国立環境研究所 地球環境研究センター

国立環境研究所公開シンポジウム2018には多くの方が参加してくださいました

2018年9月号 ［Vol.29 No.6］ 通巻第333号
アジア・オセアニアとアメリカにおける炭素循環研究の最近の動向〜AOGS Annual Meeting参加報告〜
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 丹羽洋介

地球温暖化と「水」
地球環境研究センター 気候モデリング・解析研究室 主任研究員 塩竈秀夫

広報の役割とは：最先端の成果をわかりやすく発信する—藤沼康実さんに聞きました—
地球環境研究センターニュース編集局【最近の研究成果】 貨物船を用いた太平洋上の大気中の酸素と二酸化炭素濃度の連続観測
環境計測研究センター 動態化学研究室 特別研究員 保科優2018年9月号 ［Vol.29 No.6］ 通巻第333号 201809_333001

アジア・オセアニアとアメリカにおける炭素循環研究の最近の動向〜AOGS Annual Meeting参加報告〜
地球環境研究センター 物質循環モデリング・解析研究室 主任研究員 丹羽洋介

1. はじめに2018年6月4〜8日の5日間、ハワイ・ホノルルにおいて開催されたアジア・オセアニア地球科学会（Asia Oceania
Geosciences Society: AOGS）の年会に参加した。AOGSはその名の通り、アジア・オセアニア地域における地球科学を対象とした学会であり、アメリカ地球物理学連合（American Geophysical Union: AGU）や欧州地球科学連合（European Geosciences Union: EGU）などと並ぶ国際的な組織である。このAOGSの年会は事務局のあるシンガポールとそれ以外の場所で毎年交互に開催されており、前回の2017年はシンガポール、前々回の2016年は北京で開催された。今回のホノルルでの大会は例年に比べ参加者が大幅に増加し、特に国内ということでアメリカからの参加者が多く見られた。そのため、アジア・オセアニア域に限らない世界の研究動向を把握することが出来た。筆者は、物質循環系（Biogeosciences: BG）のKamide Lecture（若手研究者によるレクチャー）を行った。このレクチャーでは、自身が行ってきた研究について、特に航空機観測CONTRAILを用いた二酸化炭素（CO 2）フラックスの逆推定に関する話題を中心に講演を行った。また、BGのアジアモンスーンセッションにおいて、環境研究総合推進費21701「温室効果ガスの吸排出量監視に向けた統合型観測解析システムの確立」のもと実施しているアジア・西太平
洋上空におけるメタン濃度変動の解析についてポスター発表を行った。このように筆者は温室効果ガス、炭素循環を主な研究対象としているが、以下に、これらに関連する講演で印象に残ったものについて報告を行う。

写真1 会場となったハワイコンベンションセンター

写真2 ポスターセッションの様子。議論や情報交換が活発に行われた

2. ハワイの長期観測
大気のCO2を研究対象としている者にとってハワイは馴染み深い場所である。それは、故David Keeling博士が始めたハワイ島マウナロア山における大気CO 2の観測によるもので、この観測は1950年代末から現在まで続けられており、CO2観測の世界最長レコードとなっている。大会のオープニングでは、この大気観測と並んで長い歴史をもつハワイの海洋観測ステーション、Station ALOHAについて、ハワイ大学のDavid M. Karl氏による基調講演が行われた。
講演では、HOT（Hawaii Ocean Time-series）やC-MORE（Center for Microbial Oceanography: Research andEducation）などのプログラムによって得られた観測研究の数々が紹介された。これらの研究は微生物から海洋酸性化まで対象が多岐にわたっており、Station ALOHAが重要な観測拠点として位置付けられていることを実感した。特に、大気CO2観測に携わっている筆者にとって1988年から続く海洋酸性化モニタリングは印象深く、長期観測がもつ説得力の高さを改めて感じることができた。

