北海道体育学研究

50：9−15，2015

原著論文

青年期における運動習慣が抑制機能とワーキングメモリーに与える効果
石

暢１，篠

原

原

翠１，苫米地

伸

泰１，水

野

眞佐夫２

Eﬀects of Daily Exercise on Inhibitory Control andWorking Memory in Youth Adults
Toru Ishihara １，Midori Shinohara １，Nobuyasu Tomabechi １，Masao Mizuno ２
Abstract
The purpose of this study was to evaluate effects of daily exercise levels on executive function（inhibitory
control and working memory）among under-graduate and graduate University students. The total number of 10
individuals participated in this study（7 men and 3 women, age range：20-32）．The level of physical activity wasevaluated by International Physical Activity Questionnaire Short Version（IPAQ-SV）．The total hours per week
for daily exercise were assessed by questionnaire. Inhibitory control was evaluated by the Stroop Color-Word
test. Working memory was evaluated by the 2-back task. The reaction time and accuracy of these tasks were
employed to represent inhibitory control and working memory. As the results, total hours for daily exercise wereassociated positively with the shorter reaction time and higher accuracy of Stroop Color-Word test, respectively. No
correlation was found between the reaction time and accuracy of 2-back task and total hours for daily exercise or
physical activity. In conclusion, the present study demonstrates that the increased level of daily exercises facilitates
inhibitory control in University students, and working memory appears not to be aﬀected by the level of daily
exercise.
Key words : International Physical Activity Questionnaire Short Version, Executive Function, Stroop Color-Word
Test, 2-back Task

緒定・記憶・言語理解などの人間の知的機能を包括した概言念であり（厚生労働省健康用語辞典），中でも前頭前野

運動習慣は心身の健康の保持・増進に効果的であるが司る遂行機能は人間の社会生活を支える重要な機能とことが明らかとされており（Haskell et al., 2007；Gutin

されている（Diamond, 2013）．遂行機能は抑制機能（自and Owens, 2011；Penedo and Dahn, 2005），運動が認

己制御，選択的注意など），ワーキングメモリー（情報知機能を促進させることが報告されている（Colcombeの短期的な保持および更新），認知の柔軟性（創造性にand Kramer, 2003；Guiney and Machado, 2013； 石 原

関わる機能）を主要な下位組織とし，これらの要素が協ほか , 2015）．認知機能は知覚・判断・想像・推論・決働して論理的思考，問題解決や計画の立案などを行う

１．北海道大学大学院教育学院

１．Graduate School of Education, Hokkaido University〒060‑0811札幌市北区北11条西７丁目
２．北海道大学大学院教育学研究院

Kita 11, Nishi 7, Sapporo 060‑0811
２．Faculty of Education, Hokkaido University〒060‑0811札幌市北区北11条西７丁目
著者連絡先

石原

Kita 11, Nishi 7, Sapporo 060‑0811暢t.ishihara@edu.hokudai.ac.jp

─ 9 ─

石原

暢ほか

運動習慣と遂行機能機能であるとされている（Banich, 2009；Miyake et al.,スト，ワーキングメモリー課題：2-back 課題）を実施し2000；Diamond, 2013）．これまでの先行研究において，た．所要時間はおよそ30分であった．実験前日に刺激物

加齢に伴う遂行機能の衰退（Comalli et al., 1962；浜・やアルコールの摂取を避け，当日実験前には運動を行わ

橋本，1985）に焦点が当てられてきたが，遂行機能は生ないよう指示した．

活の幅広い側面（仕事の成功・継続，心身の健康，恋愛，QOL，犯罪への関与）での重要な役割が示されて

運動習慣
厚生労働省による「身体活動基準2013」において，身おり，青年期に促進させることの重要性が指摘されてい体活動量の目標値として身体活動を１週間当たり23Exる（Diamond, 2013）．
認知機能は運動によって向上し，とりわけ遂行機能へ（METs ×時間）行うこと，運動習慣を形成することの効果が大きいことが明らかとなっている（Colcombe（週に２日以上，１回30分以上）を掲げている．本研

and Kramer, 2003；Guiney and Machado, 2013； 石 原

究では，運動習慣の指標として International Physicalほか , 2015）．Colcombe and Kramer（2003）は中高齢

Activity Questionnaire Short Version（IPAQ-SV） を者における習慣的な運動は認知機能を高め，認知処理速用い，歩行を3.3METs，中等度運動を4METs，高強度度等の低次認知機能と比較して遂行機能への促進効果が運動を8METs として平均的な１週間当たりの身体活

