2019（平成 31/令和元）年度
東京電機大学「工学部第二部社会人課程（実践知重点課程）」並びに「実践知プログラム」等
自己点検評価報告書

2020（令和 2）年 3 月 13 日
東京電機大学二部企画委員会
実践知プログラム委員会

1

目次
⒈

はじめに

⒉

実践知（教育プログラム）とは⒊

教育プログラム（カリキュラム構成等）について⑴ 社会人課程（実践知重点課程）⑵ 実践知プログラム【履修証明プログラム】⑶ 科目等履修⑷ 特定技術分野特別聴講（モジュール）⒋

募集活動（広報）、履修者等の状況⑴ 募集活動（広報）⑵ 履修者等の状況① 社会人課程（実践知重点課程）② 実践知プログラム【履修証明プログラム】③ 科目等履修④ 特定技術分野特別聴講（モジュール）⒌単位修得、修了者等の状況⑴ 社会人課程（実践知重点課程）⑵ 実践知プログラム【履修証明プログラム】⑶ 科目等履修⑷ 特定技術分野特別聴講（モジュール）⒍⒎

実践知（教育プログラム）における PDCA について（内部質保証システム）
担当教員、学生/受講生（アンケート）より⑴ 担当教員より⑵ 学生/受講生より⒏

自己点検評価について（アンケート等に基づく次年度の変更等）

⒐

終わりに

2

⒈

はじめに
東京電機大学は、前身である電機学校を 1907（明治 40）年に創立し、爾来、建学の精神「実学尊重」、さらには教育研究理念「技術は人なり」、そして「技術で社会に貢献する人
材の育成」を掲げ、これまでに 20 万人以上の卒業生を輩出してきた。
「工学部第二部社会人課程（実践知重点課程）」並びに「実践知プログラム」の運営を担う
工学部第二部（以下「本学部」という）は、1952（昭和 27）年に設置し、“夜間学部（現在では都内唯一の私立工科系夜間学部）”として、今日まで社会人教育の一翼を担っている。
本学部は夜間学部であるため、当初から社会人で学びたい者の進学先となっていたが、1996（平成 8）年度に本学部の活性化を図るため、新たに“社会人コース”を設置し、今日まで社会人教育を実施してきた歴史を有しているが、2018（平成 30）年度に、「リカレント教育」「社会人学び直し」の社会的要請、風潮に鑑み、本学部における社会人教育のさらなる充実を図るため、“社会人コース”を発展的に改組し、「社会人課程（実践知重点課程）」を開設した。
このたび、同課程開設 2 年が経過したので（同課程は 4 年で完成するため、現在は学年進行中であるものの）、これまでの取組みや成果等に関する自己点検評価について本書にまとめた。具体については以下のとおり。

⒉

実践知（教育プログラム）とは<実践>「企業の現場」と<知>「大学」の架け橋となる科目（実践知重点科目）を配置し、それを修得することにより、プロ技術者（実践知リーダー）の早期育成を目指したプログラムである。本プログラムは、「ストーリー性を持たせたプログラム（ものづくりの開発・設計、製品の安全・安心、技術やアイデアのプレゼン等）」「技術分野横断型の科目構成（電気電子、機械、情報、建築等）」「技術者のためのスキル・キャリアアップ（技術者に必要な表現技術やプレゼンテーション技術、英語表現等）」を特長としており、技術者（エンジニア）として、企業の現場（特にものづくり）での企画から実行、問題解決等を図ることができる能力（実践知の能力）を育むことを目的とする。

⒊

教育プログラム（カリキュラム構成等）について2017（平成 29）年度の本学部社会人コース公開科目を変更等（新設・廃止・存続）し、2018（平成 30）年度に本学部実践知重点科目を設定し、卒業要件の区分変更等をも行い、新たな教育プログラムを構築した。
また、この実践知重点科目を軸に、短期間で学ぶことのできる教育プログラム（計 4 つ“実践知プログラム【履修証明プログラム】”“科目等の教育プログラム（“社会人課程（実践知重点課程）”）を同時に開設等した。詳細は次のとおり。
履修”“特定技術分野特別聴講（モジュール）”⑴