3. エルニーニョ現象とCO 2フラックス変動

BGでは炭素循環に関するセッションとして「温室効果ガス観測からフラックスへ：炭素循環のトップダウン測定（From GHG Observations to Fluxes: Top-down Measurements of the Carbon Cycle）」や「陸域炭素収支の現状とプロセス理解（Current Status of Terrestrial Carbon Budget and Process Understanding）」が開かれた。前者の「トップダウン」とは、炭素循環研究におけるいわゆる業界用語で、大気の濃度観測データから地表面の炭素収支を推定するアプローチのことを指す。一方、後者はタイトルにはないものの “トップダウン” とは逆の “ボトムアップ”・アプローチに関するセッションであり、陸域生態系モデルなどを用いて炭素収支を推定する研究の発表が行われた。
両セッションにおいて共通の話題となっていたのは、2015/16年の大規模なエルニーニョ現象に伴う地表面CO 2フラックスの変動である。エルニーニョが発生すると、陸域生態系や海洋において大気との間のCO 2フラックス量が大きく変化することが知られており、高温や干ばつ、海洋の循環の変化が寄与していると考えられている。しかしながら、このような気候変動に伴うCO2フラックスの変動メカニズムには未解明な部分が多く、温暖化予測の不確実性要因の一つとなっている。そのため、2015/16年に起きた大規模なエルニーニョは、近年、重要な解析対象となっている。

トップダウン・アプローチのセッションでは、NASAゴダード宇宙飛行センターのAbhishek Chatterjee氏がアメリカのCO2観測衛星OCO-2のデータを用いて海洋のフラックス変動に着目した解析結果を紹介し、コロラド州立大学のDavid Baker氏は同じOCO-2のデータから逆解析を実施して得られたフラックス変動を示した。一方、ボトムアップ・アプローチのセッションでは、NASAジェット推進研究所のAnthony Bloom氏やカルフォルニア大学バークレー校のTrevor Keenan氏がエルニーニョ時の陸域生態系におけるフラックス変動の解析結果を示した。なお、この両氏は共に、植生の総一次生産（Gloss Primary Production: GPP）を推定できるとして近年注目を集めているパラメー
タ、太陽光励起クロロフィル蛍光（Solar-induced chlorophyll fluorescence: SIF）を使用しており、SIFの注目の高さを感じた。

4. 中国の勢い
上記のトップダウン・アプローチのセッションでもう一つ印象に残ったものに中国科学院のLin Qiu氏の講演がある。Qiu氏は中国の次期CO2観測衛星TanSat-2の構想について講演を行ったが、その内容に少し驚いた。TanSat-2では1号機から観測項目が増える（CO 2のみからメタンや一酸化炭素も観測対象となる）ほかに、観測頻度を高めるために同時に複数の衛星を投入するとされていた。また、衛星のみならず、地上観測の展開、特に超高層ビルやバルーンなどをプラットフォームとした都市域における観測を充実させることも図られており、衛星だけに限らずに多角的に観測をしていこうという意欲が感じられた。大勢の研究者と潤沢な資金がバックグラウンドとしてあるのであろう
この構想は、実現すれば、炭素循環研究の分野に大きなインパクトをもたらすものと思われる。

5. おわりに
筆者は自身の講演後に中国の研究者から「どうして日本は民間航空機を使った観測（CONTRAILプロジェクトのこと）ができるのか？」と質問された。中国では、先述の通り衛星プロジェクトを中心としてあらゆる観測が展開される中、唯一、壁にぶつかっているものが民間航空機を使った観測で、非常にハードルが高く、手がかりすら掴めないとのことであった。筆者はこの質問により、改めて、自身が参画しているCONTRAILプロジェクトが長きに渡って蓄積された経験や実績の上に成り立っていることに気付かされた。日本では東北大学が1979年から、気象庁気象研究所が1993年から民間航空機を用いた観測を実施している（この観測がCONTRAILプロジェクトの第一フェーズである）。これら日本の航空機観測が世界の中で見ても非常に貴重なものであることを心に留めつつ、この優位性を存分に活かせるよう、今後の研究を発展させていきたいと思う。

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地球温暖化と「水」
地球環境研究センター 気候モデリング・解析研究室 主任研究員 塩竈秀夫

私は気候モデルを用いて、過去の気候変動と将来予測を研究しています。
地球上には雨や雪、川の水、海水、海氷などさまざまな形態の「水」が存在します。人間活動による地球温暖化は、単に気温を上げるだけではなく、これらの「水」に大きな変化をもたらすと予測されています。気候モデルによる「水」の将来変化予測についてご紹介します。