高いことを報告している．石原ほか（2015）は運動習慣

動量（Ex）を算出した（村瀬ほか，2002；Craig et al.,を形成している中高齢者は非運動習慣者と比較して抑制

2003）．IPAQ-SV は国際的に幅広く使用されており，加機能が高い一方で認知処理速度には差が認められなかっ

速度計・生活活動記録から算出された消費エネルギーとたことを報告している．

の相関が認められている（村瀬ほか，2002；北村ほか，運動が遂行機能に与える効果に焦点を当てた研究は中2010）．また，運動習慣の形成状況を調査するため，平

高齢者対象のものが多く，子どもや青年期を対象とし均的な１週間において運動を週に何回，１回当たり何時た研究成果が少ないことが課題とされている（Guiney

間実施しているか［以下，運動時間（時間／週）］とそand Machado, 2013；Strothet al., 2009）．Guiney andの種目を回答させた．

Machado（2013）によれば，青年期における運動が遂
行機能の促進に寄与することが示されている．逆に，遂行機能

Verburgh et al.（2013）の行ったメタ解析では習慣的本研究では，遂行機能の下位構成要素とされている抑な 運 動 の 効 果 が 認 め ら れ な か っ た（eﬀect size=0.14,

制機能とワーキングメモリーをそれぞれストループカ

p=0.19）．青年期における身体活動と遂行機能の関連性

ラーワードテストと2-back 課題を用い，両課題とも PCに一貫した結果が得られていない原因として，遂行機能を用いて実施した．目からディスプレイまでの距離をの下位要素によって身体活動から受ける影響が異なるこ

50cm に保つよう指示し，極端にずれた場合は休憩の間とが挙げられる．運動習慣と遂行機能における複数の下に注意を促した．

位要素の関連を検討し，各要素に対する運動の効果を明

ストループカラーワードテスト．ストループカラー

らかとすることは重要な課題であると考えられる．本研

ワードテストは，２つの情報が同時に呈示された際にそ究は，青年男女を対象に運動習慣と遂行機能の複数の側

れらの情報が矛盾している場合に一致している場合よ面（抑制機能とワーキングメモリー）の関連性を横断的りも反応時間が遅延し，誤答数が増加する現象（Stroopに検討することを目的とした．

効果）を用いたテストであり，無意識下で優勢な反応を
意識的に抑制すること（抑制機能）が要求される（Stroop,方1935）．ストループカラーワードテストを用いて評価し法

た抑制機能は遂行機能の下位コンポーネントであること

対象者が明らかとなっている（Miyake et al., 2000）．本研究で対象は健康な大学生７名と大学院生３名の合計10名

は，最初に４種類の色のカラーパッチ（四角形）を64個（男性７名，
女性３名，20−32歳）とした．抑制機能とワー配列し（8×8），
その色名をキーボードのボタン押し（赤：キングメモリーにおいて性差が無いことが示されている

C キー，黄：V キー，緑：N キー，青：M キー）によりため（Houx et al., 1993；Schmidt et al., 2009），本研究解答させた（統制条件）．終了後続けて，色名と表記のは男女混合計画とした．本研究は北海道大学大学院教育

色の異なる語を64語配列し，その色名を解答させた（不学研究院倫理委員会の承認を得て実施した．

一致条件）．対象者にはできるだけ速く正確に解答することを指示した．実験開始前に練習として統制条件，不プロトコル

一致条件をそれぞれ24試行実施し，各条件終了後に１分

対象は測定室入室後，プロフィール，運動習慣に関す間の休息を設けた．各課題条件の平均反応時間と正答率るアンケートに解答した．その後，パソコンを用いた遂を算出し，干渉量（反応時間：不一致課題反応時間−統行機能課題（抑制機能課題：ストループカラーワードテ

制課題反応時間，正答率：統制条件正答率−不一致条件

─ 10 ─

Ishihara T. et al. Daily Exercise and Executive Function正答率）を抑制機能の指標として用いた．干渉量（反応遂行機能

時間および正答率）は値が低いほど抑制機能が高いこと

遂行機能課題における課題成績を表２に示した．ストを意味する．課題の所要時間はおよそ10分であった．

ループカラーワードテストにおける不一致課題は統制課

2-back 課 題． 遂 行 機 能 の 下 位 構 成 要 素 で あ る ワ ー

題と比較し，有意な差は認められなかったが平均反応時

キングメモリーの指標として，幅広く用いられている間が遅延し（t（9）=1.33，d=0.57，p=0.11），先行研究

2-back 課題を用いた（Owen et al., 2005）．2-back 課題は，と同様に不一致課題において干渉が確認された（Stroop,

系列提示された刺激を最終刺激から２項目まで遡って回1935）．正答率については条件間に差は認められなかっ答する課題であり，短時間の記憶の保持およびその更新

た（t（9）=0.40，d=0.17，p=0.35）．

が要求される．２項目前に提示された刺激と現在の刺激が同じものである場合に左の Ctrl ボタン，同じものでな

運動習慣と遂行機能の関係い場合は右の Ctrl ボタンによるボタン押しを行うよう運動習慣と遂行機能の関係を表３と図１に示した．身指示した．刺激はアルファベットから構成され（刺激サ

