研究課題：「高齢者の自立生活継続を支援する環境システムの構築に関する研究」―高齢者住宅居住者と生活援助員に対する調査分析を通して―代表研究者:右田玲子（筑波学院大学情報コミュニケーション学部教授）
１．研究の目的
高齢者を含む世帯の約 50％が高齢者のみ世帯（ひとり暮らし、夫婦のみ世帯）となっており、今後さらに増加することが予測されている（高齢者白書）。高齢者の保健・医療・福祉施策としては、長期に及ぶ社会的入院、施設入所を減少させ、在宅での生活基盤を整えていく方向が打ち出されている。しかし、高齢者のみ世帯において、高齢者ができる限り長く自立して、長期の社会的入院や施設入所をすることなく、生きがいを持って在宅での生活を継続できる状況にある人はまだ少ない。生きがいを持ちつつ、精神健康を保ちつつ、自立生活を継続できる環境システムを構築することは、重要な課題であると思われる。
１年目の研究においては、3 年前に行った事前調査と今回行った調査の結果から精神健康度の悪化と高齢者をとりまく環境との関連について、縦断調査を通して検討し、精神健康を保持しつつ居住継続を可能にする環境要因を明らかにすることを目的とした。2 年目の継続研究においては、最初に行った調査対象者が死亡、退去（転居、入所）、入院など居住継続困難に至る状況を調査し、居住継続困難者と精神健康度との関連を検討した。精神健康度がcut-off 値以上の得点（7 点以上）群が、死亡、退去（転居、入所）など居住継続が困難、あるいは認知能力低下をきたす high risk 群となるという仮説を立て、検証することとし、高齢者の自立生活継続を支援する環境システムについて検討した。

２．研究の方法
高齢者住宅居住高齢者、および隣人として生活している生活援助員（ワーデン）に対する質問紙を用いた個別訪問による聞き取り調査を行った。調査内容は、①高齢者自身の側面、②人的サービス・社会的側面、③建築・周辺環境の側面の 3 側面で行った（図 1）。
図１

調査内容の概要
高齢者自身の側面
属性/特性/ 心身の健康
日常生活動作/ 家事遂行

人的サービス・社会的側面
対人接触状況
日常行動状況

環境的側面
転居前状況・転居クレーム
建築・周辺環境ｸﾚｰﾑ
ワーデンの業務負担① か ら ③ ま で の そ れ ぞ れ の 主 要 評 価 尺 度 は 、 ① と し て 認 知 能 力 （ MSQ － mental statequestionnaire）、精神健康度（GHQ－general health questionnaire-28）、②として対人接触チェックリスト、日常行動チェックリスト、③として、建築クレームチェックリスト（各チェックリストは、東京都老人総合研究所のマニュアルより作成）を用いた。

３．研究の結果（１）精神健康度の悪化と高齢者をとりまく環境
１）対象者の特性
3 年前に行った事前調査と今回行った調査の両方に協力した対象者 145 人を対象とした。
対象者 145 人のうち 25 人（17.2％）に、中等度（MSQ3 点）以上の認知能力低下を認めた。認知能力低下者 25 人のうち 21 人（84.0％）は後期高齢者で、後期高齢者の 18.1％を占めていた。平均年齢は 73.2 歳、男性 48 人（33.1％）、女性 97 人（66.9％）であった。
２）精神健康度の悪化と高齢者をとりまく環境との関連
高齢者をとりまく環境（居住高齢者自身の側面、建築・周辺環境の側面、人的サービス・社会的側面の 3 側面）における各項目の変化と精神健康度の変化との関係を検討した。精神健康度の変化は、精神健康度（GHQ）の得点差から、精神健康度維持群（±1 点）、向上群（2 点以上）、悪化群（2 点以上）の 3 群とした（図 2）。
図２