1. 気候モデルによる将来予測
将来をどうやって予測するかということを説明します。まず、将来の世界の社会経済の発展を予測するのですが、2100年までの世界経済がどのように発展するかということを正確に予測することは不可能です。ですから、このままグローバリゼーションが進んでいく世界や、化石燃料に依存する世界などのさまざまな世界（社会経済シナリオ）を想定します。それぞれの社会経済シナリオから温室効果ガス等の排出量を想定し、温室効果ガス等の大気中濃度を計算し、それを条件として気候の変化を予測します。さらにその気候変化の予測情報を使って、人間社会・生態系への影響を研究します。気候モデルで扱う温室効果ガスの排出シナリオは複数ありますので、シナリオ（甲斐沼美紀子「地球環境豆知識 [30] シナリオ」2014年7月号参照）によって気候変化の様相が違ってきます。人類が二酸化炭素（CO2）をたくさん出すシナリオですと、2100年までに世界平均地上気温が産業革命前より4°C上昇します。一方、あまりCO2を排出しないシナリオですと、1.7°Cの上昇になります。

2. 温暖化した世界で「水」は4°C気温上昇したときに年平均降水量はどう変化するでしょう。温暖化すると海水面の温度が上昇し、大気中の水蒸気量も増えることで、海水面から蒸発する水蒸気量が増加します。水蒸気量の増加は世界平均でみると降水量の増加をもたらします。しかし気候システムは複雑で、すべての地域で降水量が増えるわけではなく、熱帯や高緯度では増え、亜熱帯では減ります。水蒸気が上昇して凝結する（雲粒雨粒となる）ときに発生する熱（凝結熱）によって風の流れが変わり、その風の変化によって亜熱帯では降水量が減ってしまいます。
温暖化によって強い雨の頻度も変わってきます。温暖化して3°C気温が上昇したら、平均年4回発生していた「強い雨」は、亜熱帯では頻度が減少しますが、それ以外の場所では増加します。日本付近では1.5倍くらいになります。
強い雨の頻度が増えると、洪水が心配です。現在100年に1回起きるような大きな洪水が、4°C温暖化した世界ではどうなるでしょうか。日本、中国、インド、東南アジア、南アジア、アフリカ、南米などの地域は洪水の頻度が増加しますが、地中海周辺や東ヨーロッパなどは減少します。東ヨーロッパで、強い雨の頻度は増えるのに洪水が減るのはなぜかというと、温暖化して雪が雨として降るようになり、（雨と雪の和は増えるものの）冬の積雪と春先の雪融け水が減ると、洪水の頻度が減るのです。
強い雨とは逆に干ばつについてはどうでしょう。4°C温暖化した時に世界の多くの地域で干ばつの日数は増加するという予測になっています。温暖化すると強い雨が増える頻度は増え、一方弱い雨の頻度が減ります。弱い雨も降らない日数が増え、それによって干ばつの日数は増えます。
干ばつが増えると心配なのは水不足です。2000年時点で、世界の33%の人が必要なときに必要な量の水が得られない水不足地域に住んでいます。それが4°C温暖化すると47%〜50%になり、約5割増えてしまいます。2°C温暖化する
世界では38%〜41%なので、現在より割合は大きくなりますが、4°C温暖化するより影響は小さくなります。

南米大陸の水資源量の変化をみてみます。3°C温暖化すると、アマゾンの熱帯雨林地域で乾燥化が進みます。乾燥化が進むと熱帯林が枯れやすくなったり、森林火災も起きやすくなったります。そうなると生態系にとっては重要な問題なのですが、アマゾンの熱帯雨林は大量のCO2を吸収して蓄えています。そのCO 2が大気中に放出されてしまうとさらに温暖化が進むという懸念があります。