社会人課程（実践知重点課程）
社会人課程（実践知重点課程）は、学校教育法 1 条校（大学）の課程（4 年間の教育プログラム）であり、卒業要件の単位を修得すれば、「学士（工学）」の称号を得ることができる（また、後述の履修証明書の交付も受けることができる）。

①

社会人課程（実践知重点課程）の所属の要件
2017（平成 29）年度までは「企業等で勤務する者（勤務した者）」又は「勤務予定の者」であれば、本人希望により、社会人コースに所属できたが、2018（平成 30）年
度に、下述のカリキュラム変更（学習内容の変更）に伴い、「勤務する者（した者）」
のみで、かつ「審査に合格した者」へと変更した。
2018（平成 30）年度から
2017（平成 29）年度まで－社会人課程（実践知重点課程）－－社会人コース－【資格】【入学志願資格】
入学を許可された者のうち、次の各号に
大学学則第 35 条に定める入学資格を満掲げる条件の何れかを満たしている者は、 たし、かつ次の各号に掲げる条件の何れか
入学後における審査（以下「審査」という。） を満たしている者は、社会人コース学生と3

のうえ、社会人課程に所属することができ して入学を志願することができる。
る。
（1）入学時において、企業等での勤務経験
が 3 年以上の者（1）入学時において、企業等での勤務経験（2）入学時において、企業等での勤務経験
が 3 年以上の者
が 3 年未満の者で、入学後も引き続き（2）入学時において、企業等での勤務経験
企業等に勤務する予定である者
が 3 年未満の者で、入学後も引き続き（3）入学後に企業等に勤務することが内定
企業に勤務する予定である者
している高校等卒業予定者（3）入学時において、過去、企業等の勤務経験が 1 年以上 3 年未満で満 25 歳以上の者※ 上記（2）における「入学時において」は、「入学後において」と読み替えることができ、その運用は別に定める。
②

カリキュラム前記のとおり、2017（平成 29）年度の本学部社会人コース公開科目を変更等（新設・廃止・存続）し、下表のとおり、2018（平成 30）年度に本学部実践知重点科目を設定した。
また、授業担当教員も実務家教員を多く配置（2017 年 23.8%→2018 年 62.7%→
2019 年 75.6%）するとともに、授業方法・形態等についても、分野横断科目（2017年 0 科目→2018 年、2019 年 9 科目）、アクティブラーニング等を増加させる（2017年 8%→2018 年 41%→2019 年 48%）等により、“実践知”教育プログラムとして、より一層の充実を図った。
（https://portal.sa.dendai.ac.jp/up/faces/login/Com00505A.jsp の詳細についてはシラバス参照。
“ゲストユーザー”でシラバス閲覧可能）
2018（平成 30）年度から
2017（平成 29）年度まで－実践知重点科目－－社会人コース公開科目－【開発・設計ユニット】①ヨーロッパ学入門①イノベーションヒストリー②中国語Ⅰ②デザイン工学③中国語Ⅱ③創造設計・開発学④入門ビジネス英語Ⅰ④モデリング実践学⑤入門ビジネス英語Ⅱ⑤シミュレーション実践学⑥マルチメディア工学⑥品質管理⑦デザイン工学⑦特許法⑧人工環境計画⑨実用情報処理【安全・安心ユニット】⑩特許法⑧材料の信頼性工学⑪品質管理⑨安全・安心のための要素技術⑫コンピュータリテラシ⑩安全社会基盤学⑬ベンチャー企業論⑪情報の安全・安心工学⑭e-ビジネス情報技術⑫生活支援工学⑮生活支援工学⑬応用失敗学⑯イノベーション経営論【スキル・キャリアアップユニット】⑰ユビキタス無線工学⑭技術者プレゼンテーション⑱エンジニアリングプレゼンテーション⑮技術者のための英語⑯技術者キャリア形成学⑰実用情報処理⑱技術者のための経営学⑲エンジニアリングプレゼンテーション※下線付きは後述⑵「実践知プログラム【履修証明プログラム】」対象科目を意味する。