体活動量とストループカラーワードテスト統制条件正答

イズ：1.5cm ×1.5cm，視角度：1.72°），すべての刺激を率の間に有意な負の相関関係が認められた（rs= −0.74,

持続時間500ms，刺激間間隔2500ms で提示した．14刺

p=0.01）．身体活動量とその他の項目の間に有意な相関激から構成される練習ブロックを実施した後に，36刺激

関係は認められなかった（表３）．運動時間（時間 / 週）から構成されるブロックを２ブロック実施し，ブロック

とストループカラーワードテスト不一致条件反応時間

間の休息は１分間とした．各ブロックにおける正反応が（rs= −0.68，p=0.03），干渉量（正答率）（rs= −0.75，p

正答となる確率は1/6とした．平均反応時間および正答=0.01）の間に有意な相関関係が認められた．その他の率をワーキングメモリーの指標として用いた．課題の所

指標間に有意な相関関係は認められなかった（図１）．

要時間はおよそ10分であった．
考

統計処理

察

測定項目間の関連の検討に Spearman の順位相関係数

本研究の結果，青年男女において運動の実施量が多いを用いて検討した．ストループカラーワードテストにお者は抑制機能が高い水準である一方で，認知処理速度，

ける統制課題と不一致課題の課題成績の比較に対応のあワーキングメモリーは運動に受ける影響が比較的小さいる t 検定を用いた．有意水準は５％未満とした．効果量

ことが明らかとなった．１週間当たりの総運動時間が長は Cohen の d を用いて示した．
表１

結

果
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J

運動習慣
各対象者のプロフィール，身体活動量（Ex），運動時
間（時間／週）を表１に示した．本研究の対象は10名中７名が厚労省の身体活動量の目標値を満たしており，運動習慣形成者が比較的多い集団であった．

表２

各対象者の身体特性，身体活動量および運動時間
年齢
（歳）

身長
（cm）

21
21
21
21
20
25
22
23
32
23

156
173
170
167
163
173
172
172
154
155

体重
BMI
身体活動量 運動時間（kg） （kg/m2） （Ex） （時間／週）
53
55
60
61
65
65
68
68
51
55

22
18
21
22
24
22
23
23
22
23

16.5
23.4
39.1
99.8
23.8
22.5
83.4
31.1
23.1
7.11

0.00
7.00
0.00
12.00
4.00
4.00
4.00
6.00
3.00
0.13

各対象者のストループカラーワードテスト，2-back 課題における反応時間と正答率
ストループカラーワードテスト
反応時間（ms）

2-back 課題
正答率（％）

反応時間（ms） 正答率（％）

統制条件

不一致条件

干渉量

統制条件

不一致条件

干渉量

A

605.21643.03

37.82

98.44

96.88

1.56

765.5788.24

B557.44604.12

46.68

98.44

98.44

0.00

659.5491.18

C

464.72782.99318.27

95.31

85.94

9.38

1043.3491.18

D

522.16489.27−32.88

92.19

96.88

−4.69

968.5297.06

E416.51558.83142.32

92.19

90.63

1.56

522.34100.00F

632.06598.66−33.4096.88

100.00−3.13

815.9083.82

G644.52602.31−42.21

95.31

98.44

−3.13

647.6095.59

H510.12486.00−24.13

89.06

98.44

−9.38

464.0797.06

I

519.01495.07−23.94

98.44

96.88

1.56

639.3697.06

J626.03712.68

86.66

98.44

98.44

0.00

740.5892.65

平均値

549.78597.30

47.52

95.47

96.09

−0.63

726.68

93.38

SEM

24.26

30.90

35.78

1.05

1.38

1.57

57.50

1.55

─ 11 ─

石原

図１

暢ほか

運動習慣と遂行機能

運動習慣と遂行機能課題成績の関係

─ 12 ─

Ishihara T. et al. Daily Exercise and Executive Function
表３

運動習慣と遂行機能課題成績の順位相関係数

よさこいソーラン，野球，バレーボールであり，これら

身体活動量
（Ex）

運動時間
（時間 / 週）の実施により抑制機能が向上したと考えられる．一方（１）統制条件反応時間（ms）

−0.30

−0.01

素運動である通学や移動による歩行，自転車運動といっ（２）不一致条件反応時間（ms）−0.37−0.68＊

た生活活動が含まれていたため抑制機能に与える効果が（３）干渉量（反応時間）（ms）

−0.25

−0.46

（４）統制条件正答率（%）−0.74＊−0.46（５）不一致条件正答率（%）

−0.30

0.36

−0.30

−0.75

＊

（７）反応時間（ms）

0.04

−0.25

（８）正答率（%）

0.46

0.38

で，IPAQ-SV により評価される身体活動は単純な有酸ストループカラーワードテスト（６）干渉量（正答率）（%）

認められなかったと予想される．第２点は，身体活動量は強度を考慮に入れた値であるが，運動時間の調査は強度を考慮に入れていなかった点である．運動が抑制機能

2-back 課題に与える効果は強度よりも時間に依存することが示されている．石原ほか（2015）は低強度運動（ボウリング：
3METs）と中高強度運動（ランニング：7METs）が抑＊：p<0.05