2013年11月にHaiyan（ハイアン）と名付けられた強力な台風がフィリピンを襲いました。この台風による高潮で、死者6千人、負傷者2万8千人、被害額854億円という膨大な被害が発生しました。Haiyanを気候モデルで再現し高潮をシミュレーションすると、湾の奥にいくほど潮位が高くなり、最大で4.3mになります。気候モデルはコンピューターシュミレーションですので気象条件の一部の設定を変えて計算することもできますから、温暖化が起こってない世界（CO2濃度が増えていない世界）でHaiyanによる高潮を計算してみました。その結果、高潮による潮位は最大3.8mとなりました。この差0.5mは何を意味しているのでしょうか。台風は温暖化していなくても起こり、それによって高潮が発生します。ただ、人間活動による温暖化で高潮が0.5m高くなったのです。つまり0.5mは人間のせいだと言えるということです。
温暖化すると、今まで雪として降っていたものが雨となります。4°C温暖化した世界では日本の多くの場所で 年積算降雪量が減ってしまいます（雪と雨を足した総量は増える）。ところが4°C温暖化した世界でもときどき強い寒気がやってきます。そのとき山岳部では0°Cを下回るので、雪が降ります。その上、温暖化して大気中の水蒸気量は増えているので、その増えた水蒸気が雪として落ちてしまい、「どか雪」の量が増えます。つまり温暖化すると平均的に雪は減るのですが、ときどき降る「どか雪」が山岳部で増えてしまいます。
海氷の話をします。9月の北半球平均海氷面積が将来どう変わっていくかを見てみます。9月は北半球の海氷がもっとも少ない時期です。4°C温暖化した世界では21世紀後半には海氷がなくなっていまいます。一方、1.7°C温暖化した世界では海氷は減るのですがギリギリ残ります。
海面水位（海の表面の高さ）は、温暖化すると上昇すると考えられています。4°C温暖化する世界では2100年までに75cmくらい上がりますが、1.7°Cでは40cmくらいに抑えることができます。温暖化するとなぜ海面水位が上がるのかというと、水温が上がることが大きい要因です。水温が上がると水が膨張して上に拡がりますから、海水面が上がります。ところで、北極にあるような海氷は融けても海水面は上がりません。水の上にある氷が融けても体積は増えないからです。しかし、陸上にある氷河が融けて海に流れ込むと海水面が上がります。グリーンランドには巨大な氷がありますが、（1〜4°Cの何°Cかはわからない）しきい値を超える世界平均気温上昇が持続すると、千年あるいは長期間かけて氷は全部融けてしまいます。そして世界平均の海面水位は7m上昇すると予測されています。千年後なら心配ない、気にしなくていいと思われるかもしれませんが、千年後にいきなり7m上がるわけではなく、徐々に上がっていきます。現在世界の人口の多くは海岸線沿いに住んでいます。そこに住む人々やインフラは常に内陸に向けて後退し続けなければならなくなります。
海水の酸性化も重要な問題です。大気中のCO2が増えるとそこから海に溶けていくCO 2の量も増えます。すると海水が酸性になっていきます。酸性化が進むと貝やサンゴがダメージを受けます。さらに、貝やサンゴと関係しているいろいろな生き物にも影響が及びます。

3. パリ協定の目標を達成できても残る影響

気候変動によるさまざまな影響をできるだけ小さくするために、国際社会は2015年のCOP21でパリ協定に合意しました。パリ協定の目標「世界共通の長期目標として、産業革命前からの地球平均気温上昇を余裕をもって2°C未満に抑えましょう。できれば1.5°C未満にしましょう」を達成するためにはどうしたらよいでしょうか。
最初にお話したとおり温度上昇とCO2排出量は相関関係がありますから、累積CO2排出量をできるだけ小さくすることです。2°C目標を達成するための累積排出量（775GtC）から人類がすでに排出している量（500GtC）を差し引くと、残り枠は275GtCです。年間10GtCという現在のペースで排出を続けてしまえば、残り枠を30〜40年で使い切ってしまうといわれています（数字は西岡秀三「温室効果ガス排出のない社会へ変えるのはあなた」（地球環境研究センター交流推進係「国立環境研究所出前教室『地球温暖化とわたしたちの将来』開催報告」2018年6月号）から引用）。
排出削減をしないと2100年には気温上昇は4°Cを超えてしまいますが、現在の削減政策ですと気温上昇は3.1〜3.7°Cに抑制できます。パリ協定のもとで各国が決定する温室効果ガス削減目標を合わせると2.6〜3.2°Cになりますが、これでもパリ協定の目標を達成できません。つまりまだまだ努力をしなければいけないということです。では、いつするかということですが、早ければ早いほどいいのです。早く削減を始めると排出削減を実施するコストが低く、後になって慌てて削減すると無理が出てきてコストが上がるということがわかっています。

