである。本国からの財政支援が制度化されるのは､1945 年以降のことだ(BOUCHE : 83)｡このために植民地は慢性的財源不足にあったのだが、これを補うためアリアンス・フランセーズやミッション・ライックといった民間団体が国策の一環として活動し､言語普及の実際にあたっていたのだ。
フランス語普及を推進するこの二つの機関は言語政策において対照的である｡フォンサンの主導したアリアンス・フランセーズ(1883 年)が共和主義に基づくフランス語同化主義を全面に打ち出したのに対し､その後発にあたる､デュシャンの創設したミッション・ライック(1905 年)はフランス語と現地語の二言語使用を教育原理とした｡この言語政策の相違は､植民地政策の重要な変更に関わるものだ｡アリアンス・フランセーズが 19 世紀後半の共和主義の高まりの中から生まれ、共和主義原理としての同化主義を前面に押し出したのに対して､ミッション・ライックは植民地人をフランス人に完全に同化することは困難であるという現実から編み出された協働主義政策 politique d’association の流れから設立されたのである。二つのフランス語普及機関の創設はこのように植民地政策の転換にそれぞれ対応している｡
植民地教育は異なる地域や時代に対応し形成されたもので､体系的でかつ系統的な理解は容易ではない｡さらに現在も旧植民地を中心とした諸国で実践されている第二言語としてのフランス語教育は教授法の点で植民地教育と断絶し刷新されたものではなく､その延長線上にある。このことからも、植民地教育研究には歴史的関心だけでなく､21 世紀のフランス語教育の刷新にも通底する現代的意義を認めることができると私は確信する。
(新潟大学)[1] この研究集会については､拙論参照｡「植民地教育を考える」､Etudes didactiques du FLE
au Japon n.9, pp. 6-13､2000[2]国内の公教育において非宗教性の原理は 1882 年から導入されたのに対し､植民地で公教育と宗教の分離が実現するのは 1914 年のことである｡

[3] アルジェリアは内務省の､チュニジアとモロッコは外務省の、それ以外の植民地は植民地省の管轄にあったが、実際の統治においてはこれに加えて軍が重要な役割を担った｡