4

③

卒業要件
社会人課程（実践知重点課程）所属学生は、下表のとおり、「実践知重点科目 24 単位」の修得を必須とした。
－社会人コース－－社会人課程（実践知重点課程）－
区分
単位数
区分
単位数
共通教育科目 人間科学科目
8 単位
共通教育科目 人間科学科目
8 単位
英語科目
6 単位
英語科目
5 単位
専門教育科目 専門基礎科目
62 単位
専門教育科目 専門基礎科目
61 単位
専門科目
専門科目
実践知重点科目
24 単位
任意に選択し修得した科目
50 単位
任意に選択し修得した科目
24 単位
合計
124 単位
合計
124 単位⑵

実践知プログラム【履修証明プログラム】
前記「社会人課程（実践知重点課程）」は 4 年間の教育プログラムであるが、本プログ
ラムは、1 年間の教育プログラムである。（書類審査で受講可能なシステムである）
本プログラムは、前記実践知重点科目 19 科目のなかから実践知プログラム用の科目として下表 8 科目を選定し、そのうち 6 科目（135 時間の学修）を修得すれば、単位認定を受けられるとともに、学校教育法第 105 条及び学校教育法施行規則第 164 条の規定に基づく履修証明書交付（履修証明プログラム）を受けることができる特長を持っている。
【開発・設計ユニット】
ⅰ イノベーションヒストリー
ⅱ 創造設計・開発学
ⅲ モデリング実践学
ⅳ シミュレーション実践学【安全・安心ユニット】
ⅴ 安全・安心のための要素技術
ⅵ 安全社会基盤学
ⅶ 応用失敗学【スキル・キャリアアップユニット】
ⅷ 技術者プレゼンテーション
なお、本プログラムは、「働きながら学ぶ」に鑑み、会社都合（業務都合）を考慮し、最大 4 年間までの長期履修が可能となっている。

⑶

⑷

科目等履修
本制度は、1 科目の単位修得を目指す、約 6 ヶ月の教育プログラムである。上記の 4
年間、1 年間ではハードルが高いが、いわゆる「お試し」として受講するには最適な制度である。
（書類審査で受講可能なシステムである）
なお、本制度は、実践知重点科目に限らず、他の科目でも受講できる制度となっている。
特定技術分野特別聴講（モジュール）
前記実践知重点科目の約半数の科目が、*15 回の授業のうち「電気電子」「機械」「情報」「建築」の各分野を横断するよう構成されている。
本制度は、この中で、“機械だけを学びたい”等という要望に応えるため、A 科目の「機械」5 回分、B 科目の「機械」5 回分、C 科目の「機械」5 回分を組み合わせた教育プロ* 例として、「創造設計・開発学」は、15 回授業のうち、5 回が「電気電子」の内容、5 回が「機械」の内容、5 回が「情報」の内容で構成されている。
（他科目では「電気電子」
「機械」
「建築」の
組合せもある）5

グラム（†約 1～2 ヶ月の教育プログラム）である。
これも書類審査のみで受講可能なシステムであり、一番、短期間で学ぶこともできるシステムとなっている。
⒋

募集活動（広報）、履修者等の状況⑴ 募集活動（広報）① 社会人コース学生の勤務する企業への広報
社会人コース学生から情報提供を受け、同学生が勤務する企業に対して、広報を実施した。
②

東京電機大学経営同友会への広報
東京電機大学経営同友会の会合等で本プログラムの宣伝、イベント告知等の広報を
実施した。

③

イベントによる広報
開設前年度である 2017（平成 29）年度、そして 2018（平成 30）年度には、フォーラム、学外者向け実践知プログラム説明会を複数回実施したが、2019（平成 31/令和元）年度フォーラムは、学内教職員向け実績報告の場面として、FD としてのフォーラムを実施した。なお、学外教員（非常勤教員等）向けのイベントも企画していたが、新型コロナウィルス拡大の影響により、やむなく中止とした。