頑張って排出削減して、パリ協定の2°C目標が達成できたとしたら問題はすべて解決するでしょうか。実はそうではないのです。現在10年に1回の「強い雨」は、たとえ2°C目標が達成できたとしても、東アジアでは頻度が2倍近くになってしまいます。1.5°C目標を達成できても、1.4〜1.5倍になります。
気候変化をどの程度避けられるかは、人類が温室効果ガスの排出量をどれだけ削減できるかにかかっています。このような政策を緩和策といいます。しかし、頑張って排出削減してパリ協定の2°Cまたは1.5°C目標を達成したとしても気候変化の影響は出ますから、その影響を低減するための対策（適応策）をうっていく必要があります。緩和策と適応策は温暖化対策の両輪です。

＊国立環境研究所公開シンポジウム2018「水から考える環境のこれから」（2018年6月15日、22日）より
なお、公開シンポジウム2018の発表内容は、後日、国立環境研究所のビデオライブラリー（http://www.nies.go.jp/video_lib/index02.html）に掲載されます。また、地球環境研究センターの事業と広報活動の紹介はウェブサイト（http://www.cger.nies.go.jp/ja/news/2018/180704.html）に掲載しています。

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広報の役割とは：最先端の成果をわかりやすく発信する—藤沼康実さんに聞きました—
地球環境研究センターニュース編集局

藤沼康実（ふじぬま やすみ）さんプロフィール
東京農工大学大学院修了後、茨城県立農業大学校の勤務を経て、1976年に技術部植物専門官として国立公害研究所（現国立環境研究所）入所、生物環境部を経て、1994年に地球環境研究センターに異動し、地球環境モニタリングステーション落石岬設置（1995）など初期の地球環境モニタリングの研究インフラ整備に関わるとともに、地球環境研究センターの交流推進係が所掌する広報活動の基礎を確立。2008年に退職。2016年まで公立鳥取環境大学で教鞭、2017年から国際環境研究協会にてエネルギー対策特別会計による事業のプログラムオフィサーを務めている。
公立鳥取環境大学名誉教授。

ミッションは地球環境研究センターの知名度を上げること
編集局 藤沼さんは1994年4月から2008年3月に国立環境研究所（以下、国環研）を退職するまで地球環境研究センター（以下、CGER）の研究管理官や陸域モニタリング推進室長を務めていらっしゃいました。長きにわたりCGERのモニタリング事業や広報活動を支えてくれました。
藤沼

メインの業務は地球環境モニタリングでしたが、広報活動の一環として、「太陽と紫外線かるた」（ http://www.cger.nies.go.jp/ja/ecoclub/karuta/index.html）や「ぱらぱらマンガ」（http://www.cger.nies.go.jp/ja/ecoclub/comics/index.html）、「かんきょう問題かんしん度チェック」（http://www.cger.nies.go.jp/ja/ecoclub/quiz/index.html）というクイズなどさまざまな広報グッズを制作しました。

編集局 こういった広報グッズはどういうきっかけで作られたものなのでしょうか。
藤沼

私がCGERの研究管理官になったのはCGERが発足（1990年10月）して間もない頃で、まず、CGERを国環研のなかで位置づけることが重要な課題でした。所内での位置づけがないということは所外にも当然ないということですから、広報活動が非常に重要で、CGERニュースやCGER Reportなどにより、積極的に研究成果を発信するスタイルをとりました。
地球環境モニタリング事業も、温室効果ガスの観測から始まりましたが、水環境やオゾン層・紫外線の観測など、国環研内のさまざまな研究分野の人を引き入れて、モニタリング事業を摩周湖、霞ヶ浦、紫外線などと拡大していきました。