精神健康度（GHQ）の変化得点の分布による３分類

1816141210864
20-20-15-10-505101520

悪化群（ｎ=36） 維持群（ｎ=41） 向上群（ｎ=43 ）高齢者をとりまく環境の変化について、各項目の主観的支障感で分類し、「支障はあるが増加していない（継続群）」、「支障は増加している（増加群）」「支障は減少している（減少群）」「支障は特に無い（無群）」の 4 群とした。
高齢者をとりまく環境の変化と精神健康度の悪化との関連について、①高齢者自身の側面、②人的サービス・社会的側面、③建築・周辺環境の側面の３側面において χ 2 検定を用いて検討した。その結果「日常生活を遂行していく上で支障が進んでいくこと」「ひとりでいる時、楽しめることが見つけられない状況が続いていること」「外出をする意欲が持てなくなる、あるいは身体の支障のために外出の機会が少なくなること、外出が週 3 日未満になること」と精神健康が悪化することとの間には、有意な関連がみられた（ｐ< 0.05）。
（２）精神健康度と居住継続
１）対象者の特性
調査対象者のフローを図３に示す。事前調査対象者 197 人のうち死亡、退去（転居、入所）などが 28 人（14.2％）、入院中、調査拒否などが 24 人（12.2％）、認知能力低下者はMSQ にて認めた者が 25 人（12.7％）であった。認知能力低下者 25 人のうち 7 人は家族、社会的サービスを受けていたが、残り 18 人はひとり暮らしを続けていた。
２）精神健康度と居住継続との関連
cut-off 値以上の高 GHQ 群の追跡調査結果を図 4 に示す。事前調査対象者 197 人のうち、死亡、退去（転居、入所）など居住継続不能であった 28 人のうち、cut-off 値以上の高 GHQ群は 13 人（46.4％）、入院、調査拒否など解析除外者 24 人のうち高 GHQ 群は 13 人（54.2％）、認知能力低下者 25 人のうち高 GHQ 群は 14 人（56.0％）であった。今回の調査解析対象者 102 人（51.8％）のうち、高 GHQ 群は 44 人（43.1％）であったことから、必ずしも精神不健康群が居住継続不可能者、認知能力低下者になるというわけではなかった。また、
事前調査時、cut-off 値以上の精神不健康群 90 人のうち、27 人（30％）は死亡、退去、認知能力低下に至ったが、63 人（70％）は居住を継続していた。

４．考察（１）精神健康度の悪化と高齢者をとりまく環境
本研究は、高齢者の自立生活継続を支援する環境システムを構築することにあるが、本研究で示された成果は、以下のとおりである。
１）日常生活における支障は、身体機能および精神機能双方が関連していることから、日常生活に対する意欲を考慮に入れた支援策が必要である。
２）ひとりで楽しめることを見出せるようにすること、その楽しめることを外出や人に会う意欲につなげることが重要である。
３）外出できる環境を、安全、安心に配慮したハード面ばかりでなく、人的資源を含めて整備することが重要である。

（２）精神健康度と居住継続精神健康が損なわれている高齢者が、必ずしも死亡、退去、認知能力低下に至るということではない。精神健康が損なわれている状態のまま、居住を継続している高齢者が 70％という高い割合を示したことから、精神健康を考慮した自立生活継続を支援する環境システムを構築することが重要であることが示唆された。

図３

調査対象者のフロー図
対象者
207人

認知機能低下者
10人

100%

１回目調査解析対象者
100%
197人
居住継続不能28人

15人

14.2%

退去

（入所）

死亡

(2人世帯の2人含む)

7.6%

6人

12人

退去

6.1%

１人

3人
入所
1.5%
9人
転居
4.6%
24ｈ介護付居住継続

0.5%
40.0%

4人

169人
85.8%

解析除外者
24人
長期入院中

1人

24h介護付
居住継続

1人

9人

12.2%

入院中（2人世帯の1人含む）

4.6%

9人

拒否 （2人世帯の5人含む）

4.6%

2人

個人的理由により退去

1.0%
20.0%

居住継続
2人＊

2回目調査対象者
145人

１人

行方不明

0.5%

73.6%

25人
12.7%

GHQ含む解析対象者
120人
60.9%
二人世帯
18人
単身世帯解析対象者
102人＊：身体・精神障害者１人
特養断り居住継続１人

認知能力低下（MSQ3点以上）（2人世帯の5人含む）

21人

介護保険によるサービス受給

81人

自立

51.8%

図４ 高 GHQ 群 追跡調査結果
1回目調査時解析対象者
197人1回目調査時
2回目調査時

居住継続
不能者

28

認知能力低下者

25

単身世帯
102
居住継続者
二人世帯
居住継続者

18

解析
除外者

24

高GHQ群
人
90人
%
1346.4

低GHQ群
人
107
人
%
1553.6人

人%
1456.0人%
1144.0人

人
4443.1%人
5856.9人

人
633.3%人
1266.7人

人
1354.2%人
1145.8人%%%