④

本学ウェブサイトによる広報
工学部第二部/社会人教育に関するウェブサイトを大幅にリニューアルし、“働きながら学びたい者の目線”“企業研修的に学ばせたい企業（人事）からの目線”の 2 つの目線に立って、社会人課程（実践知重点課程）、実践知プログラム、特定技術分野特別聴講（モジュール）等に関する広報を充実させた。

⑤

刊行物
2018（平成 30）年度入学者用の工学部第二部パンフレット、実践知プログラムパン
フレットを改訂、刊行した。さらに 2020（令和 2）年度入学者用の同パンフレットを再改訂した。

⑥

企業訪問による広報
2017（平成 29）年度から 2018（平成 30）年度にかけては 15 社に対し、2019（平成 31/令和元）年度は 10 社に対しての企業訪問を行った。
（現在も展開中）
訪問時には、特長である「4 年間」「1 年間」「約 6 ヶ月」「約 1～2 ヶ月」の期間を選択できる教育プログラムにつき、企業研修としての位置付け等に関連付けて提案を行い、実際に登録に至る事例がある等、実績を残している。

⑦

PR 動画
2019（平成 31/令和元）年度に、実践知重点科目の授業風景、ならびに工学部第二部長、実践知プログラム（履修証明制度）修了生、計 2 名のインタビューを収録した
PR 動画を制作し、電大公式 YouTube により公開を開始した。

⑧

その他
実践知プログラム【履修証明プログラム】につき、2018（平成 30）年 12 月、文部科学省「職業実践力育成プログラム（BP）」の認定を受けた。また、2019 年（平成 31）
年 3 月 22 日付けで、厚生労働省「教育訓練給付制度（一般）」の講座として指定を受

特定技術分野特別聴講（モジュール）につき、受講の利便性向上のため、2020（令和 2）年度から、「約 1～2 ヶ月の教育プログラム」から「最短 5 週間～1 年間の教育プログラム」に改善する。

†

6

けた。（受講後、受講料等の 20%が支給されることとなった）⑵⒌

履修者等の状況① 社会人課程（実践知重点課程）
2019（平成 31/令和元）年度工学部第二部入学者のうち、審査を経て、15 名の学生
（3 名の 2 年次編入生含む）が社会人課程（実践知重点課程）に所属し、2018（平成30）年度学生と合わせ、合計 26 名となった。なお、旧制度となる社会人コースについては、2019（平成 31/令和元）年度現在、3 年生 22 名、4 年生 29 名が所属している状況にある。
②

実践知プログラム2019（平成 31/令和元）年度前期は 3 名が、審査を経て、実践知プログラムに登録した。（同年度後期は 0 名）

③

科目等履修
実践知重点科目を科目等履修した履修生は、4 名（4 科目）の登録があった。
登録科目の内訳は次のとおり。
Ⓐ イノベーションヒストリー
1名Ⓑ 創造設計・開発学
2名Ⓒ モデリング実践学
1名④

特定技術分野特別聴講（モジュール）2019（平成 31/令和元）年度は、前期に“電気電子モジュール”を開講し、1 名の登録があった。また、後期に“機械モジュール”を開講し、1 名の登録があった。

単位修得、修了者等の状況⑴ 社会人課程（実践知重点課程）
26 名の学生（2019（平成 31/令和元）年度末 1 名休学中（本表には含む））の単位修
得状況は次のとおり。
① 全ての単位修得状況（実践知重点科目に加え、英語科目/人間科学科目/専門科目を含む）並びに ‡GPA の状況