研究管理官として幅広い業務をこなす
編集局 研究管理官という役職は現在のCGERにはありませんね。
藤沼

当時私は環境省から出向してきた係長クラスの行政官とペアで連携しながら仕事をしていました。研究者が不得意なところを行政官がカバーするという連携がうまく機能していたと思います。かつてのCGERには研究室はなかったのですが、今は研究室ができ、組織としての方向づけが違っています。当時の私はCGERの番頭的な役割であり、予算要求では大蔵省（現財務省）へ、人事要求だと総務庁（現総務省）に足を運んで、環境庁（現環境省）の担当者とともにCGER運営のための資金と必要な人材を獲得する仕事に直接携わっていました。

編集局 藤沼さんたちはCGERの知名度を上げるためにそのような努力をしてこられたのですね。

研究者と広報担当者のウィンウィンの関係
編集局 藤沼さんが広報を担当されていたときは、研究者との関係はどうでしたか。どういう関係を目指すと相乗効果を生むと思われますか。
藤沼

私の場合は、CGERの運営全般に係っていました。モニタリング事業でも相当な規模の推進体制でありながら、私の判断で対処できる自由度が大きく、仕事も頼みやすかったです。

編集局 自由度が大きいというのは大きなメリットです。
藤沼

また、私は、ニュートラルな立場で、特定の人をひいきするということはしないように心がけていました。おかげで、ウィンウィンの関係ができ、仕事も頼みやすかったです。

今、交流推進係の主幹を担当するなら編集局 研究成果を普及・紹介するツールとしてインターネット、スマートフォン等のデジタルメディアが全盛です
が、従来からある紙媒体のぱらぱらマンガやかるたにも「味がある」と個人的には考えます。20年前の研究管理官としての藤沼さんが、今交流推進係の主幹を担当するとしたら、どんなことを進めたいですか。
藤沼

観測現場のツアーです。

編集局 かつてサイエンスキャンプ（1995年から当時の科学技術庁と財団法人科学技術振興財団が行った、高校生が科学技術に触れる機会を提供する取り組み）がありました。そんな感じのものでしょうか。
藤沼

たとえばCO2やフラックス観測をしている現場を見てもらい、データを取得するのにはこんな苦労があるんだということを実感してもらうのは非常にいい体験だと思います。

編集局 実は藤沼さんが主催されたサイエンスキャンプに参加した生徒が、数年前国環研の職員になりました。素晴らしいことですね。また、毎年6月の環境月間に、CGERでは地球環境モニタリングステーション落石岬（北海道）で地元の小学生を対象にエコスクールを開催しています。今年は22回目になり、6月5日に行いました。モニタリング同様、その意義を伝えることを継続することは非常に大切です。

「地球温暖化」より「気候変動」のほうが適切な言葉
編集局 強い台風や洪水、干ばつなど、異常気象に関連した事象が世界中で発生していますが、それを人ごとのように感じていて、対策について立ち上がる人はあまりいないと、加藤三郎さん（地球環境研究センターニュース編集局「環境被害を他人事でなく伝えるためにすべきこと—地球環境研究センターの広報活動について加藤三郎さんに聞きました—」2018年1月号）はおっしゃっていました。藤沼さんはどう考えますか。また、地球温暖化に人々にさらに関心をもってもらうために、研究者やその成果を伝える広報関係者は今、何をすべきでしょうか。
藤沼

まず、地球温暖化という言葉はミスリードだと思います。気候変動のほうが適切です。気候変動の一部が温暖化です。

編集局 かつて国環研の研究者からも、「科学者は、global warming（地球温暖化）より、climate change（気候変動）という言葉を使います」という話をお聞きしました。
藤沼

かつて、地球環境問題として温暖化が話題に出始めたとき、1°Cくらい温度が上昇するなら寒くなくなるからいいことだというのが一般的なとらえ方でした。

地球環境研究センターでの経験を活かして多岐にわたるテーマの講義を
編集局 藤沼さんは国環研退職後、公立鳥取環境大学で教鞭を執られました。どんな教科を担当していたのでしょうか。
藤沼