制機能に与える効果が同等であり，それぞれの実施時間
い者ほどストループカラーワードテスト干渉量においてを増やすことで効果が高まることを報告している．運動

良好な課題成績を示した．しかしながら，統制条件反応が抑制機能に与える効果は強度に依存しないため，強度時間や正答率，2-back 課題成績と運動習慣の関係は認めにより値が変動する身体活動量と抑制機能に関連が認められなかった．この結果は習慣的な運動量が多い者ほどられなかったと考えられる．身体活動量が多い者は認知抑制機能が高いが，認知処理速度やワーキングメモリー

処理の正確性が低い結果となった原因も同様に強度を考にはそのような関係が認められないことを示している．

慮に入れたためだと推察される．

抑制機能を含む遂行機能は認知処理速度よりも習慣的な本研究の限界として，対象者10名の内７名が運動習慣運動に影響を受けやすいことが示されており（Colcombeを形成しており，比較的運動習慣形成者が多い集団でand Kramer, 2003；石原ほか，2015），本研究においてあったことが挙げられる．厚生労働省による「平成24年

も認知処理速度よりも抑制機能において運動の効果が大

国民健康・栄養調査結果の概要」によると，運動習慣形

きいことが示された．

成者は男性で36.1％，女性で28.2％であることが報告さ抑制機能において運動の効果が認められた一方で，れている．運動習慣と遂行機能の関係を明らかにする上ワーキングメモリーに対する運動の効果は認められなで，より一般的な集団を対象に調査を行うことが今後のかった．この結果は，脳画像を用いた先行研究の結果と課題である．本研究の結果，運動習慣形成者が比較的多一致する．ストループカラーワードテスト実行中においい集団にも関わらず，運動時間が長い者ほど抑制機能がて前帯状回が賦活し（Leung et al., 2000），ワーキング高い水準であることが示された．運動習慣の形成に留ま

メモリーと関連する領域は背外側前頭前野であること

らず，さらに運動時間を増やすことで抑制機能の向上にが報告されている（Petrides et al., 2000）．運動により寄与することが示唆された．

海馬，前白質，前帯状回における容積の増加が認められているが（Pereira et al., 2007；Colcombe et al., 2006；

結Colcombe et al., 2004），背外側前頭前野においては運動

語に伴う容積の増加が示されていない．本研究により，習本研究は青年男女を対象に運動習慣が遂行機能に与え慣的な運動が遂行機能に与える効果が下位要素によってる効果について複数の下位要素（抑制機能，ワーキング異なることが判明し，運動と遂行機能の関係性を検討すメモリー）に焦点を当てて検討した結果，日常的に運動る際には複数の側面を検討する重要性が示された．

を実施している者は抑制機能が高い水準であることが明

本研究において，運動時間が長い者ほど抑制機能が高らかとなった．他方，ワーキングメモリーと運動習慣のい水準であることが示されたが，身体活動量と抑制機能間の関連性は認められず，運動と遂行機能の関係を検討の間に有意な関係が認められなかった．また，身体活動する上で複数の下位要素を対象に検討することの重要性

量と統制条件正答率の間に負の相関関係が認められた．

が示された．

運動時間が長い者は抑制機能が高い一方で，身体活動量が多い者は認知処理の正確性が低い結果となった原因は参考文献

不明であるが，その理由として２点のことが考えられる．第１点として，身体活動と運動時間の調査で評価された運動の質の違いが挙げられる．レジスタンストレー

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ニングやスポーツ競技は単純な有酸素運動と比較して遂
行機能に与える効果が高いことが明らかとなっている

Colcombe, S. J., Erickson, K. I., Scalf, P. E., Kim, J. S.,（Kelly et al., 2014；Diamond, 2015）．本研究の対象者がPrakash, R., McAuley, E., Elavsky, S., Marquez,

行っていた運動は，レジスタンストレーニング，ダンス，

D. X., Hu, L., and Kramer, A. F.（2006）Aerobic

─ 13 ─

石原暢ほか

運動習慣と遂行機能

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平成27年３月31日

受付

平成27年７月14日

受理─ 15 ─