②

③

人数

履修科目
数合計

合格科目
合計

不合格科
目合計

科目合格
率

平均修得
単位数

GPA
平均値

26

544

466

78

85.6%

35.5

2.256

実践知重点科目のみの単位修得状況並びに GPA の状況
人数

履修科目
数合計

合格科目
合計

不合格科
目合計

科目合格
率

平均修得
単位数

GPA
平均値

26

108

96

12

88.8%

7.15

2.702

参考（一般課程学生の単位修得状況並びに GPA の状況は下表のとおり）
人数

履修科目
数合計

合格科目
合計

不合格科
目合計

科目合格
率

平均修得
単位数

GPA
平均値

330

6,411

5,145

1,266

80.2%

32.24

1.972

※2019（平成 31/令和元）年度末 3 名休学中（本表には含む）‡ GPA（Grade Point Average）とは、成績評価において“S”=単位数×4 ポイント、“A”=単位数

×3 ポイント、“B”=単位数×2 ポイント、“C”=単位数×1 ポイント、“D”、“放棄”=0 ポイントでポイントを加算し、履修登録単位の総和で除する数値（指標）のことを言い、本学部では「大学院への内部進学」「履修制限を超えて履修登録を許可する評価基準（2019（平成 31/令和元）年度から）」等に用いている。

7

※入学時の単位認定科目、また履修をせずに認定した科目（英語科目）については、
合格科目合計の欄以降の右欄に含めず。
⑵

⑶

⑷

⒍

⒎

実践知プログラム
3 名登録があり、2019（平成 31/令和元）年度末の修了者（1 年間での修了者）は 1 名であった。この 1 名の GPA は、3.166 と高水準であった。
特定技術分野特別聴講（モジュール）
受講状況等総合的な判断の結果、前期、後期ともに修了者は 0 名であった。
科目等履修
4 名（4 科目）登録があり、3 名（3 科目）が合格した。なお、4 名（4 科目）の成績
を GPA に換算した場合、2.500 とやや高水準であった。

実践知（教育プログラム）における PDCA について（内部質保証システム）
実践知（教育プログラム）は、次の内容を内部質保証システムとして定め、PDCA を行い、質の向上を図るものとする。
⑴ 自己点検評価
毎年度、履修状況、単位修得状況、GPA の状況、さらには担当教員や学生/受講生の意
見等にも基づき、教育プログラムの体系、カリキュラム、実践知重点科目の教育目標や授業実施方法、シラバス（授業の各回の内容）等、実践知（教育プログラム）全般に関する自己点検評価を行う。
具体的には、実践知（教育プログラム）の運営主体となっている、二部企画委員会、
実践知プログラム委員会で点検と評価を行い、工学部・工学部第二部運営委員会、教授会に報告するとともに、学長にも報告する。
⑵

外部評価
上記の自己点検評価に加え、毎年度、本書を基に外部評価（協定に基づく外部評価者）
を実施し、実践知（教育プログラム）が、産業界（企業）のニーズに合致しているかの評価を行う。

⑶

自己点検評価/外部評価の公表等
上記の自己点検評価の結果、外部評価の結果について、本学ウェブサイト等で公表する。

担当教員、学生/受講生（アンケート）より⑴ 担当教員より（実践知プログラム委員会等における発言）① 分野横断科目のレベル設定について→分野横断型の授業に対する「広い分野を学べる一方で、深くは学べない」という意
見については、「分野をまたいで広く学ぶこと」自体が、実践知重点科目設計時の根底にある考え方でもあるため、数年間は様子を見ながら授業内容を構想していきたい。
→レベルの設定にも毎回苦労はしているし、分野間の連携が取れていないと学生から言われることもある。だが、授業アンケートをオンラインで行う様になり色々学生も書いてくれるようになっているので、そちらも参考にしながら改善に取り組んでいきたい。
②

アーカイブの整備/休講等の補講対応→現在、授業の収録を行っていると思うが、休講時や欠席時のフォローに利用できな
いか。

8

③
④

特定技術分野特別聴講（モジュール）における受講生増について
授業実施場所について→東京千住キャンパスにおける 2 号館、5 号館の授業の往来の件での学生からの意見につき、2020（令和 2）年度に向け、できる限りの改善を行うべき。