一般教養的な植物と環境に関する講義を行っていました。少し専門的には、環境汚染が植物や農業にもたらす影響などについて教えました。公立鳥取環境大学は、「環境」を冠した大学名ですが、創立当初はどちらかというと社会科学的な環境だけで、自然科学を扱っていませんでした。後に環境全般を取り扱おうということになり、少しずつ理工系分野を強化しています。

編集局 藤沼さんは、CGERでの広報活動のノウハウは大学で活かされましたか。
藤沼

広報活動だけではなく、CGERでの経験は相当プラスになっています。行政的な面から、自然科学、地球環境問題まで、かなり幅広い知識と事例をもっていますから、大学の講義でどんなテーマでも対応できるというのは非常にやりやすかったです。モニタリング事業を担当したことで、植物だけではなく、大気科学や水質など、まったく専門分野外の知識を蓄えることができました。

最先端の研究成果をやさしく翻訳して発信してほしい
編集局 国環研、またはCGERに、先輩職員としてどんなことを期待しますか。
藤沼

国環研のなかの一組織というより、CGERは日本のなかで地球環境研究のセンターであるべきです。そういうミッションがあったはずです。CGERニュースはAll Japanのニュースであるべきです。一方で、ある程度読者を拡大していくためには、やはりできるだけ平易な内容にする必要があります。たとえば1ページだけはわかりやすいものを作るとか。ココが知りたい地球温暖化（http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/qa_index-j.html）のシリーズはとてもよかったです。
編集局 All Japanを目指すということは重要なことです。All Japanを感じるためにはCGERのなかにいるだけではだめだというのが私の考えです。ココが知りたい地球温暖化については、是非次の企画を考えていきたいと思っています。
藤沼

企画が整えば、素晴らしいスタッフがいっぱいいるのですから、すぐにいいものができるでしょう。ぱらぱらマンガのように、データを出してもらえば、きれいに作成してくれる人はいます。最先端の研究成果を翻訳したやさしい形にして発信してほしいと思います。

＊このインタビューは2018年6月27日に行われました。

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最近の研究成果

貨物船を用いた太平洋上の大気中の酸素と二酸化炭素濃度の連続観測
環境計測研究センター 動態化学研究室 特別研究員 保科優

日本と北米の間を定期運行する貨物船（New Century 2、鹿児島船舶所有、写真）に大気中の酸素および二酸化炭素濃度の連続測定装置を搭載し、2015年12月から船上観測を始めました。これまで酸素に関しては1航海につき北米西海岸行きの場合は7地点、東海岸行きの場合は14地点でのボトルサンプリングを実施していましたが、連続観測の実現により観測領域が大幅に広がりました。
大気中の酸素濃度の変化を検出するためには高精度の分析手法が要求され、通常そのために高圧容器に充填した標準ガスが大量に必要となります。しかし、高圧容器の積み下ろしにはコストや手間がかかるため、標準ガスの消費を抑えた低流量型の連続観測装置を開発しました。約1年間の観測の結果、北太平洋の広い範囲での酸素と二酸化炭素濃度の季節変化を捉えることができました（図）。特に、APO（Atmospheric Potential Oxygen；陸域生物圏の影響を除いた酸素）の海洋成分の季節振幅は緯度方向（南北方向）には変化が見られていたのに対し、経度方向（東西方向）には変化が小さいことを新たに確認しました。このことは、北太平洋における春・夏の生物生産や秋・冬の海洋鉛直混合の程度が経度方向には変化が小さいことを示唆するものです。今後、観測の継続により炭素循環に関する情報や大気−海洋間のガス交換に関するより詳細な情報を得ることが期待されます。

写真 New Century 2

図 2015年12月から2016年11月の間に観測された (a) 酸素、(b) 二酸化
炭素、(c) APO（陸域生物圏の影響を除いた酸素）の時間変化。白抜き丸はボトルサンプリングの値を示す。図上に航海番号を示す

本研究の論文情報
In situ observation of atmospheric oxygen and carbon dioxide in the North Pacific using a cargo ship
著者： Hoshina Y., Tohjima Y., Katsumata K., Machida T., Nakaoka S.
掲載誌： Atmos. Chem. Phys., 18, 9283–9295, doi.org/10.5194/acp-18-9283-2018.