⑵

学生/受講生より学生/受講生には、前期と後期に、アンケート調査を実施した。概要は次のとおりである。（前期と後期では異なるアンケートを用いて記載した）Ⅰ

平成 31/令和元年度【前期】 実践知重点科目受講生アンケートより① Q「講義内容の中で、自分の業務に活かせる内容があったか」（回答 8 名）
あった→8 名 なかった→0 名
Q「自分の専門分野以外の講義内容を理解できたか」（回答 9 名）理解できた→4 名
理解できる部分が多かった→5 名
理解できない部分が多かった→0 名 理解できなかった→0 名②③

Q「学習支援の体制として、必要なサポートがあればご記入ください」Ⓐ 授業データをもらいたいⒷ すべて④ Q「技術分野横断型の講義について、良かった点、悪かった点をご記入ください」【良かった点】Ⓐ 実践的な内容【同様回答、他 5 件】
Ⓑ 他の分野について学べたこと【同様回答、他 8 件】
Ⓒ その他少数意見として⒜ 失敗経験を伝えてくれたこと⒝ 結果でなく過程をリアルに伝えてくれたこと⒞ 実際に手を動かせたこと【悪かった点】Ⓐ 専門分野以外の内容に苦労したこと【同様回答、他 1 件】
Ⓑ 機械、電気電子、情報等が各 5 回でもう少し学びたいと思ったこと【同様回答、他 2 件】
Ⓒ その他少数意見として⒜ 2 号館、5 号館の授業の往来でダッシュしたこと⒝ 授業で使用しているソフトが会社で使用できるフリーソフトでなく、会社で使用できないこと
Ⅱ

令和元年度【後期】 授業アンケート（シミュレーション実践学、安全社会基盤学、応用失敗学、技術者プレゼンテーション）より① Q「教員は学生の理解度・習熟度を把握しながら授業を進めていましたか（小レポート、小テスト、課題提出、アンケート、問いかけなど）」「はい」8 名
「どちらかと言えば「はい」」「どちらともいえない」「どちらかと言えば「いいえ」」「「いいえ」の回答はいずれも 0 名②

Q「この科目の授業内容を理解・習得できましたか。」「はい」6 名 「どちらかと言えば「はい」」2 名「どちらともいえない」「どちらかと言えば「いいえ」」「「いいえ」の回答はいずれ
も0名

9

⒏

③

Q「この科目の内容について、興味と関心が深まりましたか。」「はい」7 名 「どちらかと言えば「はい」」1 名「どちらともいえない」「どちらかと言えば「いいえ」」「「いいえ」の回答はいずれも0名④

Q「よかった点」（自由記述）Ⓐ 気軽に質問し易い環境であった。
Ⓑ 通常の科目とリンクしている為、通常の科目の理解が深まりそうである。
Ⓒ 他の科目のモチベーション向上になった。
Ⓓ 学ぶことの重要性を再確認できた。
Ⓔ 具体的かつ体系的であった。
Ⓕ 実践的であった。
Ⓖ 初めてのパワポを使ってのプレゼンを経験し、大変役に立ちました。すぐに職場で使いたいと思った。
Ⓗ パワポのプレゼンの説明のテクニックや色遣い、文字の量・大きさ等具体的なアドバイスが良かった。
Ⓘ 英語のプレゼンはすごく緊張。今期受講した科目の中で最も勉強した。
Ⓙ 受講者数が少ないため、先生との距離が近くて講義を受けていて大変有意義だった。

⑤

Q「改善すべき点」（自由記述）Ⓐ （シミュレーション実践学において）前期のモデリング実践学と合体して、一年を通してストーリー性のある授業にした方が良いと感じた。

自己点検評価について（アンケート等に基づく次年度の変更等）
募集から選抜、そして授業全体について、自己点検評価を行うとともに、上記「担当教員、学生/受講生より（授業アンケート等）」にも基づき、充実、改善等を図る。
⑴ 自己点検評価 並びに 改善、充実等① 募集、選抜に関してⒶ 募集に関し、社会人課程（実践知重点課程）については資格要件等が厳格になったことから、社会人コースと比して所属学生数が若干減少したことについては許容できる。しかし、実践知プログラム、特定技術分野特別聴講（モジュール）については、企業訪問等による広報等を強化し、受講生を増加させる必要がある。これに関し、PR 動画制作などによる広報強化、特定技術分野特別聴講（モジュール）の受講形態の弾力化（多様化）を図ったので、今後の増加を期待しているところである。
②

カリキュラム、授業内容、方法等についてⒶ 実務家教員の配置増（2017 年 23.8%→2018 年 62.7%→2019 年 75.6%）、分野横断科目（2017 年 0 科目→2018 年、2019 年 9 科目）、アクティブラーニング等の増加（2017 年 8%→2018 年 41%→2019 年 48%）について、学生/受講生からも好評を得ており、かつ、実践知重点科目のみの GPA 平均値が「2.702」と大変高いこと
は、学生/受講生のモチベーションの高さ、魅力ある授業であることを証左している。
Ⓑ 分野横断科目について、学生/受講生からも好評を得ている一方、「自分の専攻以外について“理解できない部分が多かった”」や「5 回では少なかった」とアンケー
ト回答している学生/受講生に鑑みる必要がある。ただし前記⒎⑴①にも記載のとおり、この課題は一朝一夕で解決できる内容でなく、また受講学生の専門分野も年度によって異なることから、継続して善処に努めていく内容となる。
Ⓒ 各科目における満足度は高く、個々の科目運営は良い状態にあると言える。なお、
教育プログラムとして体系的なものかどうかについては、受講生の声（モデリングとシミュレーションの関係）にも鑑み、授業展開を図っていく。

10

特定技術分野特別聴講（モジュール）につき、2018（平成 30）年度は 1 プログラム（機械モジュール）のみであったが、2019（平成 31/令和元）年度は、前期に“電気電子モジュール”を、後期に“機械モジュール”の 2 プログラムを開講、さらに2020（令和 2）年度は、受講しやすさをも鑑みて期間を弾力化し“情報モジュール”
等をも開講する。
Ⓔ アーカイブの整備/休講等の補講対応で、現在、授業の収録を行っているが、その活用については、大学設置基準の要件（平成 13 年文部科学省告示第 51 号（大学設
置基準第二十五条第二項の規定に基づく大学が履修させることができる授業等の要件）、著作権に関する法律の改正動向をも鑑み、新たに学内に導入される新システム（Zoom）の有用性を踏まえ、二部企画委員会及び実践知プログラム運営委員会等で検討していく。
Ⓓ

⑵

⒐

その他
① 教室について
土曜日開講授業において、教室配置の改善（2 号館教室と 5 号館教室の往来の改善）
を図った。

終わりに
本学部は、過去において「募集力の低下」「他大学における夜間学部の募集停止/廃止の流れ」を受け、厳しい状況におかれたこともあったが、近年は安定的な募集力を維持し、このたび全学的改編/工学部第二部改編として、さらなる発展を企図し、社会人課程（実践知重点課程）の開設等を実施し、改編 2 年目も上記のとおり、PDCA/改善を意識して終える
ことができた。
来年度は一般課程学生が 3 年生となり、実践知重点科目が履修可能となり各科目の履修人数も増加することが見込まれるため、ある意味で、来年度から社会人課程（実践知重点課程）において、真価が問われる年度となる。
本学部は、夜間学部としては都内唯一の私立工科系学部という“オンリーワンの強み”
を最大限に活かし、引き続き、担当教員や学生/受講生の学修成果や意見等にも十分に耳を傾け、実践知（教育プログラム）を展開し、「リカレント教育」「社会人学び直し」等を含
め“社会人教育なら東京電機大学”という、さらなる高い地位の確立に寄与していく所存
である。
以